出来形ヒートマップの段彩区分を正しく読むための基本
出来形ヒートマップは、3次元設計データと出来形評価用データなどを比較し、その差や離れを面的に確認するために使われる表示です。ただし、何を差分として評価するかは工種や適用する出来形管理基準によって同一ではありません。土工では標高較差や水平較差が管理項目となる場合があり、舗装工では厚さまたは標高較差による面管理が用いられる場合があります。したがって、本稿でいう「差分」は単純な高さ差だけを意味するものではなく、対象工種の要領・管理基準で定められた評価量を指すものとして扱います。国土交通省の「3次元計測技術を用いた出来形管理要領（案）」は令和8年3月に改定されており、実務では対象工種に対応する最新版を確認することが前提です。 国土交通省+2国土交通省+2
本稿では、差分値などを複数の数値範囲に分けて色を割り当てる表示を、読みやすさのため「段彩区分」と呼びます。ただし、「段彩区分」という言葉や特定の配色が、すべての工種で共通する唯一の公式な呼称・表示方式として定められているという意味ではありません。正式な出来形管理資料として扱う場合は、適用する要領、出来形管理基準、帳票の凡例や規格値との関係を優先して確認します。
段階的な色分けは、施工範囲全体の傾向を視覚的に把握するうえで便利です。一方、本来の差分値が連続して変化していても、設定した境界値を超えた位置では表示色が切り替わります。そのため、滑らかな面であっても画面上には明瞭な色の境目が現れることがあります。
出来形ヒートマップの作り方を理解するときは、色を付ける操作だけに注目しないことが重要です。どの設計データとどの出来形評価用データを比較しているのか、評価量は標高較差なのか水平較差なのか厚さなのか、正負や離れの定義はどうなっているのか、評価範囲と規格値はどこに設定されているのかを確認します。
ヒートマップ上の境目を見つけたときは、「ここに段差がある」と直ちに考えるのではなく、「この位置で表示区分が切り替わった」と捉えるのが安全です。実際に施工面の形状変化が存在するかどうかは、元の評価値、断面、点群、設計形状、計測範囲などを追加で確認して判断します。
一方で、正式な面管理で作成される出来形管理図表や関連するヒートマップは、単なる参考画像に限定されるものではありません。規格値に基づく出来形評価を確認する管理資料として扱われる場合があるため、「色の境目だけで合否を決めない」ことと、「ヒートマップは合否と無関係な補助図にすぎない」ことは区別する必要があります。最新版要領では出来形管理資料としてPDFの出来形管理図表などが整理されており、対象工種の基準に沿った数値評価と併せて確認することが重要です。 国土交通省+1
段彩区分の境目が実際の段差とは限らない理由
段彩区分の境目が実際の段差とは限らない理由は、連続する数値を一定の範囲ごとに分類して表示しているからです。
たとえば、ある方向へ進むにつれて設計との差が少しずつ大きくなる面を考えます。実際の表面に急激な高さ変化がなくても、差分値が設定した境界値を超えた位置で色は切り替わります。画面上でははっきりした線に見えても、その線に対応する物理的な段差が現地に存在するとは限りません。
また、表示区分の刻み方を変えれば、色の境目が現れる位置や本数も変わります。細かく区切れば境界が増え、粗く区切れば境界は減ります。同じ評価データでも表示条件を変えるだけで印象が変わるため、色の境界そのものを施工境界と同一視するのは適切ではありません。
色自体にも普遍的な意味があるとは限りません。正側と負側をどの色で示すか、規格値との関係をどの段階で色分けするかは、帳票や表示設定によって確認する必要があります。したがって、「赤だから必ず高い」「青だから必ず低い」と色名だけで判断せず、凡例と数値範囲を見ます。
勾配のある場所では、同程度の差分値を持つ範囲が線状や帯状に現れることがあります。これも、施工面に帯状の段差があることを直ちに意味しません。設計面と出来形面の差が連続的に変化した結果として、表示区分の帯が形成されている可能性があります。
ヒートマップの境目は、まず「表示区分が切り替わる位置」として扱い、実形状の変化と一致するかを別途確認することが重要です。この基本を押さえておけば、色の境界を過度に意味付けする誤解を減らせます。
コツ1 色の境界ではなく元の差分値を確認する
段彩区分の境目を誤解しないための第一のコツは、色の違いだけではなく、その場所の元の評価値を確認することです。
隣接する二つの評価点やセルが別の色になっていても、一方が区分境界のわずかに下、もう一方がわずかに上というだけで、実際の数値差は小さいことがあります。画面上では色が大きく変わるため、施工面にも急な変化があるように感じますが、数値を追うと連続的に変化している場合があります。
反対に、同じ色の中でも区分の下限付近と上限付近では値が異なります。「同じ色だから同じ差」とみなすのも適切ではありません。段彩表示は一定の範囲を同じ色にまとめているため、細かな数値差を把握するときには元データを確認する必要があります。
気になる境界を見つけた場合は、その線の両側で複数地点の評価値を確認します。一点だけを見るのではなく、境界を横切る方向に連続して値を追います。値が少しずつ変化しているのであれば表示区分による色替わりの可能性が高くなり、短い距離で大きく変化しているのであれば実形状やデータ処理を追加確認する理由になります。
正負の意味についても確認が必要です。任意に作成した社内確認用の差分では、設計から出来形を引くか、出来形から設計を引くかで符号の意味が逆になります。正式な出来形管理では、対象工種の要領・帳票で定義された評価量や凡例に従い、独自の引き算ルールと混同しないことが重要です。
また、一点だけ大きな値が出ている場合には、その値を直ちに施工状態とみなしません。周辺点と比べて孤立していないか、計測対象外の点や局所的なばらつきが含まれていないか、同じ傾向が面的に続いているかを確認します。
実務では、ヒートマップで候補箇所を見つけ、元の評価値で大きさを読み、必要に応じて断面や元点群で形状とデータの妥当性を確認する流れにすると整理しやすくなります。
コツ2 段彩区分の刻み幅と基準値を先に確認する
第二のコツは、ヒートマップを見る前に段彩区分の刻み幅、基準値、表示上下限、規格値との対応を確認することです。これらが異なれば、同じ評価データでも色の分布は変化します。
段彩区分を細かくすると、小さな数値変化も色の違いとして見えやすくなります。その一方で境界が増え、施工面が実際以上に複雑に見えることがあります。
反対に段彩区分を粗くすると、色分布は単純に見えます。同じ色で表示される範囲が広くなるため全体傾向を把握しやすい一方、細かな変化が同じ色の中に含まれる可能性があります。
確認目的に応じて表示を調整すること自体は有効ですが、正式な出来形管理資料を作成する場合は、適用要領や出来形管理基準に従った評価と帳票を優先します。任意の色分けを変更した社内確認用の図と、正式な出来形管理図表を混同しないことが大切です。土工の面管理では、工種や部位ごとに平均値と個々の計測値に規格値が定められており、評価範囲や計測密度についても条件が示されています。 国土交通省
複数のヒートマップを比較するときには、特に表示条件の違いに注意します。一方では細かな刻み幅、もう一方では粗い刻み幅を使っていれば、後者のほうが均一に見えることがあります。しかし、それは施工状態の違いではなく表示方法の違いかもしれません。
ヒートマップを共有するときには、色だけではなく、その色がどの数値範囲や規格値との関係を示しているかを確認できる状態にします。「赤い範囲が増えた」「青い範囲が減った」という色名だけの比較ではなく、凡例と評価条件をそろえて判断することが重要です。
コツ3 境目の形だけで施工状態を判断しない
第三のコツは、段彩区分の境界が特徴的な形に見えても、その形だけで原因を決めないことです。
ヒートマップでは、直線状、帯状、島状、斑点状などさまざまな色分布が現れます。施工境界に沿った差、局所的な高低差、勾配変化などが模様として現れる場合もありますが、評価範囲、点群の取得状態、点群整理、グリッド化や補間の条件などによって似た形が生じることもあります。
一直線に色の境目が続いていると、施工継ぎ目を連想しやすくなります。しかし、設計面の境界、評価対象範囲の端、点群欠損の端などと一致していないかも確認します。施工履歴と位置が一致するか、数値や断面で裏付けられるかを見ます。
島状の色分布も注意が必要です。周囲と異なる色が一点または小範囲だけに存在すると、局所的な盛り上がりや沈み込みに見えますが、不要点、測定対象外の物体、点群密度の局所差などによる可能性があります。
斑点状に色が細かく変わる場合には、施工面の凹凸だけでなく、表示区分の細かさや評価データの作り方も確認します。色の形から原因を推測することは確認箇所を絞るうえで役立ちますが、「この模様だからこの施工不良」と断定する根拠にはなりません。
形から仮説を立て、その仮説を元の評価値、断面、点群、設計形状、現場条件で確かめるという順序が安全です。
コツ4 設計面と出来形面の基準をそろえて比較する
第四のコツは、段彩区分を読む前に、設計データと出来形データが同じ座標・高さの基準で整合しているかを確認することです。
出来形評価は、比較するデータの位置関係が正しいことを前提に行います。座標系や高さ基準が一致していなければ、施工状態とは関係のない差が面的に現れる可能性があります。
高さ方向に一定のずれがあれば、施工範囲全体が一方向に偏って見えることがあります。平面位置のずれも、勾配面では標高較差として現れることがあります。同じ高さの位置を比較しているつもりでも、水平方向に位置がずれれば設計面上の標高が変わるためです。
法面、法肩、法尻、舗装端部、側溝周辺など、形状が変化する場所ではこの影響に注意します。土工の面管理では、法面で水平または標高較差を用いる場合があり、法肩・法尻付近の評価除外条件も規定されています。したがって、境界付近の正負の色を単純な高さの過不足だけで説明しないことが重要です。 国土交通省
設計データの版管理も確認します。設計変更後の出来形を変更前の設計面と比較すれば、意図された施工であっても差が表示されます。施工に適用した設計と出来形評価に使用する設計が一致しているかを確認します。
差分作成前には、工事基準点や確認可能な位置関係を使って、全体に不自然な平行移動や回転、標高の偏りがないかを確認します。一点だけが合っていることではなく、評価対象全体として整合していることが重要です。
コツ5 境目付近を断面と数値で再確認する
第五のコツは、ヒートマップ上で気になる段彩区分の境目を見つけたら、元の評価値と断面で再確認することです。
平面上のヒートマップは広い範囲を効率的に確認できますが、出来形面と設計面の関係を立体的に理解するには断面確認が役立ちます。境界を横切る方向で断面を取れば、その前後で値がどのように変化しているかを把握しやすくなります。
差分がなだらかに変化しているのであれば、段彩の区切りによって色が変わった可能性があります。短い距離で形状や評価値が大きく変わっている場合には、実形状、点群取得、設計境界などを追加で確認します。
道路や造成面では、横断方向だけでなく縦断方向でも確認します。平面ヒートマップでは局所的な色変化に見えても、縦断方向に長く続いている場合があります。逆に大きな色領域に見えても、断面では緩やかな変化であることがあります。
具体的な数値確認では、境界の片側と反対側だけでなく、少し離れた複数地点も見ます。色の境目が長く続いている場合には複数断面を確認し、局所的な特徴か、一定範囲に共通する傾向かを分けます。
ただし、正式な出来形管理の合否は、任意に切り出した一断面だけで置き換えるのではなく、対象工種に適用される管理項目、規格値、評価範囲、面的な集計結果に従って判断します。断面確認は原因把握や追加確認に有効ですが、正式な面管理の評価方法を独自の断面判定に変更しないことが重要です。 国土交通省+1
コツ6 表示条件を固定して比較する
第六のコツは、複数のヒートマップを比較するときに、比較に影響する表示条件と評価条件をそろえることです。
施工途中と完成後、補修前後、工区間などを比較する場合、段彩区分が異なると見た目の変化と実際の数値変化を区別しにくくなります。前回より色のばらつきが減ったように見えても、単に区分幅を広げた結果かもしれません。
逆に段彩区分を細かくすると境界が増えるため、以前には見えなかった特徴が新たに発生したように感じることがあります。差分値自体が変わったのか、表示方法だけが変わったのかを分けて確認します。
比較時には、段彩区分だけでなく、評価量、基準となる設計データ、対象範囲、表示上下限、評価データの密度やグリッド化条件などをそろえます。条件が異なる場合には、その差を明示したうえで比較します。
施工区画ごとの比較でも同様です。一方だけ表示範囲が自動調整されていると、同じ色でも対応する数値範囲が異なる可能性があります。画像を横に並べるだけでなく、凡例と作成条件を確認します。
正式な出来形管理図表同士を比較する場合には、それぞれが同じ適用基準と同じ評価条件で作成されているかを優先して確認します。詳細確認のために表示を変更した図を作る場合は、正式帳票とは別の確認用図として区別しておくと安全です。
出来形ヒートマップ差分の基本的な作り方
出来形ヒートマップの差分を作るときは、最初に対象工種と適用する出来形管理要領・管理基準を確認します。国土交通省の「3次元計測技術を用いた出来形管理要領（案）」は令和8年3月改定版が公開されているため、古い手順を固定的に流用せず、対象工種に該当する最新版を基準にします。 国土交通省
次に、比較に使用する3次元設計データと出来形計測データ、そこから作成する出来形評価用データの対象範囲を確認します。設計側に周辺まで含まれている一方、出来形側は施工範囲だけという場合や、点群側に施工対象外の構造物や周辺地形が含まれる場合があります。
対象外の点を含めたまま評価データを作ると、本来評価すべき施工面以外の差が現れる可能性があります。必要に応じて不要点を整理しますが、都合の悪い値だけを恣意的に除外してはいけません。除去前の元データと処理条件を追えるように管理します。
次に、座標系、高さ基準、設計データの版、評価範囲が正しいことを確認します。不自然な位置ずれや標高の偏りがあれば、差分計算の前に原因を確認します。
その後、適用基準で定められた方法に従って出来形評価用データを作成し、設計面との標高較差、水平較差、厚さなど対象工種に応じた管理項目を算出します。ここを単純な「出来形の高さ－設計の高さ」という一種類の引き算に固定しないことが重要です。土工では部位によって標高較差または水平較差が管理対象になり、舗装では厚さあるいは標高較差が管理項目となる場合があります。 国土交通省+1
評価値が得られたら、適用基準に対応する出来形管理図表を作成し、規格値と平均値・個々の計測値など必要な評価結果を確認します。社内検討用に別の色分けを作る場合は、正式な出来形管理図表とは区別して扱います。
最後に全体を確認し、広範囲の偏り、帯状の差、局所的な強い値などを探します。気になる位置について数値や断面を確認し、必要であれば元点群や現地状態へ戻ります。
点群密度とグリッド設定で段彩の見え方は変わる
点群密度とグリッド設定は、出来形評価用データやヒートマップの見え方に影響します。ただし、グリッド化がすべての出来形管理で一律に必須という意味ではありません。工種、計測方法、管理方法によって出来形評価用データの作り方が異なるため、適用要領に従う必要があります。
令和8年3月改定の出来形管理要領では、土工などについて、点群密度を調整する方法に加え、内挿により格子状の出来形評価用データを作成する方法が示されています。例として、一定範囲内のグリッドを設定し、実計測点と設計面との差の代表値を用いる方法や、最近隣法、平均法、TIN法、逆距離加重法が示されています。これは「欠測部を好きな方法で埋めてよい」という意味ではなく、要領で認められた条件に従って評価用データを作るということです。 国土交通省
点が密な範囲では細かな形状を反映しやすい一方、点が少ない範囲では評価点の作り方や内挿方法の影響が相対的に大きくなることがあります。そのため、ヒートマップに色が表示されていることと、各位置に直接の実測点が存在することを同一視しないことが重要です。
グリッドを細かくすれば常に精度が高くなるわけでもありません。元点群の密度、計測精度、適用要領で要求される評価密度との関係が前提になります。任意に細分化した見栄えの良い図を、正式な評価用データと置き換えることは避けます。
比較用途では、同じ対象工種・同じ管理方法の中で評価条件をそろえます。詳細確認のために別条件の図を作る場合には、正式な評価結果と切り分けて扱います。
補間処理による色の境界を実形状と混同しない
点群から出来形評価用データを作る過程では、対象工種や方法によって内挿が認められる場合があります。しかし、補間された値は直接計測した点そのものではないため、色が連続していることだけを根拠に、その場所を直接計測できていると判断するのは適切ではありません。
また、出来形管理では任意の欠測部を自由に補間してよいわけではありません。適用要領で認められたデータ処理方法、評価密度、検索範囲などの条件に従う必要があります。令和8年3月改定の要領でも、土工などのグリッドデータ化について複数の内挿方法と条件が例示されています。 国土交通省
点群の欠損範囲が広い場合や評価範囲の端部では、補間結果が周囲の点配置の影響を受けやすくなります。急に色が変わる場所が点群欠損の端と一致していないか、直接計測点が十分に存在するかを確認します。
出来形ヒートマップを検査前確認や原因分析に使う場合には、元点群、出来形評価用データ、内挿・グリッド化条件の関係が追える状態にしておくことが大切です。滑らかな色分布だけを見て、計測の充足性まで判断しないようにします。
構造物際や法肩など段彩区分を誤読しやすい場所
段彩区分の境目を特に慎重に確認したいのが、構造物際、舗装端部、法肩、法尻、側溝周辺、異なる勾配面の接続部などです。
構造物際では、施工面とは異なる表面の点が近接します。路面と立ち上がり面のように異なる面が接する場所では、点群整理や評価対象の切り分けが不十分だと、本来比較すべき面とは別の点を含める可能性があります。
法肩や法尻では、平面位置がわずかに変わるだけで設計面上の高さが変わることがあります。土工の面管理では法肩・法尻付近の評価除外条件が規定されているため、境界近傍の色を一般的な高さ差だけで評価せず、適用基準に沿って評価対象を確認します。 国土交通省
舗装端部や施工継ぎ目では、実際の段差が生じる可能性がある一方、計測範囲や処理範囲の境界にもなりやすいため、色が変化する原因を一つに決め付けないことが重要です。
側溝や排水構造物周辺では、水平面、勾配面、構造物面などが近接します。設計面の対象範囲が適切に切り分けられていなければ、比較対象そのものが一致していない可能性があります。
段彩区分の境目が構造物や施工境界に沿っている場合には、「一致しているから施工差」と断定せず、断面、元点群、設計面、評価範囲、適用基準を確認します。
段彩区分から確認箇所を絞り込む実務の進め方
出来形ヒートマップは、広い施工範囲から確認すべき場所を効率よく絞り込むのに役立ちます。
まず全体を確認し、大きな偏り、帯状の変化、島状の強い値、施工境界に沿う特徴などを見ます。この段階ではまだ施工不良とは判断せず、追加確認の候補として扱います。
次に気になる範囲を拡大し、凡例と元の評価値を確認します。境界の両側でどの程度の差があるのか、周辺へ連続しているのかを見ます。必要に応じて断面で設計面と出来形面の関係を確認します。
元点群も確認し、点が十分に存在する場所か、対象外点や局所的な欠損がないかを見ます。設計面についても、勾配変化や設計境界が色分布に影響していないか確認します。
正式な出来形管理では、こうした原因確認とは別に、適用する管理基準に基づく規格値、平均値、個々の計測値、評価範囲などを確認します。ヒートマップ上の強い色を見つける作業と、規格値に基づく正式な合否評価を混同しないことが重要です。 国土交通省+1
施工途中から同じ確認手順を繰り返せば、完成時に初めて傾向を見つけるより、変化の発生時期を追いやすくなります。ただし、時系列比較では設計データ、評価量、対象範囲、表示条件をそろえます。
検査前にヒートマップを確認するときの注意点
検査前の出来形確認では、「ヒートマップの色だけで合否を判断しない」ことが重要です。ただし、正式な面管理で作成される出来形管理図表やヒートマップを、合否と無関係な単なる参考画像として扱うのも適切ではありません。
国土交通省の出来形管理基準では、面管理を行う工種について、平均値や個々の計測値の規格値、評価範囲、計測密度などが定められています。正式な出来形管理では、これらの数値条件に基づいて評価し、出来形管理図表などで結果を確認します。 国土交通省+1
したがって、強い色が表示されている場所を見つけた場合は、まず凡例と規格値との関係を確認します。次に元の評価値、平均値・個々の計測値など必要な管理結果を確認し、必要に応じて断面、点群、現地計測へ進みます。
反対に、全体が基準付近の色に見えていても、それだけで確認を終えるのは避けます。色の区分が粗ければ一定範囲の差が同じ色に含まれることがあり、評価対象外や欠測部が含まれていないかも別途確認する必要があります。
検査前には、使用した設計データの版、出来形評価用データ、計測精度・密度、評価範囲、適用基準、帳票条件を確認します。ヒートマップの見た目と正式な管理条件を一体で確認することが安全です。
出来形ヒートマップの作成条件を記録して再現性を高める
出来形ヒートマップは、完成した画像だけでなく、どの条件で作成したかを追える状態にしておくことが重要です。
同じ点群でも表示区分を変更すれば色は変わります。評価用データの作り方やグリッド化条件を変えれば、表示の細かさや境界の出方も変わる可能性があります。比較する設計面の版が変われば差分自体も変わります。
記録しておきたいのは、比較に使用した設計データ、出来形計測データ、出来形評価用データ、計測時点、対象範囲、適用した管理項目、規格値、段彩・凡例条件、評価データの作成条件などです。
不要点を除去した場合には、どのような基準で整理したかも追えるようにします。加工後のデータだけが残り、元データとの関係が分からなくなると、後から差の原因を検証しにくくなります。
正式な電子成果品については、最新版要領で出来形管理資料や出来形評価用データなどのファイル区分が整理されています。社内確認用に加工した図と正式成果を分けて保管すると、後日の再確認で混乱しにくくなります。 国土交通省
ヒートマップを複数人で共有する場合には、画像だけを送るのではなく、凡例、対象範囲、適用基準、作成条件が分かるようにします。色名だけで「ここが赤い」「ここが青い」と伝えるより、「この範囲で規格値との関係がこうなっているため追加確認する」と説明するほうが誤解を減らせます。
現場計測から差分確認までの流れを整える
出来形ヒートマップを継続的に活用するには、現場計測、点群整理、3次元設計データとの整合確認、出来形評価用データ作成、出来形管理図表作成、追加確認までを一連の流れとして整えることが重要です。
現場計測の段階では、対象工種の要領で求められる計測精度と計測密度を満たせるように計測します。必要な施工範囲を覆えているか、端部や構造物際など評価に必要な場所のデータが不足していないかを確認します。
計測後は点群全体を確認し、対象外の物体、局所的な欠損、明らかな異常点などを整理します。次に設計面と重ね、平面位置と高さ方向に不自然なずれがないことを確認します。
その後、対象工種の要領に従って出来形評価用データを作成し、規定された管理項目を算出します。必要に応じてグリッド化や内挿を行う場合もありますが、任意の処理ではなく適用要領の条件に従います。 国土交通省+1
出来形管理図表では、まず全体の傾向と規格値に対する評価結果を確認します。気になる場所があれば元の評価値や断面を見て、必要に応じて元点群や現地状況へ戻ります。
この流れを施工途中から繰り返すことで、完成時の確認だけでは把握しにくい変化を追いやすくなります。時系列比較を行う場合は、評価条件と表示条件をできるだけそろえます。
また、現場で取得した位置情報や写真を差分確認と関連付けて管理できれば、ヒートマップ上の気になる場所を現地で探しやすくなります。広い施工範囲では、画面上で見つけた位置と現地の確認記録を結び付ける運用が再確認に役立ちます。
出来形ヒートマップの作り方は、単に点群を読み込んで色を付ける操作ではありません。対象工種の適用基準を確認し、計測精度、座標・高さ基準、評価用データ、規格値、表示条件、再確認方法までを一つの工程として整えることが重要です。
まとめ
出来形ヒートマップの段彩区分は、3次元設計データと出来形評価用データの差や離れを面的に把握するうえで役立ちます。一方、色の境目が明瞭に表示されるため、その位置に実際の段差や施工上の境界が存在すると誤解しやすい点には注意が必要です。
段彩表示では連続する評価値を一定の数値範囲ごとに分類するため、実際の面が滑らかでも境界値を超えた位置で色が切り替わります。色の境目はまず表示区分の切替位置として読み、実形状の変化かどうかを元の評価値、断面、点群、設計形状で確認します。
また、出来形ヒートマップで扱う評価量は工種によって一律ではありません。土工では標高較差や水平較差、舗装では厚さあるいは標高較差などが管理対象となる場合があります。対象工種の最新版要領・出来形管理基準を確認し、任意の高さ差表示と正式な出来形評価を混同しないことが重要です。 国土交通省+2国土交通省+2
点群密度、出来形評価用データの作り方、グリッド化、内挿条件によっても色の見え方は変わります。令和8年3月改定の要領では、土工などでグリッド化や複数の内挿方法が示されていますが、これは任意の補間を許すものではなく、適用要領に従う必要があります。 国土交通省
検査前の確認では、ヒートマップの色だけで合否を決めない一方、正式な出来形管理図表を単なる参考画像ともみなしません。規格値、平均値、個々の計測値、評価範囲など、対象工種の管理条件と一体で確認します。
同じ条件で比較を繰り返せるよう、使用した設計データ、出来形データ、評価用データ、適用基準、表示条件、処理条件を記録しておけば、施工途中から完成時まで一貫した確認がしやすくなります。
現場での計測から点群整理、出来形評価用データ作成、ヒートマップ確認、気になる位置の再確認までを一つの流れとして運用したい場合には、LRTK Phoneを活用して位置情報や現場記録を取得し、出来形確認につなげていく方法も検討できます。