仮掘削と埋戻しの二重計上が起こる理由
切土・盛土の体積計算では、地盤を削った部分を切土、土を入れて地盤を高くした部分を盛土として整理するのが基本です。しかし、地下構造物や管路、側溝、基礎などを施工するために一時的な掘削を行い、その後に土を戻す工程があると、単純な切土と盛土の区分だけでは土量を正しく管理できません。
施工のために一時的に掘る作業が仮掘削です。仮掘削によって生じた空間には、構造物や基礎材などを設置した後、周囲へ土を戻します。この土を戻す作業が埋戻しです。仮掘削と埋戻しは一連の施工ですが、それぞれが異なる施工数量として計上されます。
たとえば、100立方メートルの地山を仮掘削し、その後に70立方メートルの空間を土で埋め戻したとします。掘削作業量は100立方メートルであり、埋戻し作業量は70立方メートルです。施工機械の稼働量や作業量を算定する目的であれば、両方を計上する必要があります。
一方、現場全体の切土と盛土の収支を求めるときに、仮掘削100立方メートルを切土へ加え、埋戻し70立方メートルを盛土へ加えると、施工途中に掘って戻した土を完成形の地形変化として扱うことになります。さらに、仮掘削土を埋戻しへ再利用しているにもかかわらず、発生土の全量を残土として扱えば、同じ土を複数回数えることになります。
仮掘削と埋戻しの二重計上は、計算式の誤りだけで起こるものではありません。数量の目的、土の状態、施工時点、対象範囲が統一されていないことも主な原因です。設計数量、施工数量、運搬数量、出来形数量が同じ集計表へ混在すると、それぞれの数値が何を示しているのか分からなくなります。
仮掘削量は、一般に掘削前の地盤と仮掘削底面との差から求めます。埋戻し量は、構造物設置後に土で充填する空間から求めます。両者は関連していますが、同じ算定面から求める数量ではありません。
また、仮掘削土の全量を埋戻しに利用できるとは限りません。含水状態や土質、異物の混入、設計上の材料条件などによって、再利用できる量は変わります。仮置き中の状態変化によって、当初は再利用する予定だった土を搬出することもあります。
正しい土量計算を行うには、仮掘削、発生土、仮置き、再利用、埋戻し、場内転用、場外搬出、外部搬入を別々に管理しなければなりません。そのうえで、施工数量を求めるのか、完成形の切土・盛土量を求めるのか、残土や不足土を求めるのかに応じて、必要な数量だけを集計します。
ルール1 仮掘削を完成形の切土と分ける
一つ目のルールは、仮掘削を完成形の切土と同じ項目へ無条件に加えないことです。仮掘削と完成形の切土は、どちらも地盤を掘る作業ですが、土量計算上の意味が異なります。
完成形の切土は、現況地盤面と最終的な計画地盤面の差によって生じる恒久的な地形変化です。完成後も地盤が低くなる範囲であり、切り取った土は別の場所へ転用するか、現場外へ搬出することになります。
これに対して仮掘削は、構造物や設備を施工するために一時的に地盤を掘り下げる作業です。施工後に埋戻しを行い、掘削前に近い高さへ戻る範囲も少なくありません。完成時の地形には大きな切土が残らなくても、施工途中には掘削作業が発生します。
施工費や工程を管理する目的では、仮掘削量を独立した施工数量として算出する必要があります。掘削、積込み、仮置き、運搬、土留め、排水などの作業を計画するためです。しかし、完成形の切土・盛土量を求めるときは、施工途中だけに存在した掘削を恒久的な切土と分けなければなりません。
数量名称が単に「掘削」となっていると、完成形の切土なのか仮掘削なのか判断できません。そのため、数量表では「完成形切土」「仮掘削」「構造物掘削」「床掘り」「置換掘削」など、対象と目的が分かる名称を使用します。
同じ範囲を複数回掘る場合は、さらに注意が必要です。一次掘削後に一度埋め戻し、別工程で再び掘削する場合、施工数量としては二回の掘削が発生します。ただし、同じ土を場内で循環させている場合、土量収支に二回分の発生土を加えることはできません。
たとえば、仮掘削した土を隣接地へ仮置きし、構造物施工後に同じ場所へ戻したとします。掘削作業と埋戻し作業はそれぞれ存在しますが、土そのものが現場外へ搬出されたわけではありません。ここで仮掘削量を残土量へ加え、埋戻し量を必要搬入土量へ加えると、同じ土の移動を別々の外部収支として扱うことになります。
仮掘削を完成形の切土と分けるには、計算結果だけでなく、使用した基準面も管理します。完成形切土は現況地盤面と計画地盤面を比較し、仮掘削は掘削直前の面と仮掘削底面を比較します。比較する面を明記すれば、同じ場所の数量であっても目的を区別できます。
施工途中の掘削をすべて仮掘削と呼べばよいわけでもありません。完成時にも地盤が低く残る範囲は、完成形切土との重複を確認する必要があります。仮掘削範囲の一部が完成形切土に含まれる場合、その重複部分を二重に加算しないようにします。
たとえば、最終計画地盤よりさらに深く構造物を施工する場合、現況地盤から計画地盤までの範囲は完成形切土、計画地盤から構造物底面までの範囲は構造物施工のための仮掘削として整理できます。このように高さ方向で役割を分けると、重複を避けやすくなります。
仮掘削を独立項目として管理し、完成形の切土とは別に集計することが、二重計上を防ぐ第一歩です。
ルール2 掘削量と埋戻し量を異なる算定面から求める
二つ目のルールは、仮掘削量をそのまま埋戻し量へ転記しないことです。掘削によってできた空間のすべてが、土によって埋め戻されるわけではありません。
仮掘削量は、掘削前の地盤面と掘削後の底面および側面に囲まれる体積です。掘削範囲には、構造物本体を設置する空間だけでなく、基礎材、作業余裕、土留め、排水設備、掘削法面などが含まれることがあります。
埋戻し量は、構造物や基礎材を施工した後に、土で充填する空間の体積です。構造物本体、管、基礎材、保護材、路盤、舗装などが占める部分には、一般の埋戻し土は入りません。
したがって、仮掘削量が100立方メートルであっても、埋戻し量が100立方メートルになるとは限りません。構造物などが30立方メートルを占め、上部20立方メートルを別材料で施工するのであれば、一般の埋戻し土が入る空間は概算で50立方メートルとなります。
埋戻し量を正しく求めるには、仮掘削直後の面と埋戻し完了面を比較するだけでなく、途中に設置された構造物や材料の形状も反映しなければなりません。構造物の外側に存在する空間だけを埋戻し対象とします。
横断面法を使用する場合は、仮掘削断面と埋戻し断面を別々に作成します。仮掘削断面では、掘削前地盤と掘削底面の間にある面積を求めます。埋戻し断面では、構造物などを除いた充填部分の面積を求めます。
断面間の体積を平均断面法などで求める場合も、掘削断面積と埋戻し断面積を混在させません。測点ごとにそれぞれの断面積を算出し、別の数量として計算します。
3次元の面データを使用する場合は、仮掘削量と埋戻し量で異なる比較面を設定します。仮掘削量は施工前面と仮掘削完了面との差、埋戻し量は埋戻し開始前の状態と埋戻し完了面との差として求める方法があります。
構造物設置後の状態を計測できない場合は、設計形状から構造物や基礎材の占有体積を作成し、仮掘削空間から控除します。ただし、設計形状と実際の出来形が異なる可能性があるため、使用した形状が設計値なのか実測値なのかを記録します。
掘削法面が段状になっている場合や、高さによって構造物の幅が変化する場合は、単純な直方体として計算すると誤差が大きくなります。高さ方向を複数の区間に分け、各区間の断面積から体積を求めると、形状を反映しやすくなります。
過掘りが発生した場合も、掘削量と埋戻し量の関係が変わります。設計より深く掘った部分を土で戻すのであれば、実際の埋戻し量が増えます。一方、その部分を基礎材や別材料で置き換える場合は、一般埋戻し量には含まれません。
過掘り部分を正式な数量へ含めるかどうかは、設計条件や施工上の扱いによって異なります。現場で実測されたからという理由だけで設計数量へ加えるのではなく、計画数量、実施数量、精算対象数量を分けて管理することが重要です。
仮掘削と埋戻しは、同じ施工範囲に関係する数量ですが、算定する空間は異なります。別々の算定面から求めることによって、構造物の占有部分や別材料の施工部分を重ねて数えるミスを防げます。
ルール3 構造物や基礎材の占有体積を控除する
三つ目のルールは、仮掘削空間のうち、完成後に構造物や土以外の材料が占める体積を、一般の埋戻し量から控除することです。
地下構造物を設置するために掘削した場合、完成後には底版、壁、頂版、基礎、管、桝、側溝などが掘削空間内に残ります。これらの部分には埋戻し土が入らないため、埋戻し対象から除かなければなりません。
中空の構造物では、材料そのものの体積だけを控除する誤りが起こりやすくなります。埋戻し土が構造物内部へ入らないのであれば、内空を含む構造物の外形体積を控除する必要があります。
たとえば、箱形の地下構造物を設置する場合、壁や底版の材料体積だけではなく、構造物の外側寸法で囲まれた空間を埋戻し対象から除きます。構造物の内部空間は空洞であっても、一般の埋戻し土が入る場所ではないためです。
管路の場合も同じ考え方です。管の材料部分だけではなく、管の外径によって占有される円柱状の体積を控除します。継手や接続部などが管本体より外側へ張り出す場合は、土量への影響を確認します。
基礎材や保護材を別数量として扱う場合は、その範囲を一般埋戻し量と重ねないようにします。構造物下部の基礎層、管周囲の保護層、上部の路盤層などは、同じ掘削空間を分割して占有しています。
一般埋戻し、保護材、基礎材、路盤材をそれぞれ別に計上しても、空間全体の合計が仮掘削空間を超えてはなりません。材料名称が異なっていても、同じ位置を複数の数量へ含めれば二重計上になります。
控除範囲を設定するときは、各材料の施工境界を明確にします。高さ方向の境界だけでなく、平面方向の施工幅も確認します。管周囲だけを保護材とし、その外側を一般土で埋め戻す場合は、断面上で両者の境界を分けます。
仮設材の扱いも確認が必要です。施工中に使用した土留め材や仮設排水設備を撤去する場合、撤去後の空間を埋め戻すことがあります。反対に、部材を残置する場合は、その占有体積を埋戻し量から控除する必要があります。
ただし、すべての小さな部材を細かく体積計算すればよいわけではありません。薄い部材や小規模な付属品は、全体土量への影響が限定的な場合があります。どの規模まで控除するかは、求める精度や数量算定の条件に応じて決めます。
概算段階では、構造物を単純な直方体や円柱として近似する場合があります。施工計画を検討するための概算であれば、過度に複雑な形状を作成する必要がないこともあります。一方、出来形に基づく最終数量では、実際の寸法や形状を反映することが求められる場合があります。
重要なのは、近似方法を途中で無断に変更しないことです。計画時は外接する直方体、施工後は詳細な外形を使用するなど、計算条件が変われば数量も変わります。どの形状を使ったかを記録し、変更前後の差を確認します。
また、仮掘削量から構造物体積だけを引けば埋戻し量になるとは限りません。舗装、路盤、基礎材、保護材、排水層など、ほかの占有部分もあるためです。掘削空間を材料別に分割し、重複や空白がないかを断面や3次元形状で確認します。
ルール4 発生土と再利用土と搬出土を分ける
四つ目のルールは、仮掘削による発生土量、埋戻しへ再利用する土量、現場外へ搬出する土量を別々に管理することです。
仮掘削によって地山から切り離された土は、発生土として扱われます。しかし、発生した土のすべてが残土になるわけではありません。埋戻しへ再利用する土、別工区へ転用する土、現場内で一時的に仮置きする土などが含まれます。
発生土量をそのまま搬出土量とすると、現場内で再利用した分まで残土として計上されます。反対に、埋戻しに必要な土量をすべて外部搬入量とすると、仮掘削土を再利用できる分まで購入または搬入する前提となります。
土量収支を整理するときは、まず仮掘削による発生土を算出します。次に、その土を再利用可能土、処理後に利用できる土、利用が難しい土などに分けます。
再利用できるかどうかは、土質、含水状態、粒度、異物の混入、施工性、締固めに関する条件などを踏まえて判断します。すべての現場で一律の割合を使用できるとは限りません。
計画段階で再利用率を仮定する場合は、その値が確定値ではないことを明記します。施工中に土の状態を確認し、実際の再利用量へ更新します。
仮置き土は、発生から利用までの時間差を管理するうえで重要です。仮掘削した時点では大量の土が現場内に存在していても、後日その多くを埋戻しへ使うのであれば、最終的な搬出量は減ります。
月別や工程別の数量を集計する場合、仮置き土の繰越を記録しなければなりません。前月に発生した仮置き土を翌月の埋戻しへ使ったとき、翌月の使用量を新たな搬入土として扱うと二重計上になります。
場内の別工区へ転用する場合も同様です。転用元の工区では発生土、転用先では盛土材または埋戻し材として記録されます。工区別の施工数量には双方を記録しますが、現場全体の外部収支では内部移動として扱います。
転用元で搬出土、転用先で搬入土として計上すると、現場全体では実際に外へ出ていない土を場外搬出し、外から入っていない土を外部搬入したことになります。工区間移動には専用の区分を設けると整理しやすくなります。
発生土の一部が再利用できなくなることもあります。仮置き中の降雨、ほかの材料の混入、施工条件の変更などにより、当初計画した用途へ使えない場合があります。その場合は、計画再利用量と実績再利用量を分けて記録します。
残土量は、単に仮掘削量から埋戻し量を引けば求められるものではありません。仮掘削量と埋戻し量では土の状態が異なる可能性があり、構造物占有体積も関係するためです。
基本的には、同じ基準状態へ換算した発生土のうち、再利用量や場内転用量などを差し引き、最終的に現場外へ搬出する対象を求めます。外部から搬入する土についても、埋戻しに必要な量から現場発生土で供給できる量を差し引いて検討します。
土の発生場所、仮置き場所、使用場所、搬出先という流れを追跡できれば、同じ土を複数の項目へ重ねて計上するミスを抑えられます。
ルール5 地山土量とほぐし土量と締固め土量を統一する
五つ目のルールは、異なる状態の土量をそのまま足し引きしないことです。切土・盛土の体積計算では、地山状態、ほぐした状態、締め固めた状態を区別します。
地山土量は、掘削前の自然な状態にある土の体積です。設計図や施工前後の地盤面から求める仮掘削量は、一般に地山状態の幾何学的な体積として扱われます。
ほぐし土量は、掘削によって土粒子の配列が変わり、空隙が増えた状態の体積です。仮置き場の土量や運搬時の積載容積は、ほぐれた状態に近い数量となることがあります。
締固め土量は、埋戻しや盛土として敷き均し、締め固めた後の体積です。埋戻し完成面から求める体積は、完成後の空間を示すため、締固め状態の数量として考える必要があります。
仮掘削量100立方メートルと埋戻し量70立方メートルを比較して、残土が30立方メートルと判断するのは適切でない場合があります。前者が地山土量、後者が締固め後の体積であれば、基準状態が異なるからです。
土量収支を計算するときは、すべての数量を同じ状態へ換算します。地山状態を基準にする場合は、埋戻しに必要な締固め土量を地山相当量へ換算します。運搬計画を立てる場合は、地山発生土をほぐし状態へ換算することがあります。
換算に用いる条件は、土質や含水状態、施工方法などによって変わります。特定の値をすべての現場へ機械的に適用すると、残土量や搬入量が実態と合わなくなる可能性があります。
計画段階で一般的な仮定を置く場合でも、仮定値であることを数量計算書へ記載します。試験や施工実績が得られた段階で見直せるようにしておきます。
換算方向の取り違えにも注意が必要です。地山土量からほぐし土量へ変える計算と、ほぐし土量から地山相当量へ戻す計算では、係数の使い方が逆になります。
数量計算書には、換算前の状態、換算後の状態、使用した条件を記載します。数値だけを示すと、後から確認した担当者が別の方向へ換算してしまう可能性があります。
運搬車両の記録を使う場合も、設計土量と直接比較しません。車両上の土はほぐれた状態であり、積載形状や空隙の状態にもばらつきがあります。運搬回数と積載容量から求めた数量は、地山の設計体積や締固め完成体積と性質が異なります。
仮置き場を3次元計測して体積を求める場合も、そこに積まれているのは掘削後の土です。仮置き体積を地山発生土量として使用するには、状態の違いを考慮する必要があります。
複数の土質が混在する場合は、すべてを同じ条件で換算できるとは限りません。表土、砂質土、粘性土、改良した土などを一つの土量としてまとめると、再利用量や締固め後の必要量を正しく把握できないことがあります。
土質別に区分できる場合は、発生場所と土質を対応させて管理します。埋戻しに使用する材料条件と照合することで、どの土をどの範囲へ使えるか判断しやすくなります。
地山土量、ほぐし土量、締固め土量を統一して比較すれば、仮掘削量、仮置き量、運搬量、再利用量、埋戻し量が一致しない理由を説明できます。状態を無視して単純に合計することが、土量計算の大きな誤差につながります。
ルール6 工区と時点と計算目的を固定する
六つ目のルールは、土量を集計する前に、対象工区、対象時点、計算目的を明確にすることです。
同じ工事でも、工事全体、工区別、構造物別、月別、施工段階別など、複数の集計範囲があります。異なる範囲の数量を一つの表へまとめると、重複や欠落が生じます。
たとえば、第一工区で発生した仮掘削土を第二工区の埋戻しへ使用する場合、第一工区では発生土、第二工区では使用土として記録されます。工区別の施工管理では双方の数量が必要ですが、工事全体の土量収支では場内転用です。
工事全体の集計で、第一工区の発生土を残土として計上し、第二工区の使用土を外部搬入土として計上すると、同じ土を二重に外部収支へ含めることになります。
月別集計でも同様の問題が起こります。ある月に仮掘削して仮置きし、翌月に埋め戻した場合、月ごとの発生量と使用量だけを合計すると、仮置き土の繰越が見えなくなります。
各集計期間の開始時点に存在する仮置き量、期間内の発生量、使用量、搬出量、終了時点の残量をつなげて管理します。前月末の残量と当月初の残量が対応していれば、同じ土を新たな発生土として数えるミスを防げます。
時点については、当初設計、変更設計、施工計画、施工途中、出来形、最終精算を区別します。古い設計数量を残したまま、変更後の数量を追加すると、変更箇所が二重計上される可能性があります。
設計変更時は、旧数量へ新数量を単純に加えるのではなく、置き換える数量と追加する差分を明確にします。仮掘削形状が変わった場合は、埋戻し量や構造物占有体積も合わせて見直します。
計算目的によって、必要な数量も変わります。施工数量を求める場合は、実際に行う仮掘削と埋戻しをそれぞれ計上します。完成地形の切土・盛土量を求める場合は、施工途中だけに存在する仮掘削を別枠にします。
運搬計画では、ほぐし状態の発生土や搬出土を把握する必要があります。出来形管理では、完成した地形や埋戻し範囲の体積を確認します。残土管理では、発生土、再利用土、場内転用土、場外搬出土の収支を整理します。
一つの数量表ですべての目的を満たそうとすると、同じ数値を異なる意味で使用することになります。施工数量表、土量収支表、出来形数量表などを分け、それぞれの関係を確認する方が安全です。
データ名称にも、工区、対象構造物、計測日、施工段階、版を含めます。「掘削面」「完成面」といった名称だけでは、どの工区のどの時点を示すのか判断できません。
対象範囲を平面上で固定することも重要です。隣接工区の境界付近を双方の数量へ含めると、全体集計で重複します。工区境界線を定め、境界上の数量をどちらへ含めるかを統一します。
工区、時点、計算目的を固定すれば、同じ位置に複数の数量が存在しても、それぞれの役割を区別できます。二重計上を防ぐには、計算結果だけでなく、計算条件を管理することが欠かせません。
仮掘削から埋戻しまでの土量計算手順
実務では、最初に計算目的を決めます。施工数量を求めるのか、完成形の切土・盛土量を求めるのか、残土や不足土を求めるのかによって、必要なデータが異なります。
次に、対象工区と計算範囲を確定します。仮掘削範囲、構造物範囲、埋戻し範囲、場内転用の対象範囲を図面や3次元データ上で確認します。
その後、使用する基準面を整理します。施工前地盤面、仮掘削底面、構造物外形、埋戻し前面、埋戻し完成面、最終計画面を区別します。
仮掘削量は、掘削直前の地盤面と仮掘削完成面との差から算出します。設計数量を求める場合は設計形状、実績数量を求める場合は施工後の計測結果などを使用します。
次に、仮掘削空間を構成する要素を分けます。構造物本体、基礎材、保護材、路盤、舗装、一般埋戻しなど、それぞれの占有範囲を整理します。
埋戻し量は、土で充填する範囲だけを対象に算出します。仮掘削量から各占有体積を控除する方法を用いる場合は、控除対象の重複や漏れを確認します。
発生土については、再利用可能量、場内転用量、場外搬出量、仮置き量へ分けます。埋戻しに必要な土についても、現場発生土で供給する量と外部から搬入する量を分けます。
ここで、すべての数量が同じ土の状態であるかを確認します。地山土量、ほぐし土量、締固め土量が混在している場合は、目的に応じて基準状態を統一します。
施工中は、仮置き土の増減を継続して記録します。発生土を別工区へ転用した場合は、転用元と転用先を対応させます。
埋戻し完了後は、計画数量と実績数量を比較します。差がある場合は、掘削形状の変化、過掘り、構造物寸法の変更、材料区分の変更、再利用率の変化などを確認します。
最終的には、施工数量と土量収支を別々にまとめます。施工数量には仮掘削量と埋戻し量を示し、土量収支には発生土、再利用土、場内転用土、搬出土、搬入土を示します。
両方の資料を分けることで、仮掘削と埋戻しをそれぞれ施工数量として計上しながら、同じ土を土量収支で二重に数えることを防げます。
仮掘削と埋戻しの計算例
長さ30メートル、掘削幅2メートル、平均掘削深さ1.5メートルの範囲を仮掘削し、地下に構造物を設置するケースを考えます。説明を単純にするため、掘削幅と深さは一定とします。
仮掘削量は、長さ30メートル、幅2メートル、深さ1.5メートルを掛けることで、90立方メートルとなります。この数量は、地山状態の仮掘削体積です。
仮掘削空間のうち、構造物本体が18立方メートル、基礎材と保護材が合計12立方メートル、上部の路盤などが10立方メートルを占めるとします。
一般の埋戻し土が入る空間は、仮掘削量90立方メートルから、構造物18立方メートル、基礎材と保護材12立方メートル、上部材料10立方メートルを差し引いた50立方メートルです。
施工数量としては、仮掘削90立方メートル、一般埋戻し50立方メートル、基礎材と保護材12立方メートル、上部材料10立方メートルをそれぞれ管理します。
この段階で、90立方メートルから50立方メートルを差し引き、残土を40立方メートルと判断してはいけません。仮掘削量は地山状態であり、一般埋戻し量は締固め後の空間体積だからです。
さらに、発生土のすべてを埋戻しへ再利用できるとは限りません。発生土の一部が材料条件を満たさなければ、場外搬出が必要になります。その一方で、埋戻しに適した材料を外部から搬入する可能性があります。
仮に、発生土のうち埋戻しに利用できる地山相当量が不足するのであれば、外部搬入土が必要です。発生土が十分にあり、別工区でも使用できるのであれば、場外搬出量はさらに減る可能性があります。
また、運搬時には土がほぐれ、地山状態より見掛け体積が大きくなることがあります。搬出車両の必要台数を検討する場合は、地山体積90立方メートルをそのまま積載容積として扱いません。
この例で重要なのは、仮掘削90立方メートルと埋戻し50立方メートルが、それぞれ異なる施工数量であることです。完成形の切土・盛土量や残土量を求めるときは、これらを単純に切土と盛土へ振り分けるのではなく、土の状態と移動先を整理します。
地下構造物の施工後に地盤高が施工前と同じ高さへ戻るのであれば、この範囲の大部分は恒久的な地形変化ではありません。完成形の切土・盛土量では、構造物設置や仕上げ高さによる最終的な差を対象とします。
二重計上を発見する照査方法
二重計上を防ぐためには、計算後の照査が必要です。合計値だけを見るのではなく、どの空間とどの土を数えたかを確認します。
最初に、仮掘削量と埋戻し量が同じ値になっていないかを確認します。構造物や基礎材があるにもかかわらず両者が完全に一致している場合、仮掘削量を埋戻し量へ転記した可能性があります。
次に、仮掘削範囲と完成形切土範囲を重ねて確認します。同じ高さ範囲が双方へ含まれていないか、平面図や横断図で確認します。
埋戻し範囲については、構造物、基礎材、保護材、路盤などとの重複を確認します。各材料の体積を合計した結果が仮掘削空間を大きく超える場合、同じ空間が複数項目へ含まれている可能性があります。
一方で、各材料と埋戻し量の合計が仮掘削空間より大幅に小さい場合は、控除しすぎているか、集計から漏れている空間がある可能性があります。
発生土量と搬出土量が常に一致している場合も確認が必要です。埋戻しや場内転用がある現場では、発生土の全量が場外搬出されるとは限りません。
埋戻し量と外部搬入量が常に一致している場合は、現場発生土の再利用が反映されていない可能性があります。再利用できない条件が明確でない限り、土の供給経路を確認します。
工区別の集計では、場内転用の数量を照合します。転用元で減った数量と転用先で受け入れた数量の関係を確認し、現場全体の集計では内部移動として整理します。
時点別の照査では、前回数量と今回数量の関係を確認します。前回値を残したまま今回の累計値を追加していないか、差分値と累計値を混在させていないかを見ます。
施工前、仮掘削後、構造物設置後、埋戻し後の各段階について、数量の変化を追う方法も有効です。各段階の体積変化が施工内容と対応していれば、同じ変化を複数回計上していないか確認しやすくなります。
設計数量と出来形数量を併記する場合は、合計欄を分けます。設計値と実測値を同じ合計へ入れると、同じ対象を二回数えることになります。
名称の違いだけで別数量と判断しないことも重要です。「仮掘削」「床掘り」「構造物掘削」など、異なる名称が同じ空間を示している場合があります。位置、範囲、基準面、対象構造物を照合します。
最終的には、土量収支が施工の流れと整合しているかを確認します。発生した土がどこへ移動し、何に使用され、どれだけ現場外へ出たのかを説明できなければ、どこかに重複または欠落がある可能性があります。
3次元計測を活用するときの注意点
施工段階ごとの地形を3次元で記録すると、仮掘削と埋戻しの範囲を確認しやすくなります。施工前、仮掘削後、構造物設置後、埋戻し後の状態を保存すれば、各工程による体積変化を比較できます。
ただし、3次元データを使用すれば自動的に正しい土量が得られるわけではありません。比較面、計算範囲、計測時点を誤れば、精密なデータを使っていても二重計上が起こります。
仮掘削量を求めるときは、掘削直前の地盤面と仮掘削完了面を比較します。埋戻し量を求めるときは、構造物や基礎材を設置した後の面と埋戻し完了面を比較します。
施工前地盤面と埋戻し完了面を比較しただけでは、埋戻し作業量を直接求められない場合があります。途中に構造物が存在するため、どの空間へ土が入ったかを別途確認する必要があります。
構造物設置後の計測では、構造物の陰になる部分や狭い隙間が欠測になることがあります。欠測部を自動的に補間すると、実際には存在しない地盤面が生成され、体積計算に影響する可能性があります。
仮掘削底面に水、泥、堆積土、資材などがある場合も注意します。それらの表面を掘削底面として扱うと、実際の掘削量を過小に算定する可能性があります。
埋戻し途中の状態を完成面として使用すると、埋戻し量が不足して計算されます。計測日だけでなく、計測時の施工進捗を記録します。
異なる時点のデータを比較するときは、座標系、高さ基準、基準点を統一します。わずかな高さのずれでも、広い面積にわたれば大きな体積差になります。
計算範囲も共通にします。一方のデータだけが広い範囲を持つ場合、双方に有効なデータが存在する範囲へ限定して比較します。
地表面を作成する際の点の密度や補間条件も統一します。施工前と施工後で異なる条件を使うと、地形の細かな凹凸の表現が変わり、土量差へ影響することがあります。
3次元計測で得られるのは、主に形状の変化です。土が埋戻しへ再利用されたのか、場外へ搬出されたのか、外部から搬入されたのかまでは、形状だけでは判断できません。
計測結果は、施工日報、仮置き記録、運搬記録、材料受入記録などと対応させます。形状と土の移動履歴を組み合わせることで、土量収支の信頼性を高められます。
データ名称には、工区、対象構造物、計測日、施工段階を含めます。旧版を上書きせず、変更履歴を追跡できるようにすると、再掘削や設計変更があった場合も計算根拠を確認できます。
現場で計測結果を確認できれば、仮掘削範囲の取り違えや埋戻し前後の記録漏れを早い段階で発見しやすくなります。ただし、計測精度や利用条件は周辺環境や取得方法などによって変わるため、必要に応じて既知点や設計値との照合を行います。
まとめ
仮掘削と埋戻しを二重計上しないためには、掘削量と埋戻し量を単純な切土と盛土として合算せず、それぞれの目的と算定範囲を整理することが重要です。
仮掘削は施工のために一時的に発生する掘削であり、完成形の切土とは分けて管理します。完成地盤にも残る切土範囲と仮掘削範囲が重なる場合は、高さ方向や平面方向で区分します。
埋戻し量は仮掘削量から転記せず、構造物設置後に実際に土で充填する空間から求めます。構造物、管、基礎材、保護材、路盤、舗装などが占める体積は、一般埋戻し量と重ならないようにします。
発生土は、再利用土、場内転用土、仮置き土、場外搬出土へ分けます。埋戻しに使用した現場発生土を残土へ含めたり、場内転用土を外部搬入土として扱ったりしないようにします。
地山土量、ほぐし土量、締固め土量は、そのまま比較できるとは限りません。残土や不足土を計算するときは、同じ基準状態へ換算した数量を使用します。
さらに、工区、施工時点、計算目的を固定することが欠かせません。施工数量、完成形土量、運搬数量、出来形数量、土量収支を分けて整理すれば、同じ数値を異なる目的で重ねるミスを防げます。
仮掘削と埋戻しでは、同じ土が掘削、仮置き、運搬、再利用、締固めという複数の工程を通ります。作業回数と土の量を混同せず、土がどこから発生してどこへ移動したかを追跡することが、正確な切土・盛土の体積計算につながります。
施工前、仮掘削後、構造物設置後、埋戻し後の状態を記録し、比較面と対象範囲を明確にすれば、数量の根拠も確認しやすくなります。現場で位置や地形を記録して土量管理へつなげる方法として、LRTK Phoneの活用を検討することもできます。