既設舗装の撤去厚を切土体積へ加算する基本的な考え方
道路改良、駐車場整備、宅地造成、構内道路の更新などでは、既設舗装を撤去した後に、その下にある路盤や地盤を掘削することがあります。このような工事で切土体積を計算するときは、舗装撤去部分をどの数量へ含めるかを最初に整理しなければなりません。
既設舗装の撤去厚を切土体積へ加算する基本式は、舗装撤去体積＝舗装撤去面積×撤去厚です。求めた舗装撤去体積を土砂の切土体積へ加えることで、施工時に取り除く総体積を把握できます。ただし、この加算が必要なのは、土砂切土体積が既設舗装の下面から計画掘削面までを対象としている場合です。
すでに既設舗装の表面から計画面までを一つの体積として計算している場合、その計算結果には舗装部分も含まれています。この状態で舗装撤去体積をもう一度加算すると、舗装部分を二重に数えることになります。したがって、計算を始める前に、切土体積の上側の基準面が既設舗装表面なのか、舗装下面なのかを確認する必要があります。
数量の関係は、現況舗装表面、舗装下面、計画面という三つの面に分けると理解しやすくなります。現況舗装表面から舗装下面までが舗装撤去体積であり、舗装下面から計画面までが土砂切土体積です。この二つが重ならずに連続している場合は、舗装撤去体積と土砂切土体積を合計できます。
ただし、舗装材と土砂は同じ材料ではありません。掘削する総体積として合計できても、処分、運搬、転用、積込みなどの管理では分けて扱う必要があります。舗装撤去材を土砂の切土量へ混在させると、盛土への転用可能量や残土処分量を正しく求められなくなるためです。
「切土 盛土 体積 計算」で情報を探している実務担当者にとって重要なのは、単に計算式へ数値を入れることではありません。どの面とどの面の間を計算した数量なのか、材料の種類は何か、設計数量と施工数量のどちらなのかを明らかにすることが、計算ミスを防ぐ基本となります。
舗装撤去量と土砂切土量を分ける理由
既設舗装の撤去と、その下の地盤掘削は、施工の流れとしては連続することがあります。しかし、数量計算では舗装撤去量と土砂切土量を分けて管理するのが基本です。両者は材料の性質だけでなく、施工方法や処理方法も異なるからです。
舗装撤去では、舗装版の全厚を取り除く場合もあれば、表面から一定の深さまでを削り取る場合もあります。また、舗装版だけを撤去して路盤を残す工事と、路盤まで撤去する工事でも、対象となる数量は異なります。舗装版、上層路盤、下層路盤、改良層などをどこまで撤去対象とするかは、設計図書と現地条件を照合して決めなければなりません。
土砂切土量は、舗装や路盤を撤去した後の面から計画路床面、造成面、構造物の掘削底面などまでの体積です。舗装下面や路盤下面を土砂切土の開始面として設定すれば、舗装撤去量との境界を明確にできます。
一方、現況舗装表面と計画面の三次元データを直接比較すると、舗装材、路盤材、土砂をまとめた総掘削体積が得られます。この場合は、計算結果へ舗装撤去量を追加するのではなく、総掘削体積を材料別に分ける必要があります。舗装撤去体積を別途求め、総掘削体積から差し引くことで土砂切土体積を整理する考え方です。
舗装撤去材は、通常の土砂と同じ条件で盛土へ転用できるとは限りません。土砂の切土量と混ぜて土量バランスを計算すると、実際には使用できない舗装材まで盛土材料として見込んでしまう可能性があります。切土量が盛土量を上回っているように見えても、その差の多くが舗装撤去材であれば、別途借土が必要になることもあります。
運搬計画でも区分が必要です。舗装材は撤去によって破砕されると空隙を含み、撤去前の体積と運搬時の見掛け体積が一致しないことがあります。土砂にも地山、ほぐした状態、締め固めた状態という体積の違いがありますが、舗装材へ土砂と同じ換算条件を機械的に適用するのは適切ではありません。
したがって、数量計算書では、舗装版撤去体積、路盤撤去体積、土砂切土体積、総掘削体積を区分しておくことが大切です。総量だけでなく内訳を残すことで、運搬、処分、盛土転用、設計変更、出来高確認まで一貫した数量管理ができます。
手順1 計算範囲と基準面を確定する
最初の手順は、舗装撤去を行う平面的な範囲と、切土体積を計算する高さ方向の基準面を確定することです。この段階が曖昧なまま計算を進めると、舗装撤去量の漏れや二重計上が発生しやすくなります。
平面的な計算範囲は、工事区域全体ではなく、実際に既設舗装を撤去する範囲を基準とします。工事区域内に舗装が存在していても、すべてを撤去するとは限りません。道路拡幅で既設舗装の一部を残す場合、構造物周辺だけを撤去する場合、部分的な打換えを行う場合などでは、工事範囲と舗装撤去範囲が一致しません。
撤去範囲は、起点と終点、舗装端、道路中心線、施工境界、構造物との取り合い、既設側溝、集水桝、マンホール、歩道、中央帯などとの位置関係を確認して決めます。図面上の舗装範囲が現地と一致しているとは限らないため、補修跡や舗装端の変化も現地で確認します。
高さ方向では、現況舗装表面、舗装下面、路盤下面、現況地盤面、計画面を区別します。どの層まで撤去するかによって、切土体積の開始面が変わります。舗装版のみを撤去し、路盤を残してその下を掘削しないのであれば、舗装撤去体積だけが発生する区間もあります。
土砂切土体積を舗装下面から計画面まで求めている場合は、舗装撤去体積を加算できます。路盤も撤去する場合には、舗装撤去体積、路盤撤去体積、路盤下面から計画面までの土砂切土体積を加算します。
現況舗装表面から計画面までを一括で計算している場合、その数量はすでに総掘削体積です。この数値に舗装撤去体積や路盤撤去体積を足してはいけません。材料別の数量が必要な場合は、総掘削体積の中から舗装部分と路盤部分を分けて整理します。
また、計画面が既設舗装下面より高い区間では、舗装撤去後に盛土や路盤材の補充が必要になることがあります。この区間では舗装撤去量は発生しますが、土砂切土量は発生しません。舗装撤去量を切土として把握する場合でも、切土・盛土の土量収支では土砂切土とは分けて扱う必要があります。
基準面を明確にするためには、数量計算書や断面図で面の名称を統一します。「現況面」という言葉だけでは、舗装表面なのか、舗装撤去後の地盤面なのかが分かりません。「既設舗装表面」「既設舗装下面」「計画路床面」のように具体的な名称を用いることで、計算範囲を第三者にも説明しやすくなります。
手順2 舗装構成と撤去厚を区画別に整理する
次の手順は、既設舗装の構成と実際に撤去する厚さを確認し、厚さが同じとみなせる区画に分けることです。舗装厚を工事区域全体で一律と仮定すると、過去の補修や拡幅による違いを反映できない場合があります。
既設舗装の構成は、設計図、完成図、維持管理記録、過去の補修記録、現地調査などから確認します。ただし、古い図面に記載された厚さが現在もそのまま残っているとは限りません。供用期間中に上から舗装を重ねている場合は当初より厚くなり、過去に表面を削り取っていれば薄くなっている可能性があります。
現地では、舗装表面の色、ひび割れ、継ぎ目、補修跡、わだち、段差、路肩との取り合いなどを確認します。表面状態が変わる境界は、施工時期や舗装構成が異なる可能性があるため、厚さ区分の候補になります。
必要に応じて、舗装の断面を確認できる調査を実施します。調査点は、面積が大きい区画だけでなく、補修跡、交差点、出入口、道路幅の変化点、構造物周辺などにも配置します。一つの調査点だけで全区域の厚さを決めると、局所的な厚さの違いを見逃す可能性があります。
撤去厚は、施工で実際に取り除く深さとして設定します。舗装の全厚が20センチメートルあっても、表面から5センチメートルだけを撤去するのであれば、計算に使う撤去厚は0.05メートルです。反対に、舗装版とその下の路盤をすべて取り除く場合は、それぞれの層厚を区分して計算します。
厚さが場所によって異なる場合は、平均厚を安易に使用しません。たとえば、広い区画が10センチメートル、小さな区画が20センチメートルであれば、二つの厚さを単純に平均して15センチメートルとするのは適切でない場合があります。面積の違いを反映するには、各区画の面積と厚さを掛けて体積を求め、その合計から全体量を算定します。
全体の平均厚が必要なときは、各区画の舗装撤去体積を合計し、全撤去面積で割ります。この方法なら、面積の大きな区画が平均値へ適切に反映されます。
舗装厚の方向にも注意が必要です。横断勾配や縦断勾配がある舗装では、舗装面に直角な厚さと鉛直方向の厚さが完全には一致しません。平面投影面積に厚さを掛ける場合は、計算に用いる厚さの方向を統一します。一般的な勾配では差が小さいこともありますが、数量計算の前提として明示しておくことが重要です。
舗装の下に古い舗装版、改良層、安定処理層などが残っていることもあります。これらを撤去対象へ含めるかどうかは、名称ではなく施工範囲で判断します。どの層まで取り除き、どの層を残すのかを確認したうえで、区画別の撤去厚を決定します。
手順3 区画ごとの舗装撤去面積を求める
舗装構成と撤去厚を整理したら、区画ごとの撤去面積を求めます。舗装撤去体積は面積と厚さの積で算定するため、平面範囲の取り違えは体積へ直接影響します。
幅が一定の直線区間では、撤去面積は施工延長×撤去幅で求められます。施工延長が100メートル、撤去幅が6メートルであれば、撤去面積は600平方メートルです。ただし、実際の道路や駐車場には幅の変化、曲線、交差点、出入口、待避所、構造物周辺の切欠きなどがあります。
幅が測点間で直線的に変化すると考えられる場合は、区間両端の幅を平均して面積を求めます。区間面積は、測点間距離×両端幅の平均です。たとえば、延長20メートルの区間で幅が5メートルから7メートルへ変化する場合、平均幅は6メートルとなり、面積は120平方メートルです。
ただし、途中で急激に幅が変わる場合や、形状が折れ曲がる場合は、両端幅の平均だけでは正しく表せません。変化点を追加測点として設定し、複数の区画に分けます。測点間隔を機械的に一定とするのではなく、舗装端や施工境界が変わる位置を優先して区切ることが重要です。
交差点や駐車場のような不整形範囲では、撤去境界を座標で取得し、多角形の面積として計算する方法が適しています。図面上の縮尺から読み取るだけでなく、現地の舗装端や切断予定線を測定すれば、施工実態に近い面積を得られます。
撤去面積から控除する範囲も確認します。舗装の中にマンホール、側溝、集水桝、植樹帯、構造物基礎などがあり、その部分に舗装が存在しない場合は、原則として撤去面積から除外します。ただし、数量算出上の控除条件や施工方法によって扱いが異なることがあるため、設計条件を確認します。
舗装を残す範囲がある場合も、その面積を明確に差し引きます。特に、既設舗装表面を削り取る範囲と舗装版を全厚撤去する範囲が重なる場合は注意が必要です。全厚撤去部分へさらに表面撤去の数量を加えると、同じ舗装を二重に計上してしまいます。
施工中に撤去範囲が変更された場合は、当初範囲と追加範囲を分けて記録します。舗装を撤去した後では、元の舗装端や補修境界が分かりにくくなるため、着手前の測量や写真記録が重要です。
面積計算の結果には、区画名、起終点、幅、延長、控除面積、採用した境界を対応させます。単に面積の合計だけを残すのではなく、どの場所の数量なのかを追跡できる状態にすることで、出来高確認や設計変更にも利用しやすくなります。
手順4 舗装撤去体積と土砂切土体積を計算する
撤去面積と厚さが確定したら、区画ごとに舗装撤去体積を計算します。基本式は、舗装撤去体積＝撤去面積×撤去厚です。面積の単位を平方メートル、厚さの単位をメートルに統一すれば、計算結果は立方メートルになります。
撤去厚をセンチメートルで管理している場合は、計算前にメートルへ換算します。5センチメートルは0.05メートル、10センチメートルは0.10メートル、15センチメートルは0.15メートルです。この単位換算を誤ると体積が大きくずれるため、入力値と単位を必ず確認します。
厚さが複数ある場合は、区画ごとに体積を求めます。区画1の体積は区画1の面積×区画1の厚さ、区画2の体積は区画2の面積×区画2の厚さとして計算し、最後に合計します。補修部分や拡幅部分などの厚さの違いを反映するには、この区画別計算が有効です。
路盤を撤去する場合は、舗装版と路盤を分けて計算します。舗装版撤去体積＝舗装撤去面積×舗装版撤去厚、路盤撤去体積＝路盤撤去面積×路盤撤去厚です。舗装版と路盤で撤去範囲が同じとは限らないため、それぞれの面積を確認します。
土砂切土体積は、舗装や路盤を撤去した後の面から計画面までを対象として計算します。道路のような線状工事では横断面平均法、造成地や駐車場のような面的工事ではメッシュ法や三次元面比較を使う方法があります。
舗装撤去体積と土砂切土体積を加算できる条件は、両者の計算範囲が重複していないことです。現況舗装表面から舗装下面までを舗装撤去体積、舗装下面から計画面までを土砂切土体積としていれば、総掘削体積は両者の合計になります。
路盤まで撤去する場合は、現況舗装表面から舗装下面までの舗装撤去体積、舗装下面から路盤下面までの路盤撤去体積、路盤下面から計画面までの土砂切土体積を合計します。
一方、現況舗装表面から計画面までを直接比較して体積を計算している場合、その数値は舗装、路盤、土砂を含む総掘削体積です。この場合は、舗装撤去体積を加算しません。舗装撤去量を内訳として求め、総掘削体積から舗装撤去体積と路盤撤去体積を差し引くことで、土砂切土体積を整理します。
計画面が舗装下面より上にある場所では、舗装撤去後に土砂切土が発生しないことがあります。さらに材料を補充する場合は盛土となります。そのため、区画ごとに計画面と撤去後の面の高さを比較し、切土部分と盛土部分を別々に計算する必要があります。
手順5 二重計上と控除を確認して集計する
最後の手順では、計算した舗装撤去体積、路盤撤去体積、土砂切土体積について、重複、漏れ、控除、単位、体積状態を確認します。計算式が合っていても、数量の範囲が重なっていれば正しい結果にはなりません。
最も重要なのは、舗装厚の二重計上を防ぐことです。土砂切土体積の上側の基準面が現況舗装表面になっている場合、その体積には舗装部分が含まれています。ここへ舗装撤去体積を加えると二重計上です。
反対に、土砂切土体積の上側の基準面が舗装下面であるにもかかわらず、舗装撤去体積を加えていなければ計上漏れになります。計算結果だけを見るのではなく、各体積がどの面からどの面までを対象としているかを確認します。
平面範囲の重複も見直します。全厚撤去範囲に表面撤去範囲が重なっていないか、同じ区画を複数の計算項目へ登録していないかを確認します。施工区分が複雑な場合は、区画ごとに一つの撤去方法を対応させると整理しやすくなります。
控除部分については、構造物、側溝、集水桝、舗装が存在しない場所、残置する舗装などが撤去面積に含まれていないかを確認します。ただし、設計上の控除条件と実際の施工範囲が異なる場合があるため、採用した条件を記録します。
体積状態も明確にします。撤去前の舗装体積は、既設状態における幾何学的な体積です。撤去して破砕すると空隙が生じるため、運搬車両や仮置場での見掛け体積は変化する可能性があります。
土砂についても、地山状態の切土体積と、掘削後のほぐした体積、盛土として締め固めた体積は同じではありません。総掘削量を合計するときは、同じ体積状態で整理しなければなりません。地山状態の土砂切土体積と運搬状態の舗装材体積を、そのまま同じ意味の数量として合算しないようにします。
運搬台数を求める場合は、舗装材と土砂を分け、それぞれについて積載状態や現場実績を考慮します。舗装撤去前の体積を車両の荷台容量で単純に割っただけでは、実際の台数と一致しないことがあります。
端数処理は、できるだけ区画ごとの途中計算では行わず、合計後に所定の桁へ丸めます。区画数が多い現場で各計算を早い段階から丸めると、誤差が累積するためです。面積、厚さ、体積で使用する桁数を統一し、端数処理の段階を明確にします。
最終集計では、総掘削体積だけでなく、舗装版撤去体積、路盤撤去体積、土砂切土体積を内訳として残します。これにより、処分量、転用量、盛土量、運搬量へ正しくつなげられます。
横断面平均法で計算する場合の実務ポイント
道路や水路沿いの管理道路など、延長方向に長い工事では、横断面平均法を用いて切土体積を算定することがあります。既設舗装の撤去厚を加算する場合も、舗装断面と土砂切土断面を分けて計算するのが基本です。
各測点の横断面に、既設舗装表面、舗装下面、必要に応じて路盤下面、計画面を設定します。既設舗装表面と舗装下面の間の断面積が舗装撤去断面積です。舗装下面または路盤下面と計画面の間で、計画面が低くなる部分が土砂切土断面積となります。
隣接する二つの測点における舗装撤去断面積を平均し、測点間距離を掛けると、区間の舗装撤去体積を求められます。土砂切土体積も同様に、隣接断面の土砂切土面積を平均して区間距離を掛けます。
舗装幅と厚さが一定であれば、舗装撤去断面積は舗装幅×撤去厚で求められます。しかし、歩道、路肩、中央帯、交差点拡幅部などがある場合は、横断方向に複数の区画へ分ける必要があります。
測点間で舗装幅や厚さが変化するときは、変化点に追加断面を設けます。たとえば、補修境界の前後で舗装厚が異なる場合、その境界をまたいで一つの平均断面を使用すると、厚さの変化位置を正しく反映できません。
交差点や取付道路では、横断方向だけでなく平面形状も複雑になります。通常の測点間隔だけでは面積を捉えにくいため、必要に応じて補助断面を追加するか、不整形部分を平面面積と厚さの積で別計算します。
横断勾配がある場合は、厚さの定義にも注意します。平面投影幅に鉛直厚を掛けて断面積を求める方法と、斜面方向の長さに舗装面と直角な厚さを掛ける方法を混在させないようにします。採用した方法を全測点で統一することが重要です。
横断面平均法で土砂切土量を計算した後に舗装撤去量を加算する場合は、土砂切土断面の上端が舗装下面または路盤下面であることを確認します。土砂切土断面が既設舗装表面から作られている場合は、すでに舗装部分が含まれているため追加加算は不要です。
メッシュ法や三次元面比較を使う場合の注意点
広い駐車場、造成地、構内道路、複雑な交差点などでは、メッシュ法や三次元面比較による体積計算が適しています。舗装範囲や厚さの変化を面的に反映できるため、単純な平均幅による計算より詳細な数量を求められます。
メッシュ法では、対象区域を一定の格子に分け、格子ごとの面積と撤去厚から舗装撤去体積を計算します。格子全体が同じ舗装区分に含まれる場合は、格子面積×撤去厚で求められます。
格子の一部だけが舗装撤去範囲に含まれる場合は、実際に含まれる面積を使用します。格子面積をそのまま使うと、舗装端付近で撤去面積を過大または過小に算定することがあります。
一つの格子内に複数の舗装厚が存在する場合は、格子を細分化するか、厚さ区分ごとの面積を算定します。異なる厚さを単純平均する場合は、面積割合を反映した値を用いる必要があります。
三次元面比較では、既設舗装表面、舗装下面、計画面という三つの面を作成すると、材料別の体積を分けやすくなります。既設舗装表面と舗装下面の間から舗装撤去体積を求め、舗装下面と計画面の間から土砂切土体積を求めます。
路盤を撤去する場合は、舗装下面と路盤下面の間の面を追加します。これにより、舗装版、路盤、土砂の各体積を分離できます。
現況舗装表面と計画面だけを比較した場合に得られるのは、すべての材料を含む総掘削体積です。この結果へ舗装撤去量を加えると二重計上になります。材料別の内訳が必要であれば、舗装下面や路盤下面の面を別途作成して分割します。
舗装下面は通常、直接測量できる面ではありません。施工前に把握した舗装厚を既設舗装表面の標高から差し引いて推定する場合があります。このとき、厚さを全域で一定とするのか、区画別に変えるのか、調査点間をどのように補間するのかを記録します。
三次元面を作る際は、舗装端、段差、縁石、側溝、構造物などの境界を適切に設定します。境界をまたいで面を自動的につなぐと、実際には存在しない傾斜面が生成され、体積に誤差が生じることがあります。
現況測量データに車両、資材、土砂の堆積、植生などが含まれている場合も注意が必要です。これらを舗装表面として使用すると、舗装撤去体積を過大に算定する可能性があります。体積計算の前に、舗装面を表していないデータを除外します。
計算例で確認する舗装撤去厚の加算方法
ここでは、舗装幅と撤去厚が区間ごとに異なる道路改良工事を想定し、舗装撤去体積を土砂切土体積へ加算する流れを確認します。
施工区間は合計150メートルとします。最初の60メートルは舗装幅6.0メートル、撤去厚0.10メートルです。撤去面積は60メートル×6.0メートルで360平方メートルとなります。舗装撤去体積は360平方メートル×0.10メートルで36.0立方メートルです。
次の50メートルは、舗装幅が区間始点の6.0メートルから区間終点の7.5メートルまで直線的に広がるものとします。平均幅は6.75メートルです。撤去面積は50メートル×6.75メートルで337.5平方メートルとなります。
この区間の撤去厚を0.15メートルとすると、舗装撤去体積は337.5平方メートル×0.15メートルで50.625立方メートルです。
残りの40メートルは、舗装幅7.5メートル、撤去厚0.18メートルとします。撤去面積は40メートル×7.5メートルで300平方メートルです。舗装撤去体積は300平方メートル×0.18メートルで54.0立方メートルとなります。
三つの区間の舗装撤去体積を合計すると、36.0立方メートル＋50.625立方メートル＋54.0立方メートルで140.625立方メートルです。
さらに、施工範囲のうち120平方メートルについて、舗装の下にある路盤を0.20メートル撤去するとします。路盤撤去体積は120平方メートル×0.20メートルで24.0立方メートルです。
舗装版と路盤を合わせた撤去体積は、140.625立方メートル＋24.0立方メートルで164.625立方メートルとなります。
舗装下面または路盤下面から計画面までの土砂切土体積が820.0立方メートルであれば、施工時に取り除く総体積は820.0立方メートル＋164.625立方メートルで984.625立方メートルです。
ただし、この合計が成立するのは、820.0立方メートルの土砂切土体積に舗装版と路盤の体積が含まれていない場合です。現況舗装表面と計画面を直接比較して984.625立方メートルという総掘削体積を算定しているのであれば、そこへ164.625立方メートルを追加してはいけません。
実務上は、総掘削体積を984.625立方メートルとしながら、内訳として舗装版撤去140.625立方メートル、路盤撤去24.0立方メートル、土砂切土820.0立方メートルと整理します。こうすることで、処分先、運搬計画、盛土への転用量を材料別に検討できます。
切土・盛土の土量バランスへ反映する方法
既設舗装の撤去体積を加算して総掘削量を求めても、その全量を盛土へ利用できるわけではありません。切土・盛土の土量バランスを計算するときは、舗装撤去材、路盤材、土砂を分けて扱います。
土砂切土量のうち、土質、含水状態、粒度、異物の有無などが盛土材料としての条件を満たす部分が転用候補になります。舗装撤去材は、土砂と同じ扱いで転用可能量へ加えません。
路盤材についても、撤去後に再利用できるかどうかは、材料の状態や工事条件によって異なります。再利用を予定する場合は、土砂とは別の材料として数量を管理します。
たとえば、土砂切土体積が820立方メートル、盛土の完成体積が700立方メートルであっても、単純に120立方メートル余るとは限りません。切土は地山状態、盛土は締め固めた状態であるため、体積状態を換算する必要があります。
また、820立方メートルのうち転用に適さない土砂が含まれていれば、盛土材料が不足する可能性があります。舗装撤去量164.625立方メートルを切土量へ含めて総量だけを見ると、切土が十分に多いように見えますが、舗装材を盛土へ使わないのであれば土量収支には直接寄与しません。
切土・盛土の体積計算では、総掘削量、転用可能な土砂量、転用できない土砂量、舗装撤去量、路盤撤去量、盛土必要量を分けて整理します。材料別の区分を維持したまま計算することで、借土量や場外搬出量を正しく求められます。
切土と盛土が同じ工区内に混在する場合も、差し引いた純土量だけを記録するのではなく、切土体積と盛土体積をそれぞれ保持します。切土100立方メートルと盛土80立方メートルを差し引いて20立方メートルとするだけでは、実際の掘削、運搬、敷均し、締固めの施工量を把握できません。
舗装撤去量は総掘削量には加算できますが、土量バランスでは独立項目として扱うという考え方が重要です。
設計変更と出来高管理で残すべき記録
既設舗装の構成は、施工前の想定と実際が異なることがあります。想定より厚い舗装が見つかる場合、複数回の補修層が重なっている場合、古い舗装版が地中に残っている場合などです。
こうした差異は、撤去数量だけでなく、施工時間、使用機械、運搬台数、処分量にも影響します。設計変更や数量協議へ対応するためには、舗装を撤去する前後の記録を残す必要があります。
施工前には、舗装端、補修境界、施工範囲、現況舗装表面の高さを記録します。厚さ調査を行った場合は、調査位置、確認した層構成、各層の厚さを対応させます。
施工中に想定と異なる構成が確認された場合は、その位置、範囲、厚さ、層の状態を記録します。舗装を撤去した後では元の断面を再現できないため、露出した断面や測定状況を残すことが重要です。
追加数量を計算する場合は、当初設計数量と実測数量の差を区画別に求めます。当初撤去厚が0.10メートル、実際の撤去厚が0.18メートルであれば、差厚は0.08メートルです。追加体積は、対象面積×0.08メートルで算定できます。
ただし、対象面積全体で厚さが増えているとは限りません。厚さが異なる範囲を現地で確定し、その区画だけを追加数量の対象とします。
出来高管理では、施工済みの面積と実際の撤去厚を基に数量を求めます。施工延長だけで進捗を管理すると、幅や厚さが変化する区間では実際の出来高と合わないことがあります。
撤去後の面を測定すれば、事前に想定した舗装下面や路盤下面との違いを確認できます。施工前の舗装表面と撤去後の面を比較することで、実際の撤去体積を求める方法もあります。
記録には、測定日、測定位置、測点名、座標、高さ、確認した厚さ、施工範囲、写真の対応関係を残します。数量だけでなく、その根拠を追跡できる状態にすることが重要です。
計算精度を高める現地調査と測点設定
既設舗装撤去体積の精度は、舗装範囲と撤去厚の把握精度に大きく左右されます。図面上で延長、幅、厚さを確認するだけでは、現況との差を十分に反映できないことがあります。
特に、長期間使用されている道路、補修を繰り返した駐車場、複数時期に施工された構内道路では、場所ごとに舗装厚が異なる可能性があります。
現地調査では、舗装端、継ぎ目、補修跡、ひび割れ、段差、表面状態の違いを確認します。外観が変化する場所は、厚さや構成が変わる境界である可能性があります。
測点は一定間隔に配置するだけでなく、形状や構成が変わる位置へ追加します。道路幅の変化点、交差点の始終点、曲線の始終点、出入口、舗装種別の境界、補修範囲の境界、構造物との接続部などが対象です。
舗装厚の調査位置と舗装表面の高さを測定する位置は、できるだけ対応させます。舗装表面の標高から厚さを差し引いて舗装下面を推定する場合、位置がずれていると推定下面にも誤差が生じます。
現況舗装面にわだちや局所的な凹凸がある場合、少数の点だけで平均高さを決めると体積を正しく表せないことがあります。形状変化が大きい場所では測点を増やし、実際の表面形状を捉えます。
ただし、測点を細かくすれば必ず正確になるわけではありません。舗装面ではない車両、資材、堆積土などを測定してしまえば、点数が多くても誤った現況面になります。測定対象を確認し、不要なデータを除外する必要があります。
施工後には、撤去後の路床面や路盤下面を測定します。施工前に推定した面と施工後の実測面を比較することで、想定厚と実際の撤去厚の違いを確認できます。
現地調査と数量計算を分離せず、調査位置、区画境界、計算区分を対応させることが精度向上のポイントです。
LRTK Phoneを活用した舗装範囲と高さの記録
既設舗装の撤去厚を切土体積へ正しく加算するには、舗装範囲、舗装表面の高さ、厚さ調査位置、撤去後の面を同じ位置基準で記録することが重要です。
LRTK Phoneを活用すると、舗装端、切断予定線、施工境界、幅員変化点、補修境界などを座標付きで記録できます。位置情報を持たせることで、どの区画にどの撤去厚を適用するのかを整理しやすくなります。
舗装表面の高さを測定し、調査で確認した舗装厚を差し引けば、舗装下面の高さを区画ごとに推定できます。路盤も撤去する場合は、舗装厚と路盤厚を差し引いて路盤下面を設定できます。
施工前の舗装表面、推定した舗装下面、計画面を同じ座標基準で管理すれば、舗装撤去体積と土砂切土体積の境界を明確にできます。
舗装撤去後に実際の路盤面や路床面を測定することで、事前に設定した撤去下面との差も確認できます。想定より深く撤去した場所や、既設舗装が厚かった場所を位置付きで残せば、追加数量の範囲を説明しやすくなります。
施工途中に測定すれば、舗装撤去が完了した範囲、路盤撤去中の範囲、土砂掘削へ移行した範囲を区別できます。複数の施工班や工区がある現場でも、共通の座標基準で管理することで、出来高範囲の重複や漏れを防ぎやすくなります。
測定結果は、区画名、測点名、施工日、撤去区分などと対応させます。単に座標や高さを保存するだけでなく、数量計算で使う区画と同じ名称を使用することが重要です。
衛星測位を利用する測定は、建物、樹木、高架物、構造物などの影響を受けることがあります。測定時には測位状態を確認し、条件が不安定な場所では既知点との照合や再測定を行います。
LRTK Phoneで現況を記録し、そのデータを舗装厚調査や計画面と組み合わせることで、既設舗装撤去体積、路盤撤去体積、土砂切土体積を位置情報に基づいて整理できます。現地確認から数量計算、出来高管理までをつなげる方法として活用できます。
まとめ
既設舗装の撤去厚を切土体積へ加算する場合は、最初に切土体積の上側の基準面を確認することが重要です。土砂切土体積が舗装下面や路盤下面から計画面までを対象としていれば、舗装撤去体積や路盤撤去体積を別途加算できます。
現況舗装表面から計画面までを一括計算している場合は、その数量に舗装部分がすでに含まれています。さらに舗装撤去体積を加えると二重計上になるため、総掘削体積の内訳として舗装、路盤、土砂を分けます。
計算は、計算範囲と基準面を確定し、舗装構成と撤去厚を区画別に整理し、撤去面積を求め、舗装撤去体積と土砂切土体積を計算し、最後に重複や控除を確認する順序で進めます。
舗装厚が場所によって異なる場合は、全体を一つの平均厚で計算するのではなく、厚さが同じとみなせる区画ごとに面積と厚さを掛けます。幅員変化、補修境界、交差点、出入口なども区画分けへ反映します。
横断面平均法、メッシュ法、三次元面比較のいずれを使用する場合でも、既設舗装表面、舗装下面、路盤下面、計画面の関係を明確にすることが基本です。高度な計算方法を使っても、基準面の定義が曖昧であれば正しい数量は求められません。
総掘削体積を求めた後も、舗装撤去体積、路盤撤去体積、土砂切土体積は分けて管理します。舗装材と土砂では、処分方法、運搬時の状態、盛土への転用条件が異なるためです。
切土・盛土の体積計算では、舗装撤去量を総掘削量には加算しても、転用可能な土砂量へそのまま加えないことが重要です。材料別の数量を保ったまま土量バランスを検討することで、借土量や場外搬出量の誤算を防げます。
施工前の舗装範囲と表面高さ、厚さ調査、施工後の撤去面を同じ位置基準で記録すれば、当初数量と実績数量を比較しやすくなります。LRTK Phoneを活用して現地の位置と高さを記録することで、既設舗装の撤去厚を反映した切土体積計算の根拠を残し、設計変更や出来高確認まで一貫して管理できます。