埋設管AR表示で仮設配管との取り違えを防ぐ必要性
道路工事、上下水道工事、造成工事、建築工事、設備工事などでは、既設設備を供用したまま施工するため、一時的な仮設配管を設置することがあります。既設管を撤去して新しい本設管へ切り替える工事では、工事期間中だけ使用する仮設管、本設予定の新設管、供用中の既設管、使用を停止した旧管などが同じ施工範囲に存在することも珍しくありません。
このような現場で注意したいのが、本設管と仮設配管の取り違えです。平面図を確認していても、配管が近接していたり、同じ方向へ並行していたりすると、現場でどちらが対象なのか判断しにくくなります。さらに、仮設配管は工事の進行に合わせて移設や切回しが行われることがあり、当初の計画図と現在の状況が一致していない場合もあります。
そこで活用を検討できるのが埋設管AR表示です。埋設管の位置情報を現場のカメラ映像へ重ねて表示すれば、平面図だけでは把握しにくい地下設備の位置関係を現地で確認しやすくなります。本設管と仮設配管が道路横断部で交差している場所や、複数の配管が狭い範囲を通る場所でも、現場の地物と関連付けながら確認できます。
ただし、埋設管AR表示を利用すれば自動的に本設管と仮設配管を判別できるわけではありません。AR画面に表示される管路は、登録された座標や高さ、属性情報などを基に可視化したものです。元データが古かったり、本設と仮設の区分が誤っていたりすれば、画面上の表示も実態と合わなくなります。
また、ARは地下を直接透視して埋設物を検出しているものではありません。位置情報や姿勢情報などを利用し、登録されたデータを現実空間へ重ねているため、測位環境や元データの品質によって表示位置に差が生じる可能性があります。
そのため実務では、埋設管AR表示を最終確認そのものとして扱うのではなく、図面、施工記録、測量結果、地上設備、探査結果、試掘結果などを照合するための手段として位置付けることが重要です。
特に本設管と仮設配管の取り違えを防ぐには、「どこに管があるか」だけでなく、「何の管なのか」「いつ施工されたのか」「現在使用されているのか」「どこへ接続しているのか」まで確認する必要があります。
以下では、現場で埋設管AR表示を活用しながら、本設管と仮設配管を照合するための手順を6段階に分けて解説します。
照合手順1 本設管と仮設配管の資料を分けて整理する
最初に行いたいのが、本設管と仮設配管に関する資料の整理です。AR表示を始める前に、この工程を丁寧に行うことが取り違え防止の基本になります。
工事現場には、既設台帳、設計図、施工図、仮設計画図、切回し図、変更図、施工途中の記録、出来形資料など、さまざまな情報が存在します。工期が長い工事では、同じ配管について複数の版の資料が残っていることもあります。
この状態で図面を区別せずに使用すると、以前の仮設配管ルートを現在の位置だと思い込んだり、施工前の本設管計画を施工済み位置と誤認したりする可能性があります。
まず、本設管と仮設配管を明確に区分します。本設管についても、既設、施工予定、施工中、施工済み、供用中など、状態を細かく分けておくと現場で判断しやすくなります。仮設配管では、計画、施工済み、使用中、使用停止、撤去予定、撤去済みなどの状態を区別しておくことが有効です。
重要なのは、「そこに管が存在するか」という情報と、「現在その管が使用されているか」という情報を分けて考えることです。
例えば、本設管がすでに敷設されていても、まだ切替前であれば供用していない場合があります。一方、仮設管は見た目として一時設備であっても、切替完了までは重要な供用設備です。存在と供用状態を混同すると、誤った設備を撤去したり、誤った管へ接続したりする原因になります。
資料の日付と改訂履歴も確認します。特に仮設計画は現場条件によって変更されやすいため、初期の計画図だけを信用しないことが重要です。障害物の発見や施工ヤードの変更によってルートが変更された場合、その変更が最新版へ反映されているか確認します。
AR表示用データについても、元になった資料が何なのか分かる状態にしておくことが望ましいです。設計図から作った予定位置なのか、施工後に測量した位置なのか、既存台帳を基にした参考位置なのかによって、情報の意味が異なるからです。
例えば、設計位置をAR表示する場合は「本設予定」、施工後に取得した座標なら「本設施工済み」といった区分を持たせると、画面を見る担当者が意味を判断しやすくなります。
仮設配管も同様です。仮設計画図をそのままAR表示している場合と、実際に敷設した管を測量して表示している場合では、信頼できる位置情報の性質が異なります。
色分けによって本設管と仮設管を区別する方法も有効ですが、色だけに頼らないことが重要です。画面設定や周囲の明るさによっては色を認識しにくい場合があります。「本設」「仮設」「既設」「使用中」「撤去済み」などの文字情報も合わせて管理すると、より誤認を防ぎやすくなります。
このように、埋設管AR表示を始める前に資料と属性情報を整理しておけば、現場で表示された管路が何を意味しているのか判断しやすくなります。
照合手順2 座標系と高さ基準をそろえて表示条件を確認する
2つ目の手順は、本設管と仮設配管の座標系、高さ基準、位置情報の基準を確認することです。
AR画面上で2本の配管を比較するには、双方が同じ位置基準で扱われていることが前提になります。本設管は測量座標、仮設管は現場独自のローカル座標というように異なる基準のデータをそのまま重ねると、実際とは異なる位置関係で表示される可能性があります。
既設台帳、設計図、現場測量データなど複数の情報を統合する場合は、それぞれのデータがどの座標系で作られているのか確認します。座標変換が行われている場合には、変換条件が正しいかについても確認が必要です。
高さ方向についても注意が必要です。
配管データでは、管底、管中心、管頂など異なる基準で高さが管理される場合があります。本設管の高さが管底で、仮設管の高さが管中心になっているのに、同じ意味だと思ってAR表示すると、上下関係を誤って理解する可能性があります。
さらに、「地表面から何メートル下」という深さ情報と、標高など一定の基準面に対する高さ情報は同じではありません。地表面に勾配がある場合、一定深さで施工された配管でも絶対的な高さは変化します。
仮設管は、本設管と比べて浅い位置に設置される場合もありますが、現場条件によっては深く埋設されることもあります。そのため、「浅いから仮設」「深いから本設」といった判断をしてはいけません。
AR表示を開始したら、まず位置の分かる地点で表示状態を確認します。マンホール、桝、既知の測量点、建物角など、位置が確認できる対象を使い、AR上の表示との整合を見ます。
一地点だけで合っているように見えても、離れた場所では向きや位置に差が出ている可能性があります。可能であれば複数の地点を確認し、位置だけではなく方向も含めて不自然なずれがないかを確認します。
例えば、始点付近では本設管とマンホールが一致していても、数十メートル離れた終点付近で管路が地上設備から外れて見える場合には、表示条件や元データを再確認する必要があります。
高さについても、既知の高さを持つ地点や実際に確認できる管路があれば、表示値との関係を確認します。
ここで大切なのは、AR画面の線が現実の地下設備そのものだと思い込まないことです。表示が現場と整合しているかを事前に確認したうえで、本設管と仮設配管の照合作業へ進みます。
LRTK Phoneなど位置情報を現場で利用できる仕組みを活用する場合も、表示するデータの座標や高さの意味をそろえておくことが重要です。高精度な位置情報を利用していても、元データの基準が異なれば、正しい比較にはなりません。
照合手順3 地上構造物と接続点から配管経路を照合する
3つ目の手順では、地下の管路だけを見るのではなく、地上にある設備や接続点を使って経路を確認します。
地下の配管本体は見えなくても、マンホール、桝、バルブ、立上り部、建物への引込部など、配管経路と関連する設備が地上で確認できる場合があります。これらは本設管と仮設配管の経路を判断する重要な手掛かりになります。
例えば、本設管のAR表示がマンホールへ接続する形になっている場合、実際のマンホール位置との関係を確認します。表示された管路がマンホールから大きく外れている場合には、位置合わせや元データに問題がないか再確認する必要があります。
仮設配管には、地上へ露出している区間が存在することもあります。露出した仮設配管が地中へ入る地点を確認できれば、その位置から地下のAR表示へ連続しているかを見ることができます。
仮設ポンプや一時的な設備との接続点も有効な確認材料です。仮設配管は何らかの設備を一時的に迂回させるために設置されていることが多いため、起点と終点を確認すると用途を判断しやすくなります。
ここで注意したいのは、目の前にある一本だけを追わないことです。
本設管と仮設管が途中で接近したり交差したりしている現場では、一地点だけを確認すると取り違える可能性があります。可能であれば起点、中間点、終点を順番に確認し、全体の経路として矛盾がないかを見ます。
例えば、AR上では2本の管が途中まで並行し、ある場所で一方だけ道路を横断する場合、その横断する管が本当に仮設管なのかを、接続先まで追って確認します。
地上構造物との離れも参考になります。道路縁石、側溝、建物外壁、マンホールなどからの距離を確認し、図面や施工記録と照合します。ただし、道路改良工事などによって地上構造物そのものが変更されている可能性もあるため、一つの地物だけを絶対的な基準にはしません。
AR表示では、本設管のみを表示して確認した後、仮設管だけを表示し、最後に両方を重ねて比較する方法も効果的です。
最初からすべての管路を表示すると、配管が密集している場所では線が重なり、かえって判断しにくくなる場合があります。一つずつ経路を追ったうえで、最後に相互の位置関係を見ると、取り違えを発見しやすくなります。
地下設備を「線」として見るだけではなく、「どの設備からどの設備につながる管なのか」という系統として理解することが、本設管と仮設配管の識別につながります。
照合手順4 管種・用途・施工時期・接続先を複数条件で確認する
4つ目の手順は、本設管と仮設配管を位置だけで判断せず、複数の属性情報を組み合わせて確認することです。
本設管と仮設管が十分に離れていれば、位置だけでも識別しやすい場合があります。しかし、狭い施工範囲の中で並行している場合や、同じ掘削溝の周辺に複数の配管がある場合は、位置情報だけでは判断が難しくなります。
そのため、用途、管種、口径、施工時期、接続先、現在の使用状態などを確認します。
用途については、給水、排水、仮排水、電気設備用、通信設備用など、どの設備に使用される管なのかを確認します。仮設配管については、「どの本設設備の代替として設けられたのか」まで把握しておくと、位置だけを見た場合より判断しやすくなります。
管種や口径も有効な情報ですが、外観だけで断定しないことが重要です。地上へ露出している部分があれば施工資料と照合できますが、似た外観の管や保護材が使用されていることもあります。
施工時期も重要です。
今回の工事で設置した仮設配管であれば、施工日や施工写真が残っている可能性があります。本設管についても、施工済みなのか施工予定なのかを工程記録から確認できます。
特に注意したいのが、施工済みと供用中を混同することです。本設管が完成していても切替前であれば使用されていないことがあります。一方、撤去予定の仮設管であっても、切替が完了するまでは供用中です。
接続先の確認も非常に重要です。
ある管がどこから始まり、どこへ接続しているのかを確認できれば、本設か仮設かを識別する材料になります。仮設管が仮設ポンプや一時的な接続部へつながっている場合は、その系統を追うことで判断しやすくなります。
反対に、本設管であれば恒久的な設備や本設マンホールなどにつながる構成になっている可能性があります。
ただし、施工途中では仮設と本設が一時的に接続されることもあるため、接続先だけで断定するのではなく、複数の情報を組み合わせます。
重要なのは、「浅いから仮設」「新しいから本設」「この色だから仮設」といった一条件だけで判断しないことです。
実際の施工条件では、本設管のほうが浅いこともありますし、仮設管を安全確保のため深く埋設することもあります。現場で見える材料の色も、必ずしも用途を示しているとは限りません。
AR表示上で配管を選択したときに、用途、状態、施工時期などを確認できるようにしておけば、現場での判断材料を増やせます。
位置情報と属性情報を組み合わせ、「位置も一致する」「接続先も一致する」「用途も一致する」「施工記録とも一致する」というように複数条件から判断することが、取り違え防止には重要です。
照合手順5 探査や試掘結果と埋設管AR表示を照合する
5つ目の手順は、掘削前の現地確認結果とAR表示を照合することです。
埋設管AR表示があるからといって、探査や試掘など必要な安全確認を省略できるわけではありません。ARは登録された情報を表示する仕組みであり、登録されていない埋設物を自動的に発見するものではないからです。
既設管については、過去の図面が現在の実際の位置と完全には一致しない場合があります。施工当時の記録精度が異なっていたり、後年の補修工事で位置が変更されていたりする可能性もあります。
仮設管でも同様です。
仮設配管は施工中の障害物や工程変更に応じて、現場判断でルートを微調整する場合があります。その変更がすぐに図面やAR用データへ反映されていなければ、表示と実物が異なる状態になります。
そのため、掘削や既設管への接続など重要な作業を行う前には、現場のルールや対象設備に応じて必要な確認を行います。
探査を行った場合は、検出された位置とAR表示された本設管、仮設管の位置を比較します。複数の反応が得られる場所では、どの反応がどの設備に対応するかを慎重に確認します。
探査結果だけで管種や用途まで確定できない場合もあるため、図面、属性情報、接続先、施工記録などを合わせて判断する必要があります。
試掘によって実際の配管を確認できた場合には、その位置や深さを記録します。その結果とAR表示に差がある場合は、どちらの情報が何を基準にしているのかを確認し、必要に応じて表示用データを更新します。
例えば、ARでは本設管と仮設管の間隔が一定に表示されているのに、試掘すると実際には仮設管が本設管へ接近していることが分かった場合、その事実を後続作業へ反映する必要があります。
一つの試掘地点だけで管路全体を決めつけないことも重要です。
地下配管は途中で曲がっている可能性があります。障害物を避けるため施工時に経路が変更されている場合もあります。長い掘削区間や重要設備の周辺では、必要に応じて複数地点の情報を確認します。
実物が確認できた位置を座標付きで記録しておけば、その地点は以降のAR表示を確認するための基準としても利用できます。
例えば、試掘地点で確認した本設管と仮設管の位置を記録し、数日後に別の担当者が現場へ入ったときにも、AR表示と確認済み地点を照合できます。
このように、探査や試掘とAR表示はどちらか一方を選ぶものではありません。
ARによって想定位置と配管関係を事前に理解し、探査や試掘で実際の状態を確認し、その結果を再び位置情報へ反映するという循環を作ることで、情報の信頼性を高められます。
照合手順6 確認結果と仮設配管の変更履歴を現場で更新する
6つ目の手順は、現場で確認した結果を記録し、仮設配管の変更を継続的にデータへ反映することです。
仮設配管との取り違えが起こる大きな原因の一つが、現場の状態と資料の状態が一致しなくなることです。
工事開始時には正しかった仮設ルートでも、工程が進むと移設されることがあります。本設施工の進捗に合わせて一部だけ撤去されたり、別の仮設系統へ切り替えられたりすることもあります。
現場では変更を理解していても、AR用データが更新されていなければ、翌日から入った別の担当者は古い状態を確認することになります。
そのため、仮設配管については位置だけではなく、現在の状態を更新します。
施工前であれば計画、設置後であれば施工済み、供用開始後は使用中、切替後は停止済み、撤去したら撤去済みというように、状態の変化が分かるようにします。
更新日時も重要です。
「仮設管」と表示されているだけでは、その情報が今日の状態なのか数週間前の状態なのか分かりません。最終確認日や更新日が確認できれば、現場で古い情報を利用してしまうリスクを減らせます。
写真記録も合わせて残すと効果的です。
仮設配管を敷設した直後、道路横断部を埋め戻す前、切替を行う前後などに写真を撮影し、位置情報と関連付けて管理しておけば、後から施工状態を確認しやすくなります。
写真を残す際には、管だけを大きく写すのではなく、可能な範囲で周囲の構造物との位置関係が分かる記録を残すことが重要です。マンホール、桝、道路端部、建物などが一緒に分かれば、後日現場を確認するときの手掛かりになります。
LRTK Phoneのように現場で位置情報と記録を扱える仕組みを利用すれば、確認地点、写真、位置情報などを結び付けて管理する運用も考えられます。
仮設管を撤去したときは、現在のAR画面から単純に消してしまう方法だけでなく、履歴として撤去済み情報を残す方法もあります。
過去にどこを仮設管が通っていたかが、将来の工事記録として必要になる場合があるためです。ただし、撤去済みの仮設管を現在設備と同じ見え方で常時表示すると、かえって混乱を招きます。
現在存在する設備と過去の履歴を分けて表示できる運用にすると、現場利用と履歴管理を両立しやすくなります。
また、誰がデータを更新するのか決めておくことも重要です。
現場の全員が自由に状態を変更すると、どの情報が正しいか判断できなくなる可能性があります。更新担当や確認担当を明確にし、重要な切替では確認後に状態を変更する運用を決めておくと、情報の信頼性を維持しやすくなります。
本設管と仮設配管をAR上で見分けやすくする表示方法
本設管と仮設配管をAR表示する場合、正しい位置情報を用意するだけではなく、現場で識別しやすい見せ方も重要です。
特に複数の管路が同じ方向へ並行している場所では、似た線が何本も表示されると、どれが本設でどれが仮設なのか瞬時に判断できない場合があります。
そこで、本設管と仮設管を画面上で区別できる表示ルールを決めておきます。
色分けは分かりやすい方法の一つですが、色のみで分類するのではなく、名称や状態情報と組み合わせます。「本設・供用中」「仮設・使用中」「仮設・撤去予定」といった情報を確認できれば、色を見間違えた場合にも意味を確認できます。
管路が密集する場所では、表示する設備を絞ることも効果的です。
施工対象の本設管と現在使用中の仮設管だけを表示し、関係のない設備を一時的に非表示にすれば、確認対象を明確にできます。
また、平面的な位置だけではなく、高さ方向の違いが分かるようにすることも重要です。
本設管の上に仮設管が存在する場合、カメラの視点によっては2本が重なって見えることがあります。その場合は視点を変えたり、個別表示へ切り替えたりしながら確認します。
数値として高さや深さを確認できる場合には、画面の見た目だけでなく数値情報も合わせて確認します。
ただし、AR画面で線が地面の下へ正確に沈み込んでいるように見えても、それだけで実際の深さが確定したわけではありません。高さの基準や元データが正しいことが前提になります。
施工前の打ち合わせでAR表示を使用する場合には、作業者全員に表示ルールを共有しておくとよいでしょう。
例えば、どの表示が供用中の本設管なのか、どの表示が現在使用している仮設管なのか、撤去済み設備は表示されているのかを事前に説明します。
「ARに表示されているから確定位置である」と誤解されないよう、表示の意味と利用上の注意も共有します。
埋設管AR表示は、地下設備の存在を直接検出するものではありません。現場での安全確認や必要な調査を置き換えるのではなく、関係者が地下設備の位置関係を理解するための補助情報として活用することが重要です。
仮設配管の切替工程で取り違えを防ぐ確認ポイント
本設管と仮設配管を最も取り違えやすい場面の一つが、仮設系統から本設系統への切替前後です。
工事中は、まだ使用している仮設管と、新しく施工した本設管が同時に存在する期間があります。この段階では、物理的には両方の管が存在していても、供用状態が異なります。
本設管が完成しているからといって、すでに供用開始しているとは限りません。反対に、撤去予定の仮設管であっても、切替完了までは重要な設備として機能しています。
そのため、切替前には「存在しているか」だけではなく、「現在どちらの系統が使用中か」を明確に確認します。
AR表示でも、単に本設と仮設を区分するだけではなく、供用状態を確認できるようにしておくと有効です。
切替作業が完了した後は、速やかに状態情報を変更します。本設管は供用開始、仮設管は停止済みといった形で更新し、現場の実際の状態とデータを一致させます。
切替当日には、一時的に複数の作業班が異なる情報を持つ可能性があります。
午前中まで仮設を使用し、午後に本設へ切り替えるような工程では、早い時間に作成した資料と切替後の状態が一致しなくなります。
そのため、切替完了時刻や確認結果を明確に共有し、古いAR表示や古い施工資料を基に作業しないようにします。
仮設管を停止しても、すぐに撤去されないことがあります。その場合、地中には本設管と停止済み仮設管が両方残ります。
停止済み仮設管を「もう使用していないから無視してよい」と考えるのも適切ではありません。掘削時には物理的な埋設物として存在するため、施工上の障害になることがあります。
AR上でも、供用中かどうかと、現物が存在するかどうかを分けて管理することが重要です。
切替後に撤去した場合は、撤去完了を記録します。部分撤去の場合には、どの区間が残っているかを明確にします。
例えば、地上部分だけ撤去され、地下部分が残置される場合には、単純に「撤去済み」と扱うと将来の掘削時に問題になる可能性があります。
現存区間と撤去区間を分け、後から見ても地下に何が残っているのか分かる記録を残すことが望ましいです。
埋設管AR表示を施工記録と維持管理につなげる方法
本設管と仮設配管の照合作業で得た情報は、工事期間中だけでなく完成後にも活用できます。
特に本設管は埋戻し後に直接確認できなくなるため、施工中に実際の位置を記録しておくことが重要です。
設計図には計画位置が記載されていますが、現場条件によって施工位置が調整される場合があります。既設埋設物との干渉を避けるために経路を変更した場合や、高さを調整した場合には、施工後の状態を記録しておく必要があります。
埋戻し前に位置、高さ、接続部、分岐部などを記録し、それらを位置情報と関連付けて管理しておけば、将来の維持管理で役立ちます。
AR表示へ施工済み位置を反映できれば、完成後に現地で地下設備の位置関係を確認しやすくなります。
例えば、将来の更新工事で道路を掘削するときに、既設本管、引込管、マンホールなどの関係を現場で確認する材料になります。
ただし、完成時に作成したデータが将来も必ず現況と一致するとは限りません。
供用後に補修、更新、移設などが行われれば地下設備の状態も変化します。維持管理で利用する場合には、その後の工事履歴も反映していくことが必要です。
仮設配管の情報も、施工履歴として残す価値があります。
一時的な設備だからといって、すべての記録を削除する必要はありません。過去にどの場所を掘削したのか、どこに仮設配管を通したのか、どこで既設設備へ接続したのかといった情報が、後日の原因調査や施工履歴確認に役立つ可能性があります。
ただし、現在の埋設管台帳へ仮設管を現存設備と同じ状態で残すと、将来の担当者が誤認するおそれがあります。
そのため、現存設備と施工履歴を区分し、通常のAR表示では現在存在する設備を確認でき、必要な場合だけ過去の仮設履歴を参照できる構成にすると分かりやすくなります。
施工時の写真も位置情報と組み合わせることで活用しやすくなります。
単独の写真だけでは、年月が経過するとどこで撮影したのか判断できなくなることがあります。位置と撮影方向、対象設備などを関連付けておけば、過去の施工状況を追いやすくなります。
LRTK Phoneを活用する場合も、単に現場で位置を確認するだけでなく、施工時に取得した位置情報や写真などを後工程へつなげる運用を検討すると、埋設管AR表示の利用範囲を広げられます。
重要なのは、AR表示そのものを目的にしないことです。
施工前は計画確認、施工中は本設管と仮設管の取り違え防止、埋戻し前は出来形記録、完成後は維持管理というように、一つの位置情報を工程をまたいで活用できれば、地下設備情報を継続的な資産として扱いやすくなります。
まとめ
埋設管AR表示は、本設管と仮設配管が混在する現場で、地下設備の位置関係を現地で理解しやすくする手段です。特に切回し工事や既設設備を供用しながら進める施工では、既設管、新設本設管、使用中の仮設管、停止済みの旧管などが同じ施工範囲に存在するため、取り違えを防ぐための照合手順が重要になります。
最初に行うべきなのは、本設管と仮設配管の資料を分け、それぞれが計画、施工済み、供用中、停止済み、撤去済みのどの状態なのかを整理することです。古い仮設計画図や変更前のデータを使用すると、AR表示が整って見えていても現況とは異なる可能性があります。
次に、座標系と高さ基準を確認します。本設管と仮設管で異なる座標基準を使用していたり、管底高と管中心高を混同していたりすると、AR上で実際とは異なる位置関係に見える可能性があります。現場では既知点や地上構造物を使い、複数地点で表示状態を確認することが大切です。
さらに、マンホール、桝、立上り部、仮設設備など、地上から確認できる施設との接続関係を追います。本設管と仮設管を線の位置だけで判断するのではなく、どこからどこへつながる設備なのかを確認すると、取り違えを発見しやすくなります。
位置が近い管路については、用途、管種、施工時期、接続先、現在の使用状態など複数の条件で照合します。「浅いから仮設」「新しいから本設」といった一つの特徴だけを根拠に判断しないことが重要です。
掘削前には、必要に応じて探査や試掘などの確認結果とAR表示を照合します。埋設管AR表示は登録された位置情報を可視化するものであり、地下設備を直接検出するものではありません。ARだけで掘削位置や埋設管の存在を確定せず、現場の安全管理手順や必要な確認を組み合わせて利用する必要があります。
そして、確認した結果はその場で記録し、仮設配管の移設、切替、停止、撤去などの変更を継続的に反映します。仮設配管は工事期間中に状態が変わりやすいため、AR用データを一度作って終わりにすると、現況とのずれが生じやすくなります。
特に本設系統への切替時には、配管が存在するかどうかと、現在供用しているかどうかを分けて管理することが重要です。切替後に地下へ残された仮設管についても、物理的な埋設物として存在するのであれば、その情報を適切に残しておく必要があります。
埋設管AR表示を実務で有効に使うポイントは、「地下の管を見えるようにする」だけではありません。どの管なのか、いつの情報なのか、現在どの状態なのか、どこで確認された情報なのかまで整理し、現場の実態と継続的に照合することが重要です。
施工前の確認、仮設配管の切回し、掘削前の照合、埋戻し前の記録、完成後の維持管理まで位置情報をつなげられれば、地下設備情報を一度きりの資料ではなく、後工程でも活用できる情報として蓄積できます。
こうした埋設管の位置確認や現場記録、施工後のAR活用までを一連の業務として進めたい場合には、現場で位置情報を扱えるLRTK Phoneを活用し、本設管と仮設配管の情報を施工工程に合わせて記録・更新していく方法を検討するとよいでしょう。