地盤改良範囲を現場で体積計算する意味
地盤改良工事では、平面図上の施工範囲が同じでも、改良深さが場所ごとに違えば必要となる改良体積は変わることがあります。そのため、現場で体積計算を行うときは、単純に施工面積へ代表的な深さを掛けるだけでは十分ではありません。平面上の範囲に加えて、改良上端、改良下端、現況地盤高、掘削後の施工基面などを確認し、どの範囲がどの深さで施工されるのかを整理する必要があります。
地盤改良の数量は、材料の準備、施工計画、進捗管理、搬入量の確認、出来形の整理など、複数の実務に関係します。たとえば100平方メートルの改良範囲を全域2メートルの深さで扱えば、幾何学的な改良体積は200立方メートルです。一方、70平方メートルを1メートル、残り30平方メートルを3メートルの深さで扱えば160立方メートルとなり、同じ平面積でも深さ区分によって体積は変わります。深さごとの範囲を分けて体積計算することが必要です。
さらに実際の現場では、改良範囲が長方形とは限りません。基礎の形状に合わせて出入りがあったり、既設構造物を避けて欠けていたり、道路や擁壁に沿って幅が変化したりすることがあります。改良下端が一定でも地表面が傾斜していれば、実際の改良深さは場所によって変わることがあります。
このような条件を整理する目的で、現場で体積計算を行うことには大きな意味があります。設計数量をそのまま受け取るだけでなく、現場条件を確認しながら区間ごとの体積を再確認しておけば、施工前の計画数量と施工中の実績数量を比較しやすくなります。数量差が出た場合も、面積の違いなのか、深さの違いなのか、施工基面の高さの違いなのかを切り分けやすくなります。
重要なのは、体積計算を単なる掛け算として扱わないことです。地盤改良では「どの平面範囲を、どの高さから、どの高さまで改良するのか」という三次元的な条件を整理して初めて、現場で使える数量になります。
地盤改良の体積が深さ違いでずれやすい理由
地盤改良の体積がずれやすい主な理由の一つは、改良深さが現場全体で一定とは限らないことです。図面を見ると一つの改良範囲として囲まれていても、断面図や詳細図を見ると、場所によって改良下端の高さが変わっていることがあります。また、構造物の条件や地盤条件などに応じて、同じ平面範囲の中で複数の改良深さが設定されている場合もあります。
たとえば、改良範囲の西側が深さ1.5メートル、中央が2.0メートル、東側が2.5メートルという条件であれば、それぞれの平面積を分けて計算する必要があります。それにもかかわらず、全体面積に平均的な2.0メートルを掛けてしまうと、各範囲の面積比によっては実際の設計体積との差が生じます。
もう一つ注意したいのが、深さの基準です。「改良深さ2メートル」と記載されていても、どこから2メートルなのかを確認しなければ体積は確定しません。現況地盤面からなのか、床掘り後の施工基面からなのか、造成後の計画面からなのかによって数量は変わります。地盤改良の上に基礎砕石や均し材など別の層が施工される場合には、図面上の高さ関係を読み違えないことが重要です。
また、地盤自体に勾配や不陸がある場合も注意が必要です。平面図では同じ改良深さに見えていても、改良下端を一定標高とする条件であれば、地表面の高さが違う場所では実際の改良厚さが変わります。逆に、地表面など所定の上端面から一定深さまで施工する条件なら、改良下端の高さが上端面に応じて変化します。
この違いを整理しないまま体積計算すると、「平面積は合っているのに数量が合わない」という状態になりやすくなります。現場で体積計算するときは、平面形状、上端高さ、下端高さ、深さの変化点を一つずつ確認することが重要です。
確認1 改良範囲を平面だけで判断しない
最初に確認したいのは、地盤改良の施工範囲を平面図だけで決めないことです。平面図は改良範囲の外周を把握するうえで重要ですが、体積計算に必要な深さ方向の情報は十分に表現されていないことがあります。平面図、断面図、詳細図などを照合し、平面上の各位置にどの深さが対応しているのかを整理します。
たとえば平面図上では一つの長方形として改良範囲が描かれていても、断面では中央部分だけ深くなっている場合があります。逆に、断面図では一定深さに見えていても、平面的には既設基礎や埋設物を避けて改良対象外となる部分が存在することがあります。
現場で体積計算する際には、まず改良範囲を平面的な小区画に分け、それぞれに改良深さを対応させる方法が分かりやすくなります。長方形や台形など簡単な形状に分割できれば、各区画の面積を求め、その面積に深さを掛けることで体積を算出できます。
改良範囲が複雑な場合でも、最初から一つの複雑な立体として計算しようとすると確認が難しくなります。施工区間や深さ区分ごとに小さく分け、最後に合計するほうが、計算根拠を追いやすくなります。
このとき大切なのは、平面上の境界と深さ区分の境界を混同しないことです。施工範囲の外周線だけでなく、同じ施工範囲内にある深さ変更線も数量計算上の境界として扱います。
現場で図面と実際の施工位置を照合するときは、構造物の通り、基礎位置、測点、既知点など、現地で再確認できる基準との関係を記録しておくと便利です。施工前に範囲を明確にしておけば、施工後に「どこまでが何メートル改良だったのか」を確認する負担も減らせます。
確認2 改良上端と改良下端の高さを区間ごとに確認する
地盤改良の体積計算では、深さの数字だけでなく、改良上端と改良下端の高さを確認することが重要です。鉛直方向の改良厚さを標高差で管理する条件では、深さは上端と下端の高さの差として整理できるため、この二つの高さが確定しなければ算定に用いる深さも確定できません。
たとえば改良上端が標高10.0メートル、改良下端が標高8.0メートルであれば、鉛直方向の改良厚さは2.0メートルです。しかし隣接区間で改良上端が標高10.3メートル、下端が同じ標高8.0メートルなら、改良厚さは2.3メートルになります。下端が同じだからといって、すべて同じ深さとは限りません。
反対に、所定の上端面から一定の深さまで改良する条件では、上端の標高が変化すると下端標高も同じように変化します。この場合は深さが一定でも、改良体の下端面は水平にならないことがあります。
したがって、現場で体積計算するときは「深さ2メートル」という情報だけを記録するより、「上端標高と下端標高」を組み合わせて管理したほうが、後から確認しやすくなります。
特に掘削を伴う工事では、現況地盤面と改良施工時の上端面が一致しない場合があります。先に床掘りを行い、その床付け面から地盤改良を行う計画であれば、現況地盤面から改良下端までの高さをそのまま改良深さとして扱うと、掘削部分まで改良体積に含めてしまう可能性があります。
一方で、施工方法や設計条件によって深さの定義は異なるため、一般論だけで決めることはできません。施工図、設計図書、施工計画など、その現場で適用される資料を確認したうえで上端と下端を決める必要があります。
体積計算の式自体は単純でも、その式へ入れる深さの根拠が違えば結果も変わります。数値を入力する前に高さの基準をそろえることが、数量を外さないための重要な確認になります。
確認3 深さが変わる境界で改良範囲を分割する
改良深さが場所によって違う場合は、深さが変わる境界で改良範囲を分割して計算します。全体を一つの体積として扱うより、深さ別に区画をつくったほうが、計算根拠が明確になります。
たとえば全体の改良範囲が600平方メートルあり、そのうち200平方メートルが深さ1.5メートル、250平方メートルが深さ2.0メートル、150平方メートルが深さ2.5メートルだとします。この場合は、それぞれの面積と深さを掛けた体積を求め、最後に合計します。
200平方メートル×1.5メートル、250平方メートル×2.0メートル、150平方メートル×2.5メートルというように区分すれば、どの範囲が数量へどれだけ影響しているかを把握できます。施工途中で一部の深さが変更された場合も、該当区画だけ再計算できます。
境界が直線ではなく斜めになっている場合や、幅が徐々に変化する場合には、平面積を長方形や台形などに分ける方法があります。さらに複雑な形状であれば、平面座標から面積を求めたうえで、深さ区分ごとに体積を算定する方法も考えられます。
深さが連続的に変わる場合は、一定深さの区画として無理にまとめるのではなく、断面を区切って平均断面積から求める方法や、三次元形状として計算する方法を検討します。どの方法を使う場合でも、計算精度と現場で必要とされる数量管理の目的を合わせることが重要です。
また、深さ境界が図面上で示されていても、現地でその位置を再現できなければ施工数量の確認が難しくなります。基準点や構造物位置から境界までの距離など、現場で確認できる情報へ置き換えておくと、施工前後の照合がしやすくなります。
深さ違いを拾うとは、単に数字を見つけることではありません。「どの位置から深さが変わるか」を平面上で確定することまで含めて管理することが重要です。
確認4 構造物や掘削範囲との重複と欠込みを確認する
地盤改良の体積を計算するときは、外周形状と深さだけでなく、改良範囲の内部にある欠込みや重複にも注意します。基礎、既設構造物、杭、埋設物などとの関係によっては、平面上の外周全体がそのまま改良体積になるとは限りません。
たとえば改良範囲の中央に施工対象外となる既設構造物があり、その部分を避けて施工するのであれば、外周面積から対象外部分を差し引く必要があります。反対に、隣接する二つの改良範囲が重なっている場合、それぞれを独立して計算して単純に合計すると、重複部分を二重計上する可能性があります。
深さが異なる改良範囲が重なる場合は、さらに注意が必要です。平面的な重複だけを見るのではなく、上下方向の施工範囲まで確認します。どちらか一方の施工に含まれるのか、段階的な施工なのか、設計上別の扱いなのかを資料で確認しなければ、数量を決めることはできません。
床掘り範囲との関係も重要です。地盤改良前に一定量を掘削する場合、掘削前の地表面から改良下端までの体積と、掘削後の施工基面から改良下端までの体積では値が異なります。改良数量と掘削数量を別々に管理する場合には、それぞれの工種でどの範囲を数量対象としているかを明確にし、空間範囲の取り違えを避けます。
現場で体積計算を行うときには、平面図上の外周だけをなぞるのではなく、その中に対象外部分がないか、隣接範囲と重なっていないか、施工基面が途中で変化していないかを確認します。
この確認は数量計算だけでなく、施工範囲の認識合わせにも役立ちます。図面上ではわずかな欠込みでも、深さが大きければ体積への影響は大きくなります。逆に、面積が大きく見えても深さが浅ければ体積への影響は小さい場合があります。面積と深さを組み合わせて影響を判断することが必要です。
確認5 設計数量と施工数量と出来形数量を分ける
地盤改良の数量管理で混乱しやすいのが、設計数量、施工前に計画した数量、実際に施工した数量、施工後に確認・整理する出来形に関する数量を同じものとして扱ってしまうことです。それぞれは算定条件や目的が異なる可能性があるため、分けて管理したほうが確認しやすくなります。
設計数量は、設計時に設定された形状や地盤条件をもとに算出されています。一方、施工前の現地確認によって地盤高や施工範囲に差が見つかれば、施工計画上の体積が設計数量と一致しないことがあります。ただし、その差を現場判断だけで設計変更として扱えるとは限りません。数量差が生じた場合には、適用される契約条件や設計図書、関係者間の協議内容に従って整理する必要があります。
施工数量は、実際にどの範囲をどの条件で施工したかを把握するための数量です。出来形に関する数量は、施工後に確認できる形状だけでなく、工法や管理方法に応じて施工中の位置、深さ、施工長、施工記録などを含む資料から確認・整理される場合があります。地盤改良は施工後に改良体全体を直接確認することが難しい場合もあるため、施工前の測定記録、施工中の管理記録、施工後の出来形資料を組み合わせて整理する考え方が重要になります。
また、使用材料の量と幾何学的な改良体積を単純に同一視しないことも大切です。施工方式や材料配合、改良仕様などによって数量管理の考え方は異なるため、立体形状から求めた体積と搬入量や使用量をそのまま一対一で扱えるとは限りません。
現場で体積計算した数字には、「何を基準にした体積なのか」を付けて管理すると分かりやすくなります。設計形状から求めた計画体積なのか、施工前測量を反映した施工想定体積なのか、施工実績をもとに整理した数量なのかを区別します。
数量差が出たときに原因を追える状態をつくることが、現場で体積計算を行う大きな目的です。一つの最終数字だけを残すのではなく、計算条件と更新履歴まで管理しておくことが重要です。
確認6 現況地盤と施工後の高さを記録して再計算できるようにする
地盤改良では、施工が進むと施工前の地盤面を直接確認できなくなることがあります。そのため、施工前の段階で現況地盤や施工基面の高さを記録しておくことが重要です。
施工前の地盤高が分からなくなると、後から改良深さを確認しようとしても、上端の基準が不明確になります。一般的な写真だけでは高さを定量的に復元できない場合もあるため、必要に応じて位置と高さを対応させて記録します。
特に地盤が傾斜している場所や不陸が大きい場所では、一つの代表高さだけでは実際の形状を十分に表現できません。複数地点の高さを確認したり、面的な測定結果を残したりしておけば、改良上端面の形状をより詳細に把握できます。
施工後についても同様です。改良体の上部が次工程で覆われる前に、確認可能な施工範囲や上端の高さ、施工位置などを記録しておけば、後から数量を見直す際の根拠になります。設計変更や施工範囲の調整が発生した場合にも、変更前後のデータを比較できます。
ここで重要なのは、単にデータを大量に残すことではありません。どの日時に、どの座標条件で、どの施工段階を計測したものなのかが分かる状態にしておくことです。施工前、床掘り後、地盤改良後など異なる工程のデータが混在すると、比較する面を取り違える可能性があります。
現場で体積計算を継続的に行うのであれば、施工前と施工後を同じ位置基準で比較できるようにしておくと有効です。体積計算の数字だけを保存するのではなく、その数字を再計算するために必要な平面範囲、高さ、深さ区分、施工記録などの情報まで残しておけば、数量確認の再現性を高められます。
一定深さの地盤改良を現場で体積計算する基本
一定深さの地盤改良であれば、基本的な幾何学的体積は平面積と改良深さから求められます。考え方は「体積＝改良面積×改良深さ」です。
たとえば幅8メートル、延長20メートル、改良深さ2メートルの直方体として扱える範囲なら、平面積は8メートル×20メートルで160平方メートルです。これに深さ2メートルを掛けると、幾何学的な改良体積は320立方メートルになります。
ただし、現場ではこの単純な式へ入れる数字を確定する作業が重要です。幅8メートルが設計上の改良幅なのか、施工時に確保する作業幅まで含むのかによって意味が変わります。延長についても、構造物中心線に沿った長さなのか、実際の改良外周から求めた長さなのかを確認する必要があります。
深さについても同様です。図面に2メートルと記載されていても、その区間全体が本当に2メートルなのか、途中で施工基面の高さが変わっていないかを確認します。
平面形状が台形の場合は、台形の面積を求めて深さを掛けます。不整形な範囲であれば、複数の単純形状へ分割して面積を合計する方法があります。現場で手早く概算するときにも、複雑な外周をいくつかの長方形や三角形に分けることで数量の見通しを立てやすくなります。
一方で、概算値と最終確認値は分けて扱うことが重要です。施工前の資機材計画では概算が役立つ場合がありますが、出来形や精算に関係する数量では、現場ごとに求められる算定方法や根拠資料を確認する必要があります。
「面積×深さ」という式は簡単ですが、面積と深さの意味をそろえることが現場で体積計算する際の基本になります。
深さが段階的に変わる場合の体積計算
深さが段階的に変わる地盤改良では、それぞれの深さ区分ごとに体積を求めて合計します。この方法は単純ですが、現場で見落としを減らしやすい考え方の一つです。
たとえば幅10メートル、延長30メートルの改良範囲があり、最初の10メートルが深さ1メートル、次の10メートルが深さ2メートル、最後の10メートルが深さ3メートルだとします。この場合は、10メートル×10メートル×1メートル、10メートル×10メートル×2メートル、10メートル×10メートル×3メートルと区分して計算します。
こうして分割しておけば、設計変更で中央区間だけ深さが変わった場合も、その区間だけ修正できます。また、施工進捗を管理するときも、区間ごとの数量を把握しやすくなります。
注意したいのは、深さ境界と延長方向の区切りが必ず一致するとは限らないことです。斜めの境界や曲線状の境界がある場合は、それぞれの深さ区分の平面積を先に求める必要があります。
また、一つの平面範囲の中で深さが急に切り替わるのではなく、設計上、傾斜して変化する形状であれば、単純な二つの直方体として計算すると境界部分の形状を十分に表現できません。設計形状に応じて平均断面積などを利用したほうが適切な場合があります。
現場で重要なのは、計算方法を複雑にすることではなく、実際の設計・施工形状を必要な精度で表現することです。深さが一定の部分は単純な面積×深さで計算し、変化区間だけ別に扱うと、確認しやすさと計算効率を両立できます。
傾斜地や不陸がある場所で体積計算するときの考え方
地盤改良の上端面が傾斜していたり、現況地盤に大きな不陸があったりする場合は、一つの代表深さで全体を計算すると実際の形状との差が大きくなることがあります。
たとえば改良下端の高さが一定で、上端となる施工基面だけが傾斜している場合、上端が高い場所ほど改良深さは大きくなり、低い場所ほど浅くなります。この条件で全体面積に一つの深さを掛けると、傾斜形状が計算から抜けてしまいます。
比較的単純な一定勾配であれば、両端の断面積を求めて平均し、延長を掛ける考え方を利用できる場合があります。複雑な不陸がある場合には、範囲を細かく分割し、それぞれの区画で代表的な深さを求める方法が考えられます。
より詳細に確認する場合は、上端面と設計上設定された下端面などを三次元的に表現し、その二つの面の間にある体積を求める方法もあります。この方法では、上端面の細かな起伏を数量へ反映しやすくなりますが、入力する位置や高さ、下端面の設定が適切でなければ結果も適切になりません。
特に注意したいのは、施工前の地表面と地盤改良を実際に開始する面を混同しないことです。地表面に不陸があっても、施工前に整地や床掘りを行って改良上端面を整える場合には、改良体積の上端は整形後の面になる可能性があります。
どの面を上端として使うかは、施工方法や図面条件によって確認する必要があります。三次元計測を行えば自動的に正しい数量になるわけではなく、「どの二つの面を比較しているのか」を明確にすることが体積計算の前提です。
改良深さの基準を取り違えると数量が大きく変わる
地盤改良では数十センチメートル程度の深さ差でも、施工面積が大きくなると体積差が大きくなります。たとえば1,000平方メートルの範囲で深さを0.2メートル取り違えれば、単純な幾何学計算では200立方メートルの差になります。
そのため「2.0メートル」と「2.2メートル」のような差を小さいものとして扱わないことが重要です。改良上端の設定を間違えただけでも、施工面積全体へ影響する可能性があります。
よく確認したいのが、現況地盤高、計画地盤高、床付け高、改良上端高など複数の高さが一つの図面に登場する場合です。どの高さから改良下端までを改良深さとするのかが明確でなければ、計算担当者によって数量が変わることがあります。
また、単位の確認も基本です。図面上の寸法がミリメートルで示されている部分と、標高がメートルで示されている部分を組み合わせる場合など、計算前に単位を統一します。
小数点の扱いについても、途中計算で早い段階から値を丸めると、区画数が多いほど合計値に影響することがあります。現場での管理に必要な精度を踏まえ、計算途中では必要な桁数を保持し、最終的な表示段階で整理するほうが確認しやすくなります。
地盤改良の数量計算では、複雑な計算式よりも、基準高さの取り違えが大きな差につながる場合があります。計算前に「上端はどこか」「下端はどこか」「その高さは何を基準としているか」を確認することが重要です。
点群や三次元データで改良体積を確認するときの注意点
地盤改良範囲が複雑な場合や上端面に不陸がある場合には、点群などの三次元データを使って体積を確認する方法も考えられます。施工前や床掘り後などの上端面と、設計上設定した改良下端面などを三次元的に扱えば、単純な長方形分割では表現しにくい形状も数量へ反映しやすくなります。
ただし、三次元データを使用すれば必ず正確な体積になるわけではありません。元となる位置と高さが適切であること、不要な点が含まれていないこと、計算に用いる面が正しい施工段階や設計条件を表していることなどを確認する必要があります。
たとえば施工前の地盤点群に重機、資材、草木、仮設物などが含まれていれば、それらが地表面として処理されることで体積へ影響する可能性があります。また、改良範囲外まで計算対象に含めてしまえば、正しい面を使っていても数量はずれます。
三次元データを使う場合でも、最初に平面上の計算範囲を確定することが重要です。どの外周線の内部を計算対象とするのか、深さ区分が異なる場合にはどこで領域を分けるのかを整理します。
さらに、座標や高さの基準が異なるデータを比較すると、全体が上下方向にずれて大きな数量差につながることがあります。複数時点の計測データを比較する場合は、同じ基準を使用し、既知の地点などで整合を確認してから体積を計算することが重要です。
LRTK Phoneのように、現場で位置情報を伴う計測や三次元データの取得に活用できる機器を利用する場合も、取得したデータをそのまま最終数量として扱うのではなく、設計図書や施工条件と照合して利用します。現場で確認した位置、高さ、写真、点群などを同じ施工区間にひも付けておくと、後から数量差の原因を確認しやすくなります。
三次元計測は計算条件の確認を不要にするものではなく、改良範囲や上端面の状態を面的に把握し、数量計算の根拠を整理するための手段として活用することが重要です。
施工途中で数量を更新する運用が重要
地盤改良の数量は、施工開始前に一度計算して終わりにするのではなく、現場条件や設計・施工条件が変わったときに更新できる状態にしておくことが重要です。
掘削後に想定と異なる地盤条件が確認されたり、構造物との取り合いによって施工範囲が調整されたりすれば、当初の計算条件と実際の条件に差が生じることがあります。そのような場合、必要な協議や承認を踏まえたうえで、変更箇所だけ再計算できるように区間分けしておけば、全体数量を一から作り直す負担を減らせます。
たとえば施工区間を測点や構造物区画などで分け、それぞれについて平面積、改良上端、改良下端、深さ、計算体積を対応させておく方法があります。施工が完了した区間は実績として整理し、未施工区間について最新の計画条件を反映すれば、現時点での全体数量を把握しやすくなります。
施工途中で体積計算を更新するメリットは、最終数量を出すことだけではありません。計画数量と実績数量の差を早い段階で確認し、どこで差が発生しているかを調べることができます。
たとえば全体数量が増えていても、深さが増えたのか、平面範囲が広がったのか、施工基面が変わったのかでは意味が異なります。区間別の計算記録があれば、差の要因を切り分けやすくなります。
現場で体積計算を実務に生かすには、単発の計算結果よりも更新できる仕組みをつくることが重要です。図面の版、測定日時、施工段階、計算条件を残しておけば、担当者が変わっても数量の根拠を追いやすくなります。
施工前に計算し、施工途中で必要に応じて更新し、施工後に確認するという流れをつくることで、地盤改良の深さ違いを見落としにくい数量管理につながります。
まとめ 地盤改良の体積は深さの境界を分けて管理する
現場で地盤改良の体積計算を行うときに重要なのは、全体面積に一つの代表深さを掛けるだけで終わらせないことです。地盤改良範囲の中に深さ違いがある場合は、その境界を平面上で確認し、区画ごとに面積と深さを組み合わせて計算します。
まず平面図だけで判断せず、断面図や詳細図を確認します。次に改良上端と改良下端の高さを整理し、深さが何を基準としているのかを明確にします。深さが変わる位置では改良範囲を分割し、構造物や既設物による欠込み、隣接区間との重複も確認します。
さらに、設計数量、施工計画上の数量、施工実績、出来形に関する数量を混同しないことが重要です。それぞれの数字にどの条件や記録が使われたのかを残しておけば、数量差が生じたときにも原因を追いやすくなります。
傾斜地や不陸がある場所では、平面積と単一の深さだけでは形状を十分に表現できないことがあります。このような場所では、区画を細かく分けたり、断面を利用したり、必要に応じて三次元データを活用したりすることで、設計・施工条件に応じた体積を確認できます。
ただし、どれだけ詳細な計測をしても、計算に使用する上端面や下端面を取り違えれば適切な体積にはなりません。体積計算では計算方法そのものより先に、施工範囲、高さ基準、施工段階を明確にすることが大切です。
現場で体積計算を効率化したい場合は、施工前から位置と高さを記録し、深さ区分ごとにデータを整理しておくと後工程で活用しやすくなります。施工前の状態や施工中の管理記録が残っていれば、施工途中の変更や施工後の数量確認にも対応しやすくなります。
位置情報を伴う写真や点群などを現場で取得し、改良範囲の確認や数量整理に活用したい場合には、LRTK Phoneを使った現場計測も選択肢になります。設計資料と現地の位置、高さ、三次元形状を照合しながら記録することで、地盤改良範囲の深さ違いを後から確認しやすい情報として残せます。最終的な施工判断や数量の扱いは現場で適用される設計図書、施工計画、契約条件や関係者間の確認内容に基づいて整理しつつ、日々の計測と体積計算をつなげていくことが、数量を外しにくい現場管理につながります。