残置杭撤去穴で埋戻し量の把握が重要な理由
既設建物や構造物の解体工事では、地中に残っている杭を撤去し、その跡にできた穴を所定の材料で埋め戻す作業が発生することがあります。残置杭を撤去すると、地表から見た印象以上に大きな空間が地中に形成されることがあり、埋戻し材の数量をどのように見積もるかが施工管理上の重要なポイントになります。
現場で体積計算するとき、最初に思い浮かびやすいのは杭径と杭長から円柱の体積を求める方法です。杭の直径と撤去長が分かっていれば、理論上の杭体積は比較的簡単に計算できます。しかし、実際に埋め戻す対象は撤去前の杭そのものではありません。撤去作業によって形成された空間です。
杭の周囲は撤去時に乱れることがあります。地表付近が崩れて元の杭径より広がることもあれば、施工に使用したケーシングなどによって一定の範囲まで地盤が動くこともあります。反対に、杭を引き抜いた直後から周囲の土砂が穴へ流れ込み、実際に残る空隙が小さくなる場合もあります。
そのため、杭径と杭長から求めた理論値と、実際の埋戻し対象体積は一致しない可能性があります。現場で必要なのは、理論値を一つ出して終わることではなく、計画時の概算、撤去後の現況、埋戻し実績を分けて管理することです。
埋戻し材の数量を小さく見積もれば、施工途中で材料が不足し、追加手配が必要になることがあります。反対に大きく見積もり過ぎれば、余剰材が生じる可能性があります。一本の差は小さくても、数十本の杭を連続して撤去する工事では数量差が積み重なります。
だからこそ、残置杭撤去穴では「何を体積として求めているのか」を最初に明確にすることが重要です。現場で体積計算する目的を整理し、実際の形状に近い条件で数量を読むことが、材料手配や施工記録の精度を高める基本になります。
現場で体積計算するときに最初に整理する数量
残置杭撤去穴の数量計算では、同じ「体積」という言葉でも複数の意味があります。ここを整理しないまま数値だけを共有すると、施工会社、材料手配担当者、現場管理者の間で同じ数字を異なる意味で扱ってしまう可能性があります。
まず考えられるのが、既存杭そのものの体積です。杭径と杭長から求める理論体積であり、撤去前の資料から算出できます。これは施工計画を立てる際の参考値になりますが、撤去後の空隙を直接示す数字ではありません。
次に、撤去によって形成された穴全体の体積があります。杭を取り除いた際に周囲の地盤がどこまで動いたかを含めて考える数量です。杭径より撤去穴が広がれば、杭体積より大きくなります。
さらに、現在残っている空隙の体積があります。撤去後に土砂が穴へ落ち込んだり、既に一部へ材料が投入されたりしていれば、形成された穴全体より現在の空隙は小さくなります。実際にこれから埋め戻す材料量を考える場合には、この残存空隙が重要です。
最後に、材料の搬入量や投入量があります。土質材料は運搬中の状態と締固め後の状態で体積が異なることがあるため、穴の空隙体積と搬入数量を完全に同一視できない場合があります。
つまり、現場で体積計算する際には、既存杭の理論体積、撤去穴の推定体積、現在の残存空隙、材料の実使用量を分けて考える必要があります。これらを同じ言葉で管理しないことが、数量差の原因を追える現場管理につながります。
確認1｜杭径ではなく実際の撤去穴の広がりを確認する
第一の確認は、既存杭の直径をそのまま撤去穴の直径として使ってよいかを確認することです。
たとえば既存資料に直径600ミリの杭と記載されている場合でも、撤去後の空間が直径600ミリの円柱になるとは限りません。杭の周囲には地盤があり、杭を引き抜くための施工によってその周囲が乱される可能性があります。特に地表付近では、撤去作業中の掘削や振動、周囲からの崩れによって開口部が広くなることがあります。
撤去方法によっては、杭より大きな径の施工範囲が必要になる場合もあります。その場合、実際に埋め戻す範囲は元の杭径より大きくなる可能性があります。施工前の概算では杭径を基準にしていても、施工後には実測できる範囲を確認し、条件を更新することが重要です。
逆に、地表で見えている最大径を全深度へ適用することも適切とは限りません。地表付近だけが大きく崩れていて、深部は元の杭径に近い形で残っていることがあるからです。地表の開口径が1メートルあるからといって、深さ10メートルすべてを直径1メートルの円柱として計算すれば、実態より大きな数量になる可能性があります。
現場で体積計算する場合は、杭径、施工時の掘削径、地表開口径を区別します。そして、どの寸法をどの深さへ適用したのかを残しておくことが重要です。
撤去直後に地表付近の形状を計測できるなら、その情報は有効です。長径と短径を測ったり、外周形状を記録したりすることで、単純に元の杭径だけを使うより現況に近い数量へ修正できます。
また、施工中にしか分からない情報もあります。撤去方法、施工に使用した部材の外径、掘削した範囲、周囲が崩れた状況などを写真や施工記録として残しておくと、後から体積計算の根拠を説明しやすくなります。
残置杭撤去穴では、まず「杭が何立方メートルだったか」ではなく「撤去によってどの程度の空間が形成されたか」を見ることが数量把握の第一歩です。
確認2｜撤去深度と現在の穴底高さを分けて考える
第二の確認は、杭を撤去した深度と、現在実際に埋め戻す対象となる深さを同じ数値として扱わないことです。
施工記録から杭を地表下12メートルまで撤去したことが分かったとしても、埋戻し直前まで深さ12メートルの空洞がそのまま残っているとは限りません。杭を引き抜いた直後から周囲の地盤が穴へ流れ込むこともあります。地下水がある場合には、水とともに細粒分が移動して底部に堆積することも考えられます。
また、撤去作業と並行して下部から材料を充填する施工方法を採用している場合には、施工完了時点で既に一部が埋まっています。その場合、杭の撤去深度をそのままこれから必要な埋戻し深さとして計算すれば、数量を過大に見積もることになります。
したがって、施工前の計画数量を出す場合と、施工途中で残りの材料量を求める場合では使用する深さを変える必要があります。計画段階なら撤去予定深度を利用した概算が可能ですが、現況数量を知りたい場合には、可能な範囲で現在の穴底や充填高さを確認します。
ここで重要になるのが高さの基準です。単に「深さ8メートル」と記録するだけでは、どこから8メートルなのかが曖昧になることがあります。施工前地盤面なのか、現在の地盤面なのか、仮設ヤードの高さなのかによって意味が変わります。
現場で体積計算を繰り返すなら、基準となる高さを統一し、穴底や充填面を標高や現場基準高として記録する方法が分かりやすくなります。埋戻し前後で地表面の高さが変わった場合にも、同じ基準から比較できます。
ただし、深い撤去穴の底を確認するために開口部へ不用意に近づくことは避けなければなりません。転落や崩壊などの危険を考え、安全な施工計画や計測方法を優先する必要があります。
数量を正しく読むために危険な計測を行うのではなく、施工記録、投入履歴、深度情報、地表から安全に取得できる計測値を組み合わせることが基本です。
確認3｜深さによる断面変化を考慮して体積を計算する
第三の確認は、撤去穴の断面が深さ方向へ一定であるかどうかです。
計算を簡単にするなら、穴を円柱と考え、断面積に深さを掛ければ体積を求められます。穴径が一定で壁面もほぼ鉛直なら、この考え方は有効です。しかし残置杭撤去穴では、上部と下部で径が異なることがあります。
地表付近は施工によって大きく開いていても、その下は施工部材の径に近い一定断面になっていることがあります。また途中で地盤が崩れ、一部だけ横方向へ広がっている可能性もあります。
このような穴を一本の円柱として計算すると、使用する径によって結果が大きく変わります。最大径を採用すれば過大になりやすく、杭径だけを採用すれば崩壊部分が反映されません。
そこで、形状が変化する高さで穴を分割する考え方が役立ちます。地表から一定深さまでの広がった部分と、その下の比較的細い部分を別々の形状として計算し、体積を合計します。
さらに詳しく把握できる場合は、複数の高さで断面積を設定し、隣接する断面間の体積を順番に求めます。たとえば上端の断面積と下端の断面積を平均し、その平均断面積へ区間高さを掛ける方法なら、断面が緩やかに変わる形状を円柱一つより柔軟に近似できます。
重要なのは、細かな計算式を使うことそのものではありません。現場形状が変わっているのに、計算だけ単純な円柱へ固定しないことです。
施工前の概算では円柱として計算し、撤去後に地表形状や施工記録が得られたら区間分割へ変更するという進め方でも構いません。目的に応じて精度を上げていくことで、無理なく実態に近い数量を把握できます。
確認4｜流入土や既充填材を含めず残存空隙を確認する
第四の確認は、撤去穴全体の体積ではなく、現在どれだけの空隙が残っているかを見ることです。
杭を撤去すると穴ができますが、その穴は時間とともに状態が変化することがあります。周囲から土が崩れ落ちたり、雨によって土砂が流れ込んだりすれば、穴の一部が自然に埋まります。また施工手順によっては、撤去作業の途中から充填材を入れていることがあります。
このような状態で、撤去時に形成された穴全体をそのまま必要材料量として扱うと、現在必要な数量より大きな数字になる可能性があります。
たとえば地表から10メートルの撤去穴があり、下部3メートル相当が既に所定の材料で充填されているなら、これから計算すべき対象は残りの区間です。ただし実際の穴径が深さによって変わるなら、単純に深さだけを7割にして計算できるとは限りません。
流入土がある場合も扱いには注意が必要です。穴底に土砂があるからといって、それをそのまま完成状態の埋戻しとして扱えるとは限りません。流入した土が施工上どのように扱われるかは、現場条件や施工計画に応じて判断する必要があります。
そのため、体積計算では「現在何が入っているか」と「最終的にどこを所定の材料で埋める必要があるか」を分けて確認します。
残置杭撤去穴は施工完了後に見えなくなるため、途中段階の状態を記録することにも意味があります。どの高さまで材料を投入したか、何立方メートル程度使用したか、どの時点で計測したかを残すことで、次回計算時の残存空隙を把握しやすくなります。
確認5｜計算体積と実際の埋戻し材使用量を区別する
第五の確認は、穴の幾何学的な体積と、現場で使用する材料の数量を同じものとして扱わないことです。
たとえば体積計算で20立方メートルの空間があると求められても、搬入時に20立方メートルとされる土を投入すれば必ずちょうど埋まるとは限りません。土質材料は、積み込み時の状態、運搬時の状態、投入後の状態、締固め後の状態によって体積が変わることがあります。
粒度や含水状態によっても挙動が変わります。また撤去穴のような深い空間では、一般的な地表面の盛土と施工方法が異なる場合があります。
そのため、現場では計算体積と手配数量、搬入数量、投入数量を区別して記録する方が管理しやすくなります。
計算体積は形状から求めた空間の大きさです。手配数量は、その体積や施工条件をもとに準備する材料量です。投入実績は実際に穴へ使用した数量です。
この3つを混ぜると、後から計算値と実績値が違ったときに原因が分からなくなります。逆に分けて管理しておけば、穴形状の推定が小さかったのか、材料の状態による差なのか、施工途中で穴が広がったのかといった原因を検討できます。
現場で体積計算する価値は、計算値を絶対的な数字として扱うことではありません。計算値と実績値を比較し、その差を次の施工へ反映するところにあります。
円柱の体積だけで埋戻し量を決めない
残置杭撤去穴の計画数量を早く出したい場合、円柱として計算する方法は便利です。杭径が分かっていれば、半径の二乗に円周率を掛けて断面積を求め、そこへ撤去長を掛けることで概算体積を出せます。
問題は、その数字を施工完了まで変更しない場合です。
残置杭撤去工事では、施工前に正確な撤去穴形状を把握することが難しいため、当初計画に仮定が含まれることは珍しくありません。だからこそ、最初の計算値は計画値として扱い、施工後に実態を確認して更新する必要があります。
たとえば最初の3本を撤去したところ、すべて地表付近で想定より大きく崩れていたとします。その傾向が継続するなら、残りの杭についても必要材料量を再検討できます。
反対に、施工直後から下部へ周囲の土が入り、実際の投入量が計算値より継続的に少ない場合には、その情報も残り本数の数量計画へ生かせます。
つまり、円柱計算を使ってはいけないわけではありません。どの段階の数字なのかを明確にすることが重要です。
計画段階では杭径と予定撤去深度による概算、施工段階では撤去状況を反映した修正値、完了後には投入実績というように段階を分けることで、数量管理が分かりやすくなります。
不整形な撤去穴は断面ごとに体積を積み上げる
撤去穴が不整形な場合、現場で使いやすい方法の一つが断面ごとの積み上げです。
たとえば、地表付近の平面形状が円ではなく楕円状に広がっている場合、長径と短径を使って断面積を近似できます。さらに一定深さから下で径が小さくなるなら、その位置で区間を分けます。
断面積が分かる高さを複数設定し、隣り合う断面の平均面積へ高さを掛けていけば、全体の体積を求められます。
この方法の利点は、途中で広がる形状や徐々に細くなる形状を一つの代表径へ押し込めずに計算できることです。
ただし、断面数を増やせば必ず精度が上がるわけではありません。現場で取得した形状情報が大まかなものなら、細かな数値を並べても実際の精度は高くなりません。
重要なのは、形状が大きく変わる箇所を押さえることです。地表付近の崩壊範囲、施工機械による掘削径が変わる場所、土砂流入が確認された高さなど、数量へ影響する変化点を区切ると実務的です。
現場で体積計算する際には、計算を複雑にすることを目的にせず、実際の形状差をどこまで数量へ反映する必要があるかを考えることが大切です。
点群を使って撤去穴周辺の体積を把握する
残置杭撤去後の地表付近が大きく崩れている場合、3次元点群を利用して形状を把握する方法も有効です。
従来の寸法計測では、長さや幅を数か所測り、その代表値を使って形状を近似することが一般的です。しかし地表付近の撤去穴が不整形になると、一つの直径だけでは広がりを表現しにくくなります。
点群で周囲を計測できれば、地表面や開口部の外形、高低差を3次元の位置情報として取得できます。その結果、平面上の広がりだけでなく、周囲がすり鉢状に落ち込んでいる状態なども確認しやすくなります。
また、撤去前、撤去直後、埋戻し後という複数時点で同じ範囲を計測しておけば、形状変化の比較にも利用できます。
たとえば撤去前の地表面と撤去後の地表付近を比較すれば、開口部周辺でどの程度地盤が変化したかを確認できます。埋戻し後に再度計測すれば、最終地表面がどの高さへ戻ったかも記録できます。
点群から体積を計算する場合には、比較するデータの座標、高さ、対象範囲をそろえることが重要です。基準がずれれば、本来存在しない高低差まで体積として計算される可能性があります。
特に施工前後の差分から数量を求める場合は、周囲の動かない場所を確認し、両方のデータが同じ位置関係で扱われているかを確認する必要があります。
深い撤去穴で点群計測だけに頼らない理由
点群は不整形な地表面の把握には有効ですが、深い残置杭撤去穴の全体体積を必ず計測できる方法ではありません。
点群計測では、基本的にセンサーから確認できる面がデータになります。細く深い穴では、地表から穴底まで見通せないことがあります。上部の壁面によって深部が隠れれば、そこには十分な点が取得されません。
つまり、地表付近の点群がきれいに取れていても、そのデータだけで深さ十数メートルの穴全体が正確に再現されているとは限りません。
この状態で欠測している部分を実測値と同じものとして扱うと、体積計算の信頼性が低下します。
深い撤去穴では、点群で確認できる地表付近の形状、施工記録にある撤去深度、使用した施工部材の径、既存杭の寸法、材料投入記録などを組み合わせる方法が現実的です。
どの部分が実測で、どの部分が施工条件からの推定なのかを区別しておけば、計算結果の意味も説明しやすくなります。
現場で体積計算するときは、最新の計測手段を使えば自動的に正しい数量が出ると考えるのではなく、計測できている範囲を確認することが重要です。
水や泥が残っている撤去穴の数量を考える
残置杭撤去穴では、地下水や雨水が入り、水面によって穴底が見えないことがあります。また濁水や泥が溜まり、内部の状態が確認しにくい場合もあります。
このとき注意したいのは、水面までの深さを撤去穴の深さとして扱わないことです。水面は穴の途中にある位置であり、その下にも空間があります。
一方で、水面下がすべて空隙というわけでもありません。底部に土砂や泥が堆積していれば、その分だけ空間は小さくなります。
したがって、水や泥がある穴では、地表からの見た目だけで体積を確定することが難しくなります。
このような現場ほど施工中の記録が重要です。杭を撤去した深度、撤去直後の状態、充填を開始した時点、材料投入量などを時系列で残しておけば、後から水が溜まっても数量を推定するための材料になります。
また、降雨の前後で開口形状が変化する可能性にも注意します。撤去直後に計測した形状と翌日の形状が同じとは限りません。周囲の土砂が崩れれば必要な埋戻し量が増える場合があります。
だからこそ、計測値には日時を対応させます。どの時点の状態から体積を計算したのかが分かれば、投入実績との差が出た場合にも原因を追いやすくなります。
複数の残置杭を撤去するときの数量管理
残置杭が多数ある現場では、一本ごとの数量管理が重要になります。
同じ杭径、同じ杭長として設計された杭であっても、撤去穴の状態がすべて同じになるとは限りません。地盤条件、撤去方法、周囲の構造物、地下水、施工時間などによって穴の広がりや土砂流入量が変わる可能性があります。
そのため、全本数へ一律の体積を掛けて総数量を出す方法は計画段階の概算には便利ですが、実施工に入ったら実績を使って更新する方が管理しやすくなります。
まず各杭を番号や座標で識別し、どの位置の杭なのかを明確にします。次に、設計上の杭径と長さ、実際の撤去深度、確認できた開口径、体積計算値、投入数量をひも付けます。
こうすることで、あるエリアだけ想定より埋戻し量が大きいといった傾向を把握できます。
最初の数本で計画数量と投入実績を比較することも有効です。計算値より実績が継続して大きいなら、撤去穴の拡大などを疑い、残りの材料手配数量を見直す判断材料になります。
反対に、実績が少ない場合には、流入土や既充填部分、実際の撤去深度などを確認します。
総量だけを最後に確認するより、一本ごとの記録を積み上げた方が、数量差の理由を説明しやすくなります。
埋戻し前後の計測で体積計算を検証する
体積計算を一度行って終わりにせず、埋戻し後の結果と比較すると次の施工へ役立つ情報を得られます。
埋戻し前に撤去穴周囲を計測し、地表付近の形状を残します。施工後にも同じ場所を計測すれば、地表面がどのように復旧したかを比較できます。
点群を利用する場合は、同じ座標基準で施工前後を取得することで、高さの変化を3次元的に確認できます。
ただし、地表面が元の高さへ戻ったことだけで、地下の充填状態すべてを確認できるわけではありません。深部の施工については、材料投入量や施工記録など別の管理情報が必要です。
したがって、体積計算の検証では、地表形状の比較と投入実績を組み合わせます。
計算では15立方メートルと見積もっていた穴に対し、実際の投入量が大きく異なった場合、その差を記録して原因を確認します。開口部が施工中に広がったのか、想定より深かったのか、材料状態による差なのか、他の要因があるのかを整理します。
この検証を数本繰り返すことで、その現場特有の傾向が見えてきます。残り本数の数量計画へ反映すれば、最初の理論計算だけに頼るより現実的な管理ができます。
現場で体積計算するときに起こりやすい数量差
残置杭撤去穴で数量差が生じる原因は一つではありません。
代表的なのは、杭径を撤去穴径として計算したことによる差です。実際の穴が広がっていれば計算値より材料が多く必要になります。
次に、撤去深度と現況穴底深度を混同するケースがあります。土砂流入や既充填部分があるにもかかわらず、撤去した全深度を空隙として計算すれば過大になります。
地表開口部の最大径を全深度へ適用することでも差が生じます。上部だけ広く、下部が細い場合には計算値が大きくなります。
反対に杭径だけで全体を計算すれば、上部の崩壊部分を見落として過小になることがあります。
さらに、計算体積と搬入材料の体積を同じものとして比較することで、数字上の差が生まれることもあります。
重要なのは、差が出たからといってすぐに施工異常と判断しないことです。まず計算条件を確認し、比較している数量の意味が同じかを見ます。
現場で体積計算する場合、使用した径、深さ、基準高さ、形状の仮定、計測日時などを残しておけば、後から条件を再確認できます。
数字だけを保存するのではなく、数字を出した前提を保存することが数量管理の精度を高めます。
体積計算の記録を施工管理へつなげる
残置杭撤去穴の体積計算は、材料手配だけに利用するものではありません。
杭位置と数量を対応させておけば、施工進捗の管理にも利用できます。どの杭を撤去済みか、どの穴が未埋戻しか、どの位置まで施工が進んでいるかを位置情報と合わせて整理できます。
また、施工前、撤去後、埋戻し後の写真を同じ杭番号や座標へ関連付ければ、後から施工状況を確認しやすくなります。
残置杭撤去穴は、埋戻しが終わると地表から確認できなくなります。そのため施工中の記録価値が高い対象です。
体積計算値、写真、撤去深度、使用材料、投入数量、施工日をまとめて管理すれば、「どこを、いつ、どのように処理したか」を説明しやすくなります。
さらに、実績データは次回の類似工事にも利用できます。同じような地盤条件、杭径、撤去方法でどの程度計算値と投入量に差が出たかが分かれば、次の計画段階でより現実的な数量を見積もる材料になります。
現場で体積計算を行う意味は、一回の数量算出だけではありません。現場で得た実績を次の判断へ戻すことで、材料手配、施工計画、記録作成を継続的に改善できます。
LRTK Phoneで現場の体積計算を効率化する
残置杭撤去のように施工途中で形状が変化する対象では、現場で位置や形状を記録し、その情報を体積計算へつなげることが重要です。
従来、現場で寸法を測り、写真を撮り、事務所へ戻って位置図と照合し、別途数量を計算するという流れでは、計測結果と対象杭の対応確認に手間がかかる場合があります。
LRTK Phoneを活用すれば、現場で位置情報を取得しながら施工箇所の記録を残し、対象を座標と関連付けて整理する使い方ができます。
複数の残置杭が存在する場合でも、位置情報と杭番号を対応させれば、どの穴の記録なのかを確認しやすくなります。
また、計測可能な地表形状を3次元点群として取得できれば、撤去穴周辺の不整形な広がりを確認する材料として活用できます。代表的な直径だけでは把握しにくい崩壊範囲や高低差も、3次元データとして残しておけば後から確認できます。
埋戻し前後で同じ範囲を計測することで、施工前後の地表面を比較する使い方も考えられます。施工後に見えなくなる部分だからこそ、埋戻す前に形状や位置を残しておくことには意味があります。
ただし、LRTK Phoneで地表付近を計測したとしても、深い撤去穴の内部すべてが見えるわけではありません。地表から観測できない深部については、施工記録や撤去深度、使用した施工部材の寸法などと組み合わせて判断します。
また、位置や高さを複数時点で比較する場合は、計測条件や基準をそろえることも重要です。基準が異なれば、実際の形状変化とは別の差が含まれる可能性があります。
LRTK Phoneを体積計算へ活用する目的は、計算式を複雑にすることではありません。現場で取得した位置、写真、点群、施工記録を結び付け、計画値と現況値、実績値の確認を効率化することです。
現場で計測し、その場に近いところで数量を確認できれば、材料不足が予想されるときにも早めの判断につなげやすくなります。複数の撤去穴を順番に施工する現場では、先行した穴の実績から残りの必要数量を見直す使い方もできます。
まとめ
残置杭撤去穴の埋戻し量を現場で体積計算するときに重要なのは、元の杭寸法だけで数量を決めないことです。
第一に確認するのは、杭径ではなく実際の撤去穴がどこまで広がっているかです。撤去作業によって地表付近や周囲地盤が動けば、元の杭径より大きな空間が生じることがあります。
第二に、撤去深度と現在の穴底高さを区別します。杭を深くまで撤去していても、土砂流入や既充填材によって、その深さ全体が現在の空隙として残っているとは限りません。
第三に、深さによる断面の変化を確認します。地表付近だけ広い穴を一つの最大径で計算すると過大になり、杭径だけで計算すると広がった部分を見落とす可能性があります。形状変化が大きい場合には、区間を分けて断面積を積み上げる方が現況を反映しやすくなります。
第四に、既に流れ込んだ土や投入済み材料を考慮して、これから埋め戻す残存空隙を確認します。撤去時にできた穴の総体積と現在必要な材料量を同じものとして扱わないことが重要です。
第五に、幾何学的な体積と材料の搬入量、投入量を区別します。材料の状態や施工条件によって、穴の体積と実際の使用量には差が出ることがあります。
つまり、現場で体積計算する目的は、一つの数字を正解として固定することではありません。計画時の概算、撤去後の現況、埋戻し途中の残量、施工後の実績を段階ごとに確認し、その差を次の施工へ反映することです。
特に残置杭が多数ある工事では、一本ごとの位置、撤去深度、穴形状、計算体積、投入量を関連付けて管理すると、全体数量の予測精度を高めやすくなります。最初の数本から得た実績を残りの材料手配へ反映すれば、施工途中の不足や余剰を抑える判断材料になります。
点群計測を活用すれば、地表付近の不整形な撤去範囲や周囲の高低差を3次元情報として記録できます。ただし、深い穴の見えない部分まで自動的に取得できるわけではありません。施工記録や深度情報と組み合わせ、実測部分と推定部分を区別することが必要です。
残置杭撤去穴は、埋戻した後には確認できません。そのため、埋戻し前の段階で位置、写真、形状、深さ、数量の根拠を残しておくことが重要です。LRTK Phoneを活用して現場の位置情報や3次元データを取得し、体積計算や施工記録と結び付ければ、机上の杭寸法だけでは判断しにくい現況を数量管理へ反映しやすくなります。
残置杭撤去穴の埋戻し量をより現場の実態に近い形で把握したい場合は、LRTK Phoneを使い、現場計測から体積計算、施工前後の記録までを一連の流れとして管理する方法を検討するとよいでしょう。