仮囲い控え基礎跡を盛土数量へ反映する基本
盛土の体積計算では、施工前の地盤面と完成計画面の間に、どの材料がどの範囲へ入るかを明確にすることが重要です。現場には盛土だけでなく、仮囲い、仮設通路、仮排水、仮設電気設備、資材置場など、工事中だけ使用する設備があります。仮囲いを安定させるための控え材と、その下部を固定する控え基礎も仮設物の一つです。
控え基礎には、コンクリート基礎を地中へ設ける方法、地表へ置く基礎を使用する方法、地盤へ固定材を施工する方法などがあります。実際の方式、寸法、設置間隔、撤去方法は、仮囲いの高さ、風荷重、周辺条件、施工計画などによって変わります。そのため、標準的な配置だけから基礎数や体積を決めず、仮設計画図、施工記録、現地確認を照合する必要があります。
仮囲い控え基礎跡を盛土数量から控除するかどうかは、施工途中に基礎が存在したという事実だけでは決まりません。完成時にその範囲へ盛土材が入るのか、基礎が残るのか、路盤材やコンクリートなど別の材料が入るのかを確認して判断します。
ただし、ここでいう「盛土量」と「埋戻し量」は、発注者の数量算出基準や設計図書によって別工種として扱われることがあります。国土交通省の公共建築数量積算基準では、埋戻しは根切り部分と基礎などの間隙を土や砂で充てんするもの、盛土は設計図書に基づいて土や砂を盛るものとして区分されています。したがって、完成時に土が入るという理由だけで、契約上の工種名まで一律に「盛土」と決めるのは適切ではありません。適用する設計図書、特記仕様書、数量算出要領、受発注者間の協議内容を優先します。([MLITT][1])
基礎を完全に撤去し、撤去跡のうち施工前地盤面より上の設計盛土範囲を盛土材で復旧する場合、その重複範囲は完成時に土で満たされます。このため、完成形の設計盛土体積から基礎跡を恒久的な空間として控除する考え方にはなりません。一方、施工前地盤面より下の穴を復旧する部分は、設計盛土とは別に埋戻しとして区分されることがあります。
基礎の全部または一部を地中へ残置する場合は、残置部分のうち、もともとの設計盛土体積に含まれている範囲だけが控除候補になります。施工前地盤より下にある部分や、盛土法面の外側にある部分は、当初の盛土体積へ含まれていないため、そこまで差し引くと過少計上になります。
撤去跡の上部を路盤材、舗装、別の構造物などで復旧する場合は、穴全体を一括して盛土材の数量へ入れません。完成断面の材料境界を確認し、盛土、埋戻し、路盤、舗装、コンクリートなどに分けて計算します。
仮囲い控え基礎は一か所当たりの体積が小さくても、仮囲い延長が長く、基礎数が多ければ合計量が増えます。端部、曲がり部、出入口付近、風を受けやすい区間などでは、標準部と異なる補強が行われることもあります。数量の精度を高めるには、完成形、工種区分、基礎数、実測形状、工程、記録を一つずつ確認することが必要です。
項目1 完成時の材料構成と数量区分を確定する
最初に確認するのは、完成時にその場所を占める材料です。施工中に穴があった、基礎が置かれていた、撤去作業で周囲を掘ったという事実だけで、完成盛土量から一律に控除してはいけません。
盛土体積を施工前地盤面と完成計画面との差から求める場合、両面の間に盛土材が入る範囲は盛土体積へ含まれます。完成時に基礎、排水施設、路盤材、舗装、擁壁、縁石基礎などが占める範囲は、適用基準に従って別材料または別工種として区分します。
例えば、仮囲い控え基礎を完全に撤去し、施工前地盤面より上の穴を盛土材で埋め戻して、周囲の盛土と一体になるように仕上げる場合を考えます。この範囲は完成時に土で満たされるため、完成形の盛土体積から基礎跡を控除する必要はありません。ただし、基礎が残っていた期間は土を施工できないため、施工途中の出来高と、撤去後に復旧した数量は時点を分けて管理します。
反対に、基礎を撤去せず残置する場合は、残置基礎が占める範囲へ盛土材は入りません。ただし、基礎全体を差し引くのではなく、設計盛土範囲と重なる部分だけを取り出します。基礎下端が施工前地盤より下にある場合、その下部は設計盛土体積の外側です。
既存地盤に勾配がある場所では、同じ基礎の中でも盛土との重複高さが変わります。山側では基礎の大部分が既存地盤より下にあり、谷側では基礎上部が盛土範囲へ入ることがあります。このような箇所を基礎の外形寸法だけで全量控除すると、盛土に含まれていない部分まで差し引くことになります。
撤去跡の上部に路盤や舗装を設ける場合も、完成断面を基準に区分します。穴の深さが0.9メートルで、下部0.6メートルを土質材料、上部0.3メートルを路盤材で復旧する計画であれば、同じ平面積へ0.9メートルを掛けた全量を盛土材として扱うことはできません。土質材料と路盤材の境界高さを確認し、それぞれの体積を求めます。
基礎撤去位置へ別の構造物を施工する場合は、構造物本体が占める体積と、その周囲の埋戻し空間を分けます。構造物本体の体積を盛土へ含めず、掘削面と構造物の間に土や砂を充てんする部分は、設計図書に従って埋戻しとして整理します。
実務では、まず施工前地盤面と完成計画面から設計盛土の総体積を求め、その後、完成時に土以外のものが占める重複範囲を確認する方法が整理しやすい場合があります。ただし、発注者が定める数量算出方法があるときは、その方法を優先します。計算者独自の区分へ置き換えると、設計数量、出来高、材料手配量の基準がずれるおそれがあります。
撤去方法が未確定なら、全部撤去、部分撤去、全部残置などの条件別に仮数量を用意します。その際は、各数値が確定数量ではなく、どの前提に基づく試算かを明記します。
完成形の体積、施工途中の出来高、撤去対象量、埋戻し完成体積、搬入する材料量は同じ意味ではありません。特に土量は、地山、ほぐした状態、締固め後など、基準状態によって数値が変わります。公共建築数量積算基準では、土砂量を地山数量とし、掘削による増加や締固めによる減少を数量計算へ考慮しない考え方が示されていますが、材料手配や施工計画では別途の換算が必要になることがあります。適用基準と数量の基準状態を明示することが重要です。([国土交通省][2])
項目2 基礎本体と撤去後の掘削跡を区別する
仮囲い控え基礎跡の計算では、基礎本体の体積と、基礎を撤去した後に残る空間の体積を区別します。両者は一致するとは限らず、計算目的も異なります。
基礎本体の体積は、残置する基礎の控除候補、撤去するコンクリート量、処分対象量などを検討するときに使います。撤去後の穴の体積は、復旧に必要な埋戻しまたは盛土の完成体積を求めるときに使います。
基礎本体が幅0.6メートル、奥行き0.6メートル、高さ0.8メートルの直方体であれば、本体体積は0.288立方メートルです。しかし、撤去作業のために周囲を掘り広げ、撤去後の穴が幅0.9メートル、奥行き0.8メートル、深さ0.9メートルになれば、単純な直方体として見た空間は0.648立方メートルです。実際の穴が傾斜面や崩れを含む場合は、さらに形状に合う計算が必要です。
基礎を引き上げる際に側面が崩れた場合、底部の軟弱土を除去した場合、排水のために追加掘削した場合は、復旧対象が基礎本体より大きくなります。基礎の設計寸法だけを埋戻し量へ流用すると、復旧材料を過少に見積もる可能性があります。
反対に、基礎上部だけを撤去して下部を残置する場合は、撤去後に生じる空間が基礎全体より小さくなります。このとき、基礎全体の体積を埋戻し量へ入れると過大計上になります。残置部分の天端高さ、撤去部分の外形、追加掘削の有無を確認します。
測定対象は計算目的ごとに変えます。残置控除量を求める場合は、残る基礎の形状と盛土範囲との重なりを確認します。撤去対象量を求める場合は、撤去した基礎本体の寸法を確認します。復旧量を求める場合は、撤去と必要な底面処理が終わった後の空間を測ります。
設計図や仮設計画図の寸法は有力な資料ですが、現地の施工形状と一致するとは限りません。設置時に掘削穴が広がったり、地盤状況に合わせて基礎形状が変更されたり、撤去時に追加掘削が生じたりすることがあります。確定数量に使う場合は、図面値と実測値のどちらを採用するかを、適用基準と記録に基づいて決めます。
地上から見える部分だけで基礎形状を判断することも避けます。地中で下部が広がる形、段差を持つ形、底版状の部分を持つ形では、上部寸法だけから体積を求めると誤差が生じます。
撤去後の穴も、上面と底面が同じ大きさとは限りません。上部が広く底部が狭い形、片側だけ崩れた形、既存地盤勾配に沿って深さが変わる形などがあります。上面の最大寸法と最大深さを掛けるだけでは、実際より大きな直方体として算出する可能性があります。
穴に水がたまっている場合は、水面から底までの距離だけで全体深さを決めません。基準高さが分かる周辺点、穴縁、水面、底面の高さ関係を測り、必要に応じて複数点で底面標高を確認します。水や泥の除去後に底面が変わった場合は、最終的な復旧開始面を記録します。
仮囲いを長期間設置した現場では、車両通行、資材仮置き、降雨、局所的な沈下などによって周辺地盤面が変化することがあります。設置時の深さだけに頼らず、撤去時の地盤高、施工前地盤の基準、完成計画高を照合します。
基礎本体、撤去範囲、残置範囲、復旧空間を分けて整理すれば、撤去量と埋戻し量が一致しない理由を説明できます。数値が異なること自体は誤りではなく、対象としている物体と空間が異なるためです。
項目3 位置と形状に応じた体積計算方法を選ぶ
仮囲い控え基礎跡の体積は、実際の形状と求める精度に応じて計算方法を選びます。すべての箇所を同じ直方体として処理すると、傾斜地や不整形な穴で誤差が大きくなることがあります。
幅、奥行き、深さがほぼ一定で、側面が垂直に近い場合は、幅×奥行き×深さで求めます。幅0.7メートル、奥行き0.8メートル、深さ0.6メートルなら、一か所当たり0.336立方メートルです。同じ条件の箇所が20か所なら、丸める前の値を合計して6.72立方メートルとなります。
上部が広く底部が狭い穴では、上面積と底面積を測ります。上面積と底面積の単純平均に深さを掛ける方法は概算として使えますが、上下の形が相似で直線的に変化する角すい台や円すい台に近い場合は、体積を深さ÷3×上面積＋底面積＋上面積と底面積の積の平方根として求める方法があります。式で表すと、V＝h÷3×（A1＋A2＋√A1A2）です。
例えば、上面積0.8平方メートル、底面積0.5平方メートル、深さ0.7メートルで、上下断面が相似に近いと仮定すると、単純平均面積法は0.455立方メートルです。一方、角すい台に近い式では約0.448立方メートルになります。差は小さく見えても、箇所数が多い場合や形状差が大きい場合は合計へ影響します。どの式を採用したかを計算表へ残します。
上面から底面までの変化が不規則な場合は、高さ方向を複数の層へ分けます。各層の上下面積を測り、形状に応じて平均断面または台形状の式で体積を求め、最後に合計します。必要な精度に対して測点が少なすぎると形状を表せず、多すぎると測定負担が増えるため、変化点を優先して測ります。
円柱状の穴は、半径×半径×円周率×深さで求めます。直径を測った場合は、直径の半分を半径として使用します。計算表には直径と半径のどちらを入力したかを明記し、取り違えを防ぎます。
上部と下部で直径が異なる場合は、円すい台に近い式を使えます。ただし、実際の平面形が楕円や不整形なら、円形と決めつけず、長径と短径から楕円面積を求める方法や、小区画へ分ける方法を選びます。
基礎跡が傾斜地にある場合、山側と谷側で深さが異なります。平面形が一定で、地盤面または底面がほぼ平面として変化するなら、複数点の深さから平均深さを求め、平面積へ掛ける方法があります。平面積0.6平方メートル、浅い側0.4メートル、深い側0.8メートルで、深さが直線的に変化するとみなせるなら、平均深さ0.6メートルから体積は0.36立方メートルです。
ただし、途中に段差がある場合、一部だけが盛土範囲へ入る場合、底面が局所的に掘り下がっている場合は、単純平均で表しにくくなります。段差、材料境界、施工前地盤面との交線などで形状を分けて計算します。
独立基礎跡が点在する場合は、一か所ずつ計算して合計する方法が分かりやすいでしょう。連続する基礎や長い掘削跡は、断面積×延長で求められます。断面が途中で変わる場合は、変化点で区間を分けます。
盛土全体を平均断面法で算出している場合でも、測点間に独立した小規模基礎が点在すると、横断面だけでは個数や位置を表しにくいことがあります。その場合は、盛土全体の数量と、個別基礎の重複体積を別計算し、対象が重複しないように整理します。平均断面法は土工数量算出で一般に用いられる方法ですが、測点配置と対象形状が合っているかを確認する必要があります。([国土交通省][3])
基礎数が多い現場では、標準型、端部型、曲がり部型、出入口型、変形型などに分類できます。ただし、基礎寸法が同じでも、施工前地盤高と完成計画高が違えば盛土との重複体積は変わります。形状区分だけでなく、高さ関係も確認します。
計算途中の丸めにも注意します。一か所当たり体積を早い段階で小数第一位などへ丸めてから個数を掛けると、基礎数が多い場合に差が積み重なります。途中計算では必要な桁数を保持し、全体を集計した後に、適用する数量算出基準の単位と端数処理へ合わせます。
項目4 工程別に数量を整理して二重控除を防ぐ
仮囲い控え基礎跡では、同じ範囲を二回差し引く二重控除と、同じ復旧範囲を二種類の材料へ重複計上する二重加算が起こりやすいため、工程と数量区分を分けて整理します。
基礎が残った状態で周囲の盛土を施工すると、基礎が占める部分には土が入りません。施工途中の出来高を実際の施工済み体積で評価するなら、その時点では基礎部分を盛土済みとして扱えません。
その後、基礎を撤去し、設計盛土範囲を盛土材で復旧した場合、完成時には土が入ります。完成形の盛土体積では恒久的な控除対象にしませんが、施工履歴としては、先行盛土と撤去後の復旧を分けて記録します。
例えば、施工前地盤面より上の設計盛土体積が1,200立方メートルで、施工中に基礎が占めている重複体積が8立方メートルあるとします。全基礎を撤去して同じ範囲を盛土材で復旧するなら、完成時の設計盛土体積は1,200立方メートルです。施工途中では1,192立方メートルを施工済み、8立方メートルを未施工として管理し、復旧後に残りを施工済みへ移す整理が考えられます。
ここで、最初に1,200立方メートルから8立方メートルを差し引き、復旧完了後も完成数量から8立方メートルを控除したままにすると、同じ部分を二重に差し引くことになります。
基礎のうち3立方メートル分を盛土範囲内へ残し、5立方メートル分を撤去して盛土材で復旧する場合、完成盛土体積から控除する候補は残置される3立方メートルです。撤去される5立方メートル相当の範囲は、最終的に土が入るなら恒久控除にはしません。
ただし、撤去後の穴が基礎本体より広がっていれば、復旧する空間は5立方メートルより大きくなることがあります。追加掘削を含む空間が6.5立方メートルでも、基礎本体5立方メートルと一致しないこと自体は不自然ではありません。撤去量は物体の体積、復旧量は空間の体積だからです。
数量表では、設計盛土体積、施工途中の未施工体積、残置基礎の重複体積、基礎撤去量、施工前地盤面より下の埋戻し量、施工前地盤面より上の復旧盛土量、路盤復旧量、舗装復旧量などを分けます。一つの欄へ加算と控除を混在させると、どの基準面と工種を表す数値か分からなくなります。
穴の上部へ路盤材を施工する場合は、盛土材と路盤材を層ごとに区分します。穴の深さが1.0メートルで、上部0.25メートルが路盤、下部0.75メートルが土質材料なら、同じ平面積へそれぞれの層厚を掛けます。穴全体を盛土材として計上したうえで、上部の路盤を追加すると二重加算になります。
舗装を施工する場合も、表層、基層、路盤、土質材料の境界を完成断面で確認します。完成計画高までの高さをすべて盛土材とする計算は避けます。
基礎を盛土施工前に撤去する場合は、穴が施工前地盤面より下にあるかを確認します。施工前地盤面より下の復旧は埋戻し、そこから上の設計盛土範囲は盛土として区分されることがあります。どこを境界とするかは、適用する数量算出要領と設計図書で確認します。
仮囲いを施工途中で移設した場合は、旧位置の基礎を撤去して復旧し、新位置へ別の基礎を設けることがあります。最終配置図だけを見ると、途中で発生した旧基礎跡が漏れるため、設置履歴と撤去履歴を時系列で照合します。
出来形測定の時期も重要です。基礎撤去前の地形を測定し、基礎部分を周囲から補間して完成予定面を算出した場合、その計算値に将来の復旧部分が含まれている可能性があります。復旧後の数量を別途加算する前に、補間範囲と実測範囲が重なっていないか確認します。
工程別に数量を分ける目的は、計算表を細かくすることではありません。どの時点で、どの範囲に、どの材料が存在するかを明確にし、設計数量、出来高、撤去量、復旧量、材料手配量の関係を説明できる状態にすることです。
項目5 測定記録と計算根拠を残す
仮囲い控え基礎跡は、埋戻しや舗装復旧が完了すると外部から確認できなくなります。そのため、撤去前、撤去後、復旧途中、完成後の記録を残すことが重要です。
記録する内容には、基礎位置、基礎番号、設置区間、形状、基礎本体の幅、奥行き、高さ、撤去範囲、残置範囲、撤去後の穴の形状、施工前地盤高、完成計画高、復旧材料、材料境界、施工層厚、完成高さなどがあります。
位置は、仮囲い起点からの距離、工事測点、座標、近接構造物との位置関係などで特定します。基礎番号だけでは、番号札を撤去した後に場所を確認できないことがあります。
直線部、曲がり部、折れ点、端部、出入口付近などを区分し、通常部と補強部を見分けられるようにします。移設された基礎は、旧位置と新位置を別番号または履歴で管理します。
写真は、場所が分かる全景と、寸法が読める近接写真を組み合わせます。測定器具の目盛り、測定方向、基準点が分かるようにし、写真番号と基礎番号を対応させます。
穴の深さは一か所だけでなく、形状に応じて四隅、中央、変化点などで測ります。最大深さだけを全体へ適用すると過大計算になることがあります。水がある場合は、水面だけを基準にせず、周辺の基準高さと底面標高の関係を記録します。
計算表には、実測値、図面値、仮定値、計算結果を分けて記載します。幅、奥行き、深さ、上面積、底面積、個数などは入力値として示し、平均深さ、一か所当たり体積、重複体積、合計体積などは計算結果として示します。
不整形な穴を複数の単純形状へ分けた場合は、分割図と採用式を残します。上部を直方体、下部を角すい台として計算した場合は、それぞれの寸法と体積を分けて示します。
平均値を使用する場合は、平均値だけでなく元の測定値も保存します。浅い側0.4メートル、深い側0.8メートルから平均0.6メートルを採用したことが分かれば、後から妥当性を確認できます。
控除理由も具体的に記録します。「基礎跡控除」だけでは、撤去済みの穴を控除したのか、残置基礎を控除したのか判断できません。「完成時に残置する基礎のうち設計盛土範囲と重なる部分」のように、対象と基準面を明示します。
撤去後に土質材料で復旧する部分は、完成形の盛土体積から恒久控除していないこと、施工途中では未施工扱いだったこと、復旧完了後に出来高へ反映したことなど、時点を記録します。
埋戻し品質の記録も必要です。穴へ投入した材料量だけでは、設計どおりに復旧されたことを確認できません。底面の排水、泥や軟弱部の処理、材料種別、敷きならし、層ごとの締固め、仕上がり高さを、施工計画や仕様書に従って確認します。
深い穴へ材料を一度に投入すると、下部の締固めが不足するおそれがあります。適用仕様に定める施工層厚、締固め方法、品質管理方法に従い、材料が変わる場合は境界高さを記録します。
計算結果は、仮囲い総延長、設置間隔、端部数、出入口数、曲がり部数とも照合します。基礎数が想定より少ない場合は追加補強部や移設履歴の漏れを確認し、多い場合は同じ基礎を設置記録と撤去記録で二重に数えていないか確認します。
材料搬入記録との照合は有効ですが、完成体積と搬入時体積をそのまま一致させることはできません。土の状態、含水状態、締固め、施工ロス、受入単位が異なるためです。差を確認するときは、各数量が地山、ほぐし、締固め後、質量のどれを表しているかを明確にします。
仮囲い控え基礎跡の体積を計算する実務手順
実務では、最初に計算目的を決めます。完成形の設計盛土体積、施工途中の出来高、残置基礎の重複体積、撤去コンクリート量、撤去後の埋戻し量、材料手配量では、測定対象と数量の基準状態が異なります。
次に、適用する設計図書、特記仕様書、数量算出要領、仮設計画、施工協議記録を確認します。一般的な計算方法よりも、工事ごとに指定された基準を優先します。
そのうえで、施工前地盤面、完成計画面、路盤下面、舗装下面、構造物外形など、数量区分に必要な基準面を整理します。基礎位置ごとに、盛土範囲、埋戻し範囲、別材料範囲、盛土範囲外を断面で分けます。
仮囲い控え基礎の位置一覧を作成し、起点、直線部、曲がり部、端部、出入口、移設箇所を識別します。施工中に追加された基礎や、すでに撤去された旧位置も対象に含めます。
各基礎について、全部撤去、部分撤去、残置の区分を決めます。未確定の場合は、条件別の仮数量を作り、確定後に採用値を更新します。
残置控除を求める場合は、残る基礎本体と設計盛土範囲の重複形状を測ります。復旧量を求める場合は、撤去と底面処理後の空間を測ります。基礎本体の設計寸法と撤去後の穴寸法を混用しません。
形状を直方体、円柱、角すい台、円すい台、連続基礎、不整形などに分類し、適切な式を選びます。不整形なものは変化点で分け、複数の体積を合計します。
計算結果は、設計盛土体積、残置基礎重複体積、施工前地盤面より下の埋戻し量、施工前地盤面より上の復旧量、路盤量、舗装量などに区分します。同じ範囲が二つの数量へ入っていないか、基準面をまたいで重複していないかを確認します。
最後に、位置図、断面図、測定表、写真、施工記録、材料記録を照合します。計算値と現地状況が合わない場合は、基礎数、形状区分、追加掘削、残置高さ、施工前地盤高、完成材料境界を再確認します。
ケース別に見る控除量と埋戻し量の考え方
基礎を完全に撤去し、撤去跡の全体を土質材料で復旧する場合でも、施工前地盤面より下の部分と上の部分を分けます。上の部分が設計盛土範囲なら完成盛土体積へ含め、下の部分は適用基準に従って埋戻しとして区分します。
基礎を完全に残置する場合は、基礎全体ではなく、設計盛土体積と重なる部分を控除候補とします。施工前地盤より下の部分や法面外側の部分は、もともとの盛土体積へ含まれていません。
基礎上部だけを撤去し、下部を残す場合は、残置部分のうち盛土範囲と重なる体積を控除します。撤去した上部へ盛土材が入るなら、その空間は完成盛土体積へ含まれます。
撤去跡の上部を路盤材で復旧する場合は、土質材料と路盤材を層別に計算します。穴全体を盛土材として計上した後に路盤材を追加することはできません。
基礎位置へ別の構造物を施工する場合は、構造物本体と周囲の埋戻し空間を分けます。構造物本体が設計盛土範囲と重なる部分は土が入らず、周囲の間隙には指定された埋戻し材料が入ることがあります。
基礎が盛土範囲外にある場合、基礎本体は原則として設計盛土体積へ影響しません。ただし、撤去作業で法尻や法面を掘削し、復旧が必要になった場合は、その復旧範囲を別に確認します。
基礎撤去後に軟弱土を除去した場合は、追加掘削によって増えた空間を復旧量へ反映します。どこまでを必要な処理とするかは、施工管理者や監督職員との確認、設計変更や協議の要否を含めて整理します。
仮囲いを移設して複数の基礎跡が発生した場合は、最終配置だけでなく、工事期間中の設置履歴を対象にします。旧位置がすでに埋め戻されていても、出来高や材料管理へ反映するなら、施工記録から数量を確認します。
仮囲い控え基礎跡で起こりやすい計算ミス
最も起こりやすいのは、撤去後に盛土材で復旧する設計盛土範囲を、完成盛土体積から控除したままにするミスです。完成時に土が入る部分は、恒久的な空間ではありません。
次に、残置基礎の全体積を控除するミスがあります。控除候補は、残置基礎と設計盛土体積の重複部分です。施工前地盤より下や盛土範囲外まで差し引きません。
基礎本体の体積を、そのまま撤去後の埋戻し量へ使うことも誤差の原因です。追加掘削、崩れ、底面処理があれば復旧空間は本体より大きくなり、部分残置なら小さくなることがあります。
仮囲い総延長を標準間隔で割り、基礎数を機械的に決める方法にも注意が必要です。端部、曲がり部、出入口、移設箇所、追加補強部を反映できない場合があります。
施工計画図だけで計算し、現地変更を確認しないことも数量差の原因です。設置記録、撤去記録、写真、出来形測定を照合します。
上面の最大寸法と最大深さだけで穴全体を直方体として計算すると、底部が狭い穴を過大評価することがあります。上面、底面、中間部の形状を必要に応じて測ります。
上下断面積の単純平均だけで角すい台状の穴を確定数量とする場合も注意が必要です。概算なのか、相似断面の式を使うのか、層分割するのかを明示します。
傾斜地で深さを一律に扱うミスもあります。山側と谷側で深さが違う場合は、複数点の深さ、平均深さ、分割計算など、形状に合う方法を選びます。
路盤、舗装、コンクリートの範囲を含めて、穴全体を盛土材として計上するミスもあります。完成断面の材料境界で分けます。
施工途中の測定値と完成後の測定値を混在させると、補間した将来復旧部分と実際の埋戻し部分を重複計上するおそれがあります。数量の基準日と測定状態を記録します。
一か所当たりの体積を早い段階で丸めてから合計すると、基礎数が多い現場で差が累積します。途中計算では桁数を保持し、最後に所定の端数処理を行います。
材料搬入量と完成体積が一致しないことを、直ちに計算ミスと判断することも避けます。数量の基準状態、含水状態、締固め、施工ロス、受入単位を確認して比較します。
一般的な解説だけで契約数量を確定することも避けるべきです。設計図書、特記仕様書、発注者の数量算出要領、協議記録に異なる定めがあれば、そちらを優先します。
まとめ
盛土の体積計算方法で仮囲い控え基礎跡を扱うときは、施工中の基礎や穴と、完成時の材料構成を分けて考えることが重要です。基礎跡が存在したという理由だけで、完成盛土体積から一律に控除することはできません。
基礎を撤去し、施工前地盤面より上の設計盛土範囲を盛土材で復旧する場合、その部分は完成時に土で満たされるため、恒久的な控除対象にはしません。施工前地盤面より下の復旧は、適用基準により埋戻しとして区分されることがあります。
基礎の全部または一部を残置する場合は、残置部分のうち設計盛土体積と重なる範囲を控除候補とします。基礎全体を差し引かず、施工前地盤面、完成計画面、法面、材料境界との位置関係を確認します。
正確な数量を求めるには、完成時の材料構成を確定し、基礎本体と撤去後の空間を区別し、直方体、円柱、角すい台、円すい台、層分割など、形状に合う計算方法を選びます。
設計盛土体積、施工途中の未施工量、残置基礎の重複体積、撤去量、埋戻し量、路盤復旧量、材料手配量は別の数量です。工程と基準状態を分け、同じ範囲を二重に控除または加算しないようにします。
仮囲い控え基礎跡は復旧後に見えなくなるため、位置、寸法、形状、施工前地盤高、撤去範囲、残置範囲、材料境界、施工層、完成高さを記録します。写真、測定表、断面図、計算表を基礎番号で対応させれば、後から数量の根拠を確認しやすくなります。
現地で基礎跡の位置と高さを記録する場面では、LRTK Phoneを用いた測位・記録、LRTKクラウドでの測点や写真の整理、LRTK点群CADでの施工前面・完成面・基礎跡の重なり確認へつなげる方法があります。利用できる測位精度や作業方法は、衛星受信環境、現場条件、使用機器、計測手順によって変わるため、必要な精度と適用条件を確認したうえで活用することが大切です。