境界線AR表示でフェンス基礎を確認する目的
フェンス工事では、完成後に見える柱やパネルだけでなく、地中に設ける基礎と施工時の掘削範囲まで確認する必要があります。柱芯が敷地内に収まっていても、独立基礎や連続基礎の外端が境界へ近づき過ぎることがあります。さらに、掘削、型枠、砕石敷き、配筋、コンクリート打設、埋戻しなどに必要な作業空間を含めると、図面から想像していた以上に広い施工範囲が必要になる場合があります。
境界線AR表示は、境界に関する座標やフェンス計画を現地映像へ重ね、図面と現場の関係を確認しやすくする方法です。境界線、フェンス中心線、柱位置、基礎外形などを現地で見比べることで、施工前に越境の可能性や既設構造物との干渉を発見しやすくなります。現場担当者だけでなく、設計者、発注者、施工会社、協力会社が同じ表示を見ながら協議できるため、図面だけを使った説明よりも認識をそろえやすい点も利点です。
一方で、境界線AR表示は境界を法的に確定する仕組みではありません。登録されている座標や計画線を現地映像へ重ねる補助的な表示であり、画面に示された線がそのまま法的な境界を証明するわけではない点に注意が必要です。また、AR表示には、元データの品質、座標系、測位状態、端末姿勢、周辺環境などによるずれが生じる可能性があります。
そのため、フェンス基礎の施工位置を決めるときは、境界線AR表示だけで判断せず、境界に関する資料、現地の境界標、施工図、測量結果、実測寸法を組み合わせます。特に境界へ近接する基礎では、数値による確認や関係者との協議を省略できません。境界線AR表示は、最終判断を置き換えるものではなく、問題箇所を早期に見つけ、確認すべき場所を明確にするために使うことが重要です。
フェンス基礎の施工範囲を適切に照合するには、完成後のフェンス位置だけを見るのではなく、施工前から完成後までを一連の流れとして管理します。以下では、実務上優先して確認したい六つの項目を順番に解説します。
照合項目1 境界線の根拠と座標を確認する
最初に確認する項目は、AR表示する境界線の根拠です。境界線AR表示を利用できても、元になる境界データが不適切であれば、フェンス基礎の照合結果も信頼できません。古い配置図や概略図に描かれた線をそのまま登録した場合、現況の境界標や測量成果と一致しない可能性があります。
境界に関する資料には、地積測量図、境界確定に関する図面、現況測量図、工事用の座標一覧、境界標の写真や点名資料などがあります。どの資料を今回の工事で採用するかを事前に整理し、作成日、作成者、測量方法、改訂履歴を確認します。資料が複数存在し、点の位置や名称が一致しない場合は、施工者だけで判断せず、発注者や設計者、必要に応じて専門家へ確認します。
座標データを使用するときは、座標系、単位、軸の向き、高さの基準を確認します。異なる座標系の数値を同じものとして扱うと、すべての境界点が一定方向へずれることがあります。単位の違いや小数点の扱いを誤れば、線の長さや点間距離も一致しません。データの取り込みが完了した時点で安心せず、元図面に記載された距離と、登録後の点間距離が整合しているかを確認します。
現地では、境界標と登録点の対応を確認します。地面に境界標らしいものがあっても、それが対象敷地の境界点とは限りません。近接する測量鋲、工事用の仮点、道路施設の標識などを境界点と取り違える可能性があります。点名、隣接点との距離、境界線の方向、周辺構造物との位置関係を資料と照らし合わせて確認することが必要です。
境界標が見つからない場合や、破損、埋没、移動の可能性がある場合は、AR表示された位置だけを使ってフェンス基礎を施工してはいけません。境界線AR表示は、登録された座標の場所を示すことはできますが、現地の境界標が正しい状態で存在していることを保証するものではありません。境界に疑義がある状態では、施工を進める前に関係者の確認を受けます。
AR表示の整合確認は、一つの境界点だけで終わらせないことも重要です。一点だけを合わせた場合、その点付近では正しく表示されても、線の方向や回転に誤差が残ることがあります。可能であれば、対象区間の両端や折れ点など、離れた複数の既知点で表示を確認します。複数点の位置と点間距離が現地に合っていることを確認してから、フェンス中心線や基礎外形の照合へ進みます。
測位状態にも注意が必要です。建物、樹木、擁壁、金属製構造物などが近くにある場所では、測位結果が安定しないことがあります。画面上の境界線が揺れる、立ち位置によって移動して見える、同じ点へ戻っても表示位置が変わる場合は、その状態で細かな施工範囲を判断しないようにします。周囲が開けた場所で測位状態を確認し、既知点との比較を行うなど、現場に適した確認方法を決めることが大切です。
照合項目2 フェンス中心線と柱位置を確認する
境界線の根拠を確認した後は、フェンス中心線と柱位置を照合します。フェンス計画では、境界線とフェンスの位置関係を明確にする必要があります。境界線上へ設置する計画なのか、敷地内へ一定距離を控えて設置する計画なのかによって、柱や基礎の配置が変わります。
境界線とフェンス中心線は、同じ線として扱わないことが基本です。柱芯が境界線上にある場合、柱の半分や取付部材が隣地側へ出る可能性があります。柱芯を敷地内へ控えていても、パネル、胴縁、金具、ボルトなどが境界側へ張り出す納まりであれば、完成後に越境するおそれがあります。フェンス中心線だけでなく、完成後の外形がどこまで広がるかを確認します。
柱位置をAR表示するときは、端部から順番に点名や柱番号を照合します。フェンスの総延長と標準的な柱間隔が割り切れない場合、端部や中間部で柱間隔を調整することがあります。現場で任意に調整すると、パネル寸法が合わなくなったり、門扉やコーナー部の納まりに影響したりします。施工図に示された基準柱、端柱、中間柱、コーナー柱、門柱の区分を確認し、それぞれの計画位置を現地で照合します。
特に注意したいのは、フェンスが折れ曲がる場所です。境界の折れ点とフェンスの折れ点が一致しているとは限りません。柱の太さや接続金具の形状によっては、折れ点付近でフェンス外形が境界へ近づきます。角度が小さい場所では、基礎同士が近接したり、施工に必要な空間が不足したりすることもあります。境界線AR表示で複数方向から確認し、完成外形と基礎範囲の両方が敷地内に収まるかを見ます。
門扉を併設する場合は、門柱位置と開閉範囲も照合します。柱の位置が境界内に収まっていても、扉を開いたときに道路や隣地へ出る計画では使用上の問題が生じます。車両や歩行者の通行幅、舗装端部、側溝、建物出入口との関係も確認します。門柱は一般部の柱より大きな基礎を必要とすることがあるため、柱芯だけではなく基礎外形まで含めて検討します。
長い直線区間では、両端の柱だけでなく、中間位置の離れも確認します。境界線がわずかに曲がっている場合や、既設擁壁が境界と平行でない場合、端部では十分な余裕があっても中間部で基礎が境界へ近づくことがあります。対象区間を歩きながら柱ごとの位置関係を確認し、最も余裕が小さい場所を把握します。
フェンス中心線と柱位置の確認では、越境防止だけでなく、完成後の使い勝手も考慮します。フェンスを境界から大きく控え過ぎると、通路や駐車区画が狭くなり、敷地を有効に利用できなくなる場合があります。建物、車止め、排水施設、植栽などとの離れを確認し、安全性と利用性の両方を満たす位置を決めます。
照合項目3 基礎外形と掘削範囲を確認する
フェンス基礎の施工範囲を照合するときに、最も重要となる項目の一つが基礎外形と掘削範囲です。完成後に見える柱の位置が正しくても、地中の基礎が境界を越えていれば問題になります。また、基礎自体は敷地内に収まっていても、施工時の掘削が隣地へ及ぶ可能性があります。
まず、柱の種類ごとに基礎寸法を確認します。一般部の中間柱と、端柱、コーナー柱、門柱、補強柱では、基礎の幅、長さ、深さが異なる場合があります。すべての柱へ同じ基礎を表示すると、実際に大きな基礎が必要な箇所の施工範囲を過小評価することになります。施工図と基礎記号を照合し、各柱に対応する基礎外形を登録します。
独立基礎では、柱芯から基礎外端までの距離を確認します。柱芯が境界から一定距離だけ控えていても、基礎の中心と柱芯が一致しない設計や、基礎が境界側へ偏る納まりでは、外端が境界へ接近します。コーナー部では基礎が回転して配置されることもあるため、単純な正方形として確認せず、実際の方向と寸法を反映させます。
連続基礎の場合は、基礎の幅だけでなく、端部、段差部、控え壁、増厚部の形状を確認します。フェンスの見付け線よりも基礎が両側へ張り出すため、境界との位置関係を断面図も含めて確認する必要があります。地盤面から見えない底版や地中梁がある場合は、それらの外形も施工範囲へ含めます。
次に、掘削外形を確認します。掘削幅は、基礎寸法と同じとは限りません。型枠を設置するための作業幅、砕石を敷くための余幅、掘削面の崩壊を防ぐための法面、土留めを設置する空間などが必要になります。土質が崩れやすい場合や地下水がある場合は、計画より掘削範囲が広がる可能性があります。
境界付近の掘削では、隣地の地盤を緩めないことが重要です。隣地側に舗装、塀、植栽、配管、擁壁などがある場合、近接掘削によって沈下や変形が生じるおそれがあります。画面上で掘削線が境界内に見えても、土質や深さによっては周辺へ影響が及びます。必要に応じて、掘削方法、土留め、基礎形式、施工順序を設計者と確認します。
作業員の立ち位置も施工範囲へ含めて考えます。境界ぎりぎりに基礎を配置すると、型枠の組立てや取外し、配筋、コンクリートの締固め、仕上げ作業を行う空間が不足する場合があります。完成形が収まるかだけでなく、計画された方法で安全に施工できるかを現地で確認します。
掘削土の仮置き場所や搬出経路も重要です。柱穴が敷地内に収まっていても、掘削土を境界の外側へ置いたり、隣地側から作業したりする計画では、別途調整が必要です。狭い現場では、掘削と同時に残土を搬出する、資材を少量ずつ搬入するなど、施工手順を具体化します。
境界線AR表示では、フェンス中心線、基礎外形、掘削外形を区別して表示すると理解しやすくなります。どの線が完成後に残る範囲で、どの線が施工中だけ必要な範囲なのかを関係者へ説明します。基礎外形だけを見て施工可能と判断せず、掘削、型枠、作業空間まで含めて照合することが、着工後の手戻りを防ぐポイントです。
照合項目4 高低差と基礎天端を確認する
平面上の施工範囲が境界内に収まっていても、高さの条件が合っていなければ、計画どおりに施工できません。傾斜地、擁壁上、段差部、側溝沿いなどでは、地盤高と基礎天端高の関係によって根入れ深さや基礎の露出高さが変わります。
最初に確認するのは、高さの基準です。現況地盤高、造成後の計画地盤高、舗装仕上がり高、擁壁天端高など、どの高さを基準としてフェンス基礎を設計しているかを明確にします。造成工事の途中でフェンス工事を行う場合、AR表示に使っている地形と施工時の地盤が一致していないことがあります。切土や盛土が行われる区間では、最新の計画高を確認します。
基礎の根入れは、地表から一律の深さになるとは限りません。地盤が傾斜している場所では、基礎の山側と谷側で地表面からの深さが異なります。谷側で基礎が大きく露出したり、山側で必要な根入れを確保できなかったりすることがあります。地形に合わせて基礎天端を段状に変えるのか、フェンス天端を一定勾配で通すのかを施工図で確認します。
フェンスの高さは、地盤面との関係で見え方が変わります。基礎天端を一定にした場合、地盤が下がる区間ではフェンス下部に大きな隙間が生じることがあります。反対に、地盤が上がる場所ではパネルが地面へ近づき、排水や維持管理に支障が出る可能性があります。境界との平面関係だけでなく、完成後のフェンス下端、天端、周辺地盤との関係を確認します。
AR表示の高さが正しいかどうかは、既知の標高点で確かめます。平面座標だけで作成された境界線には、正確な標高が設定されていない場合があります。そのような線を地面へ投影して表示しても、基礎天端や掘削底の高さ確認には使用できません。標高情報を含むデータなのか、平面的な位置だけを示すデータなのかを区別します。
高さ方向の細かな判定には、現場条件に合った測量を併用します。AR画面上では遠近感や線の太さによって、高さの差を正確に読み取りにくいことがあります。基礎天端、擁壁天端、舗装面、側溝天端などの高さを実測し、施工図と照合します。AR表示は全体の納まりを把握するために使い、最終的な高さ管理は数値で行うことが大切です。
擁壁上や擁壁近くへフェンス基礎を設ける場合は、既設構造との関係を慎重に確認します。擁壁の天端幅、壁厚、配筋、底版、背面排水などを考慮せずに削孔や掘削を行うと、既設構造物を損傷する可能性があります。図面がある場合は構造を確認し、資料が不足している場合は、必要な調査を行ってから施工方法を決めます。
排水も高さ確認に含まれます。連続基礎やブロック状の立上りを設けると、表面水の流れを遮る場合があります。雨水が敷地内にたまる、隣地側へ流れる、側溝へ流れなくなるといった問題を防ぐため、地盤勾配と排水経路を現地で確認します。フェンス基礎の位置だけでなく、水の流れを含めて納まりを検討することが重要です。
照合項目5 既設構造物と埋設物を確認する
フェンス基礎の周辺には、図面へ明確に記載されていない構造物や設備が存在することがあります。境界との離れが十分でも、既設基礎、側溝、配管などと干渉すれば、計画どおりに施工できません。境界線AR表示を使う際は、境界だけに注目せず、周辺の既設物を合わせて確認します。
地上で確認できるものには、ブロック塀、擁壁、縁石、側溝、桝、舗装、建物外壁、階段、植栽、電柱、支線などがあります。地中には、給水管、排水管、雨水管、電気配管、通信管、暗渠、既設構造物の基礎などが埋設されている可能性があります。
重要なのは、AR表示に何も出ていないことを、埋設物が存在しない根拠にしないことです。AR表示は、事前に登録された情報を現地へ重ねるものであり、地中を透視して未知の埋設物を見つける仕組みではありません。図面や台帳に記載されていない設備、過去の改修で移設された配管、使用されていない旧設備などが残っている場合があります。
施工前には、竣工図、設備図、管理資料、過去の工事記録を確認します。現地では、桝、量水器、バルブ、引込位置、舗装の補修跡、地盤の沈下、植生の違いなど、埋設物の存在を推測できる手掛かりを調べます。必要に応じて、施設管理者や建物利用者へ聞き取りを行います。
資料だけで位置を確定できない場合は、探査や試掘を行います。試掘位置は、基礎と埋設物が最も近づく箇所や、図面と現況が一致しない箇所を優先します。試掘で確認した埋設物の位置と深さは記録し、施工計画や表示データへ反映します。位置が判明しても、管径や保護材、継手の位置まで考慮しなければ、施工中に損傷する可能性があります。
既設構造物の地中部分にも注意が必要です。地上から見えるブロック塀や擁壁の幅より、地下の基礎が広く張り出していることがあります。地表面の端から十分に離して柱穴を設定したつもりでも、掘削中に既設コンクリートへ当たる場合があります。既設図面を確認し、必要であれば試掘によって基礎外形を調べます。
境界標も保護すべき既設物です。境界点の近くを掘削すると、標識が傾いたり、沈下したり、埋没したりすることがあります。施工前に境界標の位置と状態を写真や測定値で記録し、作業中に接触しないよう保護します。境界標を移動する必要があるように見えても、現場判断で動かしてはいけません。関係者による確認と適切な手続きを行います。
完成後の維持管理も考慮します。フェンス基礎によって桝のふたが開けられなくなる、バルブを操作できなくなる、配管修繕時の掘削空間がなくなるといった配置は避ける必要があります。現時点で干渉しないことだけでなく、将来の点検や修繕に必要な空間を確保します。
施工機械や仮設設備の干渉も確認対象です。小型掘削機の旋回範囲、コンクリートの搬入経路、残土搬出、資材仮置き、作業員の通路などは、完成後の基礎外形より広い範囲を使用します。架空線、建物のひさし、樹木などがある場合は、高さ方向の接触にも注意します。
照合項目6 施工記録と合否判定を確認する
境界線AR表示による確認は、画面を見て問題がないと判断するだけでは不十分です。誰が、いつ、どのデータを使用し、どの位置を確認したのかを記録することで、施工後も判断の根拠を追跡できます。基礎は完成後に地中へ隠れるため、施工途中の記録が特に重要です。
施工前には、使用した境界データと施工図の版を確認します。図面が更新されたにもかかわらず、AR表示用データが旧版のままでは、表示自体が正常でも誤った位置を示します。作成日、改訂番号、対象区間、承認状態を確認し、現場で使用するデータを一本化します。
合否判定の方法も事前に決めます。AR画面でおおむね合って見えるという判断だけでは、担当者によって結果が変わります。境界から柱芯までの離れ、基礎外端までの離れ、柱間隔、掘削深さ、基礎天端高など、確認する数値と測定方法を明確にします。許容される差は、施工仕様、設計条件、構造形式、境界への近接度を踏まえて関係者間で共有します。
施工前の位置出しでは、AR表示で全体の取り違えや干渉を確認した後、巻尺や測量機器などを使って重要寸法を実測します。境界付近で余裕が小さい箇所は、複数の方法で確認することが望まれます。AR表示の見た目だけを最終的な位置出しの根拠にしないことが重要です。
掘削後は、穴の中心、外形、深さ、隣接構造物との離れを記録します。掘削面が崩れて計画より広がった場合や、地中障害物が見つかった場合は、そのまま次の工程へ進まず、境界や既設構造物への影響を再確認します。基礎位置の変更が必要な場合は、設計条件や柱割りへの影響を整理し、承認を受けてから施工します。
型枠や配筋がある場合は、コンクリート打設前の確認が欠かせません。基礎外形、柱芯、配筋位置、かぶり、アンカー方向、突出高さなどを施工図と照合します。コンクリート打設後は修正が困難になるため、見えなくなる部分を中心に写真と数値を残します。
写真は、対象物だけを大きく写すのではなく、境界標や周辺構造物との位置関係が分かるように撮影します。点名、柱番号、撮影方向、寸法が読み取れる記録を残すと、後から確認しやすくなります。AR表示を重ねた画面も補足記録として利用できますが、実測数値や通常の施工写真を省略する理由にはなりません。
完成後は、柱の位置、通り、垂直、フェンス外形、境界からの離れを確認します。施工前の計画と異なる位置になった場合は、その差と変更理由を記録します。境界標が施工前と同じ状態で確認できるか、フェンスによって見えなくなっていないか、排水や通行に支障がないかも確認します。
記録を残すことで、発注者や隣接関係者から説明を求められた場合に、どの資料を基準として施工したかを示しやすくなります。また、将来フェンスを補修、交換、増設するときにも、地中の基礎位置を把握する資料として活用できます。
境界線AR表示を使った施工前照合の進め方
境界線AR表示を実務で活用するには、六つの確認項目を決まった順序で進めることが大切です。最初に資料を集め、使用する境界成果と施工図を確定します。複数の図面や座標一覧がある場合は、どの版を現場で使うかを明確にし、古いデータを誤って表示しないよう整理します。
次に、境界点、境界線、フェンス中心線、柱位置、基礎外形、掘削外形を同じ基準で管理します。点名や柱番号を対応させ、現地でどの位置を見ているのか分かる状態にします。高さ情報がないデータは、平面確認用であることを明確にし、基礎天端や掘削底の判断には使用しません。
現地確認では、まず境界標や既知点とAR表示の整合を見ます。対象区間の一端だけでなく、反対側の端点や折れ点も確認します。表示が安定しない場合は、周囲の建物や樹木などの影響を考え、測位状態を確認します。
基準の整合を確認した後、フェンス中心線と柱位置を表示します。端部、コーナー、門扉部、高低差の変化点など、条件が変わる箇所を重点的に確認します。その後、基礎外形と掘削外形を表示し、境界、既設構造物、作業空間との関係を調べます。
問題が見つかった場合は、現場で柱位置だけを簡単にずらさないことが重要です。一本の柱を移動すると、隣接する柱間隔、パネル寸法、コーナーの納まり、門扉幅などへ影響する可能性があります。基礎形式を変更する場合は、構造上の条件も確認しなければなりません。変更内容を施工図へ反映し、承認されたデータで再度AR表示を行います。
施工当日は、承認済みのデータを使用していることを確認します。位置出し後にAR表示で全体を見渡し、線や柱番号の取り違えがないかを確認します。その後、境界からの離れや柱間隔を実測し、施工基準に基づいて合否を判断します。
掘削中に既設基礎や埋設物が見つかった場合は、作業を止めて状況を記録します。無理に基礎を小さくしたり、柱を移動したりすると、構造性能や完成形へ影響します。関係者と協議し、必要な変更を正式に決定します。
打設前には、基礎外形、深さ、柱芯、配筋、型枠などを確認します。境界に近い側は特に入念に寸法を測ります。打設後と完成後にも記録を行い、計画から完成までの履歴を残します。
この運用を標準化すれば、担当者が変わっても確認漏れを減らせます。境界線AR表示を単に線を見るための機能として使うのではなく、図面確認、現地照合、施工記録を結び付ける道具として運用することがポイントです。
境界線AR表示を過信しないための注意点
境界線AR表示は、図面と現地の関係を理解するうえで便利ですが、使用方法を誤ると、表示された線を過信してしまう可能性があります。実務では、どの判断に利用し、どの判断には実測や専門的な確認が必要かを明確にします。
第一に、AR表示された境界線は法的な境界を新たに確定するものではありません。境界に疑義がある場合、隣接所有者との確認や必要な測量手続きを省略して施工を進めることはできません。画面上で線が表示されたことと、境界の権利関係が確定していることは分けて考えます。
第二に、元データの正確性を確認します。座標の入力間違い、点名の取り違え、座標系の不一致、古い施工図の使用などがあれば、AR表示はその誤った情報をそのまま示します。表示が滑らかであることは、登録内容の正しさを保証しません。
第三に、現場環境によって表示が変動する可能性があります。建物際、樹木下、擁壁付近などでは、測位状態が不安定になる場合があります。端末を急に動かした場合や、姿勢推定が安定していない場合も、線がずれて見えることがあります。同じ位置を異なる方向から確認し、既知点との整合を繰り返し確認します。
第四に、画面の線幅や遠近感だけで数センチ単位の離れを判断しないことが重要です。境界から基礎外端までの余裕が小さい場所では、巻尺や測量機器による数値確認を行います。表示誤差だけでなく、掘削や型枠設置時の施工誤差も考慮し、余裕のない計画を避けます。
第五に、AR表示は地中を透視するものではありません。埋設物を表示できる場合でも、登録済みの情報が重ねられているだけです。図面にない配管や位置が変わった設備を自動的に検出することはできません。管理資料、現地調査、探査、試掘などを組み合わせます。
第六に、画面を見ながらの移動による事故を防ぎます。段差、開口部、車両、重機、資材などへの注意が薄れやすいため、確認するときは安全な位置で立ち止まります。必要に応じて、端末を操作する人と周囲を確認する人を分けます。重機の作業範囲内ではAR画面の確認を優先せず、現場の安全ルールに従います。
第七に、関係者間で表示の意味を共有します。境界線、フェンス中心線、完成外形、基礎外形、掘削外形が同時に表示されている場合、線の意味を理解していなければ誤解が生じます。現場確認を始める前に、それぞれの線が何を示しているかを説明します。
境界線AR表示は、施工判断を一つの画面だけで完結させるためのものではありません。図面、座標、現地測量、施工管理、関係者協議をつなぎ、確認作業を分かりやすくする補助手段として使うことで、本来の効果を発揮します。
まとめ
フェンス基礎の施工範囲を確認するときは、フェンスの見える位置だけでなく、地中の基礎、掘削範囲、作業空間まで含めて検討する必要があります。境界線AR表示を活用すると、図面上の境界線や計画線を現地と見比べやすくなり、施工前の見落としを減らすことにつながります。
最初に、表示する境界線の根拠と座標を確認します。使用する資料、座標系、点名、現地の境界標を照合し、離れた複数の点で表示の整合を確かめます。次に、境界線とフェンス中心線を分け、柱位置、端部、コーナー、門扉部の配置を確認します。
三つ目は、基礎外形と掘削範囲の確認です。柱芯が敷地内にあっても、基礎や掘削が境界へ近づくことがあります。型枠、作業員の立ち位置、残土処理などを含め、実際に施工できる空間があるかを確認します。
四つ目は、高低差と基礎天端の確認です。現況地盤と計画地盤を区別し、根入れ、基礎の露出、フェンス下端、排水の納まりを検討します。高さの最終確認には実測を併用します。
五つ目は、既設構造物と埋設物の確認です。AR表示に何も示されていなくても、未登録の埋設物が存在する可能性があります。資料確認、現地調査、聞き取り、必要な探査や試掘を組み合わせ、既設基礎や配管との干渉を防ぎます。
六つ目は、施工記録と合否判定の確認です。使用したデータの版、確認した寸法、掘削後の状態、打設前の基礎形状、完成後の位置を記録します。AR表示による画面確認と数値による実測を組み合わせ、判断の根拠を残します。
境界線AR表示は、境界を法的に確定したり、地中を自動的に透視したりするものではありません。表示結果だけに頼らず、境界資料、現地測量、施工図、埋設物調査、関係者協議を組み合わせることが必要です。
現場で境界線、フェンス中心線、柱位置、基礎外形を重ねて確認し、図面と現況の認識をそろえたい場合は、LRTK Phoneを活用することで、座標を基にした境界線AR表示と現地照合を進めやすくなります。