土砂搬出伝票と切土体積を照合する目的
土工事では、施工前後の測量結果から計算した切土体積と、土砂搬出伝票を集計した数量が一致しないことがあります。測量では切土体積が3,000立方メートルと算出されているのに、搬出伝票の合計が3,600立方メートルになる場合や、反対に伝票数量が切土体積を下回る場合があります。
この差だけを見て、測量結果や搬出伝票のどちらかが間違っていると判断するのは適切ではありません。切土体積と伝票数量は、土砂の状態、計測方法、対象期間、施工範囲が異なる可能性があるためです。同じ立方メートルという単位で記録されていても、数値が示している内容まで同じとは限りません。
施工前後の地形差から算出する切土体積は、一般に掘削前の地盤に存在していた状態の体積として扱います。この状態は地山状態と呼ばれます。一方、掘削されて搬出車両へ積み込まれた土砂は、土粒子の配列が崩れて空隙が変化したほぐし状態です。地山状態より体積が大きくなることがあるため、両者を換算せずに比較すれば差が生じます。
また、現場から搬出されるものがすべて設計上の切土とは限りません。表土、泥土、既設路盤材、構造物の撤去に伴う混合物、仮置き場から搬出した前月以前の土砂が含まれる場合があります。反対に、掘削した土砂の一部を現場内の盛土や埋戻しへ使用すれば、その数量は切土体積には含まれていても搬出伝票には現れません。
照合作業の目的は、二つの合計値を無理に一致させることではありません。どの条件によって差が発生しているのかを明確にし、施工数量を説明できる状態にすることです。差異の原因を記録できれば、出来高管理、残土処分量の確認、運搬計画の見直し、発注数量の精査にも利用できます。
土砂搬出伝票と切土体積を効率よく照合するには、確認の順番が重要です。最初から測量データの細部だけを調べるのではなく、期間と範囲、土砂状態、伝票内容、搬出物の内訳、体積計算条件の順に確認すると、差の大きな原因から絞り込めます。
照合前に統一しておく土量の定義
照合作業を始める前に、比較する土量の定義をそろえます。ここが曖昧なままでは、伝票を何度集計し直しても正しい比較にはなりません。
まず確認するのは、測量から求めた数量が設計切土量なのか、実績切土量なのかという点です。設計切土量は、施工前の地形と設計上の完成地形との差から求める予定数量です。実績切土量は、施工前と施工後に測量した地形の差から求める実際の掘削数量です。
施工中には、軟弱土の追加撤去、構造物周辺の余掘り、法面の修正、排水経路の変更などが発生することがあります。そのため、設計切土量と実際の搬出量が一致しない場合があります。搬出伝票と照合するときは、照合目的に応じて設計数量と実績数量を区別し、実際の掘削量を確認する場合は施工前後の測量から求めた実績切土量を使用します。
次に、搬出伝票に記載された数量の算定方法を確認します。伝票に立方メートルと記載されていても、実測された体積とは限りません。一台当たりの設定容量に搬出台数を掛けた数量である場合や、荷台の外形寸法を基準にした公称容量が記載されている場合があります。
搬出車両の公称容量が10立方メートルでも、毎回正確に10立方メートル積載されているとは限りません。荷台の縁より低い状態で積載する場合、中央を高く積む場合、粘性土が荷台へ付着する場合、大きな礫や岩塊によって空隙が増える場合など、実際の積載量にはばらつきがあります。積載量は車両の最大積載量や関係法令を守ることを前提に確認します。
伝票が重量管理の場合は、総重量、空車重量、正味重量のどれが記録されているかを確認します。正味重量を体積に換算するには密度が必要ですが、使用する密度は、求めたい体積の状態と重量の基準に対応していなければなりません。湿潤重量を用いるのか、含水量を補正した乾燥重量を用いるのかも明確にします。
照合基準は、地山状態、ほぐし状態、締固め状態のいずれか一つに統一します。国土交通省の積算基準では、土量を地山、ほぐし、締固め後の三つの状態に区分し、地山土量に対するほぐし土量の比を土量変化率L、締固め後土量の比を土量変化率Cとして扱っています。([国土交通省][1])
一般的には、測量による実績切土量を基準とし、搬出伝票のほぐし土量を地山状態へ換算すると整理しやすくなります。反対に、切土体積をほぐし状態へ換算して搬出伝票と比較する方法もあります。
どちらの方法を選んでも、計算途中で異なる状態の数量を混在させないことが重要です。例えば、地山状態の切土量へ、ほぐし状態の仮置き量をそのまま加減してはいけません。すべての数量を同じ状態へ換算してから土量収支を計算します。
対象とする土砂の種類も統一します。切土、表土、泥土、路盤材、構造物撤去材、仮置き土、場内転用土が同じ伝票区分へ含まれている場合は、切土体積と対応する数量だけを分けて集計します。
照合手順1：集計期間と対象範囲を一致させる
最初の照合手順は、測量による切土体積と搬出伝票の集計期間を一致させることです。土砂の換算率を検討する前に期間を確認するのは、日付のずれだけで大きな数量差が生じることがあるためです。
例えば、月末の午後に出来形測量を行った一方で、伝票は月末日の作業終了時まで集計しているとします。測量終了後も掘削と搬出が続いていれば、その搬出分は伝票に含まれますが、測量による切土体積には反映されません。
反対に、月末までに掘削した土砂を仮置きし、翌月になってから搬出することもあります。この場合、当月の切土体積は増えますが、当月の搬出伝票は増えません。翌月には切土が少なくても、前月から持ち越した仮置き土の搬出によって伝票数量が大きくなります。
照合期間は日付だけでなく、可能であれば時刻までそろえます。施工中に測量した場合、測量開始から終了までの間にも地形が変化する可能性があります。測量時刻、掘削作業の終了時刻、最終搬出時刻を記録し、どの時点の状態を比較しているかを明確にします。
夜間工事では、施工日報の日付と伝票の日付がずれることがあります。ある日の夜から翌朝まで行った作業を、日報では作業開始日の実績として扱い、伝票では暦どおり翌日の日付で記録する場合があります。この違いを調整しないと、日別集計や月次集計にずれが生じます。
次に、施工範囲を確認します。測量で設定した体積計算境界と、搬出伝票に記録された土砂の発生場所が一致している必要があります。造成区域全体の伝票を集計しているのに、測量では一部工区だけを計算していれば、伝票数量が大きくなります。
複数工区が同時に稼働する現場では、積込み場所を伝票へ記録していないと、どの工区の搬出土か分からなくなります。本体工事の切土、仮設道路の掘削、排水施設の床掘り、構造物基礎の掘削などが一つの集計へ混在しやすいためです。
境界付近の法面やすり付け部も確認します。体積計算境界を内側へ設定しすぎると、実際には掘削して搬出した法面端部が計算から外れます。反対に、境界を外側へ広げすぎると、隣接工区や未施工区域の地形変化まで切土量へ含まれる可能性があります。
施工範囲内に中抜き区域がある場合も注意が必要です。既設構造物、残置地盤、保護区域、施工対象外区画を体積計算から除外していても、その周辺から発生した土砂が伝票へ含まれている場合があります。計算境界図と積込み位置を対応させ、対象範囲をそろえます。
仮置き場がある場合は、切土量と搬出量を直接比較せず、仮置き残量を含む土量収支として考えます。他工区からの搬入などがない単純な収支では、期間内に発生した切土量へ期間開始時点の仮置き量を加え、場内転用量と期間終了時点の仮置き量を差し引くことで、期間内の搬出対象量を整理できます。
ただし、仮置き量がほぐし状態で計測されている場合は、地山状態へ換算してから切土量と組み合わせます。異なる状態の土量をそのまま足し引きしないことが重要です。
期間と範囲の確認には、測量実施記録、施工日報、搬出伝票、車両運行記録、仮置き場の記録を使用します。これらを日ごと、工区ごとに並べると、差異が発生した時期と場所を絞り込みやすくなります。
照合手順2：地山土量とほぐし土量を換算する
期間と施工範囲が一致していることを確認したら、次に地山土量とほぐし土量の違いを補正します。土砂搬出伝票と切土体積が合わない代表的な原因です。
施工前後の地形差から求める切土体積は、掘削前に地盤内へ存在していた土砂の体積として扱います。掘削によって土粒子の配列が変わると、粒子間の空隙も変化し、土砂全体の体積が変わります。搬出車両へ積み込まれた土砂は、地山状態よりも大きな体積になることがあります。
仮に、地山状態で1,000立方メートルの土砂を掘削し、ほぐし状態で1,200立方メートルになったとします。このとき、測量による切土体積は1,000立方メートルであり、搬出伝票の集計量は1,200立方メートルになる可能性があります。表面上は200立方メートルの差ですが、土砂状態を統一すれば同じ掘削土を示していると考えられます。
地山土量に対するほぐし土量の比を土量変化率Lとすると、地山土量をほぐし土量へ換算する場合は地山土量にLを掛けます。ほぐし土量を地山土量へ戻す場合は、ほぐし土量をLで割ります。本稿で便宜上「ほぐし率」と表現する場合も、このLを指します。
ただし、土量変化率Lはすべての土砂で同じではありません。砂質土、粘性土、礫質土、風化した岩、破砕した岩などでは、掘削後の体積変化が異なります。同じ土質区分でも、現場の含水状態、掘削方法、積込み方法、運搬中の締まり方などにより、実際の見掛け体積が標準値と一致しない場合があります。
現場で使用する土量変化率Lは、設計図書、積算条件、施工計画、適用する基準を確認したうえで設定します。実測値を採用する場合は、一定範囲の施工前後を測量して地山切土量を求め、その範囲から発生した搬出土の実積載量を対応させるなど、算定範囲と根拠を明確にします。
一つの現場内で土質が変化する場合は、全体へ一つの土量変化率Lを適用するより、土質区分ごとに換算した方が実態を説明しやすくなります。表土、粘性土、礫混じり土、岩塊を同じ条件で換算すると、特定区間の差異が大きくなる可能性があります。
搬出伝票が車両台数を基準にしている場合は、一台当たり数量の妥当性も確認します。公称荷台容量と実際の積載体積が一致しない場合、土量変化率Lだけを調整しても差は解消しません。
実積載量を確認するには、代表的な車両について荷台寸法と積載形状を確認し、積込みの基準を統一します。荷台の縁まで平らに積むのか、中央部が高い形状になるのかによって外形体積は変わります。土質によって積み方が変わる場合は、その違いも記録します。なお、積載方法の確認は、車両の最大積載量や安全上の制限を守ることが前提です。
重量伝票を体積へ換算するときは、まず正味重量が湿潤重量か、含水量を補正した乾燥重量かを確認し、次に地山状態とほぐし状態のどちらの体積へ換算するかを決めます。ほぐし状態の湿潤体積を求めるなら、その土砂のほぐし状態に対応する湿潤密度を用います。地山体積へ直接換算するなら、地山状態に対応する密度を用いる方法もあります。求めたい状態と異なる密度を混在させないことが重要です。
降雨後は、土砂へ含まれる水分が増え、同じ乾燥土量でも湿潤重量が大きくなることがあります。含水量を補正せず、乾燥状態を前提にした密度で一律換算すると、体積を過大または過小に評価するおそれがあります。重量管理では、土質だけでなく含水状態と密度の測定条件も照合条件に含めます。
換算値は、切土体積と伝票数量が一致するように逆算して決めるものではありません。設計条件、適用基準、試験結果、実測記録などの根拠に基づいて設定し、採用した値と理由を記録します。
照合手順3：搬出伝票の欠落と重複を確認する
土砂状態を統一しても差が残る場合は、搬出伝票の記録と集計内容を確認します。搬出回数が多い現場では、欠落、重複、転記ミス、日付間違いが数量差の原因になることがあります。
最初に伝票番号の連続性を確認します。番号が途中で抜けている場合は、未使用、書き損じ、別工区での使用、未回収、紛失のどれに当たるかを調べます。欠番があるからといって必ず数量漏れとは限りませんが、理由を確認できない伝票は照合対象として残ります。
次に、同じ伝票番号が複数回集計されていないかを確認します。原本と控えを別々に入力した場合、日別集計と搬出先別集計を重ねて合算した場合、修正版を追加して旧データを削除していない場合などに二重計上が発生します。
伝票番号が異なっていても、同じ車両番号、同じ搬出時刻、同じ数量、同じ搬出先の記録が重なっている場合は確認が必要です。単純な重複入力だけでなく、一回の運搬に対して現場側と搬出先側の記録を二件として登録している可能性があります。
紙の伝票を表計算データへ転記している場合は、数字の読み違い、小数点位置の間違い、単位の取り違えが起こることがあります。8を3として入力する、一台当たりの数量を10から100として入力する、重量の単位を誤って換算するといったミスです。
車両ごとの一台当たり数量も確認します。荷台寸法の異なる車両が混在しているのに、すべて同じ容量で集計していれば誤差が生じます。車両番号と設定容量を対応させ、途中で使用車両が変更されていないかを確認します。
重量管理の場合は、総重量から空車重量を差し引いた正味重量が正しく記録されているかを確認します。車両ごとの空車重量を共通値で処理していないか、別車両の空車重量を使用していないかも確認が必要です。
空車重量は常に一定とは限りません。燃料量、荷台への付着土、車両に積んだ工具や資材などによって変化する場合があります。数量差が特定車両へ集中している場合は、空車重量の設定と計量履歴を重点的に調べます。
現場側の伝票と搬出先の受入記録を照合することも有効です。現場では搬出済みと記録されているのに受入記録がない場合は、搬出先の変更、伝票番号の間違い、受入側の記録漏れなどを確認します。
反対に、搬出先の記録には存在するのに現場側で伝票が見つからない場合は、伝票の未回収や入力漏れが考えられます。車両番号や受入時刻から、該当する現場記録を探します。
搬出回数の妥当性は、運搬時間からも確認できます。積込み、現場から搬出先までの移動、荷下ろし、復路、待機を含めると、一台が一日に運搬できる回数には現場条件に応じた範囲があります。記録上の回数が実行可能と考えられる範囲を大きく超えている場合は、重複や入力間違いを確認します。
伝票は全期間の合計だけでなく、日別、車両別、搬出先別、積込み場所別に分けて確認します。差異が特定の日や車両へ集中していれば、原因の調査範囲を絞れます。
照合手順4：切土以外の搬出物と場内転用土を分離する
搬出伝票の記録に問題がなくても、伝票へ含まれる搬出物と測量による切土体積の対象が一致していないことがあります。伝票上は土砂として一括されていても、実際の積載物には複数の材料が含まれる場合があります。
代表的なものが表土です。表土剥ぎを切土と別工種で管理しているにもかかわらず、搬出伝票では切土と同じ区分へ入力すると、伝票数量が測量切土量を上回ります。施工前地形に表土を含めて体積計算しているか、表土剥ぎ後の地形を施工前面としているかも確認します。
既設舗装や路盤を撤去する現場では、舗装材、路盤材、その下の土砂を分けて管理する必要があります。路盤材を土砂と同じ車両で搬出し、同じ伝票区分へ記録すると、純粋な切土体積との比較ができません。
構造物撤去に伴うコンクリート片、基礎周辺の砕石、埋設物周辺の埋戻し材などが混入する場合もあります。これらは車両荷台では土砂と一体に見えても、測量による地形差分の対象や契約上の数量区分とは異なる可能性があります。
伐採根、草木、廃材などが混ざると、荷台内の空隙が大きくなり、見掛け上の体積が増えます。施工前測量で植生上面を取得しているか、地盤面を取得しているかによっても、体積差の現れ方が変わります。
降雨後の排水処理や軟弱部の撤去では、泥水を多く含む土砂が搬出されることがあります。重量伝票では水分の重量が加わり、体積伝票では流動性のある泥土を荷台容量で評価することになるため、通常の切土と同じ換算条件を使うと差が生じます。
切土以外の搬出物を分離すると同時に、現場内で利用した土砂も確認します。掘削土を盛土、埋戻し、仮設道路、重機走行路、法面の整形などへ転用した場合、その数量は切土体積には含まれますが、搬出伝票には記録されません。
切土体積より搬出伝票が少ないときは、場内転用量、仮置き残量、施工区域内に残る土砂を調べます。掘削した直後に別の場所へ敷きならした土砂は、施工日報へ明確に記録されていないことがあります。
場内転用量を盛土体積から推定するときは、土砂の状態をそろえます。切土は地山状態、運搬中はほぐし状態、盛土完成後は締固め状態として扱うため、盛土の完成体積を切土体積から直接差し引くと、土量状態の違いを無視することになります。
仮置き場へ複数工区の土砂を集めている場合も注意が必要です。工区ごとの搬入量を記録せず、後日まとめて搬出すると、どの切土体積に対応する伝票か分からなくなります。
仮置き場では、搬入元、搬入日、土質、概算量を記録します。搬出時には、どの区画の仮置き土を積み込んだかを残します。仮置き量を測量する場合は、仮置き前の基準面と測量時の表面との差から体積を求めます。
搬出物の区分は、切土、表土、泥土、路盤材、撤去混合物、仮置き土などに分けると照合しやすくなります。細かく分けすぎて現場で記録できなくならないよう、出来高管理や搬出先の受入区分と対応する分類を設定します。
照合手順5：施工前後の測量データから体積を再計算する
期間、範囲、土砂状態、伝票、搬出物の内訳を確認しても差が残る場合は、切土体積の計算条件を再確認します。測量データを使っているからといって、必ず実態と一致するわけではありません。
最初に、施工前地形を取得した時期を確認します。施工開始直前ではなく、設計時や数か月前の地形を使用している場合、その間に発生した堆積、浸食、仮置き、別工事による地形変化が反映されません。
工事着手前に表土剥ぎや伐採、仮設道路の施工が行われていたにもかかわらず、それ以前の地形を施工前面として使用すると、それらの数量まで今回の切土へ含まれる可能性があります。
施工後地形の取得時期も重要です。掘削完了前に測量すれば切土量は少なく算出されます。反対に、設計以上に掘削した後で測量すれば、余掘りを含む実績切土量になります。搬出伝票との照合では、実際に搬出された土砂と対応する時点の地形を使用します。
測量範囲内に重機、資材、残土、仮設物が残っている場合は、それらを地盤面から分離します。地表面として誤って採用すると、施工後の地盤が実際より高くなり、切土量が少なく算出されます。
施工前の植生にも注意します。草や低木の上面を地形として取得し、施工後は裸地の地盤面を取得した場合、植生の高さ分まで切土として計算されます。植生が密な場所では、地盤面を表す点を抽出できているか確認します。
施工後に水たまりがある場合、測量方法によっては水面付近を地形として扱う可能性があります。実際の掘削底面より高い水面を基準にすると、切土量が少なくなることがあります。可能であれば排水後に再測量するか、床付け面を別の方法で確認します。
体積計算の境界線も再確認します。法肩、法尻、すり付け部、掘削端部が境界から外れていないかを確認します。狭い範囲の除外でも、延長が長ければ大きな体積差になることがあります。
中抜き区域や構造物部分の設定も重要です。施工対象外区域を正しく除外しているか、反対に実際に掘削した範囲まで除外していないかを確認します。境界線は平面上だけでなく、断面でも確認すると形状の誤りを見つけやすくなります。
設計地形を比較面として使用している場合は、設計変更が反映されているかを調べます。掘削深さ、法面勾配、構造物位置、排水施設の形状などが変更されたのに旧版データを使用していると、搬出実績との間に差が生じます。
余掘りや追加掘削も確認します。構造物の施工空間、型枠作業のための余幅、軟弱地盤の撤去、床付け面の調整、法面崩落後の修正などによって、設計形状を超えて掘削することがあります。
これらの土砂は搬出伝票には表れますが、設計切土量には含まれません。実績を照合するときは、施工後測量から求めた実際の掘削体積を使う必要があります。
施工前後のデータで座標や標高の基準が一致しているかも確認します。高さにわずかなずれがあっても、対象面積が広ければ体積差は大きくなります。基準点の座標、標高、使用した補正条件を確認します。
例えば、施工前後の地形に平均2センチメートルの標高差が誤って生じ、対象面積が20,000平方メートルであれば、単純計算で400立方メートルに相当する体積差になります。広い造成現場ほど、基準面の小さなずれを軽視できません。
点の密度や欠測範囲の補間方法も確認します。急斜面や掘削端部の点が不足していると、実際とは異なる滑らかな面が生成されることがあります。特に、法面が折れ曲がる位置や段差部分では、形状を表す点が十分に取得されているかを確認します。
再計算するときは、工区全体を一つの数量で比較するだけでなく、小区画へ分割します。区画ごとに施工前後の体積、搬出台数、土質、仮置き量を整理すると、差異が集中している場所を特定できます。
全体合計では、ある区画の過大計算と別区画の過小計算が相殺される可能性があります。区画別に確認すれば、計算境界のずれ、設計変更の未反映、測量データの欠測などを見つけやすくなります。
土砂搬出伝票と切土体積の照合計算例
ここでは、施工前後の測量から求めた切土体積と搬出伝票を照合する考え方を、例を使って説明します。実際の現場では、土質、契約条件、適用基準、計測方法に合わせた値を使用してください。
ある月の実績切土量が、地山状態で4,200立方メートルだったとします。搬出伝票は合計550台で、一台当たり10立方メートルとして集計され、伝票上の搬出量は5,500立方メートルでした。
この時点では、搬出伝票が切土体積より1,300立方メートル多くなっています。しかし、すぐに1,300立方メートルを誤差と判断せず、5つの手順で条件を整理します。
まず対象範囲を確認したところ、550台のうち10台は隣接工区から搬出された土砂でした。今回の切土範囲に対応する伝票は540台となります。
次に、代表車両の積載状況を確認したところ、一台当たりの実積載量は平均9.8立方メートル相当でした。540台に9.8立方メートルを掛けると、ほぐし状態の搬出量は5,292立方メートルになります。
搬出物の内訳を確認すると、この中に表土と既設路盤材が合計170立方メートル含まれていました。切土体積と対応する候補となるほぐし土量は5,122立方メートルです。
さらに、前月に掘削して仮置きしていた土砂が、当月に180立方メートル搬出されていました。この数量は当月の切土には対応しないため除外します。一方、当月に掘削した土砂のうち98立方メートルが月末時点で仮置きされたままでした。
当月の切土に対応するほぐし土量は、5,122立方メートルから前月分の180立方メートルを差し引き、月末仮置き分の98立方メートルを加えた5,040立方メートルとなります。
この例で対象土質と適用条件に基づく土量変化率Lを1.20とすると、地山換算量は5,040立方メートルを1.20で割った4,200立方メートルです。国土交通省の積算基準でも、礫質土、砂、砂質土などの標準的なLとして1.20が示されていますが、実務では当該工事の設計図書や適用基準を優先します。([国土交通省][1])
最初に見えていた1,300立方メートルの差は、一つの大きな誤りではなく、隣接工区の混在、公称容量と実積載量の違い、切土以外の搬出物、仮置き時期、地山とほぐし状態の違いが重なって生じていました。
このように、照合では各段階の補正数量を残します。最終結果だけを記録すると、後から条件を検証できません。元の伝票数量、対象外数量、仮置き調整量、場内転用量、土量変化率L、地山換算結果を順番に記録します。
計算結果が一致した場合でも、採用した積載量や土量変化率Lに根拠がなければ、照合の信頼性は高まりません。差を小さくするために換算値を調整するのではなく、適用基準、現場記録、実測結果に基づいて数値を設定します。
差異の原因を早く見つける管理方法
土砂搬出伝票と切土体積の差異は、工事完了後にまとめて照合するより、日常管理へ組み込んだ方が原因を特定しやすくなります。時間が経過すると、積込み場所、土質、仮置き状況、搬出物の内容を確認することが難しくなるためです。
日々の記録では、施工日、施工区画、掘削場所、土質、搬出台数、搬出先、場内転用先、仮置き場所を関連付けます。すべてを高精度な体積で記録できなくても、土砂がどこから発生し、どこへ移動したかを追える状態にします。
搬出伝票には、工区番号や積込み場所を記載します。自由な名称を使うと担当者によって表記が変わるため、施工図や測量範囲と対応する共通名称を決めます。
仮置き場にも区画番号を設定し、搬入元と搬出先を記録します。複数工区の土砂を同じ場所へ混合すると照合が難しくなるため、可能な範囲で区画を分けます。
施工の節目で測量することも有効です。月末だけでなく、一つの工区が完了した時点、土質が変化した時点、仮置き場を切り替える時点で地形を記録すると、照合範囲を小さくできます。
掘削と搬出の進捗を日別に比べると、異常を早期に発見できます。掘削がほとんど進んでいない日に搬出台数が増えていれば、仮置き土や別工区の土砂を搬出した可能性があります。
反対に、掘削範囲が大きく進んだのに搬出台数が少ない場合は、場内転用や仮置きが発生している可能性があります。施工日報と伝票の数字を別々に見るのではなく、同じ日付と工区で比較します。
差異を管理指標として使用する場合は、計算方法を統一します。地山換算した搬出量と実績切土量との差を比較するのか、ほぐし換算した切土量と伝票数量との差を比較するのかを決めます。
月によって基準を変えると、差異率の推移を比較できません。設計切土量、実績切土量、ほぐし搬出量、締固め後の盛土量を同じ欄へ混在させないようにします。
差異率だけでなく、差異数量も確認します。小規模な施工では一台分の違いでも差異率が大きくなります。大規模施工では数百立方メートルの差が率として小さく見える場合があります。
日常的な照合では、一定の差異が発生したときに確認する項目をあらかじめ決めておくと効率的です。ただし、許容値は工事条件、計測方法、契約条件によって異なるため、現場ごとに設定します。
照合結果を出来高管理へ反映する際の注意点
土砂搬出伝票と切土体積の照合結果は、出来高や残土処分量を確認する資料になります。ただし、伝票数量をそのまま切土出来高として扱えるとは限りません。
搬出伝票は、現場から搬出した数量や運搬実績を確認する記録です。場内転用した切土や仮置き中の土砂は含まれないため、実際の掘削出来高とは異なる場合があります。
一方、測量による切土体積は施工範囲の地形変化を示しますが、表土、構造物撤去、別工事による地形変化などが含まれていないかを確認する必要があります。
出来高へ反映するときは、契約上の数量区分と測量上の体積区分を対応させます。切土、床掘り、表土剥ぎ、軟弱土撤去、残土処分などが別項目である場合、それぞれの数量を分離します。
残土処分量を確認する場合は、搬出伝票や搬出先の受入記録が重要な資料になりますが、車両上の土砂は一般にほぐし状態として扱います。契約数量が地山状態で定められている場合は、契約図書や適用基準に沿った換算が必要です。
発注数量と実績数量に差がある場合は、設計変更、追加掘削、土質変化、施工範囲変更などの経緯を残します。後からまとめて説明しようとすると、どの時点で数量が変化したのか分からなくなることがあります。
照合記録には、対象期間、対象工区、施工前後の測量日、使用した地形データ、実績切土量、伝票集計量、対象外搬出量、仮置き量、場内転用量、換算条件、最終差異を含めます。
設計変更がある場合は、変更前後の図面や地形データを区別します。どの版を体積計算に使用したかを記録し、古い設計面で再計算しないようにします。
測量データを修正した場合は、処理前のデータを残します。重機や植生などの不要点を除去した場合、計算境界を変更した場合、欠測部分を補間した場合は、その内容を記録します。
差異が残った場合でも、確認手順と計算根拠が明確であれば、数量を説明しやすくなります。反対に、最終的な合計値だけが一致していても、換算条件や除外数量の根拠がなければ、信頼性の高い照合とはいえません。
まとめ
土砂搬出伝票と切土体積が合わないときは、どちらか一方の数字を直ちに誤りと判断せず、条件をそろえて順番に確認することが重要です。
最初に、測量時点と伝票の集計期間、体積計算範囲と土砂の積込み場所を一致させます。月をまたぐ仮置き土や、隣接工区から搬出した土砂が混在していないかを確認します。
次に、測量による地山土量と、車両へ積み込まれたほぐし土量を同じ状態へ換算します。土質、含水状態、積載方法などの条件を確認し、土量変化率Lには設計図書、適用基準、試験結果、実測記録などの根拠を持たせます。
三つ目に、搬出伝票の欠番、重複、転記ミス、車両容量、重量記録を確認します。全体の合計だけでなく、日別、車両別、搬出先別に分けると、異常が集中する箇所を見つけやすくなります。
四つ目に、表土、泥土、路盤材、撤去材など、測量切土量と直接対応しない搬出物を分離します。場内転用土や仮置き残量についても、同じ土量状態へ換算して収支へ反映します。
五つ目に、施工前後の測量データと体積計算条件を再確認します。測量時期、植生、残土、計算境界、設計変更、余掘り、標高基準、欠測範囲の補間が数量へ影響していないかを調べます。
照合の目的は、二つの数字を無理に一致させることではありません。どの要因がどれだけ差異へ影響したのかを数値で示し、施工数量を再現できる状態にすることです。
日々の施工区画、搬出台数、土質、仮置き量、場内転用量を関連付け、施工の節目で測量しておけば、工事完了後の照合作業を減らしやすくなります。
施工前後の地形を継続的に取得し、切土・盛土の体積計算や仮置き土量の確認へつなげる方法として、LRTK Phoneの活用も検討できます。公式情報では、LRTK Phoneはセンチメートル級の測位と点群スキャンに対応していますが、必要精度、測定対象、衛星受信環境、点群取得条件を確認したうえで使用します。([Lefixea Irtk][2])