消波ブロック据付前に均し砕石量を現場で体積計算する意味
消波ブロックを据え付ける工事では、ブロック本体の数量や据付位置だけでなく、その下に形成する基礎面の状態を確認することが重要です。捨石などで形成した基礎面に大きな不陸が残っていると、消波ブロックの据付高さや配置に影響する場合があります。そのため、設計図書や施工条件に応じて、据付前に基礎面を所定の形状へ整える作業が行われます。
なお、港湾・海岸工事では、基礎捨石の均しについて捨石本均しや捨石荒均しなどの名称が用いられる場合があり、均しに使用する材料や施工方法も工事ごとに異なります。本記事では、設計図書で消波ブロック据付前に投入または敷均しする粒状材が設定されているケースを想定し、便宜上「均し砕石」と表現します。実際の材料名称、粒度、施工範囲、仕上がり条件は、対象工事の設計図書や仕様書を優先して確認する必要があります。また、本記事でいう均し砕石は据付前に形成する基礎面を対象としたもので、据付時にブロック下面へ局部的に石材を入れて高さを調整する行為を意味するものではありません。
この均し砕石の必要量を現場で確認するときに役立つのが体積計算です。設計上の標準的な厚さだけを使って数量を求める方法は概算には便利ですが、実際の基礎面には高低差があります。ある場所では補足量が小さく、別の場所では深い凹部へ多くの材料が必要になることもあります。
そのため、より現況に近い均し砕石量を求めたい場合は、施工前の基礎面と、施工後に形成したい計画面をそれぞれ捉え、その間の体積を求める考え方が基本になります。単なる面積×一定厚さではなく、現況に応じて変化する厚さを面的または断面的に積み上げる考え方です。
現場で体積計算しておけば、材料数量を確認するだけでなく、施工区画ごとの搬入量を考える材料にもなります。例えば、全体としては同じ数量でも、前半に大きな凹部が集中している現場と、全体に薄く均等に材料が必要な現場では、投入方法や施工順序が異なります。
また、均し施工後の面を記録しておけば、施工前と施工後の形状差を比較できます。どの範囲にどの程度の変化が生じたのかを確認できれば、後続区間の数量予測にも利用しやすくなります。
ただし、現況面と計画面から求めた体積は、あくまで幾何学的な空間量です。砕石の粒度、敷均し状態、下地の空隙への入り込みなどにより、実際の搬入量や使用量と完全に一致するとは限りません。この違いを理解したうえで、計算体積と材料使用実績を分けて管理することが大切です。
均し砕石量が単純な幅×延長×厚さでは決まりにくい理由
均し砕石の数量を概算する分かりやすい方法は、施工幅と施工延長と厚さを掛けることです。施工幅が一定で、全区間にわたって同じ厚さの材料を施工する条件であれば、この方法で簡易的な体積を求められます。
しかし、消波ブロックの据付前に対象となる基礎面は、必ずしも平坦ではありません。捨石などで形成された面では、石材の形状や配置によって凹凸が生じます。さらに、施工延長方向や岸沖方向にも高さが変化することがあります。
仮に代表的な施工厚を一つ設定しても、実際には薄い場所と厚い場所が混在します。全面を一つの平均厚さで計算すると、総量の概算には利用できても、どこにどれだけ材料が必要なのかまでは把握できません。
また、計画面自体が水平とは限りません。消波ブロックの据付面には、施設の断面形状に応じて勾配が設定される場合があります。岸側と沖側で計画高さが異なるのであれば、必要な材料厚も位置ごとに変化します。
平面形状にも注意が必要です。施工範囲が一定幅で直線的に続くとは限らず、構造物端部で幅が変わる場合、護岸線形に沿って施工範囲が変化する場合、既設構造物との接続部がある場合などがあります。平均幅だけを使った計算では、こうした変化を粗くしか反映できません。
さらに、現況面が計画面より高い場所が存在する場合、その体積をどのように扱うかも重要です。高い部分と低い部分を無条件に相殺すると、実際に追加する材料量より小さな数字になる場合があります。高い部分を整形できるのか、別途処置するのか、そのまま利用できるのかは施工条件によって異なるため、正負の体積を分けて確認することが大切です。
したがって、均し砕石量を現場で体積計算するときは、まず施工範囲、計画面、現況面という三つを明確にし、設計図書に定められた施工方法に沿って必要体積を考えることが基本となります。
手順1 設計図書から施工範囲と仕上がり面を整理する
体積計算を始める前に、最初に確認したいのは設計図書や施工図に示された均し部分の条件です。現地計測を先に行っても、どの範囲を何の高さまで仕上げるのかが定まっていなければ、必要体積を適切に算出できません。
まず平面図や断面図を確認し、材料を施工する範囲を整理します。消波ブロックの据付範囲と均し対象範囲が完全に一致するとは限らないため、ブロック外形だけを基準に判断しないことが重要です。
施工範囲には、幅と延長だけでなく端部位置も含まれます。始点と終点、岸側境界、沖側境界、既設構造物との接続位置などを整理し、体積計算の対象範囲を明確にします。
次に高さ条件を確認します。どの高さを均し後の仕上がり面とするのか、岸沖方向にどのような勾配を持たせるのか、延長方向に高さが変化するのかを整理します。
標準断面だけで判断せず、縦断方向の変化にも注意します。標準断面には一つの代表形状しか描かれていなくても、実際の計画高さが測点ごとに変化する場合があります。この場合、一枚の水平面を計画面として体積を計算すると、設計形状との比較が適切になりません。
高さを比較するときには、高さ基準をそろえることも欠かせません。設計側の計画高さと現場で取得した高さが異なる基準に基づいていれば、面全体に一定量の高さ差が生じ、その差が施工面積全体へ影響して大きな体積差として表れる可能性があります。
また、設計上の均し厚や材料層厚が示されている場合は、その数字の意味を確認します。一定厚さを確保する仕様なのか、基礎面を所定の仕上がり形状へ整えるための標準値なのかによって、数量の捉え方が異なります。
体積計算では結果の立方メートル数だけに注目しがちですが、その前提となる施工範囲と計画面の設定が結果を大きく左右します。施工前にこの部分を整理しておけば、その後の現況計測や体積比較を一貫した条件で進められます。
手順2 施工前の基礎面を計測して現況形状を把握する
施工範囲と計画面を整理したら、均し砕石を施工する前の基礎面を計測します。この現況面が、体積計算における下側の面になります。
現況計測で重要なのは、必要な形状変化を捉えられることです。施工面が比較的整っていて変化も少ない場合は、一定間隔で横断測量を行い、断面ごとの高さを取得する方法でも体積を検討できます。
一方、捨石表面のように凹凸が大きい場合には、少数の測点だけでは局所的な低い部分を捉えにくくなります。測点と測点の間に大きな凹部があっても、その位置を測っていなければ計算へ十分に反映できません。
そのため、施工面全体の形状を面的に把握できる計測方法も検討します。多数の三次元位置を取得して現況面を作れば、断面だけでは分かりにくい凹凸や施工幅の変化も確認しやすくなります。
ただし、点が多いことだけで体積計算の信頼性が決まるわけではありません。均し対象ではない物体が含まれていないか、計測できていない範囲がないか、座標や高さ基準が適切かを確認する必要があります。
特に捨石面では、石材の上面と石同士の隙間が存在します。非常に細かな隙間まで面として再現した場合、そのすべてを均し砕石が埋めるような体積計算になることがあります。しかし、実際の材料の入り方は粒径や施工方法に左右されるため、微細な空隙まで幾何学的に計算した数字がそのまま材料量になるとは限りません。
一方で、形状を滑らかにしすぎると、実際には多くの材料を補足する必要がある大きな凹部を見落とす可能性があります。どの程度の凹凸を数量へ反映するのかを、施工方法、材料特性、必要な管理精度に応じて考えることが大切です。
計測時には施工境界も確認します。広い範囲を一度に計測すると、対象外の捨石面や周囲の構造物まで取得されます。後で計算範囲を切り出せるように、始点、終点、岸側、沖側、構造物端部などを分かる形で記録しておくと整理しやすくなります。
また、測定時点も記録しておきます。海岸部などでは波浪や流水、施工機械の通行、他作業などによって表面状態が変化する場合があります。計測から均し砕石施工までに時間が空く場合は、取得した形状を施工時の現況として扱えるかを確認することが必要です。
手順3 現況面と計画面の差から均し砕石体積を求める
現況面を取得したら、計画した均し砕石上面との間にある空間を体積として求めます。これが現場で体積計算する際の中心となる作業です。
断面測量を利用する場合は、それぞれの測点で現況面と計画面を描き、その間の断面積を求めます。そして隣接する断面間の距離を使って区間体積を算出し、全区間を合計します。
断面変化が小さい場所では分かりやすい方法ですが、断面間隔を広くしすぎると、その間に存在する凹凸を十分に拾えません。変化が大きい位置では断面を追加するなど、現況に応じて設定を調整する必要があります。
三次元的な面を使用できる場合は、現況面と計画面を重ね、位置ごとの高さ差から体積を求めます。細かな区画ごとに高さ差と面積を掛け合わせて積み上げる考え方です。
この方法では、単純な総量だけでなく、どこで均し砕石が厚くなり、どこで薄くなるのかも確認できます。施工計画を考えるうえでは、この分布が重要な情報になります。
例えば、全体の計算体積が同じでも、全範囲に均等に分布しているのか、特定の区画へ集中しているのかで作業方法は変わります。局所的に大きな補足が必要であれば、その場所への材料運搬や敷均し方法を事前に検討できます。
ここで特に注意したいのが、現況面が計画面より高い場所です。体積計算の設定によっては、計画面より低い場所をプラス、高い場所をマイナスとして合計し、差し引きした体積を表示することがあります。
しかし、高い場所の材料をそのまま低い場所へ移動できるとは限りません。均し砕石の追加量を求める目的であれば、計画面より低い部分に必要な体積と、計画面より高い部分の体積を別々に把握したほうが施工実態を確認しやすくなります。
高い部分については、既設捨石を整形できるのか、そのまま利用できるのか、別途処置が必要なのかなどを設計図書や施工条件に照らして確認します。そのため、正負の体積を単純相殺した最終値だけを見るのではなく、低い領域と高い領域の分布を確認することが重要です。
なお、発注工事の正式な数量算定、出来形管理、検査へ三次元データを使用する場合は、対象工事に適用される基準や要領、設計図書、特記仕様書などを確認し、必要に応じて監督職員との協議や承諾を行います。本記事の計算方法だけを正式な管理手順の代わりとして扱うのではなく、現場での数量検討や照査に利用するという位置付けを明確にしておくことが大切です。
手順4 区間分けで勾配や不陸の変化を体積へ反映する
施工延長が長い現場では、全区間を一つの条件で計算するよりも、形状や施工条件が変わる位置で区間を分けるほうが数量を把握しやすくなります。
例えば、直線部と曲線部、標準幅区間と拡幅区間、一般部と構造物接続部では、施工範囲の形状が異なります。これらを平均幅だけで一括計算すると、局所的な形状変化を捉えにくくなります。
計画面の勾配が変化する場所も区切りの候補です。岸沖方向の勾配が同じでも、延長方向の高さが変わる場合があります。逆に、延長方向の高さ条件が単純でも途中から岸沖方向の断面形状が変わる場合があります。
このような変化点で計画面を分けて設定すると、設計形状に近い条件で体積を確認できます。
現況面の状態から区間を分ける方法もあります。例えば前半は比較的整っていて、後半に大きな凹凸が集中しているのであれば、数量を別々に出しておくことで材料搬入計画を立てやすくなります。
施工順序に合わせて区間を設定することも有効です。一定延長ごと、施工日ごと、消波ブロックの据付区画ごとなど、実際に材料を投入する単位で体積を求めれば、計算値と実績値を比較しやすくなります。
例えば第一区画の計算体積に対して実際の使用量が大きかった場合、その理由を確認して第二区画以降の搬入計画を調整できます。一括した総体積しかない場合、このような途中での照合が難しくなります。
区間ごとに数量を管理することは、体積計算の異常を見つけるうえでも役立ちます。ある一区画だけ極端に体積が大きい場合、実際に深い凹部が存在するのか、計画面設定や計測データ、施工境界の設定に問題がないかを確認できます。
一つの総量を見るだけでは異常に気付きにくいため、施工に利用できる体積計算を行うには、空間を適切に区切って結果を見ることが重要です。
手順5 計算体積と実際の砕石使用量を分けて管理する
現況面と計画面との差から求めた均し砕石量は、設定した二つの面の間にある幾何学的な空間体積です。これを実際に搬入する砕石の数量と完全に同じものとして扱わないことが重要です。
砕石などの粒状材料は、運搬時、仮置き時、敷均し後で見掛けの体積が変わる場合があります。下地の捨石に空隙がある場合には、施工時に材料の一部がその間へ入り込むこともあります。
施工中に基礎面を調整することで、当初設定した計画面と実際の完成面との間に差が生じる場合もあります。また、施工範囲の端部では材料が計算境界の外側へ広がることも考えられます。
したがって、現況面と計画面の面間体積、現場へ搬入した数量、実際の使用実績、施工後の形状から確認した体積を混同せずに記録することが大切です。
特に、計算体積と使用量に差が生じた場合には、計算が誤っているとすぐ判断せず、差が生じた理由を確認します。下地への入り込み、計測できていなかった凹部、施工範囲の変化、端部処理、施工中の形状調整など、複数の要因が考えられます。
逆に、計算体積より少ない材料で施工できた場合にも、単純に材料を節約できたと判断するのではなく、設計図書で求められる仕上がり面や施工範囲を満たしているか確認します。
施工前の計算値と施工後の実績を区画単位で蓄積していくと、同じ現場内で次の区画の数量を予測しやすくなります。現況形状による影響が大きい材料では、施工実績を次の数量計画へ反映する運用が有効です。
捨石面の大きな凹凸を体積計算するときの考え方
消波ブロックの下部にある捨石面は、一般的な造成地盤のような滑らかな面とは異なり、使用する石材の寸法や配置、施工状態に応じて大小の凹凸が生じます。
ここで難しいのは、どこを現況面として扱うかです。個々の石材の高い部分だけを結んだ面を使えば、石と石の間の大きな凹部を十分に反映できないことがあります。一方、取得した細かな凹凸をすべて空間として扱うと、実際の均し材料が入り込まない小さな隙間まで数量へ含める可能性があります。
重要なのは、計算目的に適した現況面を作ることです。施工前の材料計画を目的とする場合、実際に均し材料が形成する施工面との関係を考え、どのスケールの凹凸を数量へ反映するべきか検討します。
大きな凹部は施工時の材料量へ影響しやすいため見落とさないことが重要です。一方で、非常に細かな表面形状については、計測密度や使用する計測方法によって取得できる範囲に限界があります。
点群などから面を作る場合も、三角形の作り方や補間方法によって体積が変化する可能性があります。計測点が不足している場所で広い範囲を補間すると、実際の捨石面とは異なる滑らかな面が形成される場合があります。
そのため、体積値だけではなく、生成した現況面を断面や三次元表示で確認し、不自然な盛り上がりや落ち込みがないかを見ることが重要です。
特に大きな石の裏側や遮蔽される部分など、実際には計測できていない場所がある場合には、その部分の形状が補間によって形成されている可能性があります。数値が細かく表示されていても、元の計測データ以上の確実性が得られるわけではありません。
均し砕石量を現場で体積計算する際には、表示された小数点以下の数字だけを精度の根拠とせず、現況面がどのように取得され、どのような処理を経て生成されたかまで確認することが大切です。
水際や水中部で均し砕石量を確認するときの注意点
消波ブロックの据付現場では、施工範囲の一部または全部が水際や水中になる場合があります。このような場所では、陸上の施工面と比べて現況形状の把握が難しくなります。
潮位が変動する場所では、計測する時刻によって露出する範囲が異なります。干潮時には見えていた範囲が施工時には水中となることもあるため、計測範囲と計測時の条件を記録しておくことが重要です。
また、水面の高さをそのまま施工面の高さ基準として扱わないよう注意します。潮位や水位は時間とともに変化するため、設計上の計画高さと現況計測値は、対象工事で採用されている共通の高さ基準へそろえて比較する必要があります。
水中部分の形状を把握する場合には、対象水深や水質、施工条件などに適した水中測量方法を選ぶ必要があります。陸上部や露出部で使用する光学的な点群計測だけで、水中の捨石面まで同じ条件で直接取得できると想定しないことが重要です。水中部では水中測量に適した機器や方法を用い、そのデータを陸上部の計測結果と共通の座標・高さ基準へそろえて扱います。
異なる計測方法のデータを組み合わせる場合は、接続部に不自然な高さ差が生じていないか確認します。座標系、高さ基準、基準点、取得時期などが一致していなければ、本来存在しない段差が生成され、その差が体積として計算される可能性があります。
さらに、海岸部や河川部では、施工前計測後に基礎面が変化する可能性もあります。波浪、流水、荒天、他の施工などによって捨石の位置や表面状態が変われば、計測時の現況面と施工直前の面が一致しない場合があります。
計測から施工までの期間が長い場合や、強い波浪などの影響を受けた場合には、必要に応じて現況に変化がないか再確認することが大切です。
水中部では陸上部と同じ密度や条件で形状を取得できない場合もあるため、体積計算結果に含まれる不確かさを理解する必要があります。施工前の数量を一つの絶対的な確定値として扱うのではなく、計測条件に基づく推定値として施工実績と照合していく考え方が実務では重要です。
断面計算と三次元計測を使い分ける方法
均し砕石量を求める方法には、代表的な断面を使って計算する方法と、施工面全体を三次元的に捉えて計算する方法があります。どちらか一方だけが常に適しているわけではなく、現場条件や求める管理精度によって使い分けることが重要です。
施工延長が短く、幅や勾配の変化も小さく、基礎面が比較的整っている現場では、一定間隔の断面から体積を求める方法でも管理できる場合があります。
断面法は計算条件を追いやすいことが利点です。どの断面でどの程度の不足があり、区間体積がどのように求められたのかを確認しやすくなります。
一方、施工範囲が広く、捨石面の不陸が複雑な場所では、断面と断面の間にある凹凸を十分に拾えないことがあります。このような場合には、施工面を多数の三次元点で捉えて面を作り、計画面との差を面的に算出する方法が利用できます。
三次元計測では、総体積だけでなく高さ差の分布を確認できる点が利点です。均し砕石が多く必要になる部分を施工前に把握しやすいため、材料配置や施工計画にも利用できます。
ただし、三次元計測でも施工境界や計画面、高さ基準の設定を誤れば、適切な数量は得られません。測定点が多いことと、正しい体積が得られることは別の問題です。
実務では、三次元データを取得した場合でも代表断面を表示し、設計断面と比較すると設定ミスを見つけやすくなります。面的な体積と断面的な確認を組み合わせることで、異常値や補間の問題を発見しやすくなります。
また、公共工事などで三次元測量データを正式な出来形管理や検査へ使用する場合には、対象工事に適用される測量方法、データ形式、管理基準などを事前に確認します。現場で便利に利用できる計測方法と、契約上の正式な管理方法が必ずしも同一とは限らないためです。
施工前後の計測から均し砕石量を確認する方法
均し砕石を施工する前だけでなく、施工後にも面を計測できれば、実際の施工によって形状がどのように変化したかを確認できます。
施工前面と施工後面を同じ座標・高さ基準で比較すれば、その二つの面の間に生じた幾何学的な体積差を求めることができます。これは、計画面との比較で求めた必要量とは別の数字です。
施工前面と計画面を比較した数字は施工前に想定した必要体積の検討値となり、施工前面と施工後面を比較した数字は施工によって形状として増加した部分を確認するための値になります。ただし、後者も砕石の搬入体積そのものを直接示すとは限りません。下地空隙への入り込みなどがあるため、搬入実績とは分けて扱います。
さらに、施工後面と計画面を比較すれば、均し後の据付面が計画に対して高いのか低いのかを確認する材料になります。
これら三つの面を区別すると、数量管理が分かりやすくなります。施工前面、計画面、施工後面を同じ座標・高さ基準で管理し、それぞれを比較することで、必要量の検討値、施工による形状変化、計画面との差を整理できます。
ただし、施工前と施工後で計測方法や高さ基準が変わると、本来の施工変化ではない差が発生します。同じ基準点や座標系を用いるなど、比較可能な条件を維持することが重要です。
また、均し砕石施工後にすぐ消波ブロックを据え付ける工程では、施工後面を記録できる時間が限られます。数量管理に施工後計測を使うのであれば、計測作業を施工手順へ組み込んでおく必要があります。
ブロックを据え付けた後では均し面が隠れてしまうため、同じ状態を後から再計測することは困難です。均し完了時点の記録を残すことは、数量確認だけでなく施工履歴を整理する意味でも有効です。
均し砕石量を見誤りやすい現場条件
均し砕石量を見誤りやすい代表的なケースは、現況面を確認せず標準厚だけで全区間を計算する場合です。概算値として利用できる場合はありますが、基礎面の不陸が大きい現場では実際の必要量との差が大きくなる可能性があります。
次に、施工範囲を誤って設定するケースがあります。消波ブロックの中心位置や外形だけを見て均し範囲を設定すると、設計上の施工範囲と一致しない場合があります。体積計算前に平面上の境界を確認することが重要です。
高さ基準の不一致も大きな誤差につながります。現況面と計画面の間に全体的な高さずれがあると、その差が施工面積全体に影響するため、体積への影響も大きくなります。
計画勾配を反映していない場合にも注意が必要です。本来傾斜している計画面を水平面として計算すれば、一方では過大、反対側では過小な厚さとして評価される可能性があります。
また、現況面より高い突出部と低い凹部を無条件で相殺することも、数量を誤って理解する原因になります。高い部分を低い部分へ移して利用できる条件でなければ、相殺後の差引体積だけを追加材料量として扱うことは適切ではありません。
点群などの三次元データを使用する場合には、対象外の物体や異常点が混在するケースにも注意します。仮設物や施工機械などが取得され、その表面まで現況面として生成されると体積計算へ影響します。
境界付近のデータ不足も見落としやすい部分です。計測範囲が施工境界より狭い状態で無理に面を補間すると、不自然な形状になる場合があります。
さらに、計測から施工までの間に現況が変化しているにもかかわらず、古いデータをそのまま使う場合もあります。水際や波浪の影響を受ける現場では、計測データの取得日時や計測後の気象・海象条件も含めて確認することが重要です。
現場で体積計算した結果を施工管理へ生かす方法
体積計算は、総量を求めるだけで終了させるよりも、施工管理へつなげることで利用しやすくなります。
まず、計算結果を施工区画ごとに分ければ、必要な材料をどのタイミングで搬入するか検討しやすくなります。施工スペースが限られている場合には、全量を一度に仮置きするのではなく、区画ごとの必要量に合わせて搬入する方法を考えられます。
また、必要厚さの分布が分かれば、どこで材料の補足量が大きくなるのかを施工関係者へ共有しやすくなります。総体積だけを伝えるより、位置と数量を結び付けたほうが施工計画へ利用しやすくなります。
施工後には、区画ごとの計算値と実績を照合します。特定の区画だけ大きな差がある場合には、現況計測、施工範囲、材料の入り込み、施工後の形状などを確認できます。
同じような差が複数区画で繰り返されている場合には、後続区画の数量計画を見直す材料にもなります。例えば、下地への入り込みが想定より大きい傾向が確認できれば、それ以降の搬入計画を検討する際の参考にできます。
体積計算結果と施工写真、計測日時、区画番号などを対応させて保存することも有効です。数字だけを記録していると、後からどの場所の体積だったのか、どの時点の現況を使ったのかが分からなくなることがあります。
現場で取得した三次元データを活用する場合も、計測時点と施工区画を明確にしておくことが重要です。施工前、均し後、消波ブロック据付後など、工程ごとの記録を区別することで、後から変化を確認しやすくなります。
現場で体積計算する目的は、細かな数字を一度求めることだけではありません。現況の把握、数量計画、材料搬入、施工、形状確認という流れをつなぎ、必要に応じて数量計画を更新できる状態を作ることにあります。
まとめ
消波ブロック据付前の均し砕石量を現場で体積計算するときは、単純な幅×延長×厚さだけでなく、施工前の基礎面と施工後に形成したい計画面の関係を把握することが重要です。ただし、均しに用いる材料名称や施工方法は工事によって異なるため、設計図書や仕様書に示された条件を優先します。
手順の最初では、設計図書から施工範囲、計画高さ、勾配、高さ基準を整理します。次に施工前の基礎面を計測し、現況の不陸や施工幅の変化を確認します。そのうえで現況面と計画面の間の体積を求めれば、標準厚だけの計算より現場形状を反映した数量を把握しやすくなります。
施工延長が長い場合や形状変化が大きい場合には、全区間を一つの平均値で扱わず、計画形状や施工区画に応じて分けて計算することが有効です。区画ごとの数量が分かれば、材料搬入や施工順序の検討にも利用できます。
また、現況と計画から求めた幾何学的な体積と、実際の砕石搬入量や使用量は分けて管理することが大切です。捨石の空隙への入り込み、施工範囲の端部処理、完成面の調整などによって、両者には差が生じる場合があります。
均し施工後にも計測できれば、施工前面、計画面、施工後面を比較し、どの範囲にどの程度の形状変化が生じたかを確認できます。消波ブロックを据え付けると均し面は見えなくなるため、必要な記録は据付前に取得しておくことが重要です。
水際や水中を含む現場では、陸上部と水中部を同一の計測方法だけで扱えるとは限りません。水中部分は対象条件に適した水中測量方法で把握し、陸上部のデータと同じ座標・高さ基準へそろえて体積計算へ利用することが重要です。また、正式な出来形管理や検査へデータを使用する場合は、対象工事に適用される基準、要領、設計図書などを確認します。
現場の形状を効率よく記録し、三次元的な差から体積を確認したい場合は、計測環境を整える方法もあります。LRTK Phoneを活用すれば、GNSS測位や端末から対象面を計測できる陸上部・露出部などで、施工前後の現況を位置情報と結び付けて記録し、点群を比較するためのデータとして整理できます。一方、水中の捨石面についてはLRTK Phoneの点群計測だけで直接把握できるものとは考えず、適切な水中測量データと組み合わせて扱うことが必要です。現場で体積計算する作業を単なる数量拾いで終わらせず、施工前の判断、材料計画、施工後の形状確認へつなげることで、消波ブロック据付前の均し作業をより把握しやすい形で管理できます。