ボックス基礎砕石量を現場で体積計算する理由
ボックスカルバートなどの構造物を施工するとき、基礎砕石は本体の下部を所定の高さや形状に整えるための重要な施工部分です。図面に数量が示されていても、実際の現場では施工延長、基礎幅、厚さ、端部形状、地盤の高さなどが一様とは限りません。そのため、現場で体積計算を行い、どの範囲にどれだけの砕石が必要になるのかを断面ごとに確認することが数量管理の基本になります。
特にボックス構造物は、道路横断部、排水施設、用水路、地下通路など、さまざまな場所で使用されます。施工場所によっては縦断勾配があり、途中で構造形式や寸法が変わることもあります。また、取付部や端部では基礎幅が広がったり、施工基面の高さが変化したりする場合があります。全延長を一つの直方体として計算すると、このような変化を拾えず、必要数量との差が大きくなることがあります。
現場で体積計算するときに大切なのは、単に「幅×厚さ×延長」の式を覚えることではありません。どの幅を使うのか、どの厚さを使うのか、その寸法がどこまで続くのかを整理してから式に入れる必要があります。数量が合わない原因の多くは計算式そのものよりも、計算対象となる施工範囲の設定にあります。
また、体積計算で求めた数量は、基本的には出来上がった形状を幾何学的に捉えた体積です。現場へ搬入する砕石量については、施工方法、締固め、材料状態、現地条件なども関係します。そのため、設計上または出来形上の体積と、実際に準備する材料量を同じ数字として扱わないことも重要です。
ボックス基礎砕石量を断面別に計算する方法を理解しておけば、図面数量の確認だけでなく、施工途中の変更への対応、材料手配の見直し、出来形確認などにも応用できます。「現場で体積計算」を実務で使える形にするには、平面だけを見るのではなく、横断面と縦断方向の変化を組み合わせて考えることがポイントです。
基礎砕石量は完成断面と施工時の準備量を分けて考える
ボックス基礎砕石を計算するときは、最初に何の数量を求めているのかを明確にする必要があります。図面上の基礎砕石体積を求めたいのか、出来形として施工された体積を確認したいのか、それとも施工前に準備する材料量を考えたいのかによって、同じ「砕石量」という言葉でも意味が変わります。
図面から求める基礎砕石量は、施工後に形成される基礎砕石部分を幾何学的な立体として扱うのが基本です。例えば、幅2.0m、仕上がり厚さ0.20m、延長10mの一定断面であれば、単純な形状として考えた体積は2.0×0.20×10で4.0m3となります。ここで使う厚さは、図面や施工条件で定められた完成形状側の寸法を基本に確認します。
一方、施工前の材料手配では、完成体積と搬入時の材料の状態が一致するとは限りません。砕石は敷き均しや締固めを行うため、施工前の状態と締固め後の状態では見かけの体積が変わることがあります。材料の種類、含水状態、施工方法、締固め条件などによっても変わるため、完成体積だけから一律の倍率で搬入量を決めるのは避けた方が安全です。
さらに、掘削基面に局所的な低い部分があれば、計画断面より多く材料を使用する可能性があります。反対に、既設構造物や均しコンクリートなどによって砕石を施工しない部分があれば、その部分は控除対象になることがあります。こうした現地差は、施工前の体積計算と実際の使用量との差として現れます。
したがって、数量管理では「図面上の基礎砕石体積」「現場寸法から計算した施工対象体積」「実際の搬入または使用量」を分けて記録する考え方が有効です。三つを混ぜてしまうと、どこで数量差が生じたのか分からなくなります。
現場で体積計算する目的は、数字を一つ作ることではなく、数量の根拠を追える状態にすることです。そのためには、計算した各区間について、断面寸法、延長、追加部分、控除部分を分けて整理し、最終的な数量がどの形状から構成されているのか説明できるようにしておく必要があります。
項目1 ボックス本体ではなく基礎砕石の施工範囲を確定する
最初に確認するのは、ボックス本体の寸法ではなく、基礎砕石そのものの施工範囲です。ボックス本体の外幅と基礎砕石幅が常に同じとは限りません。施工条件によっては、本体より左右に張り出した幅で基礎砕石を設ける場合があります。そのため、本体外幅だけを使って体積計算を始めると、左右の張り出し部分を落としてしまう可能性があります。
施工図や設計図では、横断図や構造詳細図に基礎砕石の幅と厚さが示されていることがあります。まず、その断面がどの区間に適用されるのかを確認します。標準断面が一つ示されていても、全延長で同じとは限りません。端部、接続部、構造変更部などに別断面が設定されていないかを見る必要があります。
例えば、ボックス本体の外幅が2.0mで、その両側に0.20mずつ基礎砕石が張り出す設計であれば、基礎砕石幅として使用するのは2.0mではなく2.40mです。この差が延長方向へ続けば、体積差も大きくなります。現場で数量を出すときは、「構造物幅」と「基礎施工幅」を別の寸法として扱うことが基本です。
同様に、延長方向についてもボックス本体の製品延長や躯体延長だけで決めてはいけません。基礎砕石が端部からどこまで施工されるのか、取付構造物の下まで続くのか、端部処理によって施工範囲が伸びるのかを確認します。横断方向だけでなく縦断方向の施工範囲も確定させて初めて、正しい体積計算ができます。
また、既設構造物との接続部では、全面に砕石を施工できない場合もあります。既設基礎を残す範囲や、別材料へ切り替わる範囲がある場合には、標準断面をそのまま延長して計算しないことが重要です。
現場で確認するときは、基礎砕石の左右端と施工始点・終点を実際の位置と対応させておくと、図面と現地の食い違いを見つけやすくなります。体積計算の精度を高める第一歩は、計算式ではなく施工範囲の確定です。
項目2 幅と厚さが変わる位置で断面を分ける
施工範囲が決まったら、次は断面を分けます。断面別に体積計算する最大の理由は、基礎砕石の幅や厚さが変化する部分を一つの平均値で処理しないためです。
例えば、施工始点から10mまでは幅2.4m、そこから20mまでは幅2.8mという構造であれば、少なくとも二つの区間に分けます。厚さについても、前半が0.20m、後半が0.25mであれば、それぞれ別断面として扱う方が数量の根拠を明確にできます。
断面を分ける位置として考えられるのは、構造寸法が変わる位置、ボックス形式が変わる位置、基礎厚が変わる位置、拡幅が始まる位置、取付構造物へ切り替わる位置などです。縦断勾配だけが一定で続き、幅と基礎厚が同じであれば、必ずしも細かく区切る必要はありません。どこで断面形状そのものが変わるかを基準にします。
ただし、現場の掘削基面に大きな高低差があり、設計厚さだけでは実際の施工体積を表せない場合は、施工前の測量結果をもとにさらに区分する方法があります。例えば5mごと、あるいは地形変化点ごとに横断面を取得し、断面積の変化を追う考え方です。
ここで注意したいのが、区間を細かくすれば必ず正確になるわけではないことです。測定精度より細かく分割しても、計算だけが複雑になる場合があります。現場で意味のある断面変化を捉え、数量差に影響するところを分割することが大切です。
断面ごとの管理では、各断面を識別できるように測点や距離と関連付けておきます。施工始点から何mの地点なのか、図面上のどの位置なのかが分かれば、後から寸法を再確認するときにも便利です。
断面分割は体積計算の設計図を作る作業ともいえます。計算前に区間構成を整理できれば、その後は各断面積と延長を組み合わせて順番に数量を積み上げることができます。
項目3 各断面の基礎砕石断面積を求める
断面を分けたら、それぞれの基礎砕石断面積を求めます。一定の幅と一定の厚さで構成される長方形断面なら、断面積は幅×厚さで計算できます。
基礎砕石幅をB、厚さをtとすると、断面積Aは次のように考えられます。
A＝B×t
例えば、幅2.4m、厚さ0.20mなら、断面積は0.48m2です。この断面が一定のまま10m続けば、後で0.48m2に10mを掛けて体積を求めます。
ただし、現場の断面が必ず長方形になるとは限りません。端部が斜めになっている場合や、中央と両端で厚さが異なる場合、段差が付いている場合などは、形状を長方形、三角形、台形などの単純な形に分け、それぞれの面積を足し合わせます。
例えば中央部と左右張り出し部で厚さが違う場合に、全幅へ同じ厚さを掛けると数量がずれます。その場合は中央部の断面積と左右部の断面積を別々に求め、最後に合計します。複雑な形状ほど、一度に一つの式で表そうとせず、単純な形状へ分割した方が確認しやすくなります。
また、図面上で示される厚さがどの位置の寸法なのかも確認します。基礎砕石の上面と下面が平行であれば一定厚として扱えますが、一方が水平でもう一方が傾斜している場合には、場所によって厚さが変化します。その場合は平均厚さによる近似が適切なのか、断面図から正確な面積を求めるべきなのかを判断します。
現場で体積計算するときは、断面積を先に計算しておくと整理しやすくなります。「幅×厚さ×延長」を区間ごとに直接入力する方法でも答えは出せますが、断面積を記録しておけば、断面が変わった理由や数量差を後から確認できます。
特に複数のボックスや複数径間を施工するときは、断面積を基準に管理すると数量計算を標準化しやすくなります。同じ断面の区間は同じ断面積を再利用できるため、入力ミスの防止にもつながります。
項目4 断面間の延長を確認して区間体積を計算する
断面積を求めた後は、その断面が続く延長を確認して体積を計算します。断面積Aが一定で、区間延長をLとすると、区間体積Vは次の式で求められます。
V＝A×L
幅B、厚さtを直接使う場合は、
V＝B×t×L
となります。
この式自体は単純ですが、実務では延長の取り方に注意が必要です。例えば測点間距離を使うのか、ボックス本体の施工長を使うのか、基礎砕石の施工始点から終点までを使うのかによって数量が変わります。基礎砕石量を求める場合は、基礎砕石が実際に施工される区間の延長を使います。
ボックスが複数の部材に分かれている場合も、部材一本ごとの長さを単純に合計すればよいとは限りません。継手部分の基礎が連続しているのであれば、基礎砕石としての施工延長を連続した一つの範囲として確認する方が分かりやすい場合があります。
また、平面上で斜めに配置されるボックスでは、道路幅方向の投影長さと、ボックス中心線に沿った実際の施工延長が異なる場合があります。基礎砕石の体積計算には、原則として実際の施工方向に沿った延長を確認する必要があります。平面図の横断距離だけを使うと、斜角が大きいほど数量差が生じる可能性があります。
縦断勾配がある場合でも、図面上の延長の定義を確認します。水平距離で管理されているのか、施工線に沿った距離を使うのかは図面や数量算出の条件によって異なるため、現場独自に判断して混在させないことが大切です。
区間別に計算した体積は、最後にすべて合計します。このとき、区間1、区間2、区間3というように計算過程を残しておけば、設計変更や現場変更があった場合も、その区間だけを修正できます。全体を一つの式で計算すると、一部変更でも計算全体を見直さなければならないため、断面別・区間別管理の方が実務では扱いやすくなります。
項目5 段差や拡幅部などの追加体積を拾う
標準断面だけを計算して安心すると、数量漏れが起こりやすいのが段差、拡幅部、端部、局所的な増厚部分です。ボックス基礎砕石量を断面別に出すときは、標準区間とは別に追加体積が発生する場所を確認します。
例えば、端部だけ基礎幅が広くなる場合があります。標準部分が幅2.4mでも、端部の一定区間では3.0mになるのであれば、その差となる幅を追加体積として計算する方法があります。もちろん、最初から端部を別断面に分割して計算しても構いません。重要なのは、標準幅のまま全延長を計算して拡幅分を忘れないことです。
基礎下面に段差が付く場合も同様です。段差部分の砕石が厚くなるのであれば、標準厚さを超える部分を別体積として加算できます。逆に、別の基礎材や既設コンクリートが存在し、砕石を施工しない部分があれば、その体積は控除対象になる可能性があります。
施工基面の局所的な凹みについては、設計数量と実施工量を区別して扱う必要があります。設計上は一定厚でも、掘削時に局所的な低下があり、その修正に砕石を追加した場合、その数量は標準設計断面とは別に管理した方が原因を追いやすくなります。
ボックスの両端では、接続する水路や構造物との高さ調整のために断面が変化することがあります。こうした箇所を見落とさないためには、標準横断図だけでなく縦断図や端部詳細図も確認することが大切です。
平面上の張り出し形状が矩形でない場合には、不整形部分を長方形や三角形へ分けて面積を求め、厚さを掛けて体積にします。複雑な曲線を無理に精密計算するよりも、現場で取得できる寸法に応じて適切に分割し、計算根拠を残せる形にすることが重要です。
追加体積と控除体積を別項目として整理すると、最終数量は「標準区間の合計＋追加部分－控除部分」という構成になります。この形で管理しておけば、数量が増えた理由、減った理由を説明しやすくなります。
項目6 設計体積と実際の準備量を分けて管理する
断面別の体積計算で設計形状の数量を求めた後は、その数字をそのまま材料準備量として扱わないことが重要です。基礎砕石は敷き均し、整形、締固めを行って所定の状態へ仕上げるため、完成断面の体積と搬入状態の材料体積が単純に一致するとは限りません。
現場で体積計算した結果が20m3だからといって、必ず20m3だけ準備すれば施工できるという意味ではありません。材料の状態や施工条件、現場の基面状況などによって実際の使用量は変動します。準備量の設定は、工事ごとの仕様、使用材料、施工計画、過去の実績などを確認して判断する必要があります。
また、材料が体積ではなく質量で管理される場合には、体積から質量へ換算する必要が生じることがあります。この場合も、材料の密度を任意の固定値として決めるのではなく、対象材料について確認できる条件を使用することが大切です。同じ砕石という呼び方でも、粒度や材料状態などによって扱いが異なる可能性があります。
数量管理では、計算体積、発注量、搬入量、実使用量、残量などを混同しないようにします。例えば追加搬入が発生しても、すぐに「計算が間違っていた」と判断するのではなく、施工範囲の変更、基面の凹凸、締固め、材料管理など、どこで差が生じたのかを確認します。
逆に材料が余った場合も、基礎砕石が不足して施工されたと決めつけることはできません。施工範囲の縮小や数量計算時の余裕、別区間との材料共用など、複数の要因が考えられます。体積計算の数字と材料収支を分けて管理しておくことで、こうした判断がしやすくなります。
現場で体積計算を数量管理へ活用するなら、計算値を「施工形状を表す基準数量」として残し、それに対して実際の材料数量を照合する形が分かりやすい方法です。
一定断面の基礎砕石量を求める基本式
最も基本的なのは、基礎砕石の幅、厚さ、延長がすべて一定の場合です。この場合、体積は直方体として計算できます。
基礎砕石幅をB、仕上がり厚さをt、施工延長をL、体積をVとすると、
V＝B×t×L
です。
例えば、基礎砕石幅2.5m、厚さ0.20m、延長24mなら、体積は2.5×0.20×24で12m3となります。
計算するときは、単位をそろえることも重要です。図面では幅や厚さがmmで記載され、施工延長がmになっている場合があります。例えば厚さ200mmをそのまま200として掛けてしまうと、正しいm3にはなりません。200mmは0.20mへ換算してから計算します。
幅2500mmも2.5mとして扱います。すべてmに統一したうえで、幅m×厚さm×延長mとすれば、結果はm3になります。
単純な式ほど単位ミスに気づきにくいため、計算前に寸法単位を統一する習慣が重要です。特に現場メモ、設計図、測量結果など複数の資料から寸法を拾う場合には、mmとmが混在しやすくなります。
また、計算結果の桁が明らかに大きすぎたり小さすぎたりしないか、概算でも確認します。例えば幅数m、厚さ数十cm、延長数十m程度の基礎砕石を計算しているのに、結果が数千m3になるようであれば、単位や入力値を見直すきっかけになります。
幅が変化する区間の体積計算
幅が途中で変化する場合には、その変化の仕方に応じて計算方法を選びます。ある地点を境に幅が急に切り替わるのであれば、前後を別区間として計算する方法が分かりやすくなります。
例えば前半10mが幅2.4m、後半8mが幅2.8mで、厚さがどちらも0.20mなら、それぞれの体積を計算して合計します。
前半は2.4×0.20×10、後半は2.8×0.20×8として求めます。
一方、幅が2.4mから2.8mへ一定の割合で徐々に広がるような区間では、始点と終点の断面積から平均断面積を求めて体積を計算する考え方があります。厚さが一定であれば、始点断面積A1と終点断面積A2を求め、
V＝（A1＋A2）÷2×L
として扱える形状があります。
ただし、この方法は断面積が区間内でおおむね直線的に変化する形状を想定した計算です。途中で急な段差や複雑な変化がある場合には、一つの平均断面で処理せず、変化点でさらに区間を分けた方が適切です。
現場では、幅の変化が図面上で分かっていても、変化開始位置と終了位置を取り違えることがあります。平面図の寸法線だけで判断せず、測点や構造物位置と対応させて確認すると数量の重複や欠落を防ぎやすくなります。
厚さが変化する区間を計算するときの考え方
厚さが変わる場合も、基本的な考え方は幅が変わる場合と同じです。厚さが区間ごとに一定であれば、厚さが切り替わる位置で分割して計算します。
例えば幅2.5mの基礎で、最初の10mは厚さ0.20m、その後の5mは厚さ0.30mであれば、二つの直方体として計算して合計します。
一方、施工基面に勾配があり、基礎砕石上面が一定高さで仕上がるために厚さが徐々に変化するような形状では、始点と終点の断面積を使った平均断面法が使える場合があります。
ただし、現場で厚さが変化している理由を確認することが大切です。設計上の形状として厚さが変化しているのか、掘削基面の施工誤差によって厚さが増えているのかでは、数量の扱いが異なる可能性があります。
設計体積を確認するのであれば設計断面を基準にし、実際に施工された砕石体積を把握するのであれば施工前後の現場寸法を基準に考えます。この二つを区別しないと、設計数量との差を施工誤差として扱うのか、設計変更として扱うのかが曖昧になります。
また、基礎砕石厚を現場で確認するときは、上面だけ測っても厚さは分かりません。施工前の基面高さと施工後の上面高さを比較できるようにしておくことで、実際の厚さを把握しやすくなります。
ボックスの継手や端部で数量が変わる場合の確認方法
ボックス構造物では、本体中央部より端部や接続部の方が数量計算を複雑にすることがあります。標準断面が長く続くため、中央部分の計算は容易でも、両端で形状が変わるとその部分だけ拾い忘れやすくなります。
まず確認したいのは、基礎砕石がボックス本体の端面で終わるのか、それとも取付部まで延びるのかです。端部に別の構造物が設置される場合、その下部が同じ基礎砕石なのか、別材料なのかを確認します。
また、継手周辺に局部的な掘り下げや別形状の基礎が必要な場合には、その形状を標準断面から分けて計算します。ただし、すべてのボックスで同じ端部処理が行われるとは限らないため、具体的な構造は対象工事の図面や仕様を基準に確認する必要があります。
斜角の付いた端部にも注意が必要です。平面形状が長方形ではなく台形になる場合、単純に最大延長×最大幅で計算すると過大になる可能性があります。平面積を台形などに分解して求め、その面積に基礎厚を掛ける方法が使えます。
端部形状の数量を扱うときは、「本体標準区間」と「端部追加区間」を別に記録しておくと分かりやすくなります。標準部分の計算を崩さずに追加分だけ管理できるため、施工変更への対応もしやすくなります。
掘削数量と基礎砕石数量を混同しない
ボックス施工では、掘削、基礎砕石、均し材、構造物本体、埋戻しなど複数の数量を扱います。このとき、掘削幅をそのまま基礎砕石幅として使用しないことが重要です。
掘削には施工上必要となる作業空間や法面、土留めなどが含まれることがあります。そのため、掘削断面は基礎砕石断面より大きくなるのが一般的です。掘削底面全面に基礎砕石を敷く設計とは限らないため、「掘削した面積＝砕石を施工する面積」と考えると過大計算になる可能性があります。
逆に、掘削数量を求める際に基礎砕石幅だけを使うと、必要な作業幅などが考慮されず過小になることがあります。数量ごとに対象となる形状を明確にし、それぞれ別の断面として管理することが大切です。
縦方向についても同様です。掘削深さには基礎砕石厚やその他の下部構造を含む場合がありますが、基礎砕石体積は砕石そのものの厚さだけを対象にします。
現場で体積計算するときは、一枚の横断図に複数の施工層が描かれていることが多いため、どの境界線からどの境界線までが今回計算する対象なのかを最初に確認します。これだけでも、寸法の取り違えを大幅に減らせます。
現場測量から断面別の体積計算につなげる
図面数量だけでは現地の状態を把握できない場合、現場測量によって断面を取得し、体積計算につなげる方法があります。特に掘削基面に高低差がある場合や、既設構造物との取り合いが複雑な場合には、実際の高さを把握することで施工数量の見通しを立てやすくなります。
基本となるのは、施工前の基面高さと、基礎砕石の計画上面または施工後上面の関係を把握することです。必要な地点で高さを測り、断面形状を作れば、設計厚さだけでは表現できない局所的な増減を確認できます。
ただし、数点だけ測って全区間を代表させると、途中の凹凸を見落とす可能性があります。地形や施工基面が大きく変化する場所では、変化点を含めて測定することが重要です。
平面的にも幅が変化する場合は、左右端の位置を測って施工幅を確認します。高さと平面位置の両方を組み合わせることで、どの地点で断面が変わったのかを整理しやすくなります。
現場で取得した座標や高さを利用する場合は、測定日、測定対象、施工前後の区別なども記録しておきます。数字だけが残っていても、それが掘削前なのか基礎施工後なのか分からなければ、後から数量計算へ使うのが難しくなります。
スマートフォン型の測量機器などを使って現場情報を取得できる環境では、必要な測点をその場で記録し、断面別の数量整理につなげる方法も考えられます。ただし、測量方法や求められる精度は工事条件によって異なるため、正式な出来形管理などに利用するときは対象工事の基準や管理方法を確認する必要があります。
計算結果を施工前後で照合する
体積計算は施工前に必要数量を求めて終わりではありません。施工後に計算結果と現場の状態を照合すると、次の区間の数量管理にも活用できます。
施工前には、設計断面から基礎砕石量を計算します。施工中には、実際の基面状態や施工範囲に変更がないかを確認します。施工後には、完成した基礎砕石の幅、高さ、施工延長などを確認し、必要に応じて体積を再計算します。
この流れを残しておけば、設計数量と実使用量に差があった場合でも、その原因を追いやすくなります。例えば設計体積より使用量が増えた場合、施工延長が伸びたのか、幅が広がったのか、基面が低く厚さが増えたのかを断面ごとに比較できます。
体積計算を区間別に行っていると、この照合作業が特に容易になります。全体で2m3増えたという情報だけでは原因が分かりませんが、「終点側5m区間で平均厚さが増えた」と分かれば、数量差の根拠を整理できます。
写真と測点情報を組み合わせて記録する方法も有効です。断面変化点や追加砕石が必要になった場所を記録しておけば、施工後に見えなくなった部分についても確認材料を残せます。
ただし、現場で取得した簡易的な測定値と、契約上必要な正式な出来形測定を同一視しないよう注意が必要です。現場数量管理のための測定と、工事基準に基づく管理は、それぞれの目的に応じて使い分けます。
ボックス基礎砕石の数量漏れを防ぐためのまとめ
ボックス基礎砕石量を現場で体積計算するときは、最初から全体を一つの直方体として考えるのではなく、断面がどこで変わるのかを見極めることが重要です。基礎幅、基礎厚、施工延長の三つを基本にしながら、拡幅、段差、端部、接続部などを別区間として拾うことで、数量の根拠が明確になります。
最初に確認するのは、ボックス本体の寸法ではなく基礎砕石そのものの施工範囲です。本体外幅と基礎幅を混同せず、左右の張り出しや施工始終点を確認します。次に、幅や厚さが変化する地点で断面を分け、それぞれの断面積を求めます。
一定断面なら、幅×厚さで断面積を求め、その断面積に施工延長を掛ければ体積を計算できます。断面が徐々に変化する区間では、形状に応じて始点と終点の断面積を使う方法などを検討します。複雑な変化がある場合は、一つの平均値で処理せず、変化点で分けた方が数量を追いやすくなります。
さらに、標準断面以外の部分を忘れないことも重要です。端部の拡幅、局所的な増厚、既設物による控除などを別項目として整理すれば、「標準数量に何が増減したのか」を説明できる計算になります。
そして、断面計算から求めた完成形状の体積と、実際に準備・搬入する材料数量は分けて考えます。締固めや現場条件が関係するため、設計体積だけから機械的に材料量を決めるのではなく、対象工事の施工条件を確認することが必要です。
現場で体積計算を行う意味は、単に電卓でm3を求めることではありません。どの断面が、どの位置からどの位置まで続き、何を追加し、何を控除した結果なのかを明確にすることにあります。計算根拠が位置情報と結び付いていれば、設計変更や施工途中の数量確認にも対応しやすくなります。
こうした断面別管理をさらに効率化するには、施工前の基面、断面変化点、施工端部などを現場で正確に記録しておくことが役立ちます。LRTK Phoneのように現場で位置や高さの情報を取得できる仕組みを活用すれば、測った地点と数量計算の対象区間を結び付けやすくなり、紙のメモだけでは追いにくい断面変化も整理しやすくなります。ボックス基礎砕石の数量を断面別に確実に押さえたい場合は、体積計算と現場測量を一連の作業として考え、LRTK Phoneを使った現場情報の取得・活用も検討してみてください。