埋設管AR表示を施工計画書に記載する意味
道路工事や造成工事、設備工事などで既設の埋設管に近接して施工する場合、図面上で位置を確認するだけでは、現場で管路との位置関係を直感的につかみにくいことがあります。そこで活用が考えられるのが、埋設管の位置情報を現地のカメラ映像などに重ねて示す埋設管AR表示です。
埋設管AR表示を利用すると、地中に存在していて直接見ることのできない管路を、地上から確認するための補助情報として扱えます。掘削予定位置と管路の近さ、複数管路が交差する場所、ハンドホールなどへの進入方向といった情報を現地で共有しやすくなるため、施工前打合せや危険箇所の確認にも活用できます。
一方で、AR画面に線が表示されているだけでは安全な施工管理にはつながりません。元となる埋設管データに誤差があれば、その誤差を含んだまま表示されます。端末側の位置や姿勢の推定状態によって、画面上の表示が実際の位置からずれて見える場合もあります。そのため、埋設管AR表示は試掘、管理者との協議、現地測量、既設構造物からの位置確認などを置き換えるものではなく、それらと組み合わせて使用することが重要です。
この考え方を現場関係者で統一するために役立つのが施工計画書です。単に「ARを活用する」と記載するだけでは、誰が、いつ、何を確認し、どの状態で施工判断に利用するのかが分かりません。施工計画書には、使用目的、入力データ、位置合わせ方法、確認手順、施工時の判断方法、記録の残し方まで具体的に記載しておくことが重要です。
特に複数の担当者や協力会社が関わる工事では、人によってAR表示に対する理解が異なる可能性があります。ある担当者は参考表示と理解していても、別の担当者が実際の管路位置そのものだと受け取れば、危険な判断につながりかねません。施工計画書で位置付けや運用ルールを明文化しておけば、こうした認識差を減らしやすくなります。
また、施工計画書への記載は、ARを導入すること自体を目的にするものではありません。重要なのは、従来行ってきた埋設物確認の工程のどこにAR表示を組み込み、どの確認作業を分かりやすくするのかを整理することです。以下では、埋設管AR表示を施工計画書に盛り込む際に押さえておきたい6つの記載項目を順番に解説します。
記載項目1 埋設管AR表示の目的と適用範囲を明確にする
最初に記載したいのが、埋設管AR表示を何のために使用するのかという目的です。ここが曖昧なままだと、施工中に用途が広がり、当初想定していなかった判断までAR画面に依存してしまう可能性があります。
例えば、施工前の既設管位置の共有を目的とするのか、試掘箇所を検討するために使用するのか、掘削予定範囲と埋設管の近接関係を確認するのかによって、必要となるデータや確認精度は異なります。作業員への危険箇所説明に使用する場合と、測量結果を用いて管路位置を現場で再確認する場合でも運用方法は変わります。
施工計画書では、「既設埋設管の概略位置を現地で視覚的に共有し、掘削前確認を補助する」といった形で、AR表示が担当する役割を具体化すると分かりやすくなります。同時に、AR表示だけで埋設管位置を確定しないことや、必要に応じて試掘や現地測量などによる確認を行うことも記載しておくと、用途の過大解釈を防ぎやすくなります。
適用する場所も明確にします。施工区間全体で使用するのか、既設管との近接部だけで使用するのか、横断部や分岐部など重点箇所に限定するのかを決めます。長い施工区間では、すべての場所で同じ精度のデータがそろっているとは限りません。図面から作成した区間と、現地で測量した区間が混在していることも考えられます。その場合は、データの信頼度に応じてAR表示の用途を分けることが大切です。
対象とする埋設物も記載します。水道、下水道、電気関係の管路、通信関係の管路、ガス管、排水管など、工事区域には複数の地下構造物が存在する場合があります。ただし、施工計画書に記載されていない管路までAR画面に表示されるからといって、工事区域内の埋設物を網羅できているとは限りません。表示対象と未表示対象を区別できるようにしておく必要があります。
さらに、使用する工程も明確にすると運用しやすくなります。着工前の現地確認、施工前打合せ、掘削範囲の確認、試掘位置の検討、施工中の再確認、埋戻し前の出来形記録など、ARを使える場面は複数あります。それぞれの工程で目的が異なるため、施工計画書では「いつ使うか」と「何を確認するか」を対応させて記載することが重要です。
この項目で最も大切なのは、AR表示を万能な位置確認手段として扱わないことです。目的と適用範囲を先に限定しておくことで、現場ではAR表示を適切な補助情報として利用しやすくなります。
記載項目2 使用する埋設管データと座標・高さ基準を記載する
埋設管AR表示の信頼性を左右するのは、画面の見た目よりも元データです。そのため、施工計画書にはどの資料や測量結果を基に埋設管データを作成したのかを記載しておくことが重要です。
埋設管位置の元情報には、竣工図、管理図面、過去の測量成果、現地測量結果、試掘による確認記録、施工時の出来形記録などがあります。これらは同じように見えても、情報の成立過程が異なります。竣工図であっても、実際の施工位置を測量して反映したものなのか、設計上の計画位置を基に整理したものなのかによって意味が変わります。
施工計画書では、使用するデータの出所と作成方法を明記し、必要に応じて確認日や更新状況も整理します。複数の資料を統合した場合には、どの情報を優先したのかが後から分かる状態にしておくと管理しやすくなります。
次に重要なのが座標系です。埋設管AR表示では、管路の位置データと現地で取得する位置情報を同じ基準で扱わなければなりません。緯度・経度として管理されたデータなのか、平面座標なのかを確認し、平面座標を使用する場合は対象となる座標系の情報もそろえる必要があります。
座標のXとYの扱いや、単位の違いにも注意が必要です。異なる形式のデータを変換して使用するときは、列の対応や単位を誤ると、大きな位置ずれにつながります。施工計画書には細かな変換処理のすべてを書く必要はありませんが、どの座標基準のデータを使用するのか、表示前にどのような確認を行うのかは整理しておくと安心です。
高さについても同様です。埋設管の高さとして記録されている値が管中心、管頂、管底のどこを示しているのかを区別しなければなりません。地表面からの土被りとして記録されている資料と、標高で管理されているデータをそのまま混在させることも避ける必要があります。
ARで管路を立体表示する場合は、高さ基準の違いが画面上で大きな違いになります。平面位置が合っていても、設定する高さを誤れば、実際より浅く見えたり、深く見えたりする可能性があります。施工計画書には、使用する高さ情報の基準と、管路形状のどこを高さ値として扱うのかを記載するとよいでしょう。
また、古い図面をデジタル化してAR表示に使用する場合は、図面自体が現地と一致しているかを別途検証する必要があります。紙図面を画像化して座標を付与しても、元図面に含まれる誤差まで消えるわけではありません。図面上の道路境界やマンホールなど、現地で確認できる特徴点との整合を確認し、必要に応じて試掘などで管路位置を検証します。
施工計画書ではデータを「正確」と一括して表現するより、データの取得方法や確認方法を書いておく方が実務的です。どの情報に基づき、どのような確認を経てAR表示に使用するのかが分かれば、現場担当者も画面をどの程度の確度で扱うべきか判断しやすくなります。
記載項目3 AR表示に使用する機器と表示方法を記載する
三つ目は、現地で埋設管AR表示を行うための機器と表示方法です。AR表示はデータだけで成立するものではなく、位置情報を取得する機器、表示端末、アプリケーション側の設定などが組み合わさって機能します。
施工計画書では、現場で使用する機器構成を特定できるようにします。ただし、機器名だけを書くのではなく、どの機能を利用して位置を取得し、どのように管路を画面上へ表示するのかという運用上の構成を説明することが重要です。
高精度な衛星測位を利用する場合は、補正情報を受けて測位する方法や、測位状態を確認してから使用することなどを記載します。衛星測位では周辺環境によって状態が変化する可能性があります。建物の近く、樹木の多い場所、高架構造物の周辺などでは、開けた場所と同じ状態で利用できるとは限りません。そのため、単に測位機能を使用すると記載するだけではなく、測位状態を確認しながら利用する運用が必要です。
AR表示では端末の位置だけでなく、画面の向きや姿勢の推定も表示に影響します。立ったまま端末を大きく振った場合や、周囲の環境が変化した場合などに、画面上の管路線が一時的に動いて見えることがあります。こうした表示特性を理解したうえで、現場では既知の方向や構造物との関係も合わせて確認することが大切です。
施工計画書には、管路をどのように表現するかも書いておくと現場共有が容易になります。管中心線だけを表示するのか、管径を考慮した立体形状として表示するのかによって、見え方は大きく異なります。複数の埋設管を表示する場合は、表示上で管種や管理区分を判別できるようにする方法も検討します。
ただし、画面上で色や形を変えていても、それだけで危険度や施工可否を示すものと誤解されないよう注意が必要です。例えば、ある表示色を見て「この管路は掘削しても問題ない」と判断するような運用は避けます。色分けを使う場合は、あくまで管種や確認状態などを識別するためのルールとして施工計画書内で意味を定義します。
使用開始前の準備も記載対象です。必要なデータが端末に読み込まれているか、対象区間が正しいか、測位状態が利用可能な状態か、画面上に意図した管路が表示されているかを確認してから現場確認へ進みます。
LRTK Phoneのような現場向けの測位・AR表示環境を利用する場合も、製品を持ち込むだけで運用方法が自動的に統一されるわけではありません。施工計画書の中で使用する機能、確認する状態、表示対象、使用する工程を具体化しておくことが、現場で安定して活用するための基本になります。
記載項目4 現地で位置ずれを確認する手順を記載する
埋設管AR表示を施工に利用する場合、特に重要なのが現地での位置ずれ確認です。データの座標が正しくても、現地での測位状態や端末の姿勢などによって、画面上の表示が想定した位置からずれる可能性があります。そのため、施工計画書にはAR画面を確認した直後に掘削へ進むのではなく、表示状態を検証する工程を設けます。
有効なのは、位置が既知の点や構造物を使って確認する方法です。現地測量によって座標が分かっている点、座標管理されたマンホールや基準点などを利用し、AR画面上の位置と現地位置の関係を確認します。
確認では一点だけを見るのではなく、可能であれば離れた複数地点で整合を見ることが重要です。一地点だけを合わせた状態では、全体が回転している場合や、データの縮尺・座標設定などに問題がある場合を見落とすことがあります。施工区間の始点付近と終点付近、掘削対象部の周辺など複数箇所で確認すれば、局所的な一致と全体的な整合を区別しやすくなります。
AR表示がずれている場合の対応方法も施工計画書に記載しておきます。位置ずれを認識したまま、作業員が感覚的に画面を読み替えて施工を続ける運用は避けた方がよいでしょう。ずれの原因が端末側なのか、元データなのか、座標設定なのかを確認し、必要な再設定や再測定を行ったうえで再確認します。
また、位置が一致したことを確認した時点だけでなく、一定時間経過した場合や場所を移動した場合、測位状態が変化した場合には再確認する運用も有効です。特に施工範囲が広い現場では、一度確認した状態が施工区間全体でそのまま成立するとは限りません。
高さ表示も同時に確認します。既知点の平面位置が一致していても、管路高さの基準設定を誤っていれば上下方向の表示は一致しません。管路と地表面との高さ関係を施工判断に使用する場合は、平面位置と高さを別々の確認項目として扱うと安全です。
施工計画書には、誰が位置合わせを確認するかという役割も設定しておきます。担当者が各自の判断で使用開始すると、確認水準がばらつく可能性があります。使用前確認を行う担当者、異常時に判断する担当者、修正したデータを承認する担当者などを現場体制に応じて整理すると、運用が安定します。
さらに、確認結果を記録に残す仕組みも重要です。確認日時、確認場所、使用したデータ、測位状態、確認対象、必要に応じて画面記録や現場写真などを保存しておけば、後から「どの状態のAR表示を使用したのか」を追跡できます。
ARは視覚的に分かりやすいため、画面上で管路と地上物がきれいに一致すると、それだけで正しいと感じやすいという特徴があります。しかし、表示の分かりやすさとデータの精度は別の問題です。施工計画書で位置確認手順を定めることで、画面の印象だけに頼らない運用を作ることができます。
記載項目5 掘削前後の確認方法と施工判断のルールを記載する
五つ目は、AR表示を実際の施工手順へどのように組み込むかという記載です。施工計画書にAR活用の説明があっても、施工工程との関係が書かれていなければ、現場では確認のタイミングが曖昧になります。
まず整理したいのが掘削前確認です。埋設管データをAR表示し、予定掘削範囲との位置関係を確認します。この段階では、管路の概略的な方向、交差位置、近接箇所、分岐部、曲がり部などを確認し、特に注意が必要な場所を把握します。
ただし、AR画面上で管路から離れているように見えることだけを根拠に、機械掘削の可否や掘削方法を決めることは避ける必要があります。既設埋設物の確認では、発注者や施設管理者との協議、既存資料の確認、現地調査、試掘など、それぞれの現場で必要とされる手順があります。AR表示は、それらを補助して位置関係を共有する用途として組み込みます。
施工計画書では、どのような条件になったら追加確認を行うのかも決めておくとよいでしょう。例えば、AR表示と既設マンホールの位置関係が合わない場合、図面上の管路と現地の構造物配置に不整合がある場合、管路が予定掘削範囲に近接する場合などです。
試掘を行った場合は、実際に確認した管路位置を元データと比較します。図面との差が確認されたときは、その差を現場内で共有し、以降の区間に同様のずれが存在する可能性も考慮します。必要であれば、試掘によって確認した位置を測量し、AR表示用データを更新します。
掘削中も、AR表示を必要に応じて確認に利用できます。ただし、地表からの表示だけに集中すると、実際に露出した管路や土質、周囲の構造物といった現場情報を見落とす可能性があります。実際に確認できる埋設物を最優先し、AR表示は未露出区間の方向や周囲との位置関係を理解する補助として使います。
埋戻し前には、施工後の埋設管や既設管の位置情報を記録する機会があります。新設管路の位置や既設管との交差状況を測量しておけば、次回工事で利用できる情報の精度を高めやすくなります。施工計画書に施工前の確認だけでなく、施工後の情報取得まで記載しておけば、AR表示を一度限りの確認手段ではなく、埋設物情報を継続的に改善する仕組みにできます。
施工中に設計変更や現場変更が発生した場合も注意が必要です。管路位置が変更されたのにARデータが旧位置のままでは、画面が正しく表示されても内容は現況と一致しません。変更内容が反映されるまで旧データを施工判断に使用しないなど、更新時のルールを施工計画書に定めます。
このように、ARを使う工程だけではなく、AR表示を信用してよい条件、追加確認が必要な条件、使用を中止する条件まで整理することが重要です。施工判断のルールを明確にすることで、ARを安全管理の流れの中に位置付けることができます。
記載項目6 記録・更新・共有方法と責任範囲を記載する
最後の記載項目は、AR表示に使用したデータと確認結果をどのように記録し、更新し、共有するかです。埋設管情報は施工の進行に伴って変化する可能性があるため、施工開始時に作成したデータを最後まで固定的に使えるとは限りません。
まず重要なのがデータの版管理です。同じ工事名のデータが複数存在すると、担当者によって異なる管路情報を表示してしまう可能性があります。そのため、施工計画書では使用するデータを識別できるようにし、更新日や版などを確認できる状態にします。
修正が発生した場合は、何を変更したのかを残します。例えば、試掘によって既設管位置を修正したのか、新設管の施工位置を反映したのか、図面の誤記を訂正したのかによって、変更の意味は異なります。変更理由と根拠を記録しておけば、後からデータを利用する人が内容を判断しやすくなります。
現場への共有方法も定めます。更新済みデータが作成されても、一部の端末だけが古いデータを使用していれば意味がありません。作業開始前に使用データを確認する、更新後は関係者へ周知する、旧データを使用しない状態にするなど、現場の規模に応じた運用が必要です。
AR画面を使った確認結果についても、どこまで記録を残すか決めておきます。重要な近接箇所では、現場写真、画面記録、確認位置、日時などを組み合わせて残しておくと、施工前にどのような確認を行ったのかを振り返りやすくなります。
ただし、AR画面の画像だけを保存しても、それだけでは後から位置を再現できないことがあります。画面に何が表示されていたかに加えて、使用した元データや確認地点を関連付けて管理することが重要です。
役割分担も施工計画書に明記しておきたいポイントです。ARデータを作成する担当、元データを確認する担当、現地で表示状態を確認する担当、修正を承認する担当などを、現場体制に合わせて整理します。一人がすべてを担当する小規模工事でも、どの作業を行ったのかが分かるようにしておくことが大切です。
特に注意したいのは、AR表示を見た作業員個人だけに施工判断の責任を負わせないことです。埋設管への近接作業は、施工計画、埋設物調査、管理者との調整、現場確認、安全管理など複数の工程によって管理するものです。ARはその一部を分かりやすくするための情報であり、画面を操作する担当者だけで安全性を決定する仕組みにはしないことが重要です。
施工後には、完成した埋設管の位置を次回工事へ引き継げる形で保存することも検討します。施工中に取得した高精度な位置情報があっても、現場担当者の端末内だけに残ってしまえば将来的に活用できません。施工記録や出来形情報と関連付け、必要な管理方法に沿って保管することで、次回の改修や維持管理でも利用しやすくなります。
AR表示を導入すると、現場で情報を見る仕組みに注目しがちですが、長期的には情報を更新し続ける仕組みの方が重要です。施工計画書に更新と共有まで記載しておくことで、「表示して終わり」ではなく、埋設物情報を継続的に改善する運用へつなげられます。
埋設管AR表示を安全管理と施工管理へつなげる考え方
施工計画書に埋設管AR表示を記載する目的は、新しい機器を使用していることを示すことではありません。従来行っている安全管理や施工管理の中で、地下情報をより理解しやすくすることが本来の役割です。
例えば施工前打合せでは、平面図だけを見ながら説明するよりも、現地で埋設管AR表示を確認した方が、どの方向に管路が延びているかを共有しやすくなる場合があります。掘削予定位置、重機の設置位置、仮設物、ハンドホールなどを同じ現地空間で確認すれば、図面だけでは気付きにくかった近接関係を検討する材料にもできます。
危険予知活動に利用する場合も、AR画面を見せること自体が目的ではありません。「この付近には既設管があるため、掘削方法を変更する」「この地点から先は試掘結果を確認してから作業する」といった具体的な施工行動へつなげることが重要です。
施工管理では、着工前の確認だけでなく、試掘結果と元図面の差を確認する用途にも使えます。実際の管路位置が図面と異なっていれば、その情報をARデータへ反映し、次の施工範囲の検討に利用できます。この繰り返しによって、施工を進めながら現場情報を更新できます。
一方、AR表示によって地下が見えるように感じられるため、使い慣れるほど過信が起こる可能性にも注意が必要です。画面上に線が表示されていない場所に埋設物が存在しないとは限りません。入力されていない埋設物、所在が確認できていない管路、使用されなくなった古い管路などが存在する可能性があります。
そのため、施工計画書には「表示されている情報」と同じくらい「表示されていない可能性のある情報」を意識できる仕組みを盛り込むことが大切です。既存資料との照合、現地マーキング、関係者への聞き取り、探査、試掘など、現場条件に応じて必要な確認を組み合わせます。
ARの価値は、施工判断を自動化することではなく、これまで図面や測量データとして管理されていた情報を現場で理解しやすくする点にあります。この位置付けを施工計画書の中でも一貫させることで、安全管理とデジタル技術を無理なく組み合わせることができます。
施工計画書に書くときに避けたい曖昧な表現
埋設管AR表示を施工計画書へ盛り込む際には、「ARで確認する」「高精度で表示する」「正確な位置を確認する」といった短い記載だけで済ませないことが重要です。一見分かりやすい表現でも、実際の現場運用に落とし込もうとすると判断基準が不足しています。
例えば「ARで埋設管位置を確認する」と記載しただけでは、元となる情報が何なのか、現地で表示ずれを確認するのか、表示結果を誰が確認するのかが分かりません。「掘削前に既設資料を基に作成した埋設管データをAR表示し、既知点との整合を確認したうえで近接箇所の共有に使用する」とすれば、実際の作業が明確になります。
「高精度」という表現も注意が必要です。測位機器が高精度な位置を取得できる状態であっても、入力した埋設管データが古い図面を基にしていれば、表示された管路位置まで同じ精度になるとは限りません。測位精度、元データの精度、現地表示の安定性は分けて考える必要があります。
「ARで安全を確保する」という表現も避けた方がよいでしょう。安全確保は複数の対策を組み合わせて行うものであり、AR単独で実現するものではありません。施工計画書では、「埋設管との位置関係を視覚的に共有し、施工前確認を補助する」といった役割として記載する方が実態に合います。
また、「必要に応じて確認する」という表現を多用すると、確認するかどうかが担当者ごとの判断に委ねられます。どのような場合に再確認するのか、どのような状態になったら追加調査を行うのかなど、可能な範囲で条件を具体化すると運用しやすくなります。
「異常があれば修正する」という書き方についても、異常の判断基準と修正後の確認手順が必要です。表示位置が合わない場合は使用を中断し、座標設定、使用データ、測位状態などを確認した後、既知点で再確認してから使用を再開する、といった流れまで示せば現場で迷いにくくなります。
施工計画書は機能説明書ではありません。技術的な仕組みを詳しく説明するよりも、「施工のどの段階で、誰が、どの情報を、どう確認し、異常時にどうするのか」が読み取れる内容にすることが重要です。
施工条件が変わったときはAR表示の運用も見直す
施工開始時に作成した計画が、工事完了まで一度も変わらないとは限りません。掘削範囲の変更、施工順序の変更、追加の埋設物発見、設計変更、仮設計画の変更などによって、AR表示の使用条件も変化します。
特に注意したいのが、現地で図面にない埋設物が見つかった場合です。新たに確認した埋設物を記録しないまま工事を進めると、AR画面には従来の管路しか表示されません。画面が整っているほど、追加で発見された管路の存在を忘れやすくなる可能性があります。新しい情報が判明した時点で関係者へ共有し、必要に応じてAR表示用データにも反映します。
試掘によって既存図面との位置差が判明した場合も同様です。一地点の修正だけで済ませるのではなく、その管路がどの資料を基に記載されているのかを確認し、周辺区間にも同じ傾向がないか検討します。連続する管路であれば、確認済み区間と未確認区間を区別して扱うことも有効です。
施工中に新設した管路についても、計画位置と実際の施工位置が異なる場合があります。AR表示に設計データを使い続けると、施工後にも計画位置が実在位置のように表示されることになります。埋戻し前に実際の施工位置を取得し、必要に応じてデータを更新することで、維持管理時に利用しやすい情報を残せます。
測位条件が変わった場合も運用を見直します。施工場所が開けた場所から建物際へ移った場合など、同じ機器を使用していても位置情報の取得状態が変化する可能性があります。現場の移動に応じて既知点で再確認するなど、条件変化を前提にした手順を施工計画書へ盛り込んでおくことが重要です。
担当者の変更にも注意が必要です。AR表示の操作方法だけを引き継いでも、使用目的やデータの注意点が伝わっていなければ適切な運用はできません。施工計画書と確認記録を活用して、表示対象、データの由来、確認済み範囲、未確認事項を引き継ぎます。
施工計画書は提出時点で完成して終わる文書ではなく、実際の施工条件に応じて内容との整合を確認するための基準でもあります。AR表示の用途や対象データに重要な変更が生じた場合には、現場の管理方法に合わせて施工計画や関連記録を見直し、関係者間で同じ認識を持つことが重要です。
まとめ 埋設管AR表示は使い方まで施工計画書に落とし込む
埋設管AR表示を施工計画書へ盛り込むときは、単に「ARを使用する」と記載するのではなく、現場での使い方まで具体化することが重要です。
最初に、何のためにARを使用し、どの区間や工程を対象にするのかを決めます。次に、埋設管データの出所、座標系、高さ基準を整理し、何を根拠に表示している情報なのかを明確にします。さらに、現地で使用する機器と表示方法、既知点などを用いた位置確認、掘削前後の施工判断、記録や更新の方法まで一連の手順として組み立てます。
特に重要なのは、AR画面に表示された管路を実際の埋設管そのものだとみなさないことです。元データには不確かさが含まれる場合があり、測位状態や表示状態も現場条件によって変化します。既存資料、現地測量、探査、試掘、関係者との確認など、必要な確認方法と組み合わせて使用することが基本です。
施工中に新しい埋設物が見つかったり、試掘で図面との差が確認されたりした場合には、その情報を現場内で共有し、必要に応じてAR表示用データも更新します。施工後には、新設管や確認済み既設管の位置情報を記録として残しておくことで、次回工事で利用できる埋設物情報の充実にもつながります。
施工計画書に盛り込みたい6つの柱は、目的と適用範囲、使用データと座標・高さ基準、使用機器と表示方法、現地での位置確認手順、施工判断のルール、記録・更新・共有方法です。この6項目を整理すれば、埋設管AR表示を単なる現場デモではなく、施工管理の流れに組み込んだ運用として説明しやすくなります。
現場で埋設管情報を確認する際には、図面を事務所で見るだけでなく、実際に作業する位置で確認できる仕組みがあると、関係者間で位置関係を共有しやすくなります。高精度測位とAR表示を現場で扱えるLRTK Phoneも、こうした埋設管情報の現地確認を支える選択肢の一つです。まずは施工計画書の中で使用目的と確認手順を明確にし、現場の既存ルールと組み合わせながら活用していくことが重要です。