大型土のう中詰め量を現場で体積計算する意味
大型土のうは、災害復旧、河川工事、法面保護、仮締切、仮設工などで用いられることがあります。現場で施工する際には、大型土のうの必要袋数だけでなく、中へ詰める土砂や砕石などの材料をどの程度準備するかを事前に整理する必要があります。そこで役立つのが、現場で体積計算を行い、中詰め材の必要量を数量として把握する作業です。
ただし、大型土のうの中詰め量は、袋数へ一律の値を掛ければ必ず実使用量と一致するというものではありません。袋材には設計図書、積算、資材仕様などで容量や使用条件が定められている場合がありますが、材料手配や施工実績を管理するときには、実際の充填状態、材料の状態、施工方法によって見掛けの体積や重量との関係が変わることがあります。
大型土のうは柔軟な袋体であり、中詰め後の外形は周囲の拘束、据付面、材料の粒度、充填の程度などによって変化します。地面へ据え付けると底部がなじみ、隣接する袋と接触すれば側面形状も変わります。そのため、外形寸法から求めた概算体積と、実際に投入した材料量を同じものとして扱わないことが大切です。
また、中詰め材が土砂であれば、掘削前の地山状態、掘削後のほぐれた状態、運搬や仮置きの状態、袋へ投入した後の状態を区別して考える必要があります。砕石などの粒状材でも、粒度構成や含水状態、仮置き方法などによって重量と見掛け体積の関係が変わる場合があります。
現場で体積計算する目的は、単に机上で一つの数字を出すことではありません。材料不足による施工停滞を避けること、過大な手配を抑えること、設計数量と材料手配量と実施工量の違いを説明できるようにすることが重要です。
そのため、設計図書や採用する袋材の仕様で数量基準が定められている場合は、それを優先して扱います。そのうえで、材料手配や施工途中の残量予測については、試験的な充填や施工初期の実績を補助情報として使い、必要量を見直す考え方が実務的です。現場実績から得た1袋あたりの使用量は、設計・契約上の数量を任意に置き換えるための数字ではなく、手配や施工管理を検証するための数字として区別して扱うことが重要です。
大型土のうの中詰め量で誤差が生じやすい理由
大型土のうの中詰め量で誤差が生じやすい主な理由の一つは、袋体の外形が固定された剛体ではないことです。コンクリート構造物のように幅、長さ、高さが明確な直方体であれば、基本形状から体積を求めやすい一方、大型土のうは材料を入れることで形が決まり、据付け場所や周囲の袋との接触によっても外形が変化します。
同じ袋材と同じ種類の材料を使っても、材料の投入方法や充填の程度が違えば、完成時の高さや側面の膨らみ方が同じになるとは限りません。吊り上げや移動の過程で内部材料が移動し、据付後に外形がなじむこともあります。したがって、外形の最大寸法だけから中詰め量を推定するときは、あくまで概算として扱う必要があります。
材料の数量をどの状態で表すかによっても差が生じます。現地発生土を使用する場合、掘削前の地山体積と掘削後のほぐれた土の体積は同じとは限りません。袋へ投入した後も、材料の種類や投入状態によって見掛け体積が変化することがあります。
搬入材料を重量で管理している現場では、中詰め量を体積で計算した後に重量へ換算することがあります。この場合、単位体積あたりの質量をどの条件で設定するかが重要です。同じ土砂でも含水状態が変われば、同じ体積に対する重量が変化するため、一般的な代表値だけで換算すると実際の搬入記録と差が生じることがあります。
袋数の拾い方も数量差の原因になります。施工延長を1袋の代表的な設置幅で割れば概算袋数は求められますが、曲線、折れ点、段差、法面端部、構造物との取り合いでは単純な割り算どおりに配置できないことがあります。
中詰め量を過不足なく管理するには、必要袋数と1袋あたりの材料使用量をいったん分けて確認し、その後で全体量を整理することが基本です。また、設計上の数量と現場の材料手配量を同じ数字として扱わないことも重要です。
手順1 使用する大型土のうの仕様と充填条件を確認する
最初の手順は、使用する大型土のうの仕様と施工条件を確認することです。同じ大型土のうという名称で扱われていても、袋の寸法、容量、吊上げ条件、耐候性、使用期間、使用場所などの条件は一律ではありません。施工計画、設計図書、採用する資材の仕様資料などを確認し、今回の工事で適用する条件を整理します。
ここで確認したいのは、空袋としての寸法だけではありません。中詰め材の種類、充填の程度、開口部を閉じるための余裕、完成時に求める形状、製作方法、吊上げや据付けの条件も重要です。袋材には許容される使用条件があるため、現場判断だけで過度に充填したり、想定外の材料を使用したりしないようにします。
中詰め材を多く入れればよいとは限りません。過度の充填は袋材の変形や閉じ作業、吊上げ、据付けに影響する可能性があります。したがって、袋いっぱいまで入れるという考え方ではなく、設計図書、施工計画、資材仕様で想定される充填状態を基準にします。
施工条件の確認では、使用場所も重要です。水際、流水の影響を受ける場所、法面、狭い作業ヤード、段積み箇所などでは、単純な袋数や材料量だけでなく、安定性や施工手順、安全な吊上げ・据付け条件も別途確認する必要があります。中詰め量の体積計算は、構造上の安定性や安全性を判定する計算の代わりにはなりません。
可能であれば、本施工前または施工初期に、実施工と同じ材料と製作方法で代表的な大型土のうを製作し、出来形と材料使用量を確認します。完成した袋について、高さ、幅、奥行き、側面形状などを記録し、投入前後の材料量も把握しておけば、材料手配上の1袋あたり使用量を検証する材料になります。
ただし、代表として製作した1袋だけを絶対的な容量として扱うのは避けます。材料状態や製作方法にばらつきがあるため、施工初期の一定数について実績を確認し、平均的な使用量やばらつきを把握する方が実態を捉えやすくなります。
手順2 1袋あたりの中詰め体積を決める
次の手順では、1袋あたりの中詰め体積をどの目的で使うのかを明確にしたうえで、基準値を決めます。ここで特に重要なのは、設計・積算上の1袋あたり数量と、材料手配や施工実績を管理するための1袋あたり使用量を混同しないことです。
設計図書、積算条件、資材仕様などに容量や中詰め数量が示されている場合は、その条件を基準にします。現場で実際に投入した材料量が多少異なったからといって、設計・契約上の数量を現場判断だけで変更するのではなく、必要に応じて定められた手続きや協議に従います。
一方、材料手配の精度を高める目的では、施工初期の実績を利用できます。あらかじめ把握した材料量から何袋製作できたかを確認すれば、実施工条件における平均使用量を求められます。
投入前の材料量をV、完成した大型土のうの数をNとすると、単純な平均はV÷Nです。ただし、この方法を使うには、途中で他用途へ材料を使っていないこと、仮置き場の残量を適切に把握していること、搬入量の単位と材料の状態がそろっていることが前提になります。
袋の実測外形から体積を概算する方法もありますが、大型土のうは完全な直方体とは限りません。幅×奥行き×高さをそのまま中詰め体積とすると、丸みを帯びた部分の外側にある空間まで含めてしまう可能性があります。このため、外形寸法からの計算値は概算確認に使い、投入実績や仕様上の数量と照合します。
施工初期に一定数を製作した段階で総使用量を確認できれば、材料手配上の平均値を再計算できます。事前計画との差が小さければ残りの手配計画を維持し、差が大きい場合は原因を確認したうえで残量予測を見直します。
例えば、計画上は1袋あたり0.9m3相当の材料を手配すると仮定していても、施工実績の平均が異なることがあります。このとき見直すのは材料手配や残量予測であり、設計図書で定められた容量や契約数量を自動的に書き換えるものではありません。この区別を明確にしておくと、施工実績を活用しながら数量管理の根拠も保ちやすくなります。
手順3 中詰め材の状態と数量の基準をそろえる
3つ目の手順は、中詰め材をどの状態の体積として扱うのかを明確にすることです。この整理ができていないと、計算上は十分な材料を準備したはずなのに不足したり、反対に余剰が大きくなったりする原因になります。
現地発生土を使用する場合、掘削前の地山状態、掘削後のほぐれた状態、運搬や仮置きの状態、袋へ投入した後の状態を区別して考えます。土質や施工条件によって体積変化の程度は異なるため、これらを常に同じ体積として扱うことはできません。
例えば、地山で100m3と算定された土砂があるからといって、その数字をそのまま大型土のうの完成後体積100m3と同一視することは避けます。設計数量がどの状態の体積を示しているのか、運搬数量がどの状態なのか、材料手配が体積管理なのか重量管理なのかを確認します。
現場で数量を記録するときには、単に土量50m3と記載するだけでなく、地山換算、ほぐし状態、仮置き状態、投入実績など、数字の意味が分かるようにしておくと照合しやすくなります。
含水状態も重量換算に影響します。乾燥した土砂と水分を多く含んだ土砂では、同じ体積でも重量が異なる場合があります。搬入を重量で管理し、出来形や仮置き量を体積で管理する場合は、両者を結び付ける換算条件を確認しておかなければなりません。
中詰め材の種類が途中で変わる場合も注意が必要です。前半は現地発生土、後半は別の粒状材というように材料が変われば、同じ重量を同じ体積として扱えない可能性があります。材料が変わる区間では、数量管理を分けて記録すると後から説明しやすくなります。
手順4 必要袋数から全体の中詰め量を体積計算する
1袋あたりの数量基準と中詰め材の状態を整理できたら、必要袋数から全体数量を計算します。
材料手配の基本形は、1袋あたりの計画使用量×必要袋数です。1袋あたりの材料手配上の計画量をV、必要袋数をNとすれば、全体の計画手配量はV×Nとして整理できます。ただし、設計数量を算出する場合は、設計図書や積算条件で定められた数量基準を優先します。
ここで注意したいのが、必要袋数Nの決め方です。設計図に大型土のうの個数が明示されている場合は、その数量を基準にできます。一方、施工延長や配置図から袋数を求める場合は、単純に延長を代表幅で割るだけでは実際の配置と差が出る場合があります。
一直線の一段積みで、施工区間の両端にも特別な納まりがなければ比較的単純に整理できます。しかし、折れ点、曲線、段積み、法面端部、構造物との取り合いがある場合は、区間ごとに袋数を確認する必要があります。
特に段積みでは、1段目、2段目、3段目を別々に拾います。下段が長く上段が短い配置では、全段を同じ袋数として計算できません。平面図だけでなく断面図や施工計画図も確認し、各段の範囲を分けて整理します。
例えば、材料手配上の仮定として200袋を計画し、1袋あたり0.9m3相当を見込んでいる場合、計画手配量は180m3相当です。実施工で必要袋数が210袋へ増え、材料手配上も同じ代表値を使うなら、189m3相当へ更新されます。ただし、この例は材料手配の考え方を示すものであり、設計・契約数量の変更を意味するものではありません。
袋数が増減したときは、材料数量も同時に見直します。設計変更や現地条件による配置変更が関係する場合は、その理由と手続きを整理し、現場の材料手配だけを先行して変更した結果、数量根拠が不明確にならないようにします。
手順5 施工実績と搬入量を照合して残量を見直す
最後の手順は、実際の施工袋数と材料使用量、搬入量、仮置き残量を照合することです。施工前に丁寧に計算しても、材料状態や充填のばらつきによって実使用量との差が生じることがあるため、途中確認が重要になります。
例えば、最初の20袋を製作した時点で、中詰め材の使用量が合計18m3相当と確認できたとします。この場合、材料手配上の実績平均は1袋あたり0.9m3相当です。事前計画と近ければ残りの手配計画を維持しやすくなります。
一方、20袋で20m3相当を使用していれば、材料手配上の平均は1袋あたり1.0m3相当です。残り袋数が多い場合は、当初との差が全体で大きくなる可能性があります。このような差を早い段階で把握すれば、搬入時期や追加手配の必要性を検討しやすくなります。
逆に、実績使用量が計画より小さい場合も、単に材料が節約できたと判断するのではなく、充填条件、完成形状、施工計画との整合を確認します。材料使用量の少なさが、施工条件から外れた充填によるものではないかを確認する必要があります。
搬入量については、搬入記録、仮置き量、使用袋数を組み合わせて確認します。中詰め材が仮置き場に山積みされている場合は、施工前後の材料山の体積差から使用量を概算する方法もありますが、他用途への持出し、追加搬入、材料山の積み替えなどがあると単純差分では把握できません。
施工の節目ごとに、完成袋数、残り袋数、材料残量、追加搬入予定を確認すると、残り施工に必要な量を予測しやすくなります。確認時点を記録しておけば、途中で条件が変わった場合にも、どの時点の数字を使って判断したのかを追いやすくなります。
大型土のうを単純な直方体として計算しない
大型土のうの外形から体積を概算するときに注意したいのが、最大幅×最大奥行き×最大高さをそのまま中詰め体積とする方法です。
この式は直方体の体積を求める式であり、丸みや膨らみを持つ袋体へそのまま適用すると、材料が存在しない部分まで含めた外接体積になる可能性があります。特に中央部の最大幅と最大奥行きを使うと、四隅の空間まで長方形として計上しやすくなります。
さらに、袋の上部が細くなる形状であれば、最大断面積を全高さへ適用することで過大な概算になることがあります。このため、直方体として求めた値は外形寸法から得た確認値と考え、実際の中詰め材使用量と同一視しないことが大切です。
実務では、設計図書や資材仕様で数量基準が定められている場合はそれを優先し、材料手配の検証では試験充填や施工実績を利用します。形状計算を行う場合も、初期概算、材料残量の確認、説明資料など、何のための数字なのかを明確にします。
円柱や平均断面で概算するときの考え方
充填後の大型土のうが全体として円形に近い水平断面を持つ場合は、円柱を参考にして外形体積を概算する方法があります。
円柱の体積は底面積に高さを掛けて求めます。直径をD、高さをHとすると、半径はD÷2であり、体積はπ×（D÷2）×（D÷2）×Hです。
ただし、大型土のうは高さ方向に直径が一定とは限りません。中央部が膨らみ、上部や下部で断面が小さくなる場合には、中央部の最大直径を全高さへ適用すると過大な値になることがあります。
そこで、下部、中央部、上部など複数の高さで幅を測り、平均的な断面を考える方法があります。さらに細かく確認する場合は、高さ方向を複数区間に分け、それぞれを円柱状、または上下で断面が変化する立体として近似し、合計します。
ただし、この方法で得られるのはあくまで外形からの概算です。材料手配を決める際には、計算上の細かな差よりも、仕様上の条件と実際の投入実績との整合を確認する方が重要な場合があります。形状計算は、1袋あたりの材料使用量が極端に外れていないかを確認する補助的な手段として使うと整理しやすくなります。
現地発生土を中詰め材に使う場合の注意
大型土のうの中詰め材として現地発生土を使用する場合は、現場内で発生した土量と大型土のうに必要な量を、同じ状態の体積へ整理して比較することが重要です。
掘削数量が地山状態で算出されている場合、それをそのまま袋内の完成後体積と比較することは避けます。掘削後のほぐれによって見掛け体積が変わり、運搬や仮置き、投入後にも状態が変化することがあるためです。
また、発生土のすべてを中詰め材として使用できるとは限りません。設計図書や施工計画に材料条件がある場合は、その条件に従います。異物、大きな塊、施工に不向きな材料が含まれている場合は、使用可否を確認し、使用しない分を中詰め可能量へ含めないようにします。
施工場所から製作場所まで運搬する途中に材料を仮置きする場合は、仮置き前後の数量記録を残しておくと、どの程度を大型土のうへ使用したのか確認しやすくなります。
現地発生土を複数用途へ流用する場合は、大型土のうへの使用量、盛土などへの使用量、場外搬出量を用途別に記録します。発生土全体の収支を整理しておけば、中詰め量の説明だけでなく、材料の流れそのものも確認しやすくなります。
砕石や粒状材を中詰め材に使う場合の注意
砕石などの粒状材を大型土のうへ入れる場合も、体積と重量の扱いを分けて考えます。粒状材は粒同士の間に空隙があるため、積込み、運搬、仮置き、袋への投入の各状態で見掛け体積が同じになるとは限りません。
また、粒度構成や含水状態、材料の偏り、投入方法によって、袋内での材料の分布や空隙の状態が変わる可能性があります。特定の投入高さだけを根拠に、必ず密に詰まる、あるいは一定の密度になると決めつけないことが重要です。
材料搬入時の体積をそのまま完成した大型土のうの外形体積と一致させるのではなく、搬入記録が重量であれば重量で実績を管理し、袋数や出来形は別に確認します。
施工途中で材料の種類や供給条件が変わる場合には、同じ重量換算値を継続してよいか確認します。粒度や含水状態が変われば、同じ重量でも体積との関係が変化する可能性があります。材料が切り替わった時点を記録し、必要に応じて換算条件や材料手配量を見直します。
重量と体積を換算するときに確認すること
中詰め材を重量で搬入する場合、体積計算で求めた必要量を重量へ換算することがあります。基本的には、必要体積に単位体積あたりの質量を掛けて重量を求めます。
しかし、単位体積あたりの質量は、土質、粒度、含水状態、締まり具合などによって変わります。そのため、一般的な代表値を無条件に使用するのではなく、今回使用する材料と数量の状態に対応した換算条件を確認します。
特に土砂では、雨天前後などで含水状態が変わると重量に影響します。同じ体積でも含水状態が違えば重量が変わるため、重量だけを見て必要体積が確保されたと判断すると誤差が生じる可能性があります。
重量換算を行う場合は、採用した単位体積あたり質量の根拠、測定時の材料状態、適用した区間を記録しておきます。体積と重量の両方を記録できる場合は、施工初期の実績から対応関係を確認すると、その後の材料残量を予測しやすくなります。
段積みや曲線配置では袋数を区間ごとに拾う
大型土のうを法面、河川、仮締切などで使用する場合、中詰め量の誤差だけでなく、袋数の拾い違いが材料不足につながることがあります。
直線区間では延長と1袋あたりの代表設置幅から概算できますが、曲線部では内側と外側で配置の余裕が変わり、折れ点では袋の向きや接触の仕方が変わることがあります。端部や構造物との取り合いも、単純な整数割りで処理できない場合があります。
段積みでは、上段と下段を別々に計算します。法面端部が斜めになっている場合や、途中で段数が変わる場合は、各段の施工範囲を区分して袋数を拾います。
施工区間を一つの長い延長としてまとめるのではなく、直線部、曲線部、端部、段積み部、構造物取り合い部などに分けると確認しやすくなります。各区間の袋数を合計した後、材料手配上の1袋あたり使用量を掛ければ、全体の手配量を更新できます。
仮置き材料の体積から使用量を確認する
中詰め材を現場内へ仮置きする場合は、材料山の体積を計測することで使用可能量や残量を概算できます。
比較的整った形状であれば、長さ、幅、平均高さなどから概算できます。不整形な材料山の場合は、全体を一つの直方体として扱うより、複数の区画へ分ける方法や、三次元形状を取得して体積差を確認する方法の方が実形状を反映しやすい場合があります。
例えば、施工前の仮置き量を100m3相当と確認し、一定数の大型土のうを製作した後の残量が70m3相当であれば、見掛け上は約30m3相当が減ったことになります。ただし、その間に他用途へ材料を使用した場合、追加搬入があった場合、材料山を積み替えた場合、計測範囲が変わった場合には、単純差分を大型土のうへの使用量とみなすことはできません。
そのため、材料山の体積差だけでなく、施工袋数、搬入記録、他用途への使用記録も合わせて確認します。仮置き場の計測を施工の節目で行えば、残りの大型土のうを製作するために材料が足りるかどうかを早めに判断しやすくなります。
設計数量と手配数量と実施工数量を分ける
大型土のうの中詰め量を管理するときは、設計数量、施工計画数量、材料手配数量、実施工数量を一つの数字にまとめないことが重要です。
設計数量は設計図書や積算条件に基づく数量です。施工計画数量は、現地条件や具体的な配置、施工手順を踏まえて計画上整理した数量です。材料手配数量は、実際の搬入や供給計画に使用する数量です。実施工数量は、完成した袋数と実際に使用した材料の記録に基づく数量です。
これらを分けておけば、施工後に数量差が生じても理由を確認しやすくなります。例えば、設計上の袋数に対して、端部納まりや現地条件によって施工計画上の袋数が変わる場合があります。その差が設計変更の対象になるか、施工上の調整として扱われるかは工事条件によって異なるため、必要な協議や記録を行います。
材料手配では、施工上の予備や供給単位を考慮することもあります。過不足なく手配するとは、予備を一切持たないことではありません。必要量の計算根拠と、供給条件や施工上の余裕を区別し、余裕分を含めた理由を説明できる状態にすることが大切です。
また、現場実績から1袋あたり平均使用量が変わった場合でも、その数字は材料手配の見直しに使うものであり、設計・積算上の数量基準を自動的に変更するものではありません。この線引きを明確にすることで、実務上の柔軟な材料管理と契約上の数量管理を両立しやすくなります。
現場計測を中詰め量の説明に活用する
大型土のうの中詰め量を管理するときは、計算表だけでなく、現場の状態を計測して記録しておくと数量説明がしやすくなります。
例えば、試験充填した大型土のうの出来形、施工区間ごとの配置、仮置き材料の形状、施工前後の材料山などを写真や位置情報と対応させて記録しておけば、後から計算根拠を確認しやすくなります。
大型土のうの施工範囲が広い場合、数字だけを残すと、どの位置で計測した寸法なのか分からなくなることがあります。複数の仮置き場を使用する現場では、材料山の体積と場所、計測時点を対応させて管理することが重要です。
三次元的な現場計測を利用できる場合は、仮置き材料の形状を面的に捉え、施工前後の体積差を確認する方法も考えられます。不整形な材料山では、代表的な長さ、幅、高さだけで計算するより実形状を反映しやすい一方、計測範囲や基準面の設定によって結果が変わるため、同じ条件で比較することが必要です。
三次元計測を利用する場合でも、計測範囲を正しく設定しなければなりません。施工前後で範囲が違えば、関係のない盛土や掘削まで体積差へ含まれる可能性があります。植生、資材、車両などが計測範囲に入れば、材料山以外の形状を拾うこともあります。
そのため、現場計測は自動的に正しい数量を与えるものではなく、何を計測し、どの基準面と比較し、どの時点の状態を示しているのかを明確にしたうえで、数量根拠を補強する手段として使います。
LRTK Phoneのように、現場で位置情報と対応した計測や記録を行える手段を活用すれば、仮置き材料の位置、施工範囲、計測時点の状況などを整理しやすくなります。中詰め量そのものは、大型土のうの仕様、中詰め材の状態、設計上の数量基準、施工実績を踏まえて判断する必要がありますが、どこをどの条件で計測したのかを残すことで、後から数量を確認しやすくなります。
施工開始前、施工途中、施工完了時の状態を記録しておけば、当初の見込み量、途中の平均使用量、追加搬入、最終袋数、余剰材料などを時系列で整理できます。この記録があれば、数量が変化したときに、どの時点で何を根拠に見直したのかを説明しやすくなります。
まとめ
大型土のうの中詰め量を現場で体積計算するときは、袋数へ一律の容量を掛けるだけで終わらせず、設計・積算上の数量基準と、材料手配や施工実績の数量を分けて整理することが重要です。
最初に、使用する大型土のうの仕様と充填条件を確認します。空袋の寸法だけではなく、採用する袋材の容量、材料条件、充填の程度、開口部の処理、吊上げ・据付け条件などを確認します。
次に、1袋あたりの中詰め体積をどの目的で使うのかを明確にします。設計図書や積算条件で数量が定められている場合はそれを優先し、試験充填や施工初期の実績は、材料手配や残量予測を検証するための代表値として使います。
3つ目は、中詰め材の状態をそろえることです。地山状態、ほぐれた状態、仮置き状態、投入後の状態では体積が同じとは限りません。体積と重量を換算する場合も、材料の種類、粒度、含水状態などに対応した条件を確認します。
4つ目は、必要袋数を区間ごとに整理して全体数量を求めることです。直線部だけでなく、曲線、折れ点、段積み、法面端部、構造物との取り合いを確認し、袋数の拾い漏れを防ぎます。
5つ目は、施工実績との照合です。施工初期や施工の節目で平均使用量、搬入量、仮置き残量を確認し、材料手配上の計画との差が大きければ原因を確認して残り数量を見直します。
大型土のうを多数施工する現場では、1袋あたりの小さな差が全体の材料手配へ大きく影響する場合があります。そのため、仕様確認、1袋あたり数量の目的整理、材料状態の確認、袋数の集計、施工実績との照合という5手順で管理すると、数量の根拠を追いやすくなります。
さらに、設計数量、施工計画数量、材料手配数量、実施工数量を区別し、仮置き材料や大型土のうの配置を時点ごとに記録しておけば、数量が変化した場合にも理由を整理しやすくなります。
現場で体積計算を行う際には、計算式だけを見るのではなく、どの場所の、どの状態の、どの時点の体積を扱っているのかを明確にすることが大切です。LRTK Phoneを活用して位置情報と対応した現場記録や三次元形状の確認を行い、従来の数量計算や施工記録と組み合わせれば、大型土のうの中詰め量についても、現況と計算根拠を結び付けた管理につなげやすくなります。