埋設管の位置を現場で確認するとき、平面図や断面図だけでは、現在立っている場所と管路の関係を直感的につかみにくいことがあります。特に複数の管種が交差する場所、既設管と新設管が混在する場所、構造物の基礎や側溝などと近接する場所では、図面を読み替えながら現地状況と照合する作業が増えます。その結果、施工直前になって干渉に気付いたり、確認のために関係者を呼び戻したり、図面を修正して再確認したりする手戻りが発生しやすくなります。
こうした課題に対して有効なのが、BIM/CIMで整理した三次元情報を埋設管AR表示につなげ、設計・施工・出来形確認の間で位置情報を継続して利用しやすくする考え方です。BIM/CIM上のモデルを、AR側で扱えるデータ形式や座標条件へ適切に受け渡すことができれば、机上で確認していた管路や構造物の位置関係を、実際の地形や施工箇所と重ねながら確認できます。
ただし、BIM/CIMモデルをそのままAR表示すれば手戻りが自動的になくなるわけではありません。座標系、高さ基準、モデルの更新状態、属性情報、現場での測位状態などがそろっていなければ、精密に作成したモデルでも現場では位置が合わないことがあります。また、ARは地下を直接透視する技術ではなく、登録した位置情報を測位結果や端末姿勢に基づいて現実空間へ重ねて表示する仕組みです。そのため、元データの信頼性や現場での確認手順を含めて運用を設計することが重要です。
この記事では、「埋設管 AR 表示」で情報を探している施工管理、測量、設計、維持管理などの実務担当者に向けて、BIM/CIM連携によって手戻りを減らすための4つの方法を解説します。
埋設管AR表示とBIM/CIM連携が手戻り削減につながる理由
埋設管工事で発生する手戻りの原因は、施工そのものの難しさだけではありません。設計段階では確認できていた情報が現場へ十分に引き継がれていない、現場が参照している図面と設計側の最新データが異なる、平面図だけでは高さ方向の関係を把握しにくいといった、情報伝達の問題も影響します。
たとえば、設計担当者が三次元モデル上で既設管と新設管の取り合いを確認していたとしても、施工担当者が現場で参照しているのが二次元の平面図だけであれば、三次元モデルで確認した内容を再び頭の中で組み立てる必要があります。管路が複数段になっている場所や、勾配を持って交差する場所では、平面的には離れて見えても高さ方向では接近している場合があります。逆に、平面上では交差していても、高さ方向に離れている場合もあります。
BIM/CIMと埋設管AR表示を連携させることで、この情報変換を減らせます。設計側で作成した三次元の管路情報を、適切な形式と座標条件で現場へ受け渡せれば、実際の道路、地盤、マンホール、構造物などとの位置関係を確認しやすくなるためです。図面の座標を現場へ読み替える作業を減らし、「この管はどこを通る予定なのか」「この構造物の下をどの高さで横断するのか」といった確認を現地で行いやすくなります。
また、AR表示には関係者間の認識をそろえやすい利点があります。設計担当、施工管理者、測量担当、重機作業に関わる担当者などが同じ位置で同じ表示を確認することで、図面上の説明だけでは伝わりにくかった位置関係を共有しやすくなります。特に埋設管は完成後に地表から見えなくなるため、施工前や施工中に位置関係を共有できることが重要です。
一方で、BIM/CIMモデルと現場の座標が一致していなければ、AR上ではモデル全体が一定方向へずれて表示される可能性があります。高さ基準が異なれば、平面位置が合っていても管路が地表から浮いたり、想定とは異なる深さに表示されたりします。そのため、AR表示を単なる見栄えのよい三次元表示として使うのではなく、設計情報と現場座標を結ぶ確認手段として位置付けることが重要です。
手戻り削減のポイントは、施工後に問題を見つけるのではなく、施工前に情報の不整合を見つけられる状態をつくることです。BIM/CIMと埋設管AR表示の連携は、そのための確認場所を机上から現場まで広げる役割を持ちます。
方法1 座標系と高さ基準を統一して位置合わせのやり直しを減らす
BIM/CIM連携で最初に確認したいのが、座標系と高さ基準です。三次元モデルの形状が正確でも、モデルが使用している座標と現場測量で使用する座標との対応関係が整理されていなければ、埋設管AR表示を意図した位置へ重ねることは困難になります。
現場での手戻りを減らすためには、モデルを作成してからAR表示時に合わせるのではなく、BIM/CIMモデルを準備する段階から現場で使用する座標を意識する必要があります。設計モデル、現況測量、施工測量、出来形測量で基準が異なっていると、それぞれのデータを受け渡すたびに座標変換や位置合わせが必要になる場合があります。
特に注意したいのが、モデル内のローカル座標です。モデル作成時に作業しやすい任意原点を設定している場合、そのままでは現地の測量座標との対応関係が分かりません。現場へ持ち出す前に、どの点がどの現地座標に対応しているのかを明確にし、必要な変換条件を整理しておくことが重要です。
高さについても同様です。埋設管の高さ情報には、管中心、管頂、管底など複数の表現方法があります。モデル上では管中心高で管理しているのに、現場図面では管底高を基準としている場合、数値をそのまま比較すると管半径相当の差が生じます。さらに、管底が内面を示すのか外面を示すのか、使用する径が内径か外径かといった定義によっても差は変わります。AR表示上の管路が正しい位置に見えていても、どの高さを示しているのかを理解していなければ掘削深さの判断を誤る可能性があります。
また、地盤高さについても確認が必要です。設計時の地盤面と施工時の地盤面が異なる現場では、地表から見た埋設深さが設計時と変わることがあります。造成、切土、盛土、舗装撤去、仮設道路の設置などによって施工途中の地表面が変化する現場では、AR上の管路位置だけを見て土被りを判断するのではなく、どの地盤面を基準としているかを併せて確認します。
座標系と高さ基準をそろえるメリットは、単にAR表示が合いやすくなることだけではありません。設計段階で作成したモデルを施工時に利用し、施工時に計測した出来形を維持管理へ引き継ぐ際にも、共通した位置基準を利用しやすくなります。工程ごとの変換や再整理を少なくすることで、確認作業の負担を減らせます。
現場では、モデル全体を見るだけでなく、既知点を利用して位置を確認することも重要です。マンホール中心、構造物角、測量基準点など、位置が確認できる対象とAR表示を照合します。一つの地点だけで一致したと判断せず、可能であれば離れた複数地点で確認することで、平行移動だけでなく方向や高さの違いにも気付きやすくなります。
こうした準備を施工開始後に行うと、モデルの修正、再変換、再配布などが発生します。施工前に座標系、高さ基準、管高さの定義を決めておくことが、BIM/CIMと埋設管AR表示を使った手戻り削減の第一歩です。
方法2 最新モデルと属性情報を一本化して図面の取り違えを防ぐ
埋設管工事では、設計変更や現地条件によって管路位置が変更されることがあります。施工検討の結果として曲がり位置が変わったり、既設管との干渉を避けるために高さを変更したり、分岐位置を調整したりすることもあります。
このとき問題になるのが、どのデータが最新なのか分からなくなることです。BIM/CIMモデルは更新されていても現場用図面が以前のまま、あるいは現場で変更した内容がモデルへ反映されていない、といった状態になると、AR表示まで含めて複数の異なる情報が存在することになります。
埋設管AR表示を手戻り削減につなげるには、「三次元で表示できること」よりも「表示しているデータが施工時点で参照すべき情報であること」のほうが重要です。古いモデルを高い位置再現性でAR表示できたとしても、現在の施工計画とは一致しません。
そのため、BIM/CIMモデルを更新するときは、更新日、対象区間、変更理由などが分かる状態にしておくことが有効です。単純にファイルを上書きしてしまうと、現場側が以前のデータを保持していた場合に違いへ気付きにくくなります。施工対象区間について、どのモデルを使用するのかを明確にしておく必要があります。
さらに、形状だけでなく属性情報も整理しておくと、現場での判断がしやすくなります。埋設管では、管種、用途、管径、材質、既設・新設などの状態、施工区分など、位置以外の情報も重要です。同じような形状の管が並んでいる場所では、位置だけを見ても対象管を識別しにくいことがあります。
AR表示するときに、必要な属性を確認できるようにしておけば、「表示されている管が何なのか」を現場で確認しやすくなります。ただし、すべての属性を常時表示すると画面が複雑になるため、現場確認に必要な情報へ絞る考え方も必要です。
たとえば施工前の確認では、既設管と新設管を区別できることが重要です。掘削中であれば、管種や施工対象区間、深さを確認したい場面が増えます。出来形確認では、施工済み区間と未施工区間を区別できることが重要になります。同じBIM/CIMモデルでも工程によって必要な情報は異なります。
また、撤去済みの管路や計画変更で使用しなくなったモデルをAR上に残したままにすると、現場で誤認する原因になります。将来の記録としてモデル内に残す場合でも、現場確認用データでは非表示にするなど、状態を区別する運用が必要です。
施工現場では時間が限られているため、担当者が複数のファイルを開き、更新履歴を確認し、どれが最新か判断するような運用は負担になります。最新の施工対象データへ短い手順で到達できる状態をつくることが、実際の手戻り削減につながります。
BIM/CIM連携ではモデルの詳細度を高めることに注目しがちですが、現場利用ではデータの更新管理も同じくらい重要です。「誰が更新したか」「どの区間が変更されたか」「現場で使用すべき版はどれか」が明確になっていれば、古い図面を使った施工や、確認のやり直しを防ぎやすくなります。
方法3 施工前にARで干渉箇所を確認して現場変更を減らす
BIM/CIM上で干渉確認を行っていても、現場にしか存在しない条件が残っていることがあります。既設構造物、仮設物、現地で確認された埋設物、施工機械の動線、掘削範囲などです。こうした情報を現場でBIM/CIMモデルと重ねて確認できることが、埋設管AR表示を活用する利点の一つです。
施工直前の現地確認では、単に管路の中心線を見るのではなく、周辺構造物との関係を見ることが重要です。たとえば新設管が側溝付近を通る場合、側溝本体だけでなく基礎部分まで考える必要があります。構造物の外形だけをモデル化している場合には、施工時に必要な掘削余幅や作業空間まで含めて別途検討する必要があります。
AR表示によって現地とモデルを重ねると、机上では気付きにくかった条件を確認しやすくなります。管路が既設マンホールへ近づく位置、複数の管が集中する区間、横断管が交差する位置、構造物基礎へ接近する場所などを現場で確認できます。
ここで重要なのは、AR表示を最終的な安全確認の代わりにしないことです。ARは登録されたモデルを現実空間へ重ねるものであり、地中に存在する未登録物を検出するものではありません。モデルにない埋設物はAR上にも現れません。また、登録されている既設管であっても、元になった図面や台帳の精度が十分でない場合があります。
そのため、埋設管AR表示は、掘削判断を単独で行うためではなく、「どこを重点的に確認すべきか」を見つける補助的な確認手段として利用するのが適しています。既設管へ接近する区間を事前に把握し、その場所について管理資料、現地探査、試掘など必要な確認方法を組み合わせることで、施工開始後の想定外を減らしやすくなります。
BIM/CIMモデルには新設管だけでなく、利用できる資料の確度を確認したうえで、可能な範囲で周辺の既設管や構造物を含めておくと、AR表示による施工検討がしやすくなります。新設管単体では問題なく見えても、周囲の既設設備と重ねることで初めて問題が見える場合があるからです。
また、管路そのものだけでなく、施工断面を意識することも重要です。掘削には施工条件に応じた幅が必要であり、土留めや作業空間が必要になる場合もあります。完成後の管路が干渉していなくても、施工途中では周囲の構造物と干渉する可能性があります。
この考え方は、BIM/CIMモデルを「完成形を見るためのデータ」だけでなく、「施工方法を検討するための情報」として利用することにつながります。完成形の管路をAR表示しながら、掘削範囲や施工順序を現地で考えることで、着手後に施工方法を変更する可能性を減らせます。
関係者との打ち合わせでもAR表示を活用できます。「この図面のこの位置」という説明より、実際の施工場所で管路位置を見ながら説明したほうが、位置関係を共有しやすい場合があります。設計担当者、施工担当者、測量担当者などが同じ場所で確認すれば、認識違いを施工前に見つけやすくなります。
手戻りを減らすためには、施工が始まってから問題を解決するのではなく、施工前確認の段階で問題を表面化させることが重要です。埋設管AR表示とBIM/CIMを連携させる価値は、三次元モデルを現場で見られることだけではなく、現場条件を加えた状態で施工前レビューを行いやすくなることにあります。
方法4 出来形情報をBIM/CIMへ戻して次工程の再確認を減らす
BIM/CIMと埋設管AR表示の連携を施工前だけで終わらせると、効果は限定的です。さらに手戻りを減らすには、施工後に取得した出来形情報をBIM/CIMへ反映または関連付けし、次工程で利用できる状態をつくることが重要です。
埋設管は施工後に埋め戻されると直接確認できなくなります。そのため、埋戻し前に位置や施工状況を記録しておくことが、その後の工程や維持管理にとって重要です。設計モデルをそのまま出来形位置とみなすのではなく、実測などによって実際の施工位置を確認し、設計との差異を評価したうえで、必要に応じてモデルを更新したり出来形情報と関連付けたりします。現場条件によって位置を変更した場合には、変更後の実際の施工位置が分かるように記録する必要があります。
変更を反映しないまま設計モデルを次工程で使用すると、AR表示上では設計位置が表示され続ける可能性があります。後工程の担当者がそれを実際の出来形位置だと理解してしまえば、確認のやり直しや施工上の問題につながります。
出来形情報をBIM/CIMへ反映する際には、平面位置だけでなく高さも重要です。埋設管の施工では、曲がり部、分岐部、接続部、構造物との取り合い部分など、後から確認しにくい場所を優先して記録すると有効です。
また、座標だけでなく現場写真を関連付けて管理すると、将来の確認材料が増えます。完成後には見えなくなる接続状況や周辺構造物との位置関係を、座標と写真の両方で残しておけば、維持管理時に参照しやすくなります。
BIM/CIMへ出来形を反映した後は、そのモデルや関連データを次工程の埋設管AR表示へ利用できます。たとえば先行して施工した管路の実位置をモデルへ反映し、そのデータを次の管路施工時にAR表示すれば、既設扱いとなった先行管との関係を現場で確認しやすくなります。
この循環ができると、工程が進むたびに現場情報が古くなるのではなく、施工実績に合わせてモデルや関連情報を更新していく運用が可能になります。設計モデルから施工時の情報、出来形情報へ連続させることで、次工程の担当者が一から現地確認をやり直す範囲を減らせます。
埋設管工事では、同じ場所を異なる工種や担当者が時間を空けて施工することがあります。先行工事の担当者が把握していた情報を後工程へ口頭だけで引き継ぐと、担当者が変わった時点で情報が失われる可能性があります。出来形位置をモデルや関連データへ反映し、AR表示できる状態にしておけば、担当者が変わっても位置情報を引き継ぎやすくなります。
維持管理段階でも同じ考え方が使えます。補修や更新工事を行う際、過去の施工位置が座標付きの三次元情報として残っていれば、現地で対象設備の位置を確認する材料になります。ただし、過去データだから正しいと決めつけず、記録方法や精度、更新履歴を確認したうえで使用することが必要です。
BIM/CIM連携による手戻り削減は、設計から施工へデータを一方向に渡すだけでは十分ではありません。現場で得た情報をモデルへ戻し、更新した情報を再び現場で利用する循環をつくることが重要です。
埋設管AR表示へ渡すデータを施工前に整理する
BIM/CIMモデルには多くの情報を格納できますが、モデル内のすべての情報が埋設管AR表示に必要とは限りません。現場で確認したい対象を明確にし、必要な情報を整理して渡すことが重要です。
モデルが過度に複雑になると、現場では目的の管路を見つけにくくなります。周囲の構造物がすべて表示されることで、肝心の埋設管が見えにくくなる場合もあります。施工対象区間、既設管、干渉確認に必要な構造物など、目的に応じて表示対象を整理することが有効です。
特に長い管路では、施工範囲ごとにデータを分けて扱う方法も考えられます。現場担当者がその日に使用しない区間まで大量に読み込む必要がなければ、必要な範囲を確認しやすくなります。
管路の表現方法も統一しておく必要があります。同じモデル内で、ある管は中心線、別の管は外形形状として登録されていると、離隔を確認するときの見方が変わります。AR表示上で何を示しているのかを現場担当者が理解できるようにしておくことが重要です。
また、施工前にはデータの欠落も確認します。管路の途中が切れていないか、分岐管が抜けていないか、既設管が必要な範囲まで登録されているか、上下流の接続が正しいかなどを確認します。AR表示を始めてから欠落に気付くと、現場で再度モデル担当者へ確認することになり、作業が中断する可能性があります。
BIM/CIMモデルは形状が三次元で見えるため、情報が完全であるように感じやすい点にも注意が必要です。精密に見えるモデルでも、元資料に十分な位置情報がなければ、その部分の位置精度が自動的に高くなるわけではありません。既設管の位置が過去の図面から入力されているのであれば、その情報の出所や信頼性も含めて扱う必要があります。
そのため、確定している位置と参考位置を区別できるようにしておくと、現場での判断に役立ちます。施工時に実測した新設管と、過去資料から入力した既設管を同じ確度のデータとして扱わないことが重要です。
施工前のデータ整理では、「ARに表示できるか」だけでなく、「現場担当者が意味を理解して使えるか」を確認します。BIM/CIMモデルの情報量を増やすこと自体が目的ではなく、現場で必要な情報を正しく取り出せる状態にすることが目的です。
現場でAR表示を確認するときに注意したいポイント
BIM/CIM側のデータが正しくても、現場でのAR表示には測位や端末姿勢などの影響があります。そのため、AR画面だけを見て埋設管の位置を断定しないことが重要です。
GNSSを利用した測位では、上空の見通しや周囲の構造物など、現場環境によって測位状態が変化します。建物の近く、高架下、樹木の多い場所などでは、開けた場所と同じ条件で測位できるとは限りません。現場でARを利用する際は、その時点の測位状態を確認したうえで表示を見る必要があります。
端末の姿勢推定もAR表示に影響します。位置が合っていても向きがずれていると、表示対象までの距離が大きいほど横方向の見かけ上のずれが大きくなることがあります。そのため、一方向から一度だけ確認して正しいと判断するのではなく、位置を変えたり向きを変えたりしながら確認することが有効です。
特に埋設管では、深さ方向の感覚にも注意が必要です。画面上では管路が地中にあるように見えても、その見え方だけから正確な掘削深さを判断するべきではありません。管頂、管中心、管底のどの高さをモデルが表しているのかを確認し、必要に応じて設計図や出来形情報と照合します。
現場に確認できる既知点がある場合は、作業開始前に照合すると、大きな座標不整合を早期に発見しやすくなります。違和感がある状態でそのまま作業範囲へ移動するのではなく、原因を確認してから利用することが重要です。
また、埋設管AR表示は現地探査や試掘を不要にするものではありません。特に既設管については、資料と現況が一致していない可能性もあります。掘削前の最終判断では、工事条件に応じて管理資料、現地確認、探査、試掘、関係者との協議などを組み合わせる必要があります。
ARを安全に活用するためには、「表示されているから存在する」「表示されていないから存在しない」という判断を避けます。ARは登録済み情報を分かりやすく現場へ提示する手段であり、未知の埋設物を自動的に発見する仕組みではないからです。
この位置付けを関係者全員で共有しておけば、ARへの過度な依存を防ぎながら、BIM/CIM情報を現場確認へ有効に活用できます。
BIM/CIM連携を継続運用するためのルール
埋設管AR表示とBIM/CIMの連携は、一度データを作成して終わりではありません。施工変更や出来形計測が発生するたびに必要な情報を更新し、その情報を次工程へ引き継ぐことが重要です。
継続運用で重要なのは、更新担当を明確にすることです。現場で変更が発生しても、誰がモデルへ反映するのか決まっていなければ、設計モデルと実施工の差が徐々に大きくなります。
また、変更情報を現場だけで保持しない仕組みも必要です。たとえば現場で管路位置を変更した際、紙図面への書き込みだけで終わると、BIM/CIMモデルを利用する別の担当者には変更内容が伝わりません。変更位置を座標や写真などとともに記録し、モデル更新へつなげる流れを決めておく必要があります。
更新後の確認も重要です。現場から受け取った座標をモデルへ反映する過程でも入力や変換の誤りが生じる可能性があります。更新した部分について、元の出来形情報とモデルが整合しているか確認してから次工程へ渡します。
現場へデータを配布する方法についてもルール化すると運用しやすくなります。各担当者が別々にコピーを保持していると、古いデータが残りやすくなります。どのデータを正として使うかを決め、更新後に現場側が最新状態を確認できる運用にします。
施工範囲が広い場合は、すべてのモデルを一度に更新するのではなく、施工区間単位で状態を管理する方法も有効です。施工前、施工中、施工済み、出来形反映済みなどの状態を区別できれば、どこまで情報更新が完了しているか把握しやすくなります。
さらに、現場担当者がBIM/CIMの専門操作を覚えなければAR表示を使えない仕組みにすると、運用が一部の担当者へ集中しやすくなります。現場側では必要な対象を選び、位置を確認するところまでを簡単な操作で行えるようにすると、日常業務へ組み込みやすくなります。
重要なのは、BIM/CIM担当者と現場担当者を完全に分離しないことです。現場で何を確認したいのかがモデル作成側へ伝わっていなければ、詳細なモデルを作成しても実務では使いにくいことがあります。逆に、モデルの前提を知らずに現場側だけで利用すると、表示内容を誤って解釈する可能性があります。
施工前に確認項目を共有し、施工後には現場で得た情報をモデルへ戻すという双方向の運用をつくることで、BIM/CIMと埋設管AR表示を単発の試行ではなく継続的な業務へつなげられます。
埋設管AR表示とBIM/CIM連携で目指すべき現場運用
埋設管AR表示とBIM/CIMの連携で目指すべき状態は、「三次元モデルを見ること」そのものではありません。設計、施工、出来形、維持管理で繰り返していた位置確認を減らし、同じ基準に基づく情報を次の工程へ連続して渡しやすい状態をつくることです。
第一の方法は、座標系と高さ基準を統一することです。モデルと現場測量の基準を施工前にそろえておけば、現場へデータを持ち出すたびに位置合わせをやり直す必要を減らせます。管中心、管頂、管底など高さの定義も統一しておくことで、深さに関する誤解を防ぎやすくなります。
第二の方法は、最新モデルと属性情報を一本化することです。AR表示の位置再現性以前に、表示しているデータが施工時点で参照すべき版であることが重要です。変更箇所やデータの状態を整理し、現場担当者が使用すべき情報を迷わない状態をつくることで、古い図面を原因とする手戻りを減らせます。
第三の方法は、施工前に現場でAR表示し、周辺構造物や既設管との位置関係を確認することです。机上のBIM/CIMモデルだけでは把握しにくい現地条件を加えて確認することで、施工開始後の干渉発覚や施工方法の変更を減らしやすくなります。
第四の方法は、施工後の出来形情報をBIM/CIMへ反映または関連付けすることです。実際の施工位置を確認した情報を次工程のAR表示に利用すれば、先行工事の情報を後工程へ継続して渡しやすくなります。埋め戻した後に位置を一から確認し直す範囲も減らしやすくなります。
この4つは独立した対策ではありません。座標基準をそろえ、最新情報を管理し、施工前に現場確認し、施工後に出来形を反映するという一連の流れとして運用することに意味があります。
特に埋設管は、施工が完了すると目視できなくなる設備です。だからこそ、施工時に取得した位置情報をその場限りで終わらせず、後工程や維持管理まで利用できる形で残すことが重要です。
AR表示を使えば、紙図面では把握しにくかった三次元的な位置関係を現場で確認しやすくなります。しかし、ARは元データ以上に正確な位置情報を自動的に作り出すものではありません。元となるBIM/CIMモデル、施工図、竣工図、測量結果などの信頼性を確認し、現場の測位状態も含めて使用する必要があります。
埋設管AR表示を「地下が見える仕組み」と考えるのではなく、「登録した位置情報を現場で確認し、関係者間の認識を合わせる仕組み」として活用することが、実務では重要です。この位置付けを明確にすると、どの場面でARを使い、どの場面で実測や探査、試掘など別の確認方法を使うべきか判断しやすくなります。
LRTK Phoneで埋設管AR表示を現場確認につなげる
BIM/CIM連携による手戻り削減を実現するには、モデルを作成するだけでなく、その情報を施工場所で確認できるところまでつなげる必要があります。設計室に三次元モデルがあっても、施工担当者が現場で利用できなければ、最終的には従来と同じように図面から位置を読み取る作業が残ります。
そこで重要になるのが、現場で位置情報と三次元データを扱える環境です。LRTK Phoneでは絶対座標付き三次元図面のAR表示や、記録した地中埋設管情報のAR活用が案内されており、測位とAR表示を組み合わせて現場確認へつなげることができます。
たとえば施工前には、新設管の計画ルートを現場で確認し、既設構造物や施工範囲との関係を見るという使い方が考えられます。掘削前には、ARへ受け渡した既設管や新設管の位置情報を確認し、重点的に確認すべき場所を整理できます。施工中に取得した位置情報や現場記録についても、その後のモデル更新や出来形管理へつなげる運用を検討できます。
こうした運用では、LRTK PhoneのAR画面だけを施工判断の根拠にするのではなく、設計図、施工図、現地測量、既設資料、探査結果などと組み合わせて利用することが重要です。AR表示に違和感がある場合は、既知点や基準点との照合を行い、測位状態や使用しているモデルの版も確認します。
BIM/CIMと埋設管AR表示を連携させる目的は、単に現場を三次元化することではありません。設計時に整理した位置情報を施工へ渡し、現場で確認した内容を出来形として記録し、その情報を次工程や維持管理へ引き継ぐことにあります。
図面確認、現地確認、施工後の記録を別々の作業として繰り返すのではなく、一つの位置情報を工程間でつないでいくことで、確認漏れや認識違い、再測量、図面修正といった手戻りを減らしやすくなります。
埋設管AR表示をBIM/CIM活用の最終的な「見るための機能」とするのではなく、現場からBIM/CIMへ情報を戻す入口としても活用することがポイントです。LRTK Phoneを利用し、設計データと現場測位をつなぐ運用を整えることで、BIM/CIMの情報を施工現場でより実践的に活用しやすくなります。