出来形ヒートマップで側帯ライン際の点群ズレに注意する理由
出来形ヒートマップは、施工後に取得した三次元計測データと、設計面や管理対象となる目標面との高さの差などを面的に確認する方法として活用できます。道路舗装のように広い範囲を扱う場合、個々の測点だけを確認するよりも、差がどの範囲に分布しているのかを把握しやすいことが利点です。
ただし、ヒートマップ上に強い色が付いた位置が、そのまま施工上の不良箇所を意味するわけではありません。特に道路端部に近い線状表示、舗装端部、縁石、側溝、路肩などの境界では、計測範囲、点群処理、比較対象面の設定などによって見かけ上の差が現れることがあります。
本記事では検索時に使われやすい表現に合わせて側帯ラインという言葉を用いますが、側帯ラインは道路関係法令や技術基準における一意の正式名称として扱うものではありません。実際の道路には車道外側線などの区画線があり、路側帯も別に定義されるため、現場でどの線を指しているのかを設計図書や道路の構成から確認する必要があります。側帯ラインという呼び方だけを根拠に、舗装の評価境界や設計幅員の端と決めつけないことが重要です。
境界付近は、平坦で連続した舗装中央部に比べて点群処理の影響が現れやすい場所です。舗装面に加えて線状表示、縁石、側溝、路肩材など高さや表面状態の異なる対象が近接しているため、比較に使う点を誤ると出来形面の形状が変化することがあります。また、点群の取得範囲の端に近ければ点密度が低下したり、遮蔽による欠測が生じたりする場合もあります。
そのため、出来形ヒートマップの作り方を理解するときは、単に設計データと点群を重ねて色分けするだけでは不十分です。比較する基準面は何か、座標と高さの基準は一致しているか、評価範囲はどこか、境界付近に別構造物の点が混在していないかを順番に確認する必要があります。
以下では、側帯ライン際に不自然な差分が出た場合にも原因を切り分けやすいよう、差分計算前の準備から断面確認までを5つの手順に整理します。
出来形ヒートマップの差分は何と何を比較するのか
出来形ヒートマップを正しく読むためには、最初に何と何との差を表示しているのかを明確にする必要があります。一般的な考え方は、出来形として取得した三次元座標と、管理対象となる設計面または目標面の高さを同じ平面位置で対応させ、その高さの差を求めるものです。
ここで注意したいのは、舗装工の出来形管理における差分が、常に施工後点群と当初の設計面を単純に引き算した値とは限らないことです。適用する管理方法によっては、厚さを標高較差として評価する際、直下層の出来形を反映した目標高さを設定し、その目標高さと対象層の計測高さとの差を管理します。したがって、実務では設計面との差なのか、補正された目標面との差なのかを先に確認しなければなりません。
また、差分の正負も処理条件と凡例を確認する必要があります。出来形側が目標面より高い場合をプラスとする設定も考えられますが、表示環境によって符号や色の割り当てが異なることがあります。赤だから高い、青だから低いと色だけで決めず、凡例に示された数値と正負の定義を確認します。
側帯ライン際で特に重要になるのは、高さ以前に平面位置が一致しているかという点です。道路には横断勾配があるため、同じ高さ方向の誤差がなくても、出来形点群が横断方向へずれていれば、本来とは異なる設計位置の高さと比較されて差が生じます。
たとえば横断勾配が一定の平面を考えると、点群全体が横方向へ一定量だけずれた場合、その勾配と位置ずれ量に応じた高さ差が現れます。この場合、単純な一定勾配面であれば、ずれによる差は基本的に同じ符号で現れます。ラインを挟んでプラス側とマイナス側の細い帯が対になっている場合には、単なる横断勾配上の平行移動だけでなく、線状の凸部、折れ線、段差、境界形状などが横方向にずれて比較されていないかも確認する必要があります。
点群から格子面や三角網などを作成して比較する場合は、点そのものだけでなく面生成条件にも注意します。舗装端部の外側に点が少ない状態で補間すると、実際には計測していない範囲まで面が延びることがあります。その面との差をヒートマップ化すれば、実測値が存在しない位置にも連続した色が現れる可能性があります。
出来形ヒートマップでは、まず比較対象となる目標面を確定し、その後に座標、標高、評価範囲、点群密度、面生成条件をそろえることが基本です。
側帯ライン際で差分が大きく見えやすい原因
側帯ライン際で差分が目立つ原因は一つではありません。最初に確認したいのは、設計データと出来形点群の平面位置のずれです。横断勾配のある舗装面では、横方向の位置が変われば目標となる高さも変化するため、水平位置のずれが高さ差として表れることがあります。
ただし、位置ずれの見え方は対象形状によって異なります。横断方向にほぼ一定勾配の面だけを比較している場合と、舗装端部や折れ点、構造物境界などを含む場合とでは、ヒートマップのパターンは同じではありません。特にプラスとマイナスの色帯が境界の両側に対になって現れる場合は、線状形状や折れ線の横ずれ、異なる面の取り違えなども候補になります。
次に、側帯ライン付近に存在する路面表示や隣接構造物の影響があります。計測方式によっては、表面の反射特性、模様、観測角度、距離、照明などが計測結果や点群生成に影響する場合があります。ただし、白線だから必ず高さが誤る、白線上の点は必ず削除する、と一律に考えるのは適切ではありません。採用した計測方式の特性と実データを確認して判断します。
ラインの外側に縁石、側溝、植生、路肩材などがある場合も注意が必要です。舗装面とは異なる高さを持つ点が同じ出来形面の生成に使われると、境界付近に実際とは異なる傾斜面が形成されることがあります。差分ヒートマップでは、その影響が道路方向へ連続する帯として見える場合があります。
点群密度の偏りも確認対象です。計測範囲の端、遮蔽物の近く、観測条件の悪い位置などでは局所的に点数が減る場合があります。全体の点数が十分に多くても、側帯ライン際だけ密度が不足していれば、そこで作られる面の信頼性が低下する可能性があります。
複数の計測データを統合している場合は、データ間の位置関係も確認します。同じ舗装面を異なる位置や時刻から取得したデータにわずかな位置差があると、輪郭付近で二重化して見えることがあります。側帯ラインや舗装端は連続した目印になるため、こうしたずれを見つけやすい場所でもあります。
手順1｜設計面と出来形点群の座標・標高基準をそろえる
側帯ライン際の点群ズレを防ぐ最初の手順は、設計側と計測側の基準をそろえることです。確認対象は平面位置と高さの両方です。
平面位置では、設計データと計測データが同じ座標基準で扱われているかを確認します。一方が工事で使用する座標、もう一方が別の座標系や独自のローカル座標であれば、そのまま比較できません。データ変換を行っている場合は、原点、軸方向、単位、座標値の並びなどに取り違えがないかも確認します。
実務では、工事基準点や位置が確認できる既知点などを用いて、複数箇所で整合性を見ることが有効です。道路中心線、構造物角、舗装端なども補助的な確認材料になりますが、現地施工によって位置が変わり得る線状表示だけを使って設計データ全体を移動させるのは避けた方が安全です。
側帯ラインと呼んでいる線が車道外側線などの区画線であっても、その線の中心や端が出来形評価範囲の境界と必ず一致するとは限りません。まず設計図書や出来形管理対象範囲を基準にデータを合わせ、その後に線状表示との位置関係を確認します。
高さについても、設計側または目標面側と出来形点群側が同じ基準で処理されているかを確認します。高さ基準の違い、変換の誤り、基準点の設定ミスなどがあると、広い範囲で同じ方向の差が生じることがあります。
ヒートマップ全体がほぼ一様に高い側または低い側へ偏っている場合には、高さ基準や目標面の設定を確認する価値があります。一方、舗装端や折れ点など特定の境界だけで差が大きくなる場合は、平面位置、境界処理、異物点、面生成などを優先して確認します。
位置基準が不明なまま補間条件や異常点除去を調整しても、根本原因を解消できないことがあります。ヒートマップ作成では差分計算より前の基準確認が重要です。
手順2｜側帯ラインの境界位置と比較範囲を確認する
二つ目の手順は、どこまでを出来形評価の対象とするのかを明確にすることです。三次元計測では施工範囲の外側まで大量の点を取得できますが、取得した範囲と評価する範囲は同じとは限りません。
まず、適用する設計図書や出来形管理基準で対象範囲を確認します。舗装工の面管理では設計幅員を基準に計測・評価範囲が定められる場合があるため、現地に見えている白線だけを基準として点群を切り取らないようにします。
側帯ラインが舗装面内部の区画線なのか、車道端付近を示す車道外側線なのか、その外側にどのような道路構造があるのかによって処理方法は変わります。白線の位置と設計上の舗装端が一致しているとは限らないため、線の名称と設計上の境界を分けて確認します。
次に、点群を平面表示し、ライン付近にどの対象の点が存在するかを確認します。舗装面、路面表示、側溝、縁石、路肩などが近接している場合は、どこから面が変化しているのかを断面でも確認します。
比較範囲を切り出す際、境界位置を誤ると必要な舗装点を除外したり、反対に別構造物の点を取り込んだりします。そのため、処理作業では周辺点を確認できる状態を残しつつ、最終的な評価データでは適用基準に沿った範囲を使用する方法が安全です。
設計面が存在するのに出来形点が取得できていない場所では、補間だけで連続面を作ることにも注意します。欠測を補間した面は実測点そのものではありません。必要な計測精度や密度を満たせない場合には、補間で見た目を整えるより追加計測を検討します。
また、舗装面と側溝上面のように実際に段差や折れが存在する境界では、その境界をまたいで一枚の滑らかな面を生成すると、実在しない斜面を作ってしまうことがあります。設計面側にも折れ線がある場合は、その形状が出来形側でも適切に扱われているかを確認します。
手順3｜ライン際の不要点と異常点を切り分ける
三つ目の手順は、評価対象となる施工面以外の点や、明らかな計測異常を切り分けることです。
点群には舗装面だけでなく、計測時に存在した車両、作業員、資機材、規制材などが含まれる場合があります。縁石、側溝、植生、マンホールなど、舗装面とは別の構造物も同じ点群内に存在します。
こうした点を残したまま面生成すると、その点を頂点として周囲へ傾く三角形などが作られ、元は局所的な異物点だったものが広い色ムラとしてヒートマップに現れることがあります。
一方で、周囲と高さが異なるという理由だけで自動的に点を削除するのも危険です。実際の施工面に高低差があれば、それも周囲から外れた点として見えるからです。異常点処理では、数値だけでなく何を計測した点なのかを確認する必要があります。
側帯ライン際では平面表示と横断断面を組み合わせると判断しやすくなります。舗装中央から外側へ断面を切り、設計または目標面と実測点の関係を見ることで、舗装面の点、別構造物上の点、孤立した点を区別しやすくなります。
複数の点群を統合している場合には重複範囲も確認します。舗装面が二重になっている場合、どちらかを単純に削除する前に、各データの基準点への整合、取得条件、位置合わせ方法を確認します。統合誤差を残したまま平均化すると、原因が見えにくくなることがあります。
ヒートマップを作った後に色の強い点だけを消す方法は避けるべきです。差分値を基準に不要点を削除すると、実際の施工差まで消してしまう可能性があります。元点群の形状と現場対象を確認し、施工面ではないと判断できる点を処理してから差分を作ります。
手順4｜点群密度と補間条件を確認して出来形面を作る
四つ目の手順は、点群密度と面生成条件を確認することです。出来形管理で求められる計測精度や計測密度が定められている場合は、まず適用する基準を満たすことが前提になります。ソフトウェア上で面を作れることと、出来形管理に使用できるデータであることは同じではありません。
側帯ライン際は、計測範囲の端や遮蔽物の近くになることで局所的に点が少なくなる場合があります。全体平均の密度だけを見ず、ヒートマップで差が大きい位置そのものの点分布を確認します。
点がない場所と設計との差がある場所は区別しなければなりません。欠測範囲を広い補間で埋めると、実測していない範囲にも連続した出来形面を作れてしまいます。その結果、ヒートマップだけを見ると十分な計測結果があるように見える可能性があります。
面生成で近隣点を利用する範囲が広過ぎれば、舗装面と縁石や側溝などの異なる面を結びやすくなります。反対に狭過ぎれば欠測部が増えます。適切な条件は対象形状、点群密度、採用する管理方法によって異なるため、一律の設定値だけで決めるのではなく、元点群と断面を確認します。
三角網を作成する場合も、境界を越えて長い三角形が形成されていないかを確認します。舗装端から離れた別構造物の点まで一つの三角形で接続されていれば、実際の形状を表していない可能性があります。
ヒートマップで帯状差分が出たときには、生成面を非表示にして元点群だけを見る確認も有効です。元点群では滑らかなのに生成面にだけ折れやうねりが見える場合、補間や面生成条件の影響が疑われます。
出来形評価では見栄えのよい連続面を作ることより、必要な精度と密度で取得した実測データを適切に反映することが重要です。計測が不足している場所は無理に埋めず、必要に応じて追加計測へ戻します。
手順5｜ヒートマップと断面を照合して差分を判断する
五つ目の手順は、ヒートマップだけで原因を決めず、元点群、断面、設計または目標面を照合することです。
ヒートマップは差分の面的な分布を確認するのに便利ですが、平面図だけでは高さ変化の形状や点群の密度まで十分に判断できません。側帯ライン沿いに細い色帯が現れている場合、それが施工面の高低差なのか、平面位置のずれなのか、境界処理なのかを確認するために断面が役立ちます。
まず道路横断方向に複数の断面を切ります。設計または目標面と出来形点群の傾きを重ね、舗装中央から端部へ向かう形状がどのように一致しているかを確認します。
出来形の傾きが設計とほぼ一致しながら横方向へずれている場合は、水平位置の整合を再確認します。横断勾配がほぼ一定であれば、その水平ずれによって一定方向の高さ差が生じることがあります。
一方、プラス側とマイナス側の細い帯が対になっている場合は、一定勾配面の単純な横ずれだけでは説明できないことがあります。舗装端、折れ線、線状の微小な凹凸、異なる面の境界など、局所形状の位置がずれて重なっていないかを確認します。
ライン際だけ生成面が急に折れ曲がっているのに、元点群には同じ折れが見られない場合は、面生成条件や境界外点の影響が考えられます。逆に元点群でも同じ位置に連続した高低差が確認できれば、施工形状や計測そのものをさらに確認する必要があります。
縦断方向の断面も有効です。道路方向へ長く続く差分であれば、特定区間だけなのか、計測データの切替位置と一致しているのか、施工区間の境界と一致しているのかを確認できます。
最終的には、ヒートマップ、数値、元点群、断面、現地状況を組み合わせて判断します。ヒートマップは原因を自動的に決定するものではなく、確認すべき場所を面的に発見するための情報として使うと有効です。
側帯ラインに沿って帯状の差分が出る場合の見方
側帯ラインに沿って一定幅の色が長く続いている場合は、施工不良と判断する前に色帯の形を観察します。線状の差分は、施工形状だけでなく計測やデータ処理の条件と対応して現れることがあります。
まず確認したいのは、色帯がラインそのもの、舗装端、設計面の折れ線、点群データの結合境界のどれと一致しているかです。ヒートマップだけを表示するのではなく、これらの基準線を重ねて位置関係を確認します。
横断勾配のある舗装面で点群全体が横方向へずれている場合は、勾配に応じた高さ差が生じます。ただし、ほぼ一定勾配の面なら、単純な平行移動による差は同じ方向へ偏るのが基本です。ラインの両側にプラスとマイナスが隣接する場合は、境界や線状形状そのものがずれて比較されている可能性も確認します。
たとえば局所的な凸形状を横方向へずらして比較すると、一方の側では出来形が目標より高く、反対側では低くなるような対になった差分が現れることがあります。同様の現象は、段差や折れ線の位置が一致していない場合にも起こり得ます。
ただし、規則的な帯だから処理誤差と決めることもできません。施工機械の走行位置、舗設幅、継ぎ目などに沿って実際の仕上がり差が連続する可能性もあります。色帯の形だけで原因を断定せず、複数断面と元点群で確認します。
計測データを複数ブロックに分けて取得した場合、色帯がデータの境界と一致しているかも重要です。一致する場合には、各ブロックの基準点への整合や統合方法を優先して確認します。
白線や構造物周辺は点の意味を確認して比較する
出来形ヒートマップでは、取得したすべての点を無条件に同じ施工面として扱えばよいわけではありません。一方で、白線だから除外する、色が違うから異常点とするという処理も適切ではありません。
舗装面の高さを評価したいのに、縁石上面や側溝底の点を同じ出来形面へ含めれば、施工対象とは異なる高さが差分へ混入します。そのため、評価対象と異なる構造物の点は区別する必要があります。
路面上の区画線については、採用する計測方式と施工時点を踏まえて確認します。表面の反射特性や模様などの影響を受ける方式もありますが、影響の程度は計測方式や条件によって異なります。白線上の点を一律に除外するのではなく、周囲の舗装点との連続性、断面、元データの品質を確認して判断します。
また、路面表示そのものに厚みや表面形状がある場合、その部分の計測値が周囲と完全に一致しないことも考えられます。出来形管理でどの施工段階を計測対象としているのかを確認し、対象工事に適用される手順に従うことが必要です。
構造物境界では、設計側にも段差や折れが存在する場合があります。出来形点群だけを滑らかに処理し過ぎると、本来存在すべき形状まで失われます。設計側と出来形側で同じ対象範囲と同じ境界を表現しているかを確認します。
不要点処理の目的は、きれいなヒートマップを作ることではありません。評価対象でない点や明らかな計測異常が、施工面の出来形評価へ影響することを防ぐための工程です。
ヒートマップの色だけで施工良否を決めない
出来形ヒートマップでは強い色に目が向きますが、色は設定した数値区分を視覚化したものです。色そのものが施工の合否を直接示しているわけではありません。
同じ差分データでも、凡例の範囲や色区分を変えれば見た目は大きく変化します。狭い範囲で色分けすれば微小な変化が強調され、広い範囲にすれば同じ差が目立たなくなります。
したがって、確認時は色と一緒に差分値、正負の意味、比較対象面を確認します。複数のヒートマップを比較する場合は、同じ基準で見たいのであれば凡例条件もそろえます。
施工の合否については、対象工事に適用される出来形管理基準、規格値、契約図書などに従って判断する必要があります。ヒートマップで赤いから不合格、青いから補修が必要というような判断は避けます。
側帯ライン際に強い色が出た場合も、座標、評価範囲、点群、面生成、断面を確認したうえで、実際の出来形差と判断できるかを確認します。反対に色が薄くても、表示範囲が広過ぎれば差が見えにくくなるため、色の印象だけで問題なしとすることも避けます。
再計測が必要な場所を効率よく絞り込む
出来形ヒートマップは、広い施工範囲から追加確認が必要な場所を見つける用途にも役立ちます。側帯ライン際に不自然な差分が見つかった場合、原因を切り分けたうえで再計測地点を絞り込みます。
最初に確認するのは、その範囲に必要な実測点が存在するかです。欠測や局所的な点密度不足があり、必要な条件を満たしていないのであれば、補間結果を細かく分析するより追加計測を行う方が確実なことがあります。
次に、複数の横断断面を確認します。一断面だけに異常がある場合と、道路方向へ長く連続する場合とでは原因の候補が異なります。縦断断面も加えることで、局所的な点異常、計測ブロックの境界、連続した施工形状などを整理しやすくなります。
現地へ戻れるよう、ヒートマップ上の異常候補を座標や測点などと対応させておくことも重要です。画像上のこの付近という情報だけでは、現場で同じ位置を再確認しにくくなります。
追加計測では、問題点だけを一点で測るより、その周囲まで含めて取得した方が既存データと比較しやすくなります。側帯ライン際なら、舗装中央側から端部側まで横断方向の形状を確認できる範囲を取得すると、位置ずれと高さ差を切り分けやすくなります。
必要に応じて別の計測方法や既知点による確認を組み合わせれば、元の計測データ固有の問題なのか、実際の施工形状なのかを判断する材料を増やせます。
発注者確認に使いやすいヒートマップへ整理する
出来形ヒートマップを発注者や関係者との確認資料として使う場合は、何を表示した図なのかを第三者が理解できるように整理します。
最初に明示したいのは比較対象です。当初設計面との差なのか、出来形管理用に設定した目標面との差なのか、施工前後の変化量なのかで意味は大きく異なります。舗装工で標高較差管理を行う場合など、目標高さに直下層の出来形を反映するケースでは、単に設計面との差と説明しないようにします。
次に、正負と凡例の意味を統一します。プラスが目標面より高いのか、マイナスが高いのかを資料内で分かるようにします。複数図を並べる場合には、比較目的に応じて同じ色区分を使うと差を読み取りやすくなります。
側帯ライン際に差分が残っている場合は、見栄えのために機械的に削除するのではなく、なぜその色が出たのかを確認できる状態にします。構造物点の混入、欠測、位置ずれなど処理上の原因と判断した場合も、元点群や断面で追跡できるようにしておくと説明しやすくなります。
また、正式な出来形管理資料として提出する場合は、その時点で適用される要領、出来形管理基準、契約図書、受発注者間の確認事項に従う必要があります。社内確認用の分かりやすいヒートマップと、契約上求められる出来形管理資料を同じものと考えないようにします。
資料では色数を増やすことより、どの位置のどの差を表しているかを追えることが大切です。道路中心線、設計幅員、施工範囲、測点など、差分の位置を理解するために必要な情報を組み合わせます。
現場で出来形ヒートマップを継続利用するコツ
出来形ヒートマップは完成時に一度だけ作成するより、施工中から同じ考え方で継続確認すると原因を追いやすくなります。完成後に初めて差分を発見すると、施工、計測、点群処理のどの段階で生じた問題なのかを遡る作業が増えるためです。
施工区間ごとに計測し、同じ基準面、同じ座標、高さ基準、評価範囲、処理方法で比較すると、差分パターンの変化を追いやすくなります。毎回同じ位置に似た色帯が出るなら、施工だけでなく計測方法や処理条件も確認する材料になります。
一方、特定区間だけで差分が大きくなるなら、その区間の施工条件、計測条件、データ結合状況などを重点的に調べられます。
継続利用ではヒートマップ画像だけを保存せず、元点群や比較条件も再確認できる状態で管理することが重要です。後から異常色の原因を検証するとき、元点群がなければ不要点、点密度、位置ずれなどを確認できなくなります。
側帯ライン際については、対象面の端ぎりぎりだけを計測するのではなく、安全と施工条件が許す範囲で周辺形状も取得しておくと、後処理時に舗装面と隣接構造物を区別しやすくなります。ただし、出来形評価に使用する範囲は取得範囲とは別に、適用基準に沿って設定します。
現場でヒートマップの異常候補を確認し、その位置へ戻って追加計測できる流れを整えることも有効です。三次元計測は大量の点を取得すること自体が目的ではなく、設計または目標面との比較結果を施工確認へ戻せることに価値があります。
まとめ｜側帯ライン際は位置・点群・断面の順で確認する
出来形ヒートマップの差分は、施工後の点群と設計面を重ねて色を付ければ自動的に正しい評価になるものではありません。特に側帯ライン際は、横断勾配、舗装端や構造物境界、点群密度、補間、面生成、複数データの位置合わせなどが結果へ影響しやすい場所です。
また、本記事でいう側帯ラインは便宜上の呼び方です。道路上の線が車道外側線なのか、路側帯に関係する表示なのか、あるいは別の区画線なのかを確認し、白線そのものを設計上の評価境界と決めつけないことが大切です。
差分の作り方では、最初に何を目標面としているかを明確にします。舗装工では、管理方法によって当初設計面そのものではなく、直下層の出来形を踏まえた目標高さとの差を標高較差として扱う場合があります。対象工事で採用する管理方法を確認してからヒートマップを作成します。
側帯ライン沿いに不自然な差が出た場合は、まず設計側と出来形側の座標・高さ基準を確認します。次に評価範囲と境界を確認し、施工対象外の点や異常点が混入していないかを見ます。その後に点群密度と面生成条件を確認し、最後にヒートマップと複数の断面を照合します。
横断勾配のある面では横方向の位置ずれが高さ差として現れますが、一定勾配面を単純に平行移動しただけなら、差が同じ方向へ偏るのが基本です。境界の両側にプラスとマイナスの細い帯が対になっている場合には、線状形状や折れ線、舗装端などの位置ずれも確認すると原因を絞り込みやすくなります。
出来形ヒートマップで大切なのは、きれいな色分布を作ることではありません。どの目標面と、どの実測データを、どの範囲と条件で比較した結果なのかを説明できる状態にすることです。不自然な色を処理で消すのではなく、元点群まで戻って原因を確認できる運用が求められます。
さらに、計測、差分確認、断面確認、現地での再確認までを一連の流れとして整えると、三次元データを施工管理へ活用しやすくなります。現場で位置を確認しながら必要箇所を計測し、座標付きデータとして記録する手段の一つとしてLRTK Phoneを検討する場合も、正式な出来形管理へ利用する範囲については、対象工事で必要とされる計測精度、計測密度、適用要領、契約条件を確認したうえで使い分けることが重要です。