出来形ヒートマップで舗装厚不足を確認する基本的な考え方
「出来形 ヒートマップ 作り方」と検索する実務担当者の中には、舗装工事で取得した点群や面的な計測データを使い、設計との差を色分けして確認したいと考えている方も多いでしょう。出来形ヒートマップは、施工面と基準となる面との離れを面的に表現できるため、広い施工範囲から高い側、低い側、周囲と傾向が異なる場所を探す際に役立ちます。
舗装工事では道路やヤードなど広い面を施工するため、限られた測点だけでは測点間の局所的な変化を把握しにくい場合があります。面的な計測結果を確認できれば、施工範囲全体の傾向を把握し、追加確認したい場所を絞り込みやすくなります。
ただし、舗装厚不足を確認する目的でヒートマップを利用する場合には、三つの情報を区別しておく必要があります。一つ目は完成面と設計面との標高差です。二つ目は施工前後の実測面から求める参考的な層間差です。三つ目は工事で適用される出来形管理基準に基づく正式な判定結果です。
この三つは似ていますが同じものではありません。特に、施工前面と施工後面の同じ平面位置における高さ差を計算した値を、そのまま正式な舗装厚の出来形管理値とみなすのは避ける必要があります。
国土交通省の現行のICT舗装工実施要領では、面管理について、所定の点密度を確保した出来形計測を行い、3次元設計データと計測した各ポイントとの離れを算出して面的に良否を判定する考え方が示されています。正式な出来形管理では、施工前後の二つの実測面を単純に差し引く独自方法ではなく、工事に適用される設計図書、出来形管理基準、施工計画、最新の要領に従うことが前提です。国土交通省+1
一方、施工前後の面を残しておくこと自体には大きな意味があります。たとえば下側の施工面が周囲より高く、上側の完成面が設計付近に仕上がっている場所では、幾何学的な面間隔が周囲より小さくなっている可能性があります。このような場所を参考差分で探し、正式な管理結果、断面、元データ、所定の実測などで確認する使い方が有効です。
出来形ヒートマップは舗装厚を自動的に保証するものではありません。面的なデータから確認候補を効率よく探し、適用される管理方法による確認へつなげるための道具として位置付けることが重要です。
完成面の高さだけでは舗装厚不足を判断できない理由
舗装厚不足をヒートマップで確認するときに注意したいのが、完成面の高さと施工された層の厚さを同じものとして扱わないことです。
完成面の出来形ヒートマップで確認しているのは、基本的には設計上の完成面と計測した完成面との位置関係です。完成面が設計面に対してどちら側にあるかを確認するものであり、それだけから下側の施工面との間隔を知ることはできません。
単純化した例として、設計上の下側面を高さ100、上側面を高さ150とします。この場合、鉛直方向の設計上の間隔は50です。実際の施工前面が110で、施工後面が150だった場合、施工後面は設計位置に合っていても、同じ平面位置における施工前後の鉛直差は40になります。
このような状態では、完成面と設計完成面とのヒートマップだけを見ても、下側面が高かったことは把握できません。そのため、完成面が設計付近だからといって、すべての場所で施工前後の面間隔も設計どおりだと判断することはできません。
逆に、実際の施工前面が90、施工後面が140だった場合、完成面は設計より10低い位置にありますが、単純な鉛直方向の施工前後差は50になります。したがって、完成面が低いという情報だけから厚さ不足だと判断することもできません。
ただし、この数値例で求めている50や40は、あくまで同一平面位置における幾何学的な高さ差を説明するための値です。実際の道路には縦断勾配や横断勾配があり、工種や管理方法によって評価方法も異なります。こうした単純な鉛直差を、そのまま工事の正式な厚さ管理値へ読み替えないことが重要です。
実務では、完成面の出来形、各層の出来形、厚さまたは標高較差など、工事に定められた管理項目を確認します。そのうえで施工前後の面的データが残っていれば、正式な出来形管理だけでは気付きにくい局所的な傾向を探す補助情報として利用できます。
この違いを理解しておけば、「完成面のヒートマップが良好だから下層を含めて厚さも問題ない」という早計な判断を避けやすくなります。
出来形ヒートマップの差分はどのように作るのか
出来形ヒートマップを作るときは、最初に何と何の差を表示するのかを明確にします。
完成面の出来形を確認するのであれば、3次元設計面と出来形計測結果を同じ座標基準で扱い、設計面に対する計測点の離れを求めます。実測値から設計値を引くのか、その逆なのかによって符号の意味が変わるため、正負と色の対応を確認しておく必要があります。
赤を高い側、青を低い側として表示する場合もあれば、設定や帳票の定義によって表現が異なる場合があります。したがって、色だけで判断せず、凡例、差分方向、単位、基準となる面を確認します。
国土交通省の現行のICT舗装工実施要領で示される面管理も、3次元設計データと計測したポイントとの離れを算出し、出来形を面的に判定する考え方です。正式な面管理を実施する場合は、適用要領で定められた計測方法や処理条件に従う必要があります。国土交通省+1
これとは別に、舗装厚不足の候補を探すための補助解析として、施工前面と施工後面を比較する方法があります。同じ平面位置で施工後面と施工前面の高さ差を求めれば、施工前後の面間隔が周囲と比べて小さい場所や大きい場所を探すことができます。
ただし、この値はここでは層厚の参考差分として扱います。施工前後の実測面同士の局所差を計算しただけで、正式な出来形管理上の厚さや標高較差を判定したことにはなりません。
施工前と施工後では、まったく同じ位置に計測点が存在するとは限りません。そのため参考解析では、共通グリッドへ変換したり、面モデルを生成したりして比較することがあります。この処理には補間が伴う場合があり、設定によって結果が変わることにも注意が必要です。
グリッドが粗すぎれば、狭い範囲の変化が周囲と平均化される可能性があります。反対に過度に細かくすると、点群の計測ばらつきや路面の微細な凹凸が強調されることがあります。
正式な出来形管理用のデータと、原因調査や施工中確認のために独自作成する参考ヒートマップは分けて管理すると安全です。正式帳票では規定された条件を使用し、参考解析では目的、処理条件、補間方法を記録しておけば、後から結果の意味を追跡しやすくなります。
手順1 比較する設計面と施工面を層ごとに整理する
舗装厚不足の見落としを防ぐ最初の手順は、比較する面を施工段階ごとに整理することです。
舗装工事では複数の層を順番に施工することがあります。最終完成面だけを計測しても、すでに覆われた下側の施工面を後から面的に直接確認することはできません。
施工前後の面間隔を補助的に確認したい場合は、対象層の施工直前と施工直後に計測データを残します。施工前面と施工後面が同じ座標基準で保存されていれば、後から参考的な層間差を解析できます。
同時に、設計データについても各施工段階との対応を確認します。完成設計面だけでなく、工事の出来形管理で各層をどの目標面や管理項目に対して評価するのかを整理しておくことが重要です。
ここで注意したいのが、各層の正式な出来形管理と、施工前後の実測面同士の比較を混同しないことです。正式な管理では、適用される基準に従って3次元設計データ、目標となる高さ、計測結果などを用いて判定します。施工前後面の差分は、それとは別の確認資料として管理すると意味が明確になります。
施工区画が複数ある現場では、データの取り違えも防ぐ必要があります。施工区画、対象層、計測日時、施工前または施工後、座標基準などを追跡できる状態で保存します。
同じ日に複数区画を計測した場合や、隣接区画を別の日に施工した場合、ファイル名だけでは後から区別できなくなることがあります。どの面がどの施工段階に対応しているのかを明確にしておくことが、正しい差分作成の前提です。
施工境界にも注意します。実測点が存在しない区画間を無条件に補間すると、本来計測していない範囲にも仮想的な面が生成されることがあります。施工範囲と有効な計測範囲を確認し、比較可能な範囲だけを解析対象とします。
手順2 座標系と高さ基準をそろえて比較面を重ねる
二つ以上の面を比較するときは、平面位置と高さの基準を一致させる必要があります。
舗装面には縦断勾配や横断勾配があります。そのため、平面方向に位置ずれがあると、同じ施工面であっても異なる高さの場所同士を比較することになります。
たとえば横断勾配を持つ道路で、施工前後のデータの一方が横方向へずれていれば、本来とは異なる位置の標高を差し引くことになり、道路方向へ連続する帯状の差分が発生する場合があります。
このような差を施工による厚さ変化と誤認しないため、差分処理の前に座標系、座標軸、原点、平面位置を確認します。
高さ基準も同様です。施工前と施工後のデータに一定の高さオフセットが含まれていれば、施工範囲全体が一様に厚くなった、または薄くなったような参考差分になる可能性があります。
全体に似た値の差が現れた場合には、施工全体の傾向だけでなく、計測ごとの高さ基準や標定状態に系統的な差がないかも確認します。
施工によって移動していない既知点や、比較に利用できる固定箇所が存在する場合は、施工前後のデータ間で位置関係を確認する材料になります。ただし、舗装面と異なる材質や形状の構造物では計測特性が異なる場合もあるため、確認対象として適切かを判断します。
差分を小さくするためだけに計測データを任意に移動することは避けます。補正が必要な場合には、基準点、標定結果、座標変換条件など根拠を明確にし、元データと補正内容を残します。
正しいヒートマップとは、色が均一なヒートマップではありません。正しい座標基準と処理条件に基づき、意味のある面同士が比較されていることが重要です。
手順3 施工前後の面から層厚の参考差分を作る
施工前後の面が正しい位置関係で整理できたら、舗装厚不足の候補を探す補助解析として面間差を求めます。
比較的緩やかな面では、同じ平面位置における施工後面と施工前面の高さ差を計算することで、施工前後の面間隔の分布を確認できます。
さらに、その参考的な面間隔と設計上の層厚との差を計算すれば、周囲より薄い側または厚い側にある候補を色分けできます。
ただし、この差分を正式な出来形管理値と表示するのは避けます。名称も、層厚参考差分、施工前後面差、確認用面間差など、正式な合否判定値と区別できる表現にすると安全です。
道路に勾配がある場合、同じ平面位置における鉛直差と、施工面に対して別方向に測った距離は一致しないことがあります。工事で定められた厚さの測定方法がある場合は、その方法が優先されます。
参考ヒートマップで一点だけ極端に薄い値が出ても、直ちに施工不良とは判断しません。施工前面と施工後面の双方に計測誤差や細かな表面凹凸が含まれるため、二つのデータを差し引くことでばらつきが表面化することがあります。
確認したいのは異常値の連続性です。不足方向の値が狭い一点だけなのか、ある程度まとまった面積で続いているのか、施工方向に帯状となっているのか、施工区画の境界に集中しているのかを確認します。
孤立した異常であれば、不要点、欠測、補間、計測条件などを確認します。一方、まとまった範囲で同じ傾向が続いている場合には、元点群、施工前面、施工後面、正式な出来形管理結果を詳しく照合する価値があります。
完成面と設計面との出来形ヒートマップも併せて確認します。完成面が設計付近にある一方で、施工前後面の参考差分だけが小さければ、下側面の位置を重点的に確認できます。
複数のヒートマップは、それぞれ何を差し引いた図なのかを明記しておくことが重要です。完成面差分と施工前後面差分を同じ名称で保存すると、後の確認時に誤解が生じやすくなります。
手順4 色幅とメッシュ条件を固定して不足候補を探す
差分をヒートマップとして表示するときは、色幅とデータ処理条件を確認します。
同じ差分データでも、表示する最小値と最大値を変更すると印象は大きく変わります。狭い色幅では小さなばらつきまで強調され、広すぎる色幅では確認したい差が目立たなくなる場合があります。
施工日や施工区画の傾向を比較するための参考ヒートマップでは、同じ目的の図に対して同じ差分方向、単位、色幅を用いると比較しやすくなります。
区画ごとに自動的な最小値と最大値を使うと、同じ色でも実際の数値が異なることがあります。そのため色だけを比較せず、必ず凡例と差分値を確認します。
ここで重要なのが、正式な出来形管理図表と社内確認用の参考ヒートマップを分けることです。正式な出来形管理では、適用される要領、規格値、計測密度、データ処理方法などに従います。結果を見やすくする目的で独自にメッシュや判定条件を変えた図を、正式な合否判定資料と置き換えてはいけません。
参考解析でグリッドを使用する場合は、グリッドサイズが確認したい現象より大きすぎないかを確認します。狭い帯状の変化を大きなグリッドで平均化すると、周囲の値に埋もれる場合があります。
反対に極端に細かなグリッドでは、元点群の密度が不足し、補間結果や一部の計測点に強く影響される可能性があります。細かくすれば必ず正確になるわけではありません。
参考図を作る際には、グリッドサイズだけでなく、各セルにどれだけの実測点が存在するのか、欠測をどこまで補間しているのかも確認します。
極端な外れ値によって表示範囲全体が引き伸ばされている場合には、その点が舗装面を表しているかを元データで確認します。施工機械、車両、資材、作業員、構造物など舗装面ではない点が混ざっている場合、それらを根拠なく舗装面の差分へ含めないようにします。
表示条件の変更は、結果を良く見せるためではなく、確認目的を明確にして行います。変更前後の条件を記録しておけば、後から同じ結果を再現しやすくなります。
手順5 断面と実測を組み合わせて舗装厚を確認する
ヒートマップで不足候補を見つけたら、断面、元点群、正式な出来形管理結果、必要な実測を組み合わせて確認します。
ヒートマップは広い施工範囲から確認候補を探すことに適していますが、色だけで舗装厚不足を確定するものではありません。
まず、不足方向の参考差分が連続している範囲に断面を設定します。道路では横断面と縦断面の両方を確認すると、変化の方向を理解しやすくなります。
横断面では左右方向の形状や横断勾配との関係を確認できます。縦断面では道路方向へ連続する波状の変化や、施工区画に沿った傾向を確認できます。
可能であれば、設計面、施工前面、施工後面を同じ断面上で比較します。完成面だけを見るより、どの面から差が生じているかを把握しやすくなります。
施工後面が設計完成面付近にあり、施工前面だけが周囲より高い場合には、施工前後の面間隔が小さくなっている可能性があります。一方、施工前面と施工後面が似た量だけ上下している場合には、面間隔よりも全体の高さ位置に関する問題である可能性も考えられます。
断面上で異常に見える場所は元点群へ戻って確認します。点の密度、不要点、欠測、補間面の位置を確認し、差が実測データによって裏付けられているかを見ます。
必要に応じて現地で追加確認します。正式な出来形や品質の判定は、設計図書、施工計画、適用される出来形管理基準、品質管理基準などに従って行います。
ヒートマップによる補助解析は、所定の測定や検査を省略するためのものではありません。管理点以外も含めて面的に確認候補を見つけ、必要な確認へつなげられる点に価値があります。
舗装厚不足を見落としやすいヒートマップのパターン
ヒートマップを作成していても、使い方によっては舗装厚不足の候補を見落とすことがあります。
代表的なのが、完成面と設計完成面とのヒートマップだけを確認するケースです。完成表面が設計付近にあっても、下側の施工面が局所的に高ければ、施工前後の面間隔は周囲より小さくなっている場合があります。
次に注意したいのが、色幅が広すぎるケースです。極端な外れ値に表示範囲が引っ張られると、実務上確認したい差が同じような色に見えることがあります。
全体が同じ色に見えるから問題がないと判断せず、凡例、最小値、最大値、分布を確認します。
三つ目は、参考解析で平均化しすぎているケースです。粗いグリッドにより狭い範囲の変化が周囲と平均化されると、不足候補が目立たなくなる場合があります。
四つ目は、施工前後で実測範囲が一致していないケースです。一方にしか点が存在しない場所まで補間すると、実際には計測されていない領域に差分が表示される場合があります。
ヒートマップ上に色が付いていることと、その場所に十分な実測データが存在することは同じではありません。
五つ目は、座標や高さ基準の系統的なずれを施工差と誤認するケースです。広い範囲がほぼ同じ方向の差になる場合には、施工状態と併せて計測データ間の基準も確認します。
また、参考ヒートマップの色境界を正式な合否境界と誤認することにも注意が必要です。社内確認用に設定した色幅と、工事で定められた規格値は別物です。
ヒートマップは視覚的に理解しやすい反面、色の印象が判断を先行させることがあります。色を異常の確定結果ではなく、確認する場所を探す入口として使うことが大切です。
舗装端部や構造物周辺の差分を見るときの注意点
舗装中央部に比べ、端部や構造物周辺は面生成や差分の解釈が難しくなります。
縁石、側溝、マンホール、排水施設、既設舗装との接続部などでは、舗装面が途切れたり、急激な段差が存在したりします。
舗装面と構造物上面を一つの連続面として補間すると、本来存在しない中間面が生成される場合があります。施工前後で補間の状態が異なれば、舗装厚とは関係のない差が参考ヒートマップに現れる可能性があります。
たとえば舗装面と縁石上面に段差がある場所で両者を同じ面として処理すると、間を結ぶ仮想的な傾斜面ができることがあります。その面同士を比較すれば、実際の舗装面を表していない値が含まれます。
マンホール周辺でも、蓋や構造物の点を舗装面と分離できているか確認します。舗装面だけを比較する目的であれば、異なる対象物を同じ面生成へ入れない処理が必要です。
計測範囲の端部では点密度や観測条件が中央部と異なる場合もあります。その結果、端だけ差分が不安定になることがあります。
端部に異常色が集中しているときは、施工状態だけでなく、点密度、計測範囲、補間範囲、対象物の分類も確認します。
施工由来の変化かデータ処理由来の変化か判断しにくい場合には、元点群と断面へ戻って確認することが有効です。
点群の欠測やノイズを厚さ不足と誤認しない方法
出来形ヒートマップは、元となる計測データの品質や処理方法の影響を受けます。
舗装面の計測時には、施工機械、車両、作業員、資材などが存在する場合があります。舗装面ではない点を含んだまま面を生成すると、局所的な突出や落ち込みとして処理される可能性があります。
施工前面と施工後面を差し引く参考解析では、一方の面にだけ不要点が残っていると、面間差が実際とは異なる値になることがあります。
欠測部分にも注意が必要です。実測点がない場所を周囲の点から広く補間すると、計測していない場所にも滑らかな面が作られます。
施工前面と施工後面で欠測位置や補間条件が異なれば、その違いが差分として表れる場合があります。
ヒートマップに孤立した斑点が見つかった場合には、まず元点群を確認します。極端に高い点や低い点がないか、周囲の点密度が十分か、舗装面以外の対象物が混ざっていないかを確認します。
異常色が施工方向に連続している場合にも、施工不良と直ちに断定しません。複数回の計測データを結合している場合には、データ境界や標定条件の違いが帯状の差として現れる可能性があります。
施工境界と計測データ境界が同じ場所にある場合は、施工由来と計測由来の両方を候補として確認します。
不要点の除外処理も、結果をきれいにすることを目的に行わないことが重要です。舗装面ではない点、明確に比較対象外となる範囲など、除外する理由を決めて処理します。
元データと処理後データを分けて保存しておけば、後から異常値の根拠を追跡できます。
層ごとの出来形データを施工中に残す重要性
舗装厚の傾向を面的に確認するとき、完成後に不足しやすい情報が下側の施工面です。
上の層を施工すると、その下にあった面を後から直接計測することはできません。完成後に取得できる点群は、原則として外部から見えている面の情報です。
そのため施工前後面の参考差分を利用したい場合は、施工中から各段階のデータを残しておく必要があります。
対象層の施工前に計測し、施工後にも同じ座標基準で計測します。保存状況を確認してから次工程へ進む流れを作ることで、後から施工前後の状態を比較できます。
このデータは厚さ不足候補の確認以外にも利用できます。最終完成面で気になる差が見つかった場合に、どの施工段階から変化が現れていたのかを追跡する材料になります。
下側の施工段階からすでに高かったのか、途中の層で差が生じたのか、最終層で形状が調整されたのかを比較しやすくなります。
ただし、保存した施工前後データから独自に算出した差分と、正式な出来形管理結果は区別して保存します。参考解析の結果だけが残っている状態では、後から何を根拠に作成した図なのか分からなくなることがあります。
施工日、施工区画、対象層、計測日時、使用した座標基準、計測条件、処理条件などを関連付けておくと、施工記録と照合しやすくなります。
完成時点だけのデータでは最終結果しか確認できません。施工途中の面を時系列で残すことで、出来形が形成される過程を確認するための材料を増やせます。
出来形ヒートマップを日常の品質管理へ組み込む方法
出来形ヒートマップは、完成後の報告資料としてだけでなく、施工途中の確認に組み込むことで活用しやすくなります。
対象層を施工する前に計測し、施工後にも計測して参考差分を確認し、正式な出来形管理結果や現場状況と照合する流れを作れば、次の層に覆われる前に気になる場所を確認できます。
完成後に下側の状態を推測するより、各施工面が露出している段階で記録を残す方が原因を追跡しやすくなります。
参考ヒートマップについては、差分方向、単位、色幅、グリッド条件などを標準化しておくと施工日や施工区画を比較しやすくなります。
一方、正式な出来形管理図表は、工事に適用される要領や規格値に従って作成します。社内確認用の表示設定と正式帳票の設定を混在させないことが重要です。
解析画面で不足候補を見つけた後に、その場所を現場で再確認できる仕組みも必要です。座標や施工区画、測点情報を使って場所を共有できれば、解析担当者と施工担当者の認識をそろえやすくなります。
施工写真や施工記録を位置情報と関連付けておくことも有効です。ヒートマップで特定箇所に気になる傾向が見つかったとき、その場所の施工時の状況を確認する材料になります。
現場で座標付きの測位や点群取得を行えるLRTK Phoneのような仕組みを利用すれば、施工段階ごとの現況を位置情報と関連付けて記録する運用を検討できます。LRTK Phoneについては、公式情報でも測位、点群スキャン、座標付き点群などの機能が案内されています。Lefixea Irtk
ただし、利用できる機器で点群を取得できることと、そのデータを特定工事の正式な出来形管理にそのまま使用できることは別です。正式な出来形管理に利用する場合には、対象工事で認められる計測技術、必要な精度、計測密度、精度確認方法、監督職員との協議など、適用条件を事前に確認する必要があります。
一方、施工途中の記録、原因調査、追加確認箇所の抽出などの補助用途では、座標付きの写真や点群を残しておくことで、後から同じ場所の状況を確認しやすくなります。
面的な出来形管理を効率化するには、計測、正式な出来形管理、参考差分の作成、現地照合、記録という一連の流れを区別しながらつなげることが大切です。
まとめ 舗装厚不足は完成面だけでなく層ごとの差分で確認する
出来形ヒートマップの作り方で重要なのは、単に点群へ色を付けることではありません。何を基準とし、何を計測し、どの差を表示しているのかを明確にすることが重要です。
舗装厚不足の見落としを防ぐときは、完成面と設計完成面との差だけで判断しないことがポイントです。完成面が設計付近でも、下側の施工面の状態によって施工前後の面間隔が周囲より小さくなる場合があります。
一方で、施工前後の二つの実測面を局所的に差し引いた値を、そのまま正式な舗装厚の出来形判定値と扱うことも適切ではありません。
正式な出来形管理では、工事に適用される設計図書、出来形管理基準、施工計画、最新の要領に従って評価します。国土交通省のICT舗装工における面管理では、3次元設計データと計測したポイントとの離れを用いて面的に判定する考え方が示されています。国土交通省
そのうえで施工前後の面を残し、参考的な面間差を作成すると、広い施工範囲から追加確認したい場所を探す材料になります。
見落としを防ぐ基本的な流れは、まず比較する設計面と施工面を層ごとに整理することです。次に座標系と高さ基準を確認し、意味のある位置関係でデータを比較します。
施工前後面から参考差分を作成するときは、正式な出来形管理結果とは分けて扱います。グリッド、補間、色幅などの条件によって見え方が変わることを理解し、処理条件を記録します。
ヒートマップで気になる範囲が見つかったら、断面、元点群、正式な出来形管理結果、施工記録、必要な現地確認を組み合わせます。色だけで施工不良を確定しないことが重要です。
特に有効なのは、各層が覆われる前に施工段階ごとのデータを残しておくことです。上の層を施工した後から、下側の施工面を面的に直接計測することはできません。
施工前面、施工後面、計測日時、施工区画、対象層を追跡できる状態で保存しておけば、完成後に異常候補が見つかった場合にも施工過程を振り返りやすくなります。
出来形ヒートマップは、単なる色付きの完成資料ではありません。正式な出来形管理を正しく実施したうえで、施工中に取得した面的データを活用し、広い施工範囲から確認すべき位置を探す補助資料として利用できます。
LRTK Phoneなどを利用して施工段階の位置情報や点群を記録する場合にも、正式な出来形判定への利用条件と補助的な現場記録の用途を区別することが重要です。
舗装厚不足の見落としを減らすためには、完成面だけを見るのではなく、各施工段階のデータを残し、設計面との出来形評価と施工前後面の参考差分を分けて確認し、最後は工事に適用される基準と必要な実測に基づいて判断することが重要です。