道路工事や交差点改良、車線規制を伴う工事では、施工期間中の交通処理のために仮設信号機を設置することがあります。仮設設備であっても、支柱や機器を安定させるために地中へ基礎を設ける計画であれば、舗装撤去や掘削を伴うことがあります。そのとき特に注意したいのが、道路下や歩道下にある上下水道管、電力系統の管路、通信系統の管路、ガス導管、排水施設などの地下埋設物との干渉です。
仮設信号機は恒久構造物ではないため、現場では位置変更の自由度が比較的高い場合があります。しかし、道路脇には複数の地下設備が集中していることがあり、候補位置を早い段階で一つに固定すると、施工直前の確認で埋設物との干渉が判明し、再配置や施工方法の見直しが必要になることがあります。
そこで、候補位置の比較や現地での位置関係の把握を補助する手段として活用を検討したいのが埋設管AR表示です。既存の埋設管データを現地の景色に重ねて確認できれば、平面図だけでは把握しにくい管路の通過方向や集中箇所を、施工候補を検討する段階から意識しやすくなります。
ただし、AR画面に表示された管路を、そのまま実際の埋設位置とみなして掘削位置を確定するのは適切ではありません。ARは登録データを現地で理解しやすくするための補助表示であり、地下を直接探知するものではないためです。元データの精度や更新状況、座標系、高さ基準、測位環境、端末の姿勢などによって表示にはずれが生じる可能性があります。
また、掘削を伴う工事では、工事に適用される発注条件や道路管理者、埋設物管理者などの手順に従い、台帳や設計図面との照合、現地確認、必要な探査や試掘などを行うことが前提です。国土交通省の地下埋設物事故防止に関する資料でも、施工前に台帳と設計図面を照合し、条件に応じて試掘等で位置や深さ、種類、構造などを確認する考え方が示されています。
この記事では、「埋設管 AR 表示」で情報を探している施工管理者、測量担当者、道路工事担当者などを想定し、ARを安全確認の代替ではなく位置検討の補助として使いながら、仮設信号機基礎の掘削位置を決める際の流れを4手順に分けて解説します。
手順1 仮設信号機基礎の施工範囲と候補位置を整理する
埋設管AR表示を開く前に行いたいのが、仮設信号機をどこに置けるのかという地上側の条件と、地下埋設物について利用できる正式な資料の整理です。地下設備だけを見ながら設置位置を決めても、信号の視認性、車両や歩行者の通行、工事用車両の動線、既存の道路施設などとの関係で施工できなければ意味がありません。一方で、ARだけを先に見て地下設備の有無を判断することも避ける必要があります。
最初に、施工計画や交通規制計画などを確認し、仮設信号機の設置が必要となる範囲を整理します。交差点付近なのか、片側交互通行区間なのか、工事用道路の出入口なのかによって、必要な位置関係は変わります。信号機本体だけでなく、支柱、基礎、配線、関連する仮設設備まで含めて、地上でどの程度の空間が必要になるかを確認します。
あわせて、工事完成図、道路台帳、埋設物台帳、占用関係資料、設計図面など、当該工事で確認すべき資料を整理します。資料の名称や確認手順は工事や管理者によって異なるため、現場独自の判断だけで進めず、発注者、道路管理者、埋設物管理者などが定める確認方法に従います。埋設位置が明らかでない場合には、必要な協議や立会いの要否も早い段階で確認しておくと、その後の位置検討を進めやすくなります。
特に重要なのが、基礎の中心だけで考えないことです。仮に基礎中心の位置が埋設管の中心線から離れていても、基礎そのものの幅や掘削余幅が管路に近づく場合があります。また、施工方法によっては作業員が作業する空間、舗装を撤去する範囲、掘削機械や工具が動く範囲も考慮する必要があります。したがって、「基礎中心をどこにするか」だけではなく、「施工時に地盤へ影響する範囲はどこまでか」という視点を持つことが大切です。
候補位置は、可能であれば最初から1か所に固定しないほうが実務上扱いやすくなります。地上条件を満たす範囲の中で複数の候補を持っておけば、正式な地下埋設物資料、AR表示、現地確認の結果を照合しながら、安全面と施工性の両方を比較できます。
たとえば、道路端に沿って一定の設置可能範囲がある場合には、その中で既設構造物からの位置関係、歩行者動線への影響、掘削作業のしやすさなどを見ながら候補を整理します。そのうえで地下側の条件を重ねると、地上条件だけ、あるいは地下条件だけで判断するよりも候補を絞り込みやすくなります。
既設の側溝、集水桝、マンホール、電柱、標識柱、縁石、ガードレールなども確認しておきます。これらの地上施設は地下設備の存在を推定する手掛かりになることがありますが、地上施設の位置だけから地下管路の正確な経路を決めつけることはできません。マンホールや桝の周辺では接続管や取付管が存在する可能性を意識しつつ、最終的には管理資料や現地確認で確かめます。
この段階では、まだ「ここなら安全」と確定する必要はありません。目的は、ARで確認すべき範囲と、管理者に確認すべき範囲を明確にすることです。候補地点とその周辺をある程度広く捉えておくと、埋設管が候補地点の真下を通っていなくても、斜め方向から接近している管路や近接する分岐部に注意を向けやすくなります。
また、基礎位置の変更可能範囲を施工関係者の間で共有しておくことも重要です。地下設備との干渉が疑われたときに、現場担当者が独自判断で位置を動かすと、交通処理、視認性、道路施設との関係、設計条件など別の要素に影響する可能性があります。「どの範囲なら再検討できるか」「変更時に誰と協議するか」を整理したうえで次の確認へ進むと、手戻りを抑えやすくなります。
手順2 埋設管AR表示で候補位置周辺の管路を確認する
候補位置と確認資料を整理したら、埋設管AR表示を使って周辺の地下設備を確認します。この段階で重要なのは、ARを地下設備の存在確認そのものに使うのではなく、確認済みまたは管理されているデータを現地の景色と対応させ、候補位置との関係を理解するために使うことです。
まず確認したいのは、候補位置を横切るように登録されている管路があるかどうかです。道路の長手方向に沿う本管だけでなく、道路を横断する管、歩道から車道へ伸びる取付管、桝や施設へ向かう引込管などにも注意します。
特に仮設信号機の設置場所になりやすい道路端や歩道付近では、地下設備が道路中心線と平行に配置されているとは限りません。地上設備へ接続するために方向を変える管路や、複数の設備が近接する箇所も考えられます。そのため、ARでは一本の本管だけを見るのではなく、候補地点の周辺を広く確認します。
AR表示を使用するときには、候補地点に立って一方向だけから見るのではなく、現場の安全を確保したうえで位置や向きを変えて確認します。正面から見たときには離れて見える管路でも、横方向から見ると候補地点へ近づくように見える場合があります。基礎位置の近くで管路が曲がっている場合や、複数の線が交差して見える場合には、一方向の画面だけを根拠に判断しないことが大切です。
表示できるデータに管種などの属性が含まれている場合には、必要に応じて表示を切り替えます。すべての地下設備を同時に表示すると、管路が密集している場所では画面が見づらくなることがあります。用途や種類ごとに確認し、最後に複数設備をまとめて見ると、位置関係を整理しやすくなります。
深さや高さの情報がある場合にも注意が必要です。画面上で深く見える管だからといって、基礎掘削と無関係とは限りません。登録されている高さが管中心、管頂、管底のどこを示すのか、標高なのか地表面からの深さなのか、どの基準面を使っているのかを確認します。
また、現在の地表面がデータ作成時と同じ高さとは限りません。舗装更新や道路改良などによって地表条件が変わっていれば、過去に記録された土被りと現在の状態が一致しない可能性があります。したがって、AR画面の見た目だけから「この深さなら掘削しても届かない」と判断せず、元データの定義と現場の標高関係を確認することが重要です。
埋設管AR表示で特に注目したいのが、候補位置の周囲にある管路の変化点です。分岐、曲がり、接続部、マンホールや桝の周辺などでは、直線部より位置関係が複雑になっている可能性があります。
たとえば、基礎中心から見て本管が離れていても、そこから分岐した取付管が基礎方向へ延びていることがあります。縮小した平面図では細い枝管や局所的な曲がりを把握しにくい場合がありますが、現地でAR表示と地上設備を対応させると、追加確認が必要な場所に気付きやすくなります。
一方で、AR画面に何も表示されていないからといって、地下設備が存在しないと断定することはできません。未登録の設備、更新が反映されていない情報、位置精度が十分でないデータなどがあり得るためです。AR表示は、登録されている情報を現地で理解しやすくする手段であって、未登録物を検知する探査装置ではありません。
この段階では、候補位置ごとに「登録管路が少ない」「近くに分岐が表示される」「複数管が集中している」「高さ情報の定義確認が必要」「元資料とARの対応確認が必要」といった特徴を整理します。ここで安全可否を確定するのではなく、次の手順で基礎と掘削範囲を重ね、どの候補を重点的に現地確認するかを絞り込みます。
手順3 基礎形状と掘削範囲を重ねて干渉リスクを絞り込む
埋設管の登録位置を確認したら、次に基礎そのものの形状と実際の掘削範囲を考えます。ここが仮設信号機基礎の位置検討で特に重要なポイントです。
埋設管AR表示を使うと、基礎中心と管中心線の離れだけに注目してしまいがちですが、実際に地面へ影響する範囲は中心点より広くなります。基礎の外形、舗装撤去範囲、掘削幅、深さ、施工方法、必要な作業空間などを含めて考える必要があります。
まず、使用する基礎の寸法や施工方法を施工計画に基づいて確認します。掘削して基礎を設ける場合には、必要となる掘削幅と深さを整理します。掘削壁をどのように扱うのか、周辺地盤の状態はどうか、既設舗装をどこまで撤去するのかなどによって、実際に影響する範囲が変わる場合があります。
次に、その掘削範囲を候補位置へ当てはめて考えます。仮にAR表示上で基礎中心から管路まで離れて見えても、掘削端や施工影響範囲が管路へ近づくなら追加確認が必要です。
ここでは、水平位置だけでなく高さ方向も組み合わせて考えます。管路が掘削底より深いように表示される場合でも、元データの高さ精度、管のどの部分を高さとして登録しているか、現在の地表面との差などが確認できなければ、画面上の上下関係だけで安全を判断できません。逆に、浅い位置に管が表示される場合には、候補位置を変更できないか早めに検討する材料になります。
また、AR上の管路を一本の線として扱わないことも重要です。実際の埋設物には管径や構造幅があり、複数本をまとめた管路、保護管、構造物、接続部などが存在する場合もあります。データが中心線しか持っていない場合には、その線からどこまでが実物の外形なのかを別資料で確認する必要があります。
複数の候補位置を比較するときには、「AR上で管路との距離が最も大きい位置」だけを選ぶのではなく、周辺の不確定要素も含めて考えます。たとえば、ある候補は主要な管路から離れていても、未確認の取付管が入り得る施設の近くかもしれません。別の候補では管路が比較的近く表示されていても、管理資料が充実し、現地で確認すべき位置を明確にできる場合があります。
ここで注意したいのが、AR画面を見ながら現場独自の安全離隔を設定しないことです。必要な離隔、近接施工の方法、掘削方法、埋設物の防護方法などは、埋設物の種類や管理者の基準、設計条件、施工条件によって異なります。一定の距離だけを万能な安全基準として扱わず、適用される基準や管理者との協議結果に従います。
施工のしやすさも同時に確認します。地下設備を避けることだけを優先して基礎を移動すると、作業機械が使いにくい、歩行者通路へ影響する、既存施設へ近づくなど別の問題が生じる場合があります。そのため、地下と地上の条件を往復しながら最終候補を絞り込む考え方が必要です。
また、基礎だけでなく付随する施工も確認します。信号機の仮設配線や保護設備などの施工で別の場所に掘削や固定作業が必要になる場合には、その位置についても同様に地下埋設物との関係を確認します。基礎の掘削位置だけを確認して終わらせないことが大切です。
この段階で役立つのが、AR画面と現地の目印を対応させることです。候補位置を現地で共有できるようにしておけば、施工担当者と「どの範囲を検討しているか」という認識を合わせやすくなります。ただし、測位やAR表示にずれがある状態で画面上の一点をそのまま路面へ転記すると、そのずれを引き継ぐ可能性があります。候補マーキングは最終確定点と区別し、次の手順で管理資料、既知位置、探査や試掘などと照合します。
手順4 現地確認を行い最終的な掘削位置を決定する
AR表示によって候補位置を絞り込んでも、そこで掘削位置を確定させるのではなく、最後に工事へ適用される手順に沿って現地確認を行います。埋設管AR表示は位置判断を支援する手段ですが、埋設物管理者による情報確認、必要な探査、試掘、立会いなどを置き換えるものではありません。
まず、AR表示に使用したデータと、工事で確認対象となる台帳や設計図面が一致しているかを確認します。AR用に変換したデータが古い版であったり、座標変換の過程で別の基準を用いていたりすると、元資料が正しくても表示結果がずれることがあります。データの作成年月、更新履歴、座標系、高さ基準、管路属性などを確認し、どの資料を根拠にしているかを明確にします。
次に、AR表示と現地の既知位置との整合を確認します。マンホール、桝、測点など、位置関係を確認できる対象がある場合には、それらとAR上の表示が不自然にずれていないかを見ます。ただし、地上のマンホール位置が分かるからといって、地下の管路経路まで正確に確定できるわけではありません。既知位置との照合は、AR表示の異常に気付くための確認として使います。
一地点だけでは判断しにくいため、可能であれば複数の対象や方向で整合を確認します。1か所では合っているように見えても、少し離れた場所では方位や位置のずれが現れる場合があるためです。
測位状態にも注意します。高い建物、橋梁、擁壁、樹木などの周辺では、衛星測位に適した上空視界を確保しにくい場合があります。道路工事では大型車両や仮設物が周囲にあることもあるため、位置解の状態や表示の安定性を確認しながら使用します。
AR表示を基礎位置の検討に利用する場合には、端末の向きや姿勢による表示の変化にも注意します。同じ地点から見るだけでなく、作業上安全な範囲で少し移動したり見る方向を変えたりし、管路が現地に対して不自然に動いて見えないかを確認します。表示が安定しない場合には、その画面を位置決定の根拠に使わない判断が必要です。
そのうえで、埋設物管理者や発注者、道路管理者などの指示・基準に従い、必要な探査や試掘を行います。国土交通省の事故防止資料では、土木工事の施工に先立って台帳と設計図面を照合し、原則として試掘等により埋設物の種類、位置、規格、構造などを確認する流れが示され、一定の条件では管理者情報や技術的に認められた探査による確認を例外として扱っています。 したがって、ARで管路が離れて見えることだけを理由に、試掘や管理者確認を省略できると考えないことが重要です。
また、地下埋設物に近接する明り掘削では、埋設物の損壊などによって労働者に危険が及ぶおそれがある場合に必要な危険防止措置を講じること、地下工作物を損傷して危険を及ぼすおそれがある場合には掘削機械等を使用しないことが労働安全衛生規則に定められています。([厚生労働省][1]) 現場では、適用される法令、仕様書、管理者基準、施工計画に基づいて作業方法を決定します。
候補地点で埋設設備への接近が疑われる場合や、元資料と現地の状況が一致しない場合には、AR表示を正しいものとして押し通さず、差異の原因を確認します。必要に応じて探査や試掘の範囲を見直し、埋設物の位置が確認できるまで掘削方法を独自判断で進めないことが重要です。
最終的な基礎位置を決める際には、地下設備との関係だけでなく、最初に整理した地上条件へ戻ります。信号機の視認性や交通規制上の配置、歩行者への影響、既存道路施設との関係、施工機械の作業スペースなどを再確認します。
地下設備を避けるために候補位置を移動した結果、当初の施工計画や交通規制計画に影響する場合には、所定の関係者と確認したうえで位置を決めます。現場での移動量が小さく見えても、施設配置や施工条件への影響がないとは限らないため、変更可能範囲を超える場合には独自判断で処理しないことが大切です。
位置が決まったら、掘削地点と確認済みの地下埋設物位置を区別して現場で共有します。マーキングだけに頼ると、舗装切断、車両通行、降雨などによって見えにくくなる場合があります。そのため、工事で定められた記録方法に従い、位置情報、写真、周辺施設との関係、確認した資料、探査や試掘の結果などを残しておくと、施工時の再確認に役立ちます。
仮設信号機基礎では中心点だけでなく施工範囲全体を見る
仮設信号機基礎の位置検討では、中心座標だけを登録・確認して終わらせないことが重要です。地下埋設物との干渉は、点ではなく面と高さを含む立体的な関係で考える必要があります。
基礎中心が埋設管の中心線から外れていても、基礎の外周が管路に近づくことがあります。さらに、実際の掘削では基礎外形より広い範囲に施工影響が及ぶ場合もあります。そのため、中心位置、基礎外形、舗装撤去範囲、掘削範囲、作業影響範囲を分けて認識すると判断しやすくなります。
埋設管側についても中心線だけを見るのは十分ではありません。AR上で線として表示されている場合でも、現実の地下設備には管径や構造幅があります。大径管、複数管をまとめた管路、保護設備、継手や接続部などでは、中心線から外側へ実物が広がっています。表示データが中心線なのか外形を持つ3Dデータなのかを確認し、必要な情報がなければ別資料で補います。
さらに、施工時には重機のバケットや工具が掘削穴の外側へ動く場合があります。基礎穴の外形だけを基準に「管に当たらない」と判断するのではなく、施工方法に応じてどの範囲へ影響が及び得るかを施工計画の中で確認する必要があります。
ただし、AR上で施工範囲と管路が重ならないように見えることと、安全な施工が確認できたことは同じではありません。元データやAR表示にずれがあれば、画面上の離隔にも同じ不確かさが含まれます。ARは候補比較や注意箇所の抽出には有効ですが、最終的な離隔確認は、管理資料、探査、試掘、管理者との協議など必要な手順と組み合わせます。
この考え方は、仮設信号機基礎に限らず、標識柱、仮設照明、仮囲い支柱、交通規制設備など、地盤を掘削したり地中へ部材を入れたりする施工でも共通します。埋設管AR表示を単なる「管の位置を見る画面」として使うのではなく、「どの施工範囲を重点的に確認すべきかを現地で整理する道具」として使うことで、ARの役割を明確にできます。
埋設管AR表示を使うときに注意したい位置ずれ
埋設管AR表示を掘削位置の検討に使う場合、位置ずれが生じ得ることを前提として運用することが重要です。AR画面の見た目が現実空間とよく重なっていると、表示された管路を実位置そのものだと感じやすくなります。しかし、表示結果は元データと測位・姿勢推定など複数の要素に依存します。
まず確認したいのが元データです。埋設管の座標が現地測量に基づくのか、完成図から作られたのか、古い図面を位置合わせしたものなのか、概略的な管理図から作成したものなのかによって、期待できる位置精度は異なります。
古い図面や概略図から作成したデータの場合、AR表示自体が安定していても、元の管路位置が実際とずれている可能性があります。この場合、端末側の調整だけで解決することはできません。ARを使う前に、データの出典と更新時期を確認することが重要です。
座標系の違いにも注意します。設計図面、測量成果、埋設管台帳、AR用データなどが異なる座標の扱いで作られている場合、変換や位置合わせが正しく行われているかを確認する必要があります。似たような位置に表示されていても、座標系や原点の扱いが異なれば、一定方向へまとまってずれることがあります。
高さについても同様です。標高を使っているのか、現場独自の基準高さを使っているのか、地表面からの深さを使っているのかで意味が変わります。水平位置が合っていても高さだけずれる場合には、高さ基準、ジオイド等の扱い、登録値の意味などを確認します。
測位環境も表示位置に影響します。道路沿いでは建物、橋梁、擁壁、樹木、工事車両などによって上空視界や衛星信号の受信環境が変化する場合があります。そのため、作業開始時に一度確認して終わるのではなく、候補地点へ移動したあとにも測位状態と既知位置との整合を確認します。
また、ARの向きについても確認します。位置が概ね合っていても方位がずれていれば、視点から離れた対象ほど横方向のずれが大きく見えることがあります。複数方向から管路と現地設備の関係を見ることで、不自然な回転やずれに気付きやすくなります。
AR画面上で管路が少し動く、同じ場所を見ても表示が安定しない、既知の地上施設との対応が取れないといった状態が見られる場合には、その表示を使って掘削点を確定しないことが重要です。いったん元データ、測位状態、端末姿勢、座標設定などを確認し、必要なら別の方法で位置確認を行います。
重要なのは、「AR表示がずれることがあるから使えない」と考えることでも、「高精度測位を使えば必ず正しい」と考えることでもありません。「元データはどこまで確かか」「現在の測位状態はどうか」「現地照合はできているか」「管理者の確認や試掘が必要か」を分けて考えることです。確認できた範囲と不確かな範囲を明確にすることで、ARを安全側の判断につなげやすくなります。
掘削位置を現場で共有しやすい記録方法
仮設信号機基礎の位置が決まったあとには、その判断を施工担当者へ正確に引き継ぐ必要があります。位置決定を行った担当者と、実際に掘削する担当者が同じとは限らないためです。
口頭で「マンホールから少し離した位置」「このマークの付近」と伝えるだけでは、時間が経ったり担当者が交代したりすると、判断根拠が分からなくなる可能性があります。特に交通規制を伴う現場では、施工時間帯や班の交代によって作業者が変わることもあるため、工事で定められた方法に沿って記録を残すことが重要です。
記録するときには、基礎位置だけでなく周辺状況も一緒に残します。どの埋設管資料を確認したのか、どの方向へ管が延びていると判断したのか、どの地上設備と照合したのか、探査や試掘を実施したのか、管理者との確認事項は何かが分かるようにしておけば、施工前の再確認に役立ちます。
現地写真を使う場合には、候補地点だけを大きく撮影するのではなく、マンホールや縁石、側溝、標識など周辺の基準になる対象を含めると、後から見た人が撮影位置と方向を理解しやすくなります。写真に位置情報や撮影方向を付けられる場合でも、その情報がどの座標基準で取得されたものかを把握しておくと再利用しやすくなります。
さらに位置情報を記録する場合には、単に座標値を残すだけでなく、その座標が何を表すのかを明確にします。基礎中心なのか、掘削中心なのか、掘削範囲の角なのか、現地マーキング位置なのかが曖昧だと、数値が残っていても施工時に誤解が生じます。
AR表示を確認した画面記録を残す場合にも注意が必要です。画面だけを見ると、管路が実際にその位置に存在することが確認済みであるように受け取られる可能性があります。そのため、AR画像は参考表示であること、元データの種類、現地照合や探査・試掘の実施状況など、判断過程が分かる形で記録します。
施工中や試掘で実際の埋設物を確認した場合には、その情報を現場内だけで完結させず、適用される手順に従って発注者、道路管理者、埋設物管理者などへ報告します。国土交通省の事故防止資料でも、試掘等で確認した埋設物の位置や周辺状況を関係管理者へ報告する考え方が示されています。
ここで重要なのは、現場担当者が独自に管理台帳の正規データを書き換えないことです。実測結果を位置付き写真や測量データとして整理することは有用ですが、正式な埋設物情報への反映方法は管理者の手順に従います。現場で得た情報と公式に管理される情報を区別して扱うことで、後の工事で誤ったデータが使われるリスクを抑えられます。
こうした記録を積み重ねると、埋設管AR表示は掘削前の候補確認だけでなく、どの情報を根拠に施工位置を決めたのかを共有する手段としても活用しやすくなります。
まとめ 仮設設備でも掘削前確認を省略しない
仮設信号機は工事期間中だけ使用する設備ですが、その基礎施工で地面を掘る場合には、地下埋設物への配慮が必要です。短期間しか使わない設備だからといって確認を簡略化すると、地下設備への接近や施工直前の位置変更につながる可能性があります。
実務では、まず仮設信号機の地上条件と基礎の施工範囲を整理するとともに、工事で確認すべき台帳、設計図面、埋設物管理者の情報などを確認します。そのうえで複数の候補位置を持ち、埋設管AR表示を使って、本管だけでなく分岐、取付管、曲がり、マンホールや桝周辺などの位置関係を現地で把握します。
その後、基礎中心だけではなく基礎外形と掘削範囲まで含めて地下設備との干渉可能性を確認し、必要に応じて候補位置を比較します。最後に既知位置との照合や現地状況の確認を行い、工事に適用される手順に沿って探査、試掘、管理者との協議や立会いなどを実施したうえで、最終的な掘削位置と施工方法を決めます。
埋設管AR表示の利点は、登録された地下情報を現地の景色と対応させながら確認できることです。特に道路端のように複数の地下設備や地上施設が集まる場所では、「この基礎候補の周囲にどのような管路情報があるのか」を関係者と共有しやすくなります。
一方で、AR表示は地下を直接見ているわけではありません。元データの精度や更新状況、測位状態、座標系、高さ基準などによって位置がずれる可能性があります。そのため、「表示されていないから何もない」「画面上で離れているから安全」と断定せず、台帳や設計図面の確認、埋設物管理者との確認、現地照合、必要な探査や試掘などと組み合わせて利用することが重要です。
また、基礎位置を決定した後には、確認した埋設物資料、地上の基準物、位置情報、写真、探査や試掘の結果、判断理由などを工事で定められた方法に沿って記録しておくと、実際に掘削する担当者へ情報を引き継ぎやすくなります。施工中に新たな地下情報が確認された場合には、管理者の手順に従って報告し、正式な台帳等へ反映する必要がある場合は所定の方法で更新します。
こうした現場確認では、図面を事務所で見るだけでなく、必要な場所へ移動しながら位置情報とAR表示を照合できる環境が役立ちます。LRTK Phoneは、公式情報上、センチメートル級のGNSS測位、絶対座標付き3DデータのAR表示、座標と撮影方位を付けた測位写真などに対応しています。([Lefixea Irtk][2]) そのため、埋設管データの現地確認や候補位置の共有、位置付き記録を一つの現場運用にまとめる用途を検討できます。ただし、LRTK PhoneのAR表示も埋設物管理者による確認、探査、試掘などを代替するものではありません。埋設管AR表示を実際の掘削位置検討へ活かしたい場合は、安全確認の手順と役割を分けたうえでLRTK Phoneの活用方法も確認してみてください。