BIM/CIM連携で埋設管AR表示を現場活用する意味
道路工事、上下水道工事、造成工事、設備工事などでは、地表から直接見ることのできない埋設管の位置確認が重要です。施工前に平面図や断面図を確認していても、実際の現場に立つと「この舗装の下のどこを管が通っているのか」「掘削予定位置からどれだけ離れているのか」「どの深さで別の管と交差しているのか」を直感的に把握しにくいことがあります。
そこで活用が期待されるのが、BIM/CIMで管理する3次元情報と埋設管AR表示の連携です。埋設管の位置を3次元データとして整理し、現地の位置情報と対応させることで、地中にある管路を現実空間へ重ねて確認しやすくなります。
BIM/CIMを使った業務では、道路、地形、構造物、管路、設備などを3次元で整理できます。これらの情報を設計段階だけで終わらせず、現地でAR表示できる状態にすると、机上で見ていた3次元モデルを施工場所そのものと照らし合わせられるようになります。
例えば、施工予定の管路を着工前にAR表示すれば、既設構造物との位置関係や施工動線を検討する材料になります。既設埋設管のデータをAR表示すれば、掘削前に地下設備のおおよその配置を把握する補助として利用できます。施工後の出来形を3次元座標で記録しておけば、埋め戻した後でも管路の位置関係を現地で確認しやすくなります。
ただし、BIM/CIMモデルが存在しているだけで、すぐに正しい埋設管AR表示ができるわけではありません。
3次元モデルには、モデル内だけで使う任意座標で作成されたものもあれば、現地測量と対応できる座標で作成されたものもあります。高さについても、管中心、管頂、管底、地表面からの土被りなど、管理方法は一つではありません。さらに、設計段階の管路位置と実際に施工された位置が異なるケースもあります。
これらを整理しないままAR表示すると、見た目はもっともらしいにもかかわらず、実際の位置とは異なる管路が画面に表示される可能性があります。ARは3次元モデルを分かりやすく見せる技術であり、元データそのものの正しさを保証するものではありません。
そのため、BIM/CIM連携による埋設管AR表示では、「どのデータを表示しているのか」「その座標は現地とどう対応しているのか」「高さは何を基準としているのか」「設計値なのか出来形値なのか」といった条件を明確にすることが欠かせません。
また、既設埋設管の確認では、AR表示だけを根拠に掘削位置や安全上必要な離隔を確定するのではなく、管理図面、現地確認、探査、試掘、管理者との協議など、現場で必要とされる確認方法と組み合わせることが重要です。
埋設管AR表示は、既存の確認手段を置き換えるものというより、地下情報を現場で理解しやすくし、関係者間で共有しやすくするための補助手段として考えると活用しやすくなります。
BIM/CIM、測量、ARをそれぞれ独立した作業として扱うのではなく、設計から施工、出来形、維持管理へ情報をつなぐ流れとして設計することがポイントです。ここからは、BIM/CIMと埋設管AR表示を現場で活用するために押さえておきたい6つの要点を解説します。
要点1：座標系と高さ基準をそろえて現地とのずれを防ぐ
BIM/CIMデータを埋設管AR表示に利用するうえで、最初に確認したいのが座標系です。
3次元モデルそのものが正しく作られていても、モデル内の座標と現地の座標が対応していなければ、AR画面では管路が本来とは異なる場所に表示されます。そのため、形状の詳細度を確認する前に、モデルがどの位置基準で作られているのかを把握する必要があります。
BIM/CIMモデルでは、作業しやすいように任意の原点を設定している場合があります。構造物単体の形状確認だけであれば問題にならなくても、現地の道路やマンホールなどと重ねてAR表示する場合には、現実の位置と結び付けられる情報が必要になります。
そこで確認したいのが、測量成果で使用している座標とBIM/CIMモデルの座標との関係です。
現場で使用する平面座標とモデル座標が同じ体系で管理されているのか、異なる場合はどのような変換を行うのかを明確にします。複数の協力会社からデータが集まる現場では、同じ工事のデータであっても座標の扱いが異なる可能性があるため、受け渡し時の確認が特に重要です。
さらに、埋設管では高さ基準の確認が欠かせません。
管路データに高さの数値が登録されていても、その値が管中心なのか、管頂なのか、管底なのかによって意味が変わります。例えば同じ高さの数値を管中心と解釈する場合と管底と解釈する場合では、管径や管厚、管底として管理している位置の定義に応じた高さ差が生じます。
AR表示では管路が地中に立体的に描画されるため、高さ基準の取り違えがあると、実際より浅く見えたり深く見えたりする原因になります。
地表面からの土被りだけで管理している場合も注意が必要です。道路には縦断勾配や横断勾配があり、舗装改修や造成によって地盤面が変わる可能性もあります。現在の地表面から何メートルという情報だけでは、地表が変化した際に同じ管位置を再現しにくくなります。
そのため、将来的な利用を考えるのであれば、管中心や管底などの高さを3次元座標として記録し、必要に応じて地表との差から土被りを確認できる形にしておくと扱いやすくなります。
座標変換を設定した後も、数値上の変換だけで完了としないことが大切です。
現地で位置が明確な基準点、マンホール、構造物の角などを使い、3次元モデルと実際の位置が合っているかを確認します。一地点だけではなく、できるだけ複数地点で確認すれば、モデル全体の向きや局所的なずれにも気付きやすくなります。
例えば、工区の起点では整合していても、終点付近ではずれている場合があります。その場合、座標変換だけではなく、モデル作成時の条件や元データの状態などを確認する必要があります。
BIM/CIMと埋設管AR表示を連携させるときは、見た目の3次元表現より先に、位置情報の土台を整えることが重要です。平面座標、高さ、基準点、変換方法を明確にしておくことが、現場で使えるAR表示につながります。
要点2：埋設管データをAR表示に適した形へ整理する
BIM/CIMモデルには、多くの情報を登録できます。しかし、情報を増やせば増やすほど現場で使いやすくなるわけではありません。
埋設管AR表示では、現場担当者が短時間で必要な情報を判断できるように、3次元モデルと属性情報を整理することが大切です。
例えば道路下に、水道、排水、通信、電力など複数の設備が存在するとします。これらをすべて同じ見え方でAR表示すると、管が重なって画面が複雑になり、確認したい対象が分かりにくくなることがあります。
そのため、用途、管理区分、工区などによって表示対象を切り替えられるデータ構成にしておくと使いやすくなります。
掘削対象区間だけを表示したい場合もあります。大規模なBIM/CIMモデル全体を毎回読み込むのではなく、施工区間や一定距離ごとにデータを分けておけば、現場で必要な範囲だけを確認しやすくなります。
属性情報についても同様です。
埋設管では、管の種類、用途、口径、施工時期、管理区分、管番号、接続先などが判断材料になる場合があります。3次元形状だけが表示されても、それが何の管なのか分からなければ現場での利用価値は限られます。
一方、利用しない属性まで大量に入力すると、データ更新の負担が増えます。施工管理で必要な情報、出来形管理で必要な情報、維持管理で必要な情報を整理し、継続して更新できる項目に絞ることが重要です。
形状についても、目的に応じた詳細度が必要です。
管路の経路だけを確認したい場合であれば、中心線を基本とした表現でも役立ちます。一方、他の管路との上下関係、口径を含む空間的な位置関係を確認したい場合には、実際の管径を反映した立体表示の方が理解しやすくなります。
ただし、AR画面上に管の外周が立体表示されていても、その表面が実際の埋設物境界と完全に一致していることを意味するわけではありません。元データの取得方法や精度によって差が生じる可能性があるためです。
特に既設管の場合、モデルの根拠を明確にしておくことが重要です。
過去の竣工資料を基に作成した管路と、現場で実測した管路では、位置情報の性質が異なります。また、図面上の線をそのまま3次元化しただけのデータと、施工時に3次元座標を測定したデータも同じではありません。
AR表示では、どちらも同じような立体として見える可能性があります。すると、利用者がすべて同じ精度で位置が分かっていると誤解するおそれがあります。
そのため、「設計値」「既存資料から作成」「現地確認済み」「出来形測量済み」など、情報の由来や状態を属性として管理する考え方が有効です。
例えば試掘で一部区間の既設管位置を確認した場合、その確認済み部分だけを更新し、その他の区間は従来資料による位置として残しておけば、利用者は情報の確からしさを判断しやすくなります。
BIM/CIM連携で重要なのは、精密な3次元モデルを作ること自体ではありません。
現場で「何が」「どこにあり」「その情報をどの程度信頼して使えるのか」を把握できるようにすることが重要です。埋設管AR表示を前提に、表示対象、属性、詳細度、データの由来を整理しておくことで、BIM/CIMモデルを現場で利用しやすい情報へ変えられます。
要点3：設計・施工・出来形のデータを区別して管理する
BIM/CIMと埋設管AR表示を組み合わせる際、特に注意したいのが設計位置と実際の施工位置の混同です。
設計段階では、これから施工する埋設管の計画位置を3次元モデルとして作成できます。施工前にこのモデルをAR表示すれば、予定ルートを現地で確認したり、既設構造物との位置関係を把握したりする用途に利用できます。
しかし、現場では必ずしも設計どおりの位置に管路を施工できるとは限りません。
既設管が想定とは異なる位置に存在していた場合や、地中障害物が見つかった場合、他工種との取り合いが変更された場合などには、管路の平面位置や高さを調整することがあります。
例えば、設計では直線だった管路を途中で迂回させる、既設管との交差を避けるために一部区間の高さを変更するといった施工変更が考えられます。
こうした変更が発生したにもかかわらず、設計モデルだけを使い続けると、AR画面には実際には存在しない位置に管路が表示されることになります。
施工中は担当者が変更内容を把握していても、数年後の維持管理担当者はその経緯を知らない可能性があります。設計モデルがそのまま完成後の地下設備情報として残れば、将来の掘削時に誤認を招くおそれがあります。
そこで、データの状態を明確に区別することが重要です。
計画段階の位置なのか、施工中の変更を反映した位置なのか、埋戻し前に測定した出来形位置なのかを判別できるようにします。
更新によって旧データを完全に消してしまうのではなく、必要に応じて履歴を追える仕組みにしておくことも有効です。
工事では設計変更が複数回発生する場合があります。そのとき、いつ、どの区間が、どのように変更されたのかを確認できれば、施工経緯を後から追いやすくなります。
複数の担当者や協力会社がBIM/CIMデータを扱う場合には、最新版の管理も重要です。
事務所では更新後のモデルを確認している一方、現場端末には更新前のモデルが残っている状態では、同じ場所を確認しても表示結果が異なります。
そのため、更新日、版、工区、データ状態などを確認し、現場で使用するモデルを統一する運用が必要です。
既設管でも同じ考え方が役立ちます。
最初は既存図面から3次元モデルを作成し、実際の工事や試掘で位置が確認できた部分について、測量結果を使って順次更新していく方法です。
すべての既設管を一度に測定することは難しくても、工事のたびに確認できた部分を更新すれば、地下設備情報を少しずつ実態に近づけられます。
AR表示には、このようなデータ更新の必要性を発見しやすい利点もあります。
現場でモデルを重ねた際、管路がマンホールへ自然につながらない、構造物と不自然に干渉している、既知の設備位置から大きく外れているといった違和感があれば、元データを再確認するきっかけになります。
つまり、埋設管AR表示は完成したデータを見るだけではなく、BIM/CIMデータと現地との不整合を発見するためにも使えます。
設計、施工、出来形、既設という情報の状態を明確にし、現場でどのデータを見ているのか分かるようにすることが、安全で継続的な活用につながります。
要点4：現地基準点を使ってAR表示前の整合確認を行う
座標系と高さ基準を整理したBIM/CIMデータであっても、AR表示を開始した直後から画面の位置を無条件に信用するのは避けた方がよいでしょう。
埋設管AR表示では、現地で端末の位置や向きを把握し、その情報を基に3次元モデルを画面へ重ねます。そのため、モデル自体の座標だけでなく、現場での測位状況や端末の姿勢推定なども表示結果に影響します。
特に周辺に高い構造物がある場所、樹木が多い場所、高架下や狭い道路などでは、衛星測位を利用する場合に条件が変化することがあります。
そこで、実際に埋設管を見る前に、現地で位置が確認できる対象とAR表示を照合する工程を設けます。
利用できる対象としては、測量基準点、マンホール中心、構造物の角など、現地位置とBIM/CIMデータ上の位置の対応が明確なものが考えられます。
例えば、マンホール中心の座標が測定済みであれば、その位置をAR上のモデルと比較します。平面的な位置だけでなく、可能であれば高さ方向についても確認します。
一地点で一致しただけで判断せず、工区内の複数地点で確認することも重要です。
一つの基準点だけを使うと、その周辺では合っているように見えても、離れた場所で回転方向や座標変換の影響によるずれが生じている可能性があります。区間の始点と終点など、離れた複数箇所で整合を見ることで、モデル全体の状態を確認しやすくなります。
高さ方向の確認も欠かせません。
AR画面では地面の下に立体的な管が表示されるため、視覚的には正しい深さにあるように感じやすくなります。しかし、モデルの高さ基準や管中心の定義に誤りがあれば、管路全体が上下方向にずれる場合があります。
マンホール蓋、既知の構造物天端、測量済みの地盤高などを利用し、高さ情報にも大きな不整合がないかを確認します。
LRTK Phoneなどを使って測位とAR表示を組み合わせる場合にも、測位状態と現地整合を確認してから利用する運用が重要です。
位置情報を取得できていることと、元の埋設管データが正しいことは別の問題だからです。測位状態が良好であっても、BIM/CIM側の座標設定や施工変更の反映に問題があれば、管路は実位置と異なる場所に表示される可能性があります。
反対に、元データが高精度でも、現場での位置計測条件が良くなければ、AR上の表示位置にずれが生じる可能性があります。
そのため、「高精度なデータだから大丈夫」「ARで合って見えるから大丈夫」と単独で判断するのではなく、元データ、座標、測位状態、現地基準点との一致を一連の確認として扱うことが重要です。
また、AR表示した管路を見ながら地表へ目印を付ける場合にも、ARだけで掘削境界を確定する運用は避ける必要があります。
特に既設埋設管付近の施工では、管路管理者が定める確認方法、現地マーキング、探査、試掘などを組み合わせ、必要な安全確認を行います。
AR表示の役割は、地下情報を現場の風景と結び付けて理解しやすくすることです。
この役割を明確にしたうえで、作業開始前の現地整合確認を標準化すれば、BIM/CIMと埋設管AR表示をより安定して利用できます。
要点5：施工変更と出来形をBIM/CIMへ戻す運用をつくる
BIM/CIMと埋設管AR表示の価値を長期間維持するためには、現場で発生した情報をBIM/CIM側へ戻す仕組みが必要です。
施工前のモデルが正しくても、実際の施工で位置が変更されたあとにモデルを更新しなければ、データは現況と一致しなくなります。
埋設管は、地上構造物以上に施工中の記録が重要です。埋戻し前なら実物を直接確認できますが、埋戻しと舗装復旧が完了すると、同じ場所を再確認するには掘削や探査が必要になる場合があります。
そのため、管が見えている施工中に位置情報を取得することが重要です。
例えば、管路の始点、終点、曲がり、分岐、接続、勾配変化、高さ変化など、後から3次元形状を再現するうえで重要な地点を記録します。
直線区間についても、必要な間隔で位置を取得しておけば、出来形としての線形を再現しやすくなります。
さらに、管種、口径、施工日、工区などの属性を位置情報と関連付けておくと、後のBIM/CIM更新や維持管理で利用しやすくなります。
写真記録も有効です。
埋戻し前の管路、継手、分岐部分、他の埋設物との交差部などを撮影しておけば、位置座標だけでは分かりにくい施工状況を補えます。
ただし、通常の写真だけを残しても、その写真が現場のどこを撮影したものなのか分からなくなる場合があります。
そのため、位置情報、撮影日時、対象設備などを写真と関連付けて管理できると、後から検索しやすくなります。
施工現場では、記録後の転記作業も課題になります。
現場で位置を測定し、紙に記録し、事務所で表へ入力し、さらに別担当者が3次元データへ反映するような工程が多いと、更新漏れや転記ミスの原因になります。
BIM/CIMとAR表示を本格的に連携するのであれば、現場で取得した3次元座標や写真をできるだけ再利用しやすい形式で残し、出来形モデルへつなげる運用を考える必要があります。
LRTK Phoneなどを現場で活用し、位置計測、写真記録、ARによる確認を関連付けることができれば、設計データを見る作業と出来形を残す作業を一連の流れにしやすくなります。
例えば施工前には設計管路をARで確認し、施工後には実際の管路位置を計測し、埋戻し前に写真を記録します。その情報を出来形としてBIM/CIMへ戻し、次回以降は更新済みの管路をAR表示するという流れです。
こうした循環をつくれば、BIM/CIMモデルが設計時点で固定された資料ではなく、現場の施工結果を反映しながら更新される情報基盤になります。
更新ルールについても事前に決めておく必要があります。
誰が変更を記録するのか、誰が正式データとして確定するのか、いつ更新するのか、どの版から最新とみなすのかを明確にします。
すべての担当者が直接正式データを書き換える運用では、変更履歴の管理が難しくなる場合があります。一方、更新権限を限定し過ぎると、現場変更がモデルへ反映されるまで時間がかかります。
現場担当者が変更情報を登録し、管理担当者が内容を確認した後に正式データへ反映するなど、現場規模に合わせた役割分担を考えるとよいでしょう。
特に重要なのは、埋戻し前を情報取得の節目として扱うことです。
工事完了後にまとめて出来形モデルを作ろうとしても、すでに地中へ隠れた管の詳細位置を再確認できないことがあります。埋設管は見えているうちに測る、撮る、属性を確認するという運用を定着させることが、将来のAR活用にもつながります。
要点6：確認・記録・共有までを一連の現場業務に組み込む
BIM/CIMと埋設管AR表示を導入しても、現場で必要なときにだけ3次元モデルを見る状態では、活用が担当者個人の経験に依存しやすくなります。
継続して利用するためには、AR表示を施工手順や情報共有の流れに組み込むことが重要です。
例えば施工前には、その日の作業区間についてBIM/CIMデータを確認し、AR表示で計画管路と現地の位置関係を確認します。
既設埋設物がある場合は、既存資料や管理者情報などと照合しながら、どの設備がどの方向に存在する可能性があるのかを現場で共有します。
施工中には、計画線と実際の施工位置を確認します。設計変更が必要になった場合には、その地点を記録し、変更後の位置を出来形情報として残せるようにします。
埋戻し前には、管路の3次元位置や写真を取得します。完成後には、それらを反映したデータが正しく更新されているか確認します。
このように、施工前、施工中、埋戻し前、施工後の各工程にARと3次元データの役割を設定すると、単なる表示機能ではなく現場情報管理の仕組みとして利用できます。
複数人で同じデータを参照できることも重要です。
現場代理人、施工担当者、測量担当者、設備担当者などがそれぞれ異なる版のデータを使っていると、「こちらの画面では管があるのに、別の担当者の画面では位置が違う」といった問題が起こる可能性があります。
利用するBIM/CIMデータの更新日や版を管理し、現場で参照するデータを統一する必要があります。
AR表示は、関係者への説明にも適しています。
平面図だけでは理解しにくい埋設管の交差部分も、現地の風景へ立体的に重ねることで位置関係を把握しやすくなります。
例えば「この位置で既設管の下を通る」「この付近から管路が深くなる」といった説明を、実際の道路や構造物を見ながら行えます。
作業前の打ち合わせで利用すれば、図面読解の経験が異なる関係者同士でも、同じ空間を見ながら確認しやすくなります。
一方、AR表示の分かりやすさが過信につながらないよう注意も必要です。
3次元モデルが地中へ自然に表示されると、利用者はそこに実物が正確に存在しているように感じやすくなります。
そのため、表示しているデータが設計値なのか出来形値なのか、いつ更新されたのか、どのような方法で位置を取得したのかを確認できる状態にしておくことが大切です。
新人や別工区から参加した担当者でも判断できるように、モデルや属性に情報の状態を持たせておくと運用しやすくなります。
記録については、「ARで確認した」という事実だけではなく、どこで、何を、いつ確認したかが分かる形にすると後で活用できます。
位置情報付きの写真や測位結果などを対象管路と関連付ければ、施工後の確認や維持管理時にも参照しやすくなります。
例えば数年後に同じ道路を掘削する場合、過去の出来形管路をAR表示し、その地点で撮影された埋戻し前写真も確認できれば、紙の図面だけを参照するより施工時の状況を理解しやすくなります。
もちろん、過去のARデータだけで現在の地下状況を断定することはできません。その後の改修や追加工事が反映されていない可能性があるためです。
だからこそ、工事を行うたびに新しい位置情報をBIM/CIMへ戻し、データを更新する運用が重要になります。
BIM/CIMとARを一方向の閲覧手段として考えるのではなく、BIM/CIMから現場へ情報を渡し、現場で確認した結果を再びBIM/CIMへ戻す循環として設計することが現場定着のポイントです。
BIM/CIMと埋設管AR表示を継続活用するためのまとめ
BIM/CIM連携による埋設管AR表示は、地中にある設備情報を現場で理解しやすくする方法の一つです。
平面図や断面図だけでは把握しにくい管路の位置を現実空間と重ねて確認することで、施工予定位置との関係、他の埋設物との交差、深さの変化などを直感的に把握しやすくなります。
ただし、AR表示の見た目だけを整えても、実務で信頼できる仕組みにはなりません。
最初に重要なのは、BIM/CIMデータと現場測量の座標系、高さ基準をそろえることです。モデルが任意座標のままになっていたり、管中心と管底の高さを取り違えたりすると、3次元形状が正しくても現地では位置が合いません。
次に、埋設管データを現場で使える状態へ整理する必要があります。
用途、管種、口径、管理区分など、現場判断に必要な属性を明確にし、必要な工区や設備だけを表示できる構成にすると利用しやすくなります。
同時に、その管路データが設計値なのか、既存資料から作成したものなのか、現地で測量した出来形なのかを区別することも大切です。
AR上では異なる根拠から作られたデータも同じように立体表示されるため、情報の由来を明確にしなければ、実際以上に高い精度を持つデータだと誤認される可能性があります。
設計と出来形を分けて管理することも欠かせません。
新設管では施工中に位置変更が発生することがあります。設計時のモデルを施工後までそのまま利用すると、将来の掘削時に実位置と異なる情報を表示する原因になります。
管が見えている施工中、特に埋戻し前に3次元位置を取得し、写真や属性情報と合わせて記録しておけば、完成後のBIM/CIMモデルを実態に近づけられます。
現場でAR表示する際には、既知の基準点や構造物を使った整合確認も重要です。
測位状態が良好でも、元データが間違っている可能性があります。反対に、元データが正しくても現場環境によって表示状態が変化する可能性があります。
モデル、座標、測位、現地基準点を総合的に確認し、そのうえで埋設管AR表示を利用することが適切です。
特に既設埋設管付近で掘削を行う場合は、AR表示だけで位置や安全上の離隔を確定せず、管理資料、現地マーキング、探査、試掘、管理者との確認など、対象設備や現場条件に応じた手段を組み合わせる必要があります。
埋設管AR表示の価値は、地下設備を画面に表示できることだけではありません。
現場でBIM/CIMデータを確認することで、机上では気付きにくかった不整合を発見できることがあります。逆に、施工時に取得した位置情報をBIM/CIMへ戻すことで、次回の工事や維持管理で利用できるデータを蓄積できます。
つまり、BIM/CIMからARへデータを渡して終わるのではなく、BIM/CIMから現場へ、現場から出来形情報へ、出来形情報から再びBIM/CIMへという循環をつくることが重要です。
この流れが定着すれば、3次元モデルは設計時の説明資料ではなく、施工によって更新され、将来も利用できる地下設備情報へ変わっていきます。
新設工事では、これから埋設する管を測定できるという大きな利点があります。管が地中へ隠れる前に位置を記録しておけば、将来の埋設管AR表示に利用できる基礎データを残せます。
既設設備についても、試掘や改修工事で位置を確認するたびに情報を更新すれば、全区間を一度に再調査しなくても、少しずつ信頼性の高い地下設備データへ近づけることができます。
そのためには、BIM/CIM担当者だけでなく、施工担当者や測量担当者が無理なく参加できる運用が必要です。
現場で確認した位置を別の帳票へ転記し、その後に再入力する工程が多いほど、データ更新は続きにくくなります。測位、写真、AR確認、出来形記録をできるだけ一連の作業として扱い、取得した情報を再利用しやすくすることがポイントです。
LRTK Phoneを利用すれば、現場で位置情報を扱いながら、3次元データやARを活用する運用を検討できます。重要なのは、単に埋設管をARで表示することではなく、設計情報を現地で確認し、現場で取得した情報を記録し、それを次の工程や将来の維持管理へつなげることです。
BIM/CIM連携による埋設管AR表示を検討している場合は、まず座標と高さの基準を整理し、ARへ渡すデータの状態を明確にするところから始めるとよいでしょう。そのうえで施工中の測位、写真記録、出来形更新までを一つの運用として設計すれば、BIM/CIMを現場で使える情報へ変えやすくなります。
埋設管AR表示を、施工前だけに使う一時的な可視化ではなく、施工記録と地下設備情報を次の工事へ引き継ぐ仕組みにできれば、BIM/CIM連携の価値をさらに高められます。現場での具体的な測位やAR活用方法を検討する際には、LRTK Phoneの製品情報もあわせて確認すると、実際の業務フローをイメージしやすくなります。