造成工事や道路工事、宅地整備、農地整備などでは、施工範囲にある樹木を伐採し、根株を取り除いてから切土・盛土を進めることがあります。伐根によって生じたくぼみは、伐根前の現況地盤面と設計面だけを比較する通常の切土・盛土体積計算では、独立した数量として表れないことがあります。
根株を引き抜いた跡には、根の大きさや広がり方、使用した機械、周辺土質に応じて不整形なくぼみができます。さらに、残根、木片、有機物を多く含む土、泥状化した土などを追加で除去すると、伐根直後に確認した穴よりも深く、広い範囲を埋め戻す必要が生じる場合があります。この追加空間を現場の材料計画に反映しないと、搬入量の不足や施工途中の数量見直しが生じやすくなります。
ただし、現地で必要となった埋戻し体積が、そのまま契約上の盛土数量や出来高として認められるとは限りません。設計図書、数量算出要領、施工条件、発注者との協議結果に従い、通常盛土、伐根跡の埋戻し、追加掘削、不適土処理などの区分を明確にする必要があります。
この記事では、「切土 盛土 体積 計算」で情報を探している実務担当者に向けて、伐根後のくぼみを盛土体積へ適切に反映するための6つの現地確認項目を解説します。現地測量、体積算定、施工記録、再計測を一連の流れとして整理し、土量の二重計上、計上漏れ、基準状態の混在を防ぐ考え方を紹介します。
伐根後のくぼみを盛土体積へ反映する必要性
一般的な切土・盛土体積計算では、施工前の現況地盤面と施工後の計画面を比較し、その高低差から切土量と盛土量を求めます。横断面を利用する方法、格子状に区切って高さを比較する方法、三次元の地形面を作成して差分を算定する方法などがありますが、いずれも比較に用いる地盤面の定義と取得時期が重要です。
伐根前に取得した現況地盤面には、地中にある根株の外形や、根株を抜き取った後に生じる空間までは表れません。そのため、伐根前の地形データと設計面だけを比較した計算では、現況地盤面より下に生じた埋戻し対象空間が、通常盛土とは別の数量として算定されない場合があります。
例えば、伐根前の地盤高と設計地盤高が同じ場所では、通常の面差計算上の盛土量はゼロです。しかし、根株を撤去したことで地盤面より下にくぼみができ、その部分を所定の材料で埋め戻す施工が必要になることがあります。この体積は、現場の施工数量や材料計画として把握し、契約数量へ反映する必要がある場合には所定の手続きを行うことが重要です。
公共工事の仕様書では、盛土に悪影響を与える草木や根株の除去、根株除去後の穴や緩んだ地盤の整地、排水への配慮、不良地盤が現れた場合の協議などが定められている例があります。したがって、伐根跡の処理は単なる穴埋めではなく、盛土基礎地盤の品質を確保する作業として扱う必要があります。
一方、設計上の切土範囲では、伐根跡を伐根前地盤まで埋め戻すとは限りません。計画切土面まで掘り下げる過程で根株や周辺土を除去する施工であれば、最終的に埋め戻す空間は伐根跡の全体より小さくなる場合があります。反対に、工程上いったん埋め戻す場合でも、その仮復旧分を最終盛土数量と同じ区分で扱えるとは限りません。
また、伐根跡は形状が不規則です。地表付近では根が横方向へ広がり、深部では主根が細く続くことがあります。機械作業によって周辺土が緩んだり、根に付着した土が搬出されたりするため、根株そのものの見かけの体積と、実際の埋戻し対象体積は一致しません。
したがって、幹径や根株の見た目だけから一律の係数で体積を決めるのではなく、伐根後の現地状態を確認し、必要な精度に応じて実測することが基本です。対象本数が多い場合でも、重要箇所を個別測定し、同条件の小規模箇所は代表値で管理するなど、設計条件と数量的重要度に応じた方法を選びます。
確認項目1 伐根前の地盤面と設計地盤高を区別する
最初に確認するのは、くぼみの体積をどの基準面に対して算定するかです。伐根跡の数量管理では、伐根前の現況地盤面、伐根後の底面、追加除去後の底面、埋戻し完了面、最終的な設計地盤面を区別して扱います。
施工上の埋戻し対象体積は、追加処理を終えた底面から、実際に埋戻す上面までの空間として把握できます。ただし、その全体を契約上の盛土数量と呼べるかどうかは、設計図書や数量算出の区分によって異なります。現場管理用の体積、材料手配用の体積、出来高算定用の数量を同じ数値として扱わないことが重要です。
設計地盤高が現況地盤より高い場合は、伐根前地盤から設計地盤までが通常の設計盛土に含まれていることが一般的です。このとき、伐根後の底面から伐根前地盤までの空間を追加埋戻しとして分ければ、通常盛土との重複を避けやすくなります。
設計地盤高が現況地盤より低い場合は、計画切土面より上の部分が後で掘削されます。そのため、くぼみの底面から伐根前地盤までを無条件に埋戻し体積とするのではなく、施工手順上どの高さまで埋めるのかを確認します。計画切土面がくぼみの底面より低ければ、最終目的物に対する追加盛土が発生しない場合もあります。
基準面を区別せず、くぼみの底面から設計地盤面までをすべて伐根跡の追加量として計上すると、通常の切土・盛土体積計算ですでに算定されている範囲と重複する可能性があります。追加数量として扱うのは、通常設計差分に含まれず、かつ実際に埋戻しが必要な範囲です。
伐根前地盤を記録するときは、樹木の根元一点だけでなく、くぼみの外周となる周辺地形も確認します。根元が周囲より盛り上がっている場合、その頂部を一律の基準高にすると体積を過大に見積もることがあります。斜面では水平面を仮定せず、斜面方向と横断方向の勾配を考慮した面を設定します。
実務では、外周付近に複数の点を設け、周辺地形から伐根前の面を復元します。平坦地であれば外周点から近似面を作成し、斜面であれば元の地形勾配が連続するように面を設定します。復元面は測定点の配置や補間方法で結果が変わるため、対象範囲、使用点、作成方法を記録します。
伐根前に測量できる場合は、施工範囲全体の現況地盤面を記録しておくと比較が容易です。すでに伐根が完了している場合は、くぼみ外周の残存地盤、隣接する未施工範囲、既存測量成果、施工前写真などを照合して推定します。推定面を使う場合は実測面と区別し、発注者確認が必要な数量では事前に扱いを協議します。
確認項目2 くぼみの平面範囲と深さを実測する
二つ目の確認項目は、伐根後のくぼみの平面範囲と深さです。伐根跡は円形や四角形とは限らず、根の伸び方、土質、機械の動きによって複雑な形になります。そのため、代表的な直径と最大深さだけで計算すると、実際の空間との差が大きくなることがあります。
小規模で形状が単純な場合は、長辺、短辺、平均的な深さを測り、直方体、台形柱、楕円柱などに近似して概算できます。ただし、最大深さを平面全体に適用すると過大算定になりやすく、中央部だけの深さで判断すると外周の溝状部分を見落とす可能性があります。
精度を高めるには、くぼみの外周を記録し、内部の複数箇所で深さを測ります。底面が一方向へ傾斜している場合、中央に深部がある場合、横根の跡が溝状に続く場合など、形状の変化点を捉えることが大切です。深さは共通の基準面から測り、測点ごとに異なる地表面からの相対深さを混在させないようにします。
測定対象は、地表から見える空洞だけではありません。伐根時に持ち上がった土、崩れかけた側面、浮いた土塊、緩んだ底面などを整形すると、埋戻し直前の空間が拡大する場合があります。したがって、数量算定の測定時点を統一する必要があります。
基本となる測定時点は、残根や不要物の処理が終わり、必要な底面確認を行って、埋戻しを開始できる状態になった時点です。伐根直後の値、追加除去後の値、排水処理後の値を混在させると、集計結果が何を表すのか不明確になります。
多数の伐根跡を管理する場合は、位置番号を設定し、平面寸法、深さ、測定日、処理段階、算定方法を対応させます。個別の穴がつながっている場合は、樹木一本ごとに無理に分割せず、連続した一つの施工範囲として測定したほうが実態に合うことがあります。
三次元計測を利用する場合は、追加処理後の底面を面的に取得し、復元した伐根前地盤面または実際の埋戻し上面との差分から体積を算定します。凹凸が多い形状では、少数の深さから近似する方法より形状を反映しやすくなります。
ただし、水たまり、泥、草、枝、浮いた土塊などが残っていると、取得した面が実際の施工底面を表さないことがあります。点群の欠測、異常点、外周の閉じ方、補間面の作り方によっても体積は変わるため、計測前の清掃と計算条件の確認が欠かせません。
くぼみが深い場合や側面が不安定な場合は、安全確保を優先します。底面へ立ち入る方法だけに頼らず、上部から計測できる方法を検討し、崩壊や湧水のおそれがある場合は、必要な安全措置や協議を行ってから測定します。
確認項目3 残根や腐植土の追加除去範囲を確認する
三つ目は、残根や木片、有機物を多く含む土などをどこまで除去するかの確認です。伐根直後に見えているくぼみが、そのまま最終的な埋戻し範囲になるとは限りません。底面や側面に残った根、腐朽した木質物、落ち葉、泥状土などを処理すると、空間がさらに広がることがあります。
木質物や有機物を多く含む部分は、盛土基礎として好ましくない場合があります。公共工事の仕様書でも、盛土に悪影響を与える根株等の除去や、有機質土などの不良地盤が現れた場合の協議が規定されている例があります。処理範囲は、構造物の有無、盛土の用途、設計条件、要求品質に応じて決める必要があります。
道路、舗装、構造物などの下では、残根や不良土の影響を受けにくい状態にすることが重視されます。一方、植栽地や上載荷重の小さい範囲では、設計上の処理条件が異なることがあります。現場担当者の判断だけで一律に範囲を広げず、設計図書や施工計画を確認し、契約数量に影響する場合は所定の協議を行います。
追加除去が必要になった場合は、伐根による初期空間と、追加処理によって増えた空間を分けて記録すると管理しやすくなります。発生理由が異なる数量を一括すると、設計変更や出来高確認の際に説明しにくくなります。
実務上は、伐根直後の参考体積、追加除去後の最終空間体積、埋戻し完了面までの施工対象体積を区別します。最終的な埋戻し量の基礎には、原則として追加処理後の形状を用い、途中段階の測定値は増減理由を説明する資料として残します。
残根は底面だけでなく側面も確認します。横方向へ延びた根を追って過度に掘削すると周辺地盤を乱すため、必要な処理範囲を慎重に決めます。施工範囲外へ延びる根がある場合や、隣接構造物に影響するおそれがある場合は、無理に除去せず、設計者や監督職員と処理方法を確認します。
腐植土や表土が施工範囲全体に分布する場合は、伐根跡ごとの追加処理ではなく、表土除去や不良土処理として面的に管理することがあります。この場合、通常の表土処理数量と伐根跡の追加数量を重複させないよう、平面範囲と深さの区分を明確にします。
除去土の運搬量を、くぼみの増加体積へそのまま加算する方法には注意が必要です。搬出時の土はほぐれ、根への付着土や水分も含むため、原位置で増えた空間体積と一致しません。可能であれば、追加除去後の最終形状を再測定して埋戻し対象体積を求めます。
確認項目4 地下水と湧水による軟弱化を確認する
四つ目の確認項目は、くぼみ内部の地下水、湧水、雨水の滞留状況です。伐根跡は周辺より低く、降雨時に水が集まりやすい形状です。また、根の周囲が水みちになっていた場所では、伐根後に湧水が確認される場合があります。
水がたまった状態では、底面形状を正確に確認しにくくなります。測定棒が軟らかい土へ沈み込むと、施工底より深い値を記録することがあります。反対に、泥が堆積していると、除去対象となる軟弱層を含んだまま浅く測定する可能性があります。
埋戻し前には、滞留水を処理し、底面の状態を確認します。公共工事の仕様書では、盛土基礎地盤の排水、地下水位が高い地盤での排水溝等の設置、湧水箇所での施工中排水などを求める例があります。水や不良地盤への対策は、設計条件と現場状況に応じ、必要に応じて監督職員等と協議して決めます。
排水後に底面が著しく軟らかい場合は、設計図書や品質管理基準に従って処理します。現場判断で過度に掘り下げると、追加埋戻し量や契約数量に影響するため、処理範囲と根拠を写真、測定値、協議記録で残します。
水の影響を確認せずに埋戻すと、材料が泥と混ざり、所定の締固め状態を確保しにくくなる場合があります。特に舗装や構造物の下では、表面が仕上がっていても底部に弱い部分が残らないよう、底面処理と品質確認を組み合わせます。
湧水が継続する場合は、一時的に水をくみ出すだけでなく、施工中の排水方法、材料、施工順序を検討します。排水材や仮排水を設ける場合は、目的物の排水計画や周辺への影響を確認し、必要な承諾や協議を得てから施工します。
体積計算では、排水前、泥除去前、軟弱部処理後の形状が異なることを理解しておく必要があります。盛土材料を投入する直前の施工可能な底面を基準にすれば、実際の埋戻し対象空間を把握しやすくなります。
雨天前後で測定結果を比較するときも注意が必要です。側面崩壊で体積が増えることや、流入した泥で見かけの深さが減ることがあります。測定日、天候、排水状況、底面処理の有無を記録し、同じ条件の数値かどうかを確認します。
確認項目5 埋戻し材料の土量変化と締固め条件を整理する
五つ目は、計算したくぼみの幾何学的体積と、実際に手配または運搬する材料体積が同じとは限らないことを確認する項目です。土量は、地山の状態、掘りゆるめた状態、締固め後の状態で体積が変わります。
公的な積算資料でも、土量を地山、ほぐし、締固め後の三つの状態に区分し、土質に応じた変化率で換算する考え方が示されています。したがって、くぼみの完成空間体積と、荷台上の見かけ体積を直接比較するのではなく、どの状態の数量かをそろえる必要があります。
ただし、契約上どの状態の土量を数量として計上するかは、工種や発注者の数量算出要領、設計図書によって異なります。設計数量は必ず締固め後の体積である、と一律に決めるのではなく、対象工事の基準を確認します。
現場管理では、くぼみの幾何学的な完成空間体積、材料手配のために換算した土量、実際の搬入実績を別項目で持つと整理しやすくなります。換算係数は土質、粒度、含水状態、採取場所、施工方法によって変わるため、根拠のない固定値を全箇所へ適用しないことが大切です。
伐根跡は幅や深さが不均一で、大型の締固め機械を使用しにくい場合があります。狭い部分や深い部分では、施工条件に応じて層ごとに敷きならし、小型機械等で締め固めます。層厚や締固め方法は、対象工種の仕様書、設計図書、試験施工や品質管理条件に従います。
公共工事の仕様書には、一層の仕上がり厚さや狭い箇所での小型締固め機械の使用を定める例がありますが、その数値は工種によって異なります。伐根跡だから一律の層厚を採用するのではなく、路体、路床、構造物周辺などの区分を確認します。
くぼみの側面が急で、埋戻し材料が入りにくい形状では、境界部に空隙が残ることがあります。必要に応じて不安定な側面を整形し、材料を均等に敷きならします。整形によって空間が変化した場合は、整形後の形状を数量へ反映します。
材料の選定では、伐根時に発生した土を再利用できるかを確認します。根、木片、有機物、泥などが混入している場合は、設計条件に適合しない可能性があります。再利用可能な土と処理対象の材料を区分し、使用場所と数量を記録します。
搬入実績を確認するときは、運搬回数だけで完成体積を確定しないことが重要です。車両ごとの積載状態、含水状態、こぼれ、現場内流用などで差が出るため、搬入記録は補助資料として使い、埋戻し前の空間計測、材料換算、施工記録と照合します。
通常盛土の材料手配量に伐根跡分を加える場合は、通常盛土計算に含まれる範囲と重複しない追加分だけを反映します。完成空間体積、換算後の手配量、搬入実績を分けることで、差の原因を追跡しやすくなります。
確認項目6 施工後の再計測で埋戻し完了面を確認する
六つ目は、埋戻し後の再計測です。伐根跡の体積を事前に測定しても、施工中の側面崩壊、追加掘削、底面への材料の食い込み、仕上がり高さの調整などによって必要量が変化することがあります。施工前の計算だけで完了とせず、埋戻し後の上面を確認します。
埋戻し完了面が伐根前地盤までの場合は、周辺地盤との高低差を確認します。低い部分が残れば、その後の通常盛土量や排水状態に影響します。高く盛り上がっている場合は、余分な土を撤去するのか、後工程で整形するのかを記録します。
設計地盤面まで一体的に盛土した場合は、施工後の外観から伐根跡の範囲を判別できません。そのため、埋戻し前の測定、位置番号、材料の投入、層ごとの施工状況、完了後の高さを同じ記録にひも付けます。
再計測で確認できるのは、主として埋戻し後の表面形状と高さです。表面測量だけで、内部に投入した材料の全量や締固め品質を直接証明することはできません。内部品質は、施工層厚、使用材料、転圧記録、必要な密度試験など、対象工事の品質管理方法と組み合わせて確認します。
施工後の再計測では、上面の高さだけでなく、周辺との連続性、局所的なくぼみ、盛り上がり、排水を妨げる形状がないかを確認します。埋戻し直後に問題がなくても、降雨や後続施工の荷重を受けて変化する場合があるため、重要箇所では次工程前の確認時期も計画します。
再計測の結果、計画した埋戻し完了面より低ければ、追加した材料と施工日を記録します。高ければ、撤去量や移動先を記録します。ただし、表面の高低差だけを用いて契約数量を自動的に増減させず、所定の数量算出方法と変更手続きに従います。
三次元計測を用いる場合は、埋戻し前の底面と埋戻し後の面を同じ座標系、標高基準、計測範囲で記録し、差分を算定します。計測範囲、基準点、標高基準、外周処理が異なると、施工差ではないずれが体積として表れることがあります。
施工前後で計測方法を完全に統一できない場合でも、少なくとも基準面、対象外周、標高基準、丸め処理を共通にします。異なる方法の結果を比較するときは、それぞれの精度と近似条件を計算書に記載します。
再計測は数量の確定だけでなく、次の施工区画の見込み精度を改善する資料にもなります。事前見込みと実績の差を、樹木の大きさ、土質、湧水、追加除去、施工方法と関連付ければ、同一現場内の材料手配を現実に合わせやすくなります。
伐根跡の体積を切土・盛土体積計算へ反映する方法
伐根跡の数量を切土・盛土体積計算へ反映するときは、通常の設計差分と、伐根によって追加で生じた施工対象空間を分けて考えます。現場管理上の基本は、通常盛土体積に、通常計算へ含まれていない伐根跡の追加埋戻し体積を加える考え方です。
ただし、この合計値がそのまま契約数量になるわけではありません。追加体積を設計変更や出来高へ反映する場合は、設計図書、数量算出要領、発注者との協議、必要な立会や記録の条件を確認します。
現況地盤より設計地盤が高い場合、伐根前地盤から設計地盤までの範囲は通常盛土に含まれます。伐根後の最終底面から伐根前地盤までのうち、実際に埋め戻す範囲が追加空間です。この二つを区分して集計すれば、通常盛土との二重計上を防ぎやすくなります。
現況地盤より設計地盤が低い場合は、計画切土面より上の部分を最終的に掘削します。このため、伐根跡を現況地盤まで埋める必要があるか、計画切土面までの一時的または最終的な埋戻しでよいかを施工手順に基づいて判断します。
計画切土面が伐根跡の最終底面より低い場合は、完成形に対する追加盛土が発生しないことがあります。この場合、根株撤去や追加除去を切土、伐開除根、不適土処理など、該当する工種で整理します。
三次元面を利用する場合は、伐根前地盤面、追加処理後の底面、埋戻し上面または計画面を別々に作成すると整理しやすくなります。伐根前地盤面と計画面の差から通常切土・盛土を求め、伐根前地盤面と最終底面の差から伐根による空間を求め、そのうち実際に埋め戻す範囲だけを抽出します。
簡易計算では、くぼみを形状の変化ごとに分割します。上部の広い部分、中央の深い部分、横根に沿った溝状部分などに分け、それぞれを近似して合計します。一つの最大寸法で全体を計算するより、過大算定を抑えやすくなります。
小数点以下の処理方法と集計単位も統一します。一本ごとに丸めてから合計する方法と、未丸め値を合計して最後に丸める方法では、本数が多いと差が生じます。適用する数量算出要領に従い、計算書へ丸め条件を記載します。
体積を比較するときは、土の状態をそろえます。完成空間体積、地山換算量、ほぐし状態の搬入量を混在させないよう、数量名に基準状態を付けます。材料手配では、対象土質と施工条件に適した根拠で換算します。
最終的な数量表では、通常盛土、伐根跡追加空間、追加除去部、契約上の計上対象、材料手配換算量、搬入実績などを分けると、数量の意味が明確になります。総量だけでなく、なぜ追加されたのか、どの基準状態かを追跡できる構成にします。
伐根跡の数量を工区別に管理する実務上のポイント
伐根本数が多い現場では、個々のくぼみを測るだけでなく、位置と数量を継続して管理する仕組みが必要です。記録が不足すると、どの伐根跡を測定済みか、どこまで追加処理したか、どの数量を集計へ反映したかが分からなくなります。
施工範囲を工区、測点、区画などに分け、伐根跡へ識別番号を付けます。番号は現地表示、平面図、写真、測量データ、数量集計で共通して使用します。伐採順だけの番号では位置を特定しにくいため、工区名や測点と組み合わせます。
記録する内容には、伐根前地盤の根拠、伐根後の測定日、くぼみの範囲、深さ、算定方法、追加除去の有無、排水状況、埋戻し材料、施工日、完了面の高さなどがあります。長文の記録よりも、後から体積の根拠を追えることが重要です。
写真は穴の全景だけでなく、位置関係と寸法が分かるように撮影します。周囲の測点、構造物、区画表示を含む写真と、測定状況、底面状態、追加処理状況が分かる写真を組み合わせます。
測定日と埋戻し日が離れる場合は、埋戻し直前に形状を再確認します。降雨、湧水、重機走行によって側面や底面が変化するためです。変化があれば、前回値をそのまま使用せず、必要に応じて再測定します。
数量の集計では、当初見込み、埋戻し前実測、施工後確認の段階を分けます。当初見込みは施工計画や材料の仮手配、埋戻し前実測は施工対象空間の把握、施工後確認は仕上がり面と増減の記録に用います。
この三段階を上書きせず履歴として残すと、当初計画との差を説明できます。契約数量として採用する値は、現場実測だけで決めず、適用する数量算出方法と発注者確認に従います。
計算値と搬入実績に差がある場合は、直ちに測定誤差と判断しません。土量の状態、含水変化、現場内流用、側面崩壊、追加除去、こぼれ、余剰土の移動などを確認します。複数の要因を施工記録と照合して整理します。
伐根跡が通常盛土範囲内に点在する場合は、先にくぼみを所定の方法で埋め戻し、周辺地盤と連続した基礎面を作ってから全体盛土へ進むと、施工管理上の区分が分かりやすくなる場合があります。ただし、最適な順序は設計条件、排水、使用機械、工程で異なります。
三次元データを利用する場合は、計測範囲の外周、座標系、標高基準、データ名、取得日を統一します。伐根前、伐根後、追加処理後、埋戻し後のデータを保存し、どの組み合わせで体積を計算したかを記録します。
複数担当者が測定する場合は、外周の判断、深さの基準、追加除去範囲、補間方法、丸め処理を統一します。代表箇所で測定手順を確認し、共通の記録様式を使うことで、担当者によるばらつきを抑えやすくなります。
まとめ
伐根後のくぼみは、伐根前の現況地盤面と設計面だけを比較する通常の切土・盛土体積計算では、独立した追加空間として捉えにくいことがあります。現場の材料計画へ反映しないと搬入量の不足や数量見直しにつながる一方、無条件に全量を盛土へ加えると通常盛土との二重計上が生じます。
適切に管理するには、伐根前地盤、伐根後底面、追加処理後底面、埋戻し完了面、設計地盤面を区別します。そのうえで、平面範囲と深さを測り、残根や不良土の追加処理、地下水や湧水、材料の状態、締固め条件を確認します。
盛土体積へ追加する現場管理上の数量は、通常の設計差分に含まれず、実際に埋戻しが必要な空間です。ただし、現地で必要となった体積がそのまま契約数量や出来高になるとは限りません。設計図書、数量算出要領、協議記録に従って区分します。
また、くぼみの完成空間体積と、地山状態やほぐし状態の材料体積は同じではありません。完成空間、材料手配換算量、搬入実績を分け、土質と施工条件に合った根拠で換算します。
施工後の再計測は、完了面の高さや周辺との連続性を確認するために有効ですが、内部の締固め品質を表面測量だけで確認することはできません。施工層、材料、転圧、必要な品質試験の記録と組み合わせます。
不整形なくぼみが多い現場では、LRTK Phoneで絶対座標付きの点群を取得し、クラウド上で距離、面積、体積を計測できる機能を活用する方法があります。伐根前後や埋戻し後を同じ座標・標高基準で記録すれば、範囲と形状の比較を行いやすくなります。ただし、計測環境、対象面の状態、基準点、外周設定によって結果は変わるため、契約数量や出来形判定には対象工事の適用基準と必要な精度確認を優先します。([Lefixea Irtk][1])