土地の一部を売却したい、相続や事業承継に備えて敷地を分けたい、建物や通路の利用計画に合わせて土地を整理したいといった場面では、分筆予定線を現地で具体的に把握することが重要です。図面上では妥当と思える線でも、現地に立つと建物、塀、樹木、排水施設、高低差、車両動線などとの関係が分かりにくく、関係者のイメージがそろわないことがあります。
そこで役立つのが、座標化した分筆予定線をカメラ映像に重ねる境界線AR表示です。予定線を現地の風景と重ねて確認できれば、紙図面だけでは見落としやすい干渉や使い勝手を早い段階で検討できます。ただし、ARに線を表示できたからといって、その線が直ちに正式な筆界や登記上の分筆線になるわけではありません。分筆は、登記上の一つの土地を複数の土地に分ける手続きです。分筆登記の申請では、その土地の調査・測量を行い、地積測量図など法務局へ提出する資料を作成する必要があるため、表示に使う予定線と、最終的な調査・測量・登記手続きの成果は明確に分けて扱う必要があります。法務省+1
この記事では、「境界線 AR 表示」で分筆予定線を確認したい実務担当者に向けて、現地確認の前に整えておきたい5つの準備ポイントを解説します。測量担当者だけでなく、土地所有者、設計担当者、施工担当者、開発担当者、不動産管理担当者などが同じ線を見ながら検討できるように、資料整理から座標データ、測位環境、誤差確認、記録方法まで順に整理します。
分筆予定線のAR確認で最初に押さえる考え方
分筆予定線のAR確認は、正式な境界を新たに決める作業ではなく、検討中の線を現地で見える形にして、計画上の問題や確認事項を洗い出すための作業です。この位置付けを最初に共有しておかないと、画面に表示された線を確定線と誤認したり、数センチ程度の見え方の違いだけで計画の可否を判断したりするおそれがあります。
土地の境界には、登記上の土地の範囲を区画する筆界と、所有権の及ぶ範囲を示す所有権界という異なる概念があります。両者が一致している土地もありますが、土地の利用や権利関係の経緯などにより一致しない場合があるため、単に塀や現在の利用状況だけを見て判断することはできません。法務局も筆界と所有権界を区別して説明しています。法務局+1 分筆予定線を検討するときは、既存の一筆を区画する外周の筆界について、どの資料や現地標識を根拠に確認しているかを把握し、その一筆を複数の土地に分けるための予定線を設定するという順序が基本になります。
また、境界線AR表示には少なくとも三つの異なる誤差要因が重なります。一つ目は、元図面や座標そのものに含まれる誤差です。二つ目は、GNSSなどで求める端末または受信機位置の誤差です。三つ目は、機器の位置、向き、姿勢とカメラ映像を対応させて線を重ねる際の表示誤差です。画面上で線がずれて見えたとき、その原因がどこにあるのかを切り分けなければ、適切な修正はできません。
そのため、現地へ行く前に「何を確認するためのAR表示なのか」を決めておくことが大切です。例えば、分筆後の敷地幅を体感することが目的なのか、既設建物との離れを確認することが目的なのか、通路や車両の出入りを検討することが目的なのか、境界標を設置する候補位置を共有することが目的なのかによって、必要な精度や確認方法は変わります。
計画初期の概略確認であれば、予定線の大きな方向違いや障害物との干渉を見つけることが主眼になります。一方、境界標の候補位置や構造物との細かな離れを検討する段階では、既知点での位置確認、複数回の測位、別手段による距離確認などを組み合わせる必要があります。目的を明確にすると、AR表示に期待する役割と、測量や登記手続きで確認すべき範囲を切り分けやすくなります。
準備ポイント1 既存の筆界資料と現地標識を整理する
最初の準備ポイントは、分筆対象地の外周がどのような資料で管理されているかを整理することです。分筆予定線は、既存の一筆を複数の土地に区画するために設定する線です。外周の筆界に関する根拠があいまいなまま内部の予定線だけを精密に作っても、土地全体に対する位置関係を適切に評価できません。
確認する資料としては、登記事項に関する資料、地図に関する資料、地積測量図、過去の測量成果、境界確認に関する書類、座標一覧、現況測量図、造成や建築時の配置図などが考えられます。ただし、同じ土地を示す資料であっても、作成目的、作成年代、縮尺、座標の有無、測量方法、更新状況が異なります。図面に線が描かれているという理由だけで、すべてを同じ精度や法的性質の資料として扱うことはできません。
資料を集めたら、外周の各点について、点名、座標の有無、現地標識の種類、資料間の対応、欠落している情報を整理します。図面上の点名と座標一覧の点名が一致しているか、座標の並び順が現地の周回方向と合っているか、同じ番号が別の点に使われていないかも確認します。古い資料をデータ化した場合は、読み取り時の数字の誤入力や、小数点位置の間違いにも注意が必要です。
現地では、境界標、鋲、刻み、杭、構造物上の表示など、資料と対応する標識が残っているかを確認します。標識が見つからない場合でも、推測だけで位置を置き換えてはいけません。舗装や盛土で埋まっている可能性、工事などにより移動または損傷している可能性、別の標識を取り違えている可能性があります。事前踏査では、見つかった標識の写真、周辺状況、見通し、障害物、標識同士の概略距離を記録し、後の専門的な調査や測量につなげます。
既存の筆界に不明点がある場合は、分筆予定線のAR表示を進める前に、その不明点を明示しておくことが重要です。例えば、外周の一辺だけ座標がない、隣接地との確認資料が見当たらない、現地標識が破損しているといった状態です。このような区間を確認済みの線と同じ表示にすると、関係者が誤解しやすくなります。表示上の色や線種を分けられる場合は、資料と現地で確認できた外周、参考位置、不明区間、分筆予定線を区別すると理解しやすくなります。
分筆の登記や筆界を明らかにするための調査・測量は、専門的な手続きと結び付いています。法務省は、土地の分筆登記に必要な調査・測量、地積測量図などの作成、表示に関する登記申請の代理を土地家屋調査士の業務として案内しています。法務省+1 AR表示の担当者が資料を整理することは有効ですが、正式な分筆に必要な調査、判断、申請手続きを独自に代替するものではありません。
準備ポイント2 分筆予定線の座標データを統一する
二つ目の準備ポイントは、分筆予定線をARで表示できる座標データに整えることです。図面に線が描かれていても、システムが現地のどこへ表示すべきか判断できる座標がなければ、適切な位置には重ねられません。分筆予定線の始点、終点、折れ点を座標化し、既存の外周境界と整合する基準で管理する必要があります。
最初に確認したいのは、座標の基準です。平面直角座標系の系番号、緯度経度との変換方法、測地基準、単位、軸の向き、桁数などが混在していないかを確認します。設計図面では局所的な任意座標が使われていることもあります。任意座標のままでは、現地のGNSS位置と直接重ねられないため、共通して確認できる基準点を使って位置、回転、必要に応じて縮尺を合わせる処理が必要です。
座標変換で特に注意したいのが、点数不足と点の偏りです。一点だけを合わせても位置の基準しか定まらず、方向や縮尺の妥当性は確認できません。二点を使えば方向や点間距離を照合できますが、元図面にひずみがある場合や点の取り違えがある場合には気付きにくいことがあります。可能であれば、敷地内の一方向だけに偏らない複数の確認点を用意し、変換後に各点の残差を確認します。
分筆予定線が面積配分から作られている場合は、線の見た目だけでなく、分筆後の各区画が閉じた形になっているかも確認します。始点や終点が外周線へ正しく接続されていなかったり、閉じるべき区画に微小な隙間があったりすると、面積計算や表示に不整合が生じます。折れ点が重複している、極端に短い線分が残っている、交差してはいけない線が自己交差しているといったデータ不良も、現地へ持ち出す前に修正します。
高さの扱いも見落としやすい点です。分筆予定線は平面的に扱われることが多い一方、ARでは三次元のカメラ空間に重ねます。すべての点に同じ高さを与えると、傾斜地では線が地面から浮いたり、地中に潜ったりして見えることがあります。使用するシステムの機能を確認し、現地地盤に沿って表示するのか、一定の高さに水平表示するのか、境界点だけを立体的な柱などで示すのかを事前に決めます。地盤高のデータが十分でない場合は、線の水平位置を確認する用途に限定し、見かけの高さを正式な標高と誤認しないようにします。
座標データには、確認状況や用途を区別する属性を持たせると便利です。例えば、既存境界点、分筆予定点、確認用基準点、参考点、未確認点といった区分です。線にも、既存筆界、分筆予定線、建物外形、通路中心、検討用離隔線などの意味を付けます。表示の色や太さを変えるだけでなく、データ上でも名称を分けることで、誤操作や誤説明を減らせます。
最後に、AR表示用に変換したデータを図面へ戻し、元図と重ねて確認します。変換前後で予定線の形、辺長、計算面積、外周との接続関係が意図せず変わっていないかを照合します。端末へ転送できたことだけを確認して現地へ行くのではなく、元資料と同じ内容が保持されているかを確かめることが重要です。
準備ポイント3 現地の測位環境と確認地点を事前に調べる
三つ目の準備ポイントは、現地で安定した位置情報を得られる環境かどうかを確認することです。境界線AR表示の見え方は、端末や受信機の測位状態に大きく左右されます。特に高い建物、擁壁、金属製の構造物、樹木、屋根、法面などが上空や周囲を遮る場所では、衛星信号が届きにくくなったり、反射や回折した信号の影響を受けたりすることがあります。
国土地理院は、高精度GNSS測位では、上空を遮る建物や周辺障害物などによって反射・回折した信号、いわゆるマルチパスの影響を受け、測位精度が低下する場合があると説明しています。国土地理院+1 市街地や建物近傍では、端末に高精度を示す状態が表示されていても、その表示だけに頼らず、周辺環境と既知点での照合結果を合わせて判断する必要があります。
事前踏査では、分筆予定線の始点、終点、折れ点付近だけでなく、測位を開始しやすい開けた場所も探します。敷地内で上空が広く見える場所、既知点を確認しやすい場所、端末やアンテナを安全かつ安定して保持できる場所を記録します。狭い通路や建物際でいきなり測位を始めるより、開けた場所で状態を確認してから対象地点へ移動する方が、測位状態の変化を把握しやすくなります。
確認地点は、予定線上の点だけに限定しない方が実務的です。既存の境界標など、座標と現地位置の対応が確認されている点を照合地点として設定し、AR表示と現物の差を確かめてから予定線を見る流れにします。敷地の一角だけで一致していても、敷地の反対側で回転ずれや変換誤差が表れる可能性があるため、できれば離れた複数地点で確認します。
時間帯や現場運用による環境変化も考慮します。工事車両や大型機械が近くに配置される時間、門扉が閉じる時間、樹木の枝葉で上空が覆われやすい季節、人や車両の通行が多い時間などによって、確認作業のしやすさが変わります。通信を利用する方式では、現地の通信状況も事前に確認します。通信が不安定な場所では、必要な図面や座標データを事前に端末へ保存できるかを確認し、接続が切れた場合の再開手順を決めておきます。
傾斜地や段差のある土地では、立つ位置によって予定線の見え方が大きく変わります。線の真上から確認しにくい場合は、予定線に対して直角方向から見る場所、始点と終点を見通せる場所、高低差を把握できる場所を選びます。AR表示だけでなく、巻尺や用途に適した測距機器などで補助的に距離を確認できる動線も確保しておくと、画面上の違和感を検証しやすくなります。
安全面の準備も欠かせません。道路沿い、駐車場、工事中の敷地、斜面、草地などでは、画面に集中することで周囲への注意が低下しやすくなります。確認担当者と安全確認担当者を分ける、車両動線と重ならない位置から観察する、足元を確認してから端末を見るなど、現場条件に合わせた運用を決めます。境界線AR表示は現地確認を助ける道具ですが、作業者の安全を優先することが前提です。
準備ポイント4 AR表示の基準合わせと誤差確認方法を決める
四つ目の準備ポイントは、現地でAR表示をどのように基準へ合わせ、どの程度のずれまでを許容して確認するかを決めることです。基準合わせの方法が担当者ごとに異なると、同じデータを使っていても表示結果の評価がばらつきます。
まず、測位状態が安定したと判断する条件を統一します。位置の解の状態、推定精度、観測時間、衛星の受信状況など、使用するシステムで確認できる指標を決めます。ただし、画面上の精度表示だけで判断せず、座標と現地位置の対応が確認されている点での実測照合を組み合わせます。照合するときは、機器で定められた測位基準位置、GNSSアンテナの位置、アンテナ高や端末とのオフセットを考慮し、表示された点と現地標識との差を確認します。単に端末本体を標識の真上へ置くだけでは、機器構成によって基準位置が一致しない場合があります。
次に、端末の向きに関する確認を行います。ARの線は、位置だけでなく端末の方位や傾きなどの姿勢推定に基づいて表示されます。端末を急に回転させた直後や姿勢推定が安定していない状態では、線が横方向へ流れたり、回転して見えたりする場合があります。また、地磁気センサーを方位推定に使用する機器やアプリでは、金属製品や磁気を発生する機器の近くが方位表示へ影響する可能性があります。使用機器の方式を確認した上で、既知の二点を結ぶ方向や、現地で確認できる長い直線と表示線の方向を比較し、方位の整合を確かめます。
誤差の確認は、一地点、一方向、一回だけで終わらせないことが大切です。同じ点へ近づく方向を変えて確認し、端末を持ち直した後にも再確認します。敷地の対角にある複数点でずれを測れば、全体が平行移動しているのか、回転しているのか、場所によって不規則に変化しているのかを判断しやすくなります。
ずれの記録方法も決めておきます。例えば、東西方向と南北方向の差、予定線に直角な方向の差、確認時刻、測位状態、機器の保持方法、周辺障害物の状況を記録します。「少しずれていた」「だいたい合っていた」といった表現だけでは、後で比較できません。数値と写真を組み合わせ、どの点でどの方向へずれていたかを残します。
AR表示の許容範囲は、作業目的に応じて設定します。計画初期に通路の配置や建物との大きな干渉を確認する場合と、境界標候補位置の近傍で細かな納まりを検討する場合では、必要な精度が異なります。重要なのは、ARの見た目だけで最終判断しないことです。想定した許容範囲を超える場合は、測位環境、座標変換、点名、機器の基準位置、端末方位、元資料を順に確認し、原因が分からないまま表示線を手作業で合わせ込まないようにします。
手動補正機能を使う場合も、補正値と基準点を記録します。一つの境界標に見た目を合わせるだけでは、敷地全体が正しく合っているとは限りません。位置補正を行った後は、離れた別の点でも確認し、回転や縮尺の不整合がないかを確かめます。補正前のデータを残しておけば、現地での一時的な補正と、元座標の修正を混同せずに済みます。
LRTK Phoneを使って分筆予定線を確認する場合も、使用する機能や機器構成を確認した上で、測位状態の確認、既知点での照合、複数地点での再確認を行うという基本は変わりません。LRTK Phoneは高精度測位やAR確認に対応していますが、現地の風景に線が自然に重なって見えることと、測量上または登記上の確認が完了していることは別です。Lefixea Irtk+1 見やすさと位置の信頼性を分けて評価することで、AR表示を計画検討に活用しやすくなります。
準備ポイント5 関係者の役割と記録方法をそろえる
五つ目の準備ポイントは、現地確認に参加する関係者の役割と、確認結果の残し方を事前にそろえることです。分筆予定線は、測量、登記、設計、施工、維持管理、売買、相続など複数の目的に関係するため、同じ線を見ても注目する点が異なります。
測量担当者は、座標の根拠、既存境界との関係、測位状態、誤差の傾向を確認します。設計担当者は、建物、通路、駐車、排水、擁壁、設備などとの位置関係を確認します。土地所有者や管理担当者は、分筆後の利用方法、出入り、維持管理、既存物の扱いを確認します。施工担当者が参加する場合は、仮設、掘削、資材搬入、施工余地への影響を確認します。
役割を決めずに全員で画面を見るだけでは、重要な確認事項が抜けやすくなります。現地確認の前に、誰が端末を操作するか、誰が既知点を照合するか、誰が写真を撮るか、誰が寸法を測るか、誰が検討事項を記録するかを決めます。説明役と操作役を分けると、端末操作に集中しながら、関係者へ予定線の意味を正確に伝えやすくなります。
記録には、案件名、対象地、確認日、参加者、使用した座標データの版、表示した線の名称、測位状態、基準合わせに使った点、確認地点、ずれの測定結果、現地写真、未解決事項を含めます。データの版を残すことは特に重要です。現地確認後に予定線が修正された場合、どの線を見て判断したのかが分からなくなると、確認内容を正しく追跡できません。
写真は、画面だけを接写するのではなく、周辺の位置関係が分かる構図でも残します。予定線の始点、終点、折れ点、既存構造物との近接箇所、通路の狭窄部、高低差のある場所など、後で議論になりやすい箇所を撮影します。AR画面の記録と、同じ方向を通常のカメラ表示で撮影した記録を対にすると、線のない現況と比較しやすくなります。
現地で判断が分かれた事項は、その場で無理に結論を出さず、追加確認事項として分けます。例えば、境界標の確認が必要、所有者や関係者との協議が必要、設計寸法の見直しが必要、地盤高の再測量が必要、予定線の座標を再計算する必要があるといった内容です。AR表示は議論を具体化する力がありますが、判断の根拠が不足している事項まで確定させる道具ではありません。
確認後は、修正前と修正後の予定線を別データとして保存します。上書きだけで管理すると、変更理由や影響範囲を追えなくなります。点の追加、移動、削除、辺長の変更、面積の変化、外周との接続位置の変更などを記録し、次回の現地確認では更新点を重点的に照合します。
分筆予定線を現地で確認する基本手順
準備が整ったら、現地では一定の順序で確認を進めます。最初に対象地と周辺の安全を確認し、端末、受信機、座標データ、電源、通信、記録用具がそろっているかを確かめます。予定線の表示を始める前に、データ名と更新日を読み上げ、参加者全員が同じ版を見ていることを確認します。
次に、上空が開けた場所で測位を開始し、使用するシステムの指標と既知点での照合結果から状態を確認します。その後、既知点へ移動し、機器の測位基準位置やアンテナのオフセットを考慮して、表示点と現地標識との差を確認します。一点だけでなく、できるだけ離れた複数点で確認し、位置と方向の両方が整合しているかを見ます。ずれが大きい場合は、予定線を見る前に原因を切り分けます。
基準確認ができたら、分筆予定線の始点から終点へ沿って移動します。線の真上を歩くだけでなく、数歩離れた位置から全体の方向を確認し、構造物や通路との関係を見ます。始点、終点、折れ点では立ち止まり、現地の目印となる物との距離や方向を記録します。
予定線の近くに建物、塀、排水溝、擁壁、電柱、樹木、埋設物の表示、出入口などがある場合は、画面上の重なりだけでなく、必要に応じて適切な方法で実測距離も確認します。ARでは遠近感や画角によって線と物体の関係が分かりにくいことがあります。特に斜め方向から見たときは、近く見える線が実際には離れていることも、その逆もあります。
分筆後の利用を想定した確認も行います。車両が曲がれるか、人が安全に通れるか、建物の点検や修繕のための空間が残るか、排水経路を維持できるか、草刈りや清掃がしやすいかなどを現地で検討します。分筆予定線そのものが図面上で成立していても、利用や管理に支障が出れば、後から再検討が必要になります。
最後に、確認開始時と同じ既知点へ戻り、表示のずれが変化していないかを確認します。開始時には合っていても、移動中に測位状態や端末姿勢が変化している場合があります。終了時の再確認を行うことで、その日の記録をどの程度信頼できるか判断しやすくなります。
境界線AR表示で起こりやすいずれと対処
境界線AR表示で線が合わない場合は、見た目だけで補正せず、ずれ方を観察します。敷地全体で同じ方向へほぼ同じ量だけずれている場合は、座標変換の原点、基準点、測地基準、機器の測位基準位置などに原因がある可能性があります。一点では合うのに離れるほどずれが大きくなる場合は、回転、縮尺、軸方向、基準点の組み合わせを確認します。
線の形そのものが元図と異なる場合は、点の順序、点名の取り違え、単位、桁、小数点、重複点、不要な折れ点などを確認します。東西と南北に相当する座標列を入れ替えた場合や、符号を誤った場合には、線が大きく反転または変形することがあります。端末へ入れたデータを現地で直す前に、元図との重ね合わせへ戻って確認する方が安全です。
端末を向ける方向によって線の位置が変わる場合は、方位や姿勢の推定が安定していない可能性があります。まず、開けた安全な場所で使用機器の手順に従って姿勢推定を整えます。地磁気センサーを使用する方式では、金属製の柵、車両、大型設備、磁気を発生する機器などの影響も確認します。端末を極端に傾けた状態や、急に振り回した直後の表示だけで判断しないようにします。
建物際や樹木の下で急に位置が飛ぶ場合は、GNSSの受信環境を疑います。開けた場所へ戻って測位状態を確認し、既知点で一致を再確認してから対象箇所へ移動します。対象箇所で安定した測位が得られない場合は、AR表示による細かな判断を保留し、現場条件に適した別の測量方法や実測による確認へ切り替えます。
線が地面から浮く、斜面に埋まる、段差を無視して横切る場合は、高さデータや表示方法を確認します。水平位置が合っていても、高さの設定が単純化されていると見え方が不自然になります。この場合は、地表に沿う線として見るのではなく、平面位置を示す参考表示として扱う方法があります。高さまで判断したい場合は、地盤高を含む三次元データを用意し、座標系と高さの基準をそろえる必要があります。
ARの線が細すぎて見えない場合や背景に埋もれる場合は、使用するシステムで調整可能な範囲で、線の色、太さ、透明度、点表示、ラベルなどを調整します。ただし、見やすくするために線を太くしすぎると、実際の中心位置が分かりにくくなります。中心線と半透明の帯を組み合わせるなど、位置と視認性を両立できる表示方法を検討します。
ずれが解消しない場合は、その場で予定線を確定した扱いにせず、未確認として記録します。取得できる場合は測位ログや画面記録を残し、既知点での差、周辺環境、使用データの版と合わせて事務所で座標と図面を再確認します。原因不明のずれを作業者の感覚だけで補正すると、別の日や別の端末で再現できなくなります。
分筆登記や境界確認とAR表示を混同しない
境界線AR表示は、分筆予定線の検討と共有を効率化するための手段ですが、登記手続きや筆界確認そのものではありません。分筆登記では、対象土地の調査・測量を行い、必要な図面や資料を整えた上で申請します。法務省は、土地の分筆など不動産の表示に関する登記に必要な調査・測量や申請手続きの代理を土地家屋調査士の業務として案内しています。法務省+2法務省+2
したがって、ARで予定線が既存の塀や利用状況に合って見えても、それだけで筆界が確認されたとはいえません。反対に、AR表示が少しずれて見えたからといって、元の境界資料や測量成果が誤っていると即断することもできません。表示には、座標データ、測位、機器の基準位置、端末姿勢、カメラ重畳など複数の要素が関係するためです。
関係者へ説明するときは、「既存筆界として資料や調査で確認されている線」「資料上の参考線」「今回検討している分筆予定線」「現地で未確認の区間」を明確に分けます。予定線に沿って仮の目印を置く場合も、正式な境界標と誤認されない形にし、土地所有者や関係者の了解、安全、撤去や管理の方法を確認します。
隣接地との関係や既存筆界に不明点がある場合は、早い段階で土地家屋調査士へ相談することが重要です。法務局には筆界特定制度がありますが、これは申請に基づき筆界の位置または範囲を特定する制度であり、所有権界を決める制度ではなく、新たな筆界を作る手続きでもありません。法務局+1 適用の要否や手続きは個別事情によって異なります。AR表示を使って現地状況を整理し、どの箇所に疑問があるのかを具体化しておくと、相談時の説明がしやすくなります。
また、分筆予定線は、土地利用計画の変更、設計条件、関係者協議、現地測量の結果などによって修正されることがあります。初回のAR確認で一つの線に決め切るのではなく、検討版として管理し、修正理由を記録しながら段階的に確度を高める運用が適しています。
まとめ 分筆予定線を現地で共有しやすくする
境界線AR表示で分筆予定線を確認するには、現地で端末をかざす前の準備が結果を大きく左右します。既存の筆界資料と現地標識を整理し、分筆予定線を共通の座標基準へ統一し、現地の測位環境と確認地点を調べ、基準合わせと誤差確認の方法を決め、関係者の役割と記録方法をそろえることが重要です。
この五つを整えることで、画面に出た線をただ眺めるのではなく、既存境界との関係、分筆後の使い勝手、構造物との干渉、現地で追加確認すべき事項を具体的に検討できます。紙図面では伝わりにくい予定線の位置を現地の風景に重ねられるため、土地所有者、測量担当者、設計担当者、施工担当者の認識をそろえやすくなります。
一方で、AR表示は正式な筆界や分筆登記を代替するものではありません。表示のずれには、元データ、座標変換、測位環境、機器の基準位置、端末姿勢、高さ設定など複数の原因が考えられます。既知点で照合し、複数地点で再確認し、必要に応じて実測や専門家の調査へつなぐことが安全な使い方です。
分筆予定線を現地で分かりやすく確認し、関係者との検討を進めたい場合は、対応する機能や利用条件を確認した上で、高精度測位とAR確認を組み合わせられるLRTK Phoneを活用することにより、座標データと現場の風景を結び付けた確認作業を行いやすくなります。Lefixea Irtk+1