既設舗装の撤去厚を切土体積から除外する理由
道路改良、駐車場整備、構内造成、宅地造成などの工事では、既設舗装を撤去した後に、路床や地盤を計画高さまで掘削することがあります。このとき、既設舗装上面から計画面までの高低差をすべて切土厚として計算すると、舗装として撤去する部分まで土砂の切土体積に含まれる可能性があります。
既設舗装の撤去と土砂の掘削は、現場では連続して行われることがありますが、数量管理上は異なる工種として扱われる場合があります。舗装版や舗装材料は、一般的な土砂とは使用する施工機械、搬出方法、再利用方法、処分方法が異なります。そのため、舗装撤去量を別途計上する条件では、同じ体積を切土数量にも含めないように分離しなければなりません。
たとえば、既設舗装上面から計画路床面までの平均深さが〇・八メートルで、そのうち舗装撤去対象層の厚さが〇・一五メートルである場合、土砂として扱う切土厚は単純計算で〇・六五メートルです。舗装厚を除外せず〇・八メートルを全面積へ掛けると、舗装撤去量と切土量が重複します。
ただし、既設舗装の構成は現場ごとに異なります。表層だけを撤去する工事もあれば、基層や路盤まで撤去する工事もあります。路盤材を舗装撤去として扱うか、土工として扱うかについても、設計図書や数量区分によって異なります。
したがって、切土体積から除外する厚さを決める際は、見た目で舗装と思われる部分を一律に差し引くのではなく、設計図書、現地の実厚、撤去範囲、施工前後の高さ、計算上の基準面を確認する必要があります。正しい体積計算には、数式より先に数量の境界を定義することが重要です。
切土体積と舗装撤去量を区分する基本
切土・盛土の体積計算では、どの材料をどの数量へ含めるかを最初に決めます。既設舗装のある現場では、舗装撤去量、路盤撤去量、土砂掘削量、路床置換量、地盤改良量などが鉛直方向に連続するため、区分が曖昧になりやすいからです。
基本となる考え方は、既設舗装上面から計画面までの総掘削体積と、その内訳を分けることです。総掘削体積には、舗装撤去対象層、必要に応じて撤去する路盤、路床や地盤の切土が含まれます。このうち、別工種として数量を計上する部分を総掘削体積から除外すれば、土砂として扱う切土体積を整理できます。
一方、舗装撤去後の面を測量し、その面から計画面までの体積を直接求める場合は、計算結果に舗装撤去部分が含まれていません。この方法で算出した切土体積から、さらに舗装厚を差し引くと二重控除になります。
つまり、舗装厚を差し引く必要があるかどうかは、切土計算の上面に何を使用したかで決まります。既設舗装上面を使用した場合は、別工種となる舗装撤去体積を除外します。舗装撤去後面を使用した場合は、原則として同じ舗装厚を再度除外しません。
数量区分を決めるときは、材料の名称だけで判断しないことも重要です。同じ路盤材でも、設計上は舗装撤去工に含める場合と、掘削または路床置換として扱う場合があります。現場の材料区分と、設計・積算・出来形管理で用いる工種区分を一致させる必要があります。
確認方法1 設計図書で撤去対象層を確認する
最初の確認方法は、設計図書から既設舗装の構成と撤去対象層を読み取ることです。平面図だけでは厚さや層構成を把握できないことが多いため、標準横断図、舗装構成図、撤去図、縦横断図、数量計算書、特記仕様、変更図などを相互に確認します。
舗装構成図には、表層、基層、上層路盤、下層路盤などの厚さが示されている場合があります。ただし、図面に示された厚さが既設舗装の実測値とは限りません。過去の設計値、標準構成、限られた調査地点の結果を基に作成されていることもあります。
そのため、図面上の数値を使用する際は、既設構成の確認値なのか、計画数量を算出するための想定値なのかを区別します。図面に既設舗装厚の根拠が明記されていない場合は、現地調査で検証する前提の値として扱うことが安全です。
撤去図では、既設舗装を全厚撤去する範囲、表面だけを切削する範囲、舗装を残す範囲、構造物周辺の部分撤去範囲などを確認します。同じ工事区域でも撤去方法が複数ある場合、工事区域全体へ一つの撤去厚を適用してはいけません。
標準横断図では、既設舗装上面、既設舗装下面、現況地盤、計画路床面、新設舗装面などの位置関係を確認します。切土計算の開始面が既設舗装上面なのか、舗装下面なのかによって、舗装厚を控除する必要性が変わります。
数量計算書がある場合は、舗装撤去数量と切土数量の計算過程も確認します。舗装撤去が平方メートルで計上されていても、切土体積の計算では舗装厚がすでに除外されている可能性があります。数量の単位だけを見て判断せず、どの面とどの面の間を切土として計算しているかを確認します。
設計変更が行われている場合は、当初図面だけでなく最新の変更図や協議記録を基準にします。舗装撤去範囲や掘削深さが変更されているにもかかわらず、当初条件で切土体積を計算すると、範囲や厚さの不整合が発生します。
確認方法2 現地調査で既設舗装の実厚を確認する
既設舗装は、供用中の補修や改修によって設計当初とは異なる構成になっていることがあります。表面に舗装が一層だけ見えていても、その下に過去の舗装層が重なっている場合があります。反対に、路面切削や損傷によって設計値より薄くなっている場所もあります。
既設舗装の実厚を確認する方法には、試掘、コア採取、舗装端部の露出断面確認、構造物周辺の掘削断面確認、実際の撤去作業中の確認などがあります。必要な精度、施工前に調査できる範囲、交通や安全の条件を踏まえて方法を選びます。
調査位置は、一定間隔で配置するだけでなく、舗装構成が変化すると考えられる場所へ追加することが重要です。交差点、道路の拡幅部、補修跡、マンホール周辺、構造物との取合い、車線の境界、路肩、縦断勾配の変化部などでは、標準部と異なる厚さになっている可能性があります。
確認した厚さは、舗装全体の厚さだけでなく、層ごとに記録します。表層と基層の合計厚、路盤の厚さ、土砂との境界位置を分けておけば、設計上どこまでを舗装撤去量として扱うかが変更された場合にも再計算できます。
実厚の平均値を求める際は、単純平均が適切かを検討します。厚い舗装が存在する範囲と薄い舗装が存在する範囲の面積が異なる場合、各測点の値を単純に平均すると実態から外れることがあります。
たとえば、工事区域の大部分が厚さ〇・一メートルで、一部の小さな補修箇所だけが〇・三メートルである場合、補修箇所の測点数が多いと単純平均が過大になります。このような場合は、構成別に範囲を分け、それぞれの面積と代表厚から体積を求めます。
現地調査記録には、測点番号、座標、調査日、層ごとの厚さ、材料の状態、周辺状況、写真を関連付けます。厚さの数値だけを残しても、どの範囲へ適用できる値か判断できません。位置情報と範囲情報を伴う記録にすることが、数量計算の根拠を明確にします。
確認方法3 撤去範囲と切土範囲の重なりを確認する
三つ目の確認方法は、既設舗装の撤去範囲と切土計算範囲の重なりを平面上で確認することです。切土体積から除外できるのは、切土計算範囲の内部に存在する舗装撤去体積だけです。
舗装撤去範囲が工事区域全体と一致するとは限りません。既設舗装のない路肩、植栽帯、法面、未舗装地、構造物などが含まれることがあります。また、舗装は撤去するものの、その下を掘削しない範囲もあります。
そのため、舗装撤去面積をそのまま切土体積から差し引くのではなく、舗装撤去範囲と切土範囲が重なる部分を抽出します。重ならない舗装撤去範囲は、舗装撤去数量には含めても切土体積の控除対象にはなりません。
反対に、切土範囲の中に未舗装部が含まれる場合、その部分には差し引く舗装厚がありません。切土範囲全体へ平均舗装厚を掛けると、未舗装部にまで舗装撤去量を設定することになり、切土量を過小に計算します。
道路改良工事では、車道部、路肩部、歩道部、中央帯、取付道路などで舗装構成が異なることがあります。この場合、単に舗装区域と未舗装区域へ分けるだけではなく、構成と撤去方法が同じ区画ごとに範囲を分けます。
曲線部や交差点では、延長と平均幅だけで面積を求めると誤差が大きくなる場合があります。平面上の境界を座標で管理し、実際の形状に沿って面積を算出すると、撤去体積の根拠が明確になります。
複数工区を合算する場合は、工区境界の重複や隙間にも注意します。同じ場所を二つの工区で計上すれば舗装撤去量を二重に除外し、境界に隙間があれば除外漏れが生じます。工区ごとの境界を重ね合わせ、重複と欠落を確認します。
確認方法4 施工前後の高さデータを確認する
四つ目の確認方法は、施工前の既設舗装上面と、舗装撤去後の面を同じ位置基準で計測し、その高さ差を確認することです。舗装厚が一定でない現場では、図面上の代表厚を一律に差し引くより、施工前後の面差を使用した方が実態を反映しやすくなります。
施工前には、既設舗装上面の高さを測定します。道路中心、車線端、路肩、構造物際、補修跡、舗装構成の変化部など、形状や厚さが変わる場所を押さえます。点による測量だけでなく、面的な計測を行えば、路面の横断勾配や凹凸も含めて記録できます。
舗装撤去後は、土砂掘削へ移る前の面を測定することが重要です。撤去後の計測が遅れ、すでに路床や地盤の掘削が進んでいると、施工前後の高さ差に舗装撤去量と土砂切土量の両方が含まれます。
計測時には、どの施工段階の面かを明確に記録します。表層切削後、舗装版撤去後、路盤撤去後、土工掘削後では、同じ撤去後面という表現でも意味が異なります。データ名称には施工段階と計測日を含めると、取り違えを防ぎやすくなります。
施工前後のデータは、同じ座標系と高さ基準で比較します。基準点を取り違えたり、片方のデータだけに異なる高さ補正を適用したりすると、範囲全体へ一定の高さ誤差が生じます。数センチメートルのずれでも、広い面積では大きな体積差になります。
面的なデータを使用する場合は、車両、重機、資材、撤去材の山、水たまり、泥、仮設物などが含まれていないかを確認します。不要物が表面モデルに残ると、実際には存在しない盛上がりとして計算されます。
施工前後の高さ差から舗装撤去体積を求めた場合は、面積と平均厚から算出した概算値とも比較します。両者に大きな差があるときは、計測範囲、基準高さ、不要物、欠測部、施工段階の違いを再確認します。
確認方法5 計算基準面と数量区分を確認する
五つ目の確認方法は、切土体積の計算に使用した基準面と、舗装撤去の数量区分が整合しているかを確認することです。設計図書や測量データが正しくても、基準面の選び方を誤ると二重計上や二重控除が発生します。
まず確認するのは、切土計算の上面です。既設舗装上面を上面として計算した場合、その体積には舗装撤去対象層が含まれます。したがって、別工種として扱う舗装体積を差し引きます。
一方、舗装撤去後面を上面として計算した場合、その体積には施工前に存在した舗装部分が含まれていません。そこから再び舗装厚を差し引くと、切土体積を過小に計上します。
次に、除外対象となる層を確認します。表層と基層だけを舗装撤去として扱う条件であれば、路盤厚まで一括して除外することはできません。路盤撤去も別工種として扱う条件であれば、その路盤体積も切土から分離する必要があります。
切土、舗装撤去、路盤撤去、路床置換などの区分は、現場の見た目だけで決めるものではありません。設計図書や数量計算の区分と一致させます。同じ材料であっても、施工目的や契約上の工種によって集計先が変わることがあります。
計算単位にも注意します。舗装厚がミリメートルで示されている場合は、メートルへ換算してから平方メートル単位の面積を掛けます。厚さ百五十ミリメートルは〇・一五メートルです。単位換算を行わず百五十として乗算すると、実際とは大きく異なる結果になります。
計算結果は、総掘削体積、舗装撤去体積、路盤撤去体積、土砂切土体積などの内訳を並べて確認します。内訳の合計が総掘削体積と整合しているかを確認することで、重複や控除漏れを発見しやすくなります。
既設舗装を除外した切土体積の計算方法
既設舗装上面から計画面までの総掘削体積が分かっている場合、土砂として扱う切土体積は、総掘削体積から別工種となる舗装撤去体積を差し引いて求めます。
基本的な関係は、土砂切土体積＝総掘削体積－切土範囲内の舗装撤去体積です。路盤撤去も別工種として扱う場合は、さらに路盤撤去体積を差し引きます。
たとえば、既設舗装上面から計画路床面までの総掘削体積が八百立方メートルあり、その範囲内の舗装撤去体積が百二十立方メートルである場合、土砂として扱う切土体積は六百八十立方メートルです。
ただし、この計算が成立するのは、舗装撤去体積が総掘削体積の中に含まれている場合です。総掘削体積をすでに舗装撤去後面から算出している場合は、同じ百二十立方メートルを差し引いてはいけません。
舗装撤去体積は、厚さが一定であれば撤去面積と厚さの積で求められます。厚さが異なる場合は、構成別に範囲を分け、それぞれの面積と厚さから体積を計算して合算します。
施工前後の面を取得している場合は、既設舗装上面と撤去後面の差から舗装撤去体積を算出できます。また、撤去後面と計画面の差から土砂切土体積を直接求めることもできます。
どちらの方法を採用する場合も、計算書には使用した上面、下面、範囲、計測時点を明記します。数値だけでは、舗装厚がすでに除外されているかどうかを後から判断できないためです。
平均断面法で舗装撤去量を分離する方法
道路工事のように延長方向へ連続する現場では、一定間隔で横断面を作成し、平均断面法で体積を求めることがあります。既設舗装の撤去量と土砂の切土量を分ける場合は、各断面で対象面積を区分します。
横断面には、既設舗装上面、舗装下面、必要に応じて路盤下面、計画路床面などを示します。既設舗装上面と舗装下面に囲まれる部分が舗装撤去断面積です。舗装撤去後の土工開始面と計画面に囲まれる部分が切土断面積になります。
隣り合う二つの測点で切土断面積を算出し、その平均値へ測点間距離を掛ければ、区間の切土体積を求められます。舗装撤去体積についても、各測点の舗装撤去断面積を使用して同様に計算します。
平均断面法では、測点間の形状が連続的に変化することを前提とします。測点間に舗装幅や舗装厚が急変する場所がある場合は、その変化位置に追加断面を設定します。
交差点、取付道路、待避所、構造物周辺、舗装補修範囲など、平面的な形状が複雑な部分は、標準的な横断面だけでは表現しにくいことがあります。その場合は、別区画として面積と厚さで計算するか、面的なデータによる体積計算を併用します。
横断面上の舗装下面を作成する際は、すべての測点で同じ厚さを機械的に適用しないことも重要です。現地調査で厚さの違いが確認されている場合は、区間ごとの実態を反映します。
計画段階で実厚が分からず想定値を使用する場合は、その数値を確定値として扱わず、採用根拠と対象区間を記載します。施工時に実厚が確認されたら、変更前後の数量を比較できる形で更新します。
面積と平均厚で計算する場合の注意点
舗装撤去体積を簡便に求める方法として、撤去面積に平均撤去厚を掛ける計算があります。平面的な範囲が明確で、厚さの変化が小さい場合には実用的な方法です。
ただし、使用する面積は切土範囲と重なる舗装撤去範囲でなければなりません。舗装を撤去しても掘削しない場所まで含めると、切土から差し引く体積が過大になります。
平均厚は、何を除外するための厚さかを明確にします。舗装版だけを除外するのか、路盤を含めるのかによって数値が異なります。単に既設舗装構成の合計厚を使用するのではなく、数量区分に対応した厚さを採用します。
横断勾配がある舗装では、垂直方向の厚さと舗装面に直角な厚さが厳密には異なります。一般的な勾配では影響が小さいこともありますが、どの方向の厚さを使用しているかを計算条件として統一します。
面積の算出では、道路延長に代表幅を掛ける方法だけに頼らないことが重要です。幅員が変化する区間、曲線部、交差点、切欠き部、構造物周辺では、実際の平面形状を反映します。
平均厚にばらつきがある場合は、一つの値へまとめるより、構成が同じ区域ごとに計算した方が根拠を説明しやすくなります。標準部、補修部、拡幅部などに分け、各体積を合算します。
途中計算の丸めにも注意します。各区画の面積や体積を早い段階で大きく丸めると、区画数が多い現場では合計値に差が生じます。途中では必要な桁数を保持し、最終集計時に定められた単位へ整理します。
舗装厚が場所ごとに異なる場合の対応
既設道路では、過去の補修や拡幅によって舗装厚が場所ごとに異なることがあります。この場合、工事区域全体へ一つの平均厚を適用すると、撤去体積と切土体積の双方に誤差が生じます。
対応の基本は、舗装構成が異なる範囲を平面上で区分することです。標準部、補修部、交差点部、拡幅部、路肩部、構造物取合い部などに分け、それぞれの面積と代表厚を設定します。
代表厚を決める際は、区画内の調査地点が偏っていないかを確認します。区画の端部だけで測定した厚さを区画全体へ適用すると、中央部の構成を正しく反映できない場合があります。
厚さが延長方向へ連続的に変化する場合は、起点側と終点側の断面を使用して体積を計算します。変化が急な場所には追加測点を設定し、一つの長い区間として平均しないようにします。
補修箇所が小さく点在する場合は、その位置と面積を個別に記録します。補修箇所の厚い値を工事区域全体の平均へ強く反映させると、撤去体積を過大に計算します。
施工前に十分な調査ができない場合は、確認済み範囲と推定範囲を分けて数量を整理します。施工中に断面が露出した時点で実厚を追加記録し、必要に応じて数量を更新します。
推定値を更新するときは、元の計画数量を削除せず、当初値、変更値、実績値を残します。どの調査結果によって何立方メートル変わったのかを追跡できるようにすることが重要です。
路盤材を切土から除外するか判断する考え方
既設舗装の撤去厚を切土体積から除外する際に迷いやすいのが、路盤材の扱いです。舗装版は別工種と判断しやすい一方、砕石などの路盤材は土砂に近い外観を持つため、現場の判断だけでは区分が不明確になりやすいからです。
路盤材を切土から除外するかどうかは、設計上の数量区分を基準にします。舗装撤去工に路盤撤去まで含まれている場合は、その体積を土砂切土量から分離します。路盤を掘削土として扱う条件であれば、舗装版だけを除外し、路盤部分は切土または別の土工数量へ含めます。
また、路盤材を現場内で再利用する場合も、撤去量と再利用後の体積を同一視しないようにします。撤去時の原位置体積、積込み後の見掛け体積、敷均し後の体積、締固め後の完成体積は、材料状態が異なるため一致しないことがあります。
施工中に舗装版と路盤を連続して撤去する場合でも、数量記録では境界を分けます。作業工程が連続していることと、数量区分が同じであることは別です。
路盤の一部だけを撤去する場合は、対象範囲と厚さを記録します。路盤全厚を撤去する範囲、上部だけを入れ替える範囲、既設路盤を残す範囲が混在することがあります。
設計図書で区分が読み取れない場合は、施工前に数量の考え方を整理し、関係者間で共有する必要があります。施工後に区分を決めようとすると、舗装版、路盤、土砂の境界を示す記録が残っていない可能性があります。
切土体積を過大計上しやすいミス
切土体積を過大に計上する代表的なミスは、既設舗装上面から計画面までの体積をすべて土砂切土として扱うことです。舗装撤去量を別に計上している場合、同じ舗装部分が二つの数量に含まれます。
次に多いのが、舗装撤去範囲を確認せず、切土範囲全体に舗装厚を含めた掘削深さを適用することです。切土範囲内に未舗装部があっても、現況面を一つにまとめて計算すると、総掘削量の内訳を区分できません。
撤去後面の測量が行われていない現場では、図面上の舗装下面を誤って設定することもあります。既設厚を過小に想定すると、舗装として除外する体積が不足し、その分が土砂切土量へ残ります。
舗装撤去範囲より広い範囲を既設舗装上面としてモデル化することにも注意が必要です。未舗装部分に仮想的な舗装厚を設定すると、総掘削体積の内訳が実際の地盤構成と合わなくなります。
既設舗装を撤去した後に路床を掘削し、その両方の搬出量を運搬車両台数だけで集計すると、材料区分が混在する可能性があります。車両記録は施工実績の確認には役立ちますが、舗装と土砂を分ける記録がなければ切土体積を確定できません。
切土量が過大になると、現場内で利用できる土砂量を実際より多く見積もる原因にもなります。切土と盛土の収支を検討する際は、舗装撤去材を通常の盛土材料として利用する前提がない限り、利用可能な切土土砂から除外します。
切土体積を過小計上しやすいミス
切土体積を過小に計上する代表的なミスは、舗装撤去後面から切土体積を計算しているにもかかわらず、さらに舗装厚を差し引くことです。これは同じ体積を二回除外する計算です。
舗装版だけを別工種として扱う条件なのに、路盤厚まで一括して切土から除外するミスもあります。切土から控除する厚さは、実際の全舗装構成厚ではなく、別工種として集計する対象厚です。
舗装撤去面積として工事区域全体を使用することも、切土量を過小にする原因です。舗装のない場所や、舗装は撤去するものの切土を行わない場所まで除外体積へ含めると、差引量が過大になります。
補修部の厚い舗装を確認し、その厚さを全面積へ適用する場合も注意が必要です。一部の厚い箇所を全体の代表値とすると、舗装撤去量を過大に算出し、土砂切土量を過小にします。
施工前後の高さデータを比較する際、撤去後面に撤去材や土砂が残っていると、実際の面より高い表面が作られます。その面から計画面までの切土量を計算すると、切土深さが小さくなり、体積を過小に評価します。
工区境界の重複も、除外量を増やす原因になります。隣接する二つの工区で同じ舗装範囲を計上し、それぞれの切土量から差し引くと二重控除になります。
計画数量と実績数量を分けて管理する方法
計画数量は、設計図書や事前調査に基づいて施工前に算出する数量です。実績数量は、実際の撤去範囲、施工前後の計測結果、施工中に確認した舗装厚などを基に整理する数量です。
施工前は、工事区域全体の既設舗装厚を確認できないことがあります。その場合は、設計図書や代表調査地点から仮定した厚さで計画数量を算出します。ただし、使用した値が実測値なのか想定値なのかを明記します。
施工中に設計値と異なる舗装構成が確認された場合は、確認位置、厚さ、範囲、写真、計測日を記録します。厚さが違うことだけでなく、その構成がどこまで続いているかを確認しなければ体積を更新できません。
数量管理では、当初計画、変更計画、施工実績を別々に保持します。当初値を実績値で上書きすると、何が原因で数量差が生じたのかを説明できなくなります。
舗装撤去量と切土量には、共通する工区名や測点範囲を設定します。舗装撤去量を道路名称だけで管理し、切土量を別の区画番号で管理すると、どの範囲が対応しているか分かりにくくなります。
計測データも、施工前舗装面、舗装版撤去後面、路盤撤去後面、土工掘削後面、完成面のように段階別に保存します。すべてを現況面という同じ名称で保存すると、切土計算に使用した面を取り違える原因になります。
数量を変更する際は、変更前後の計算条件を残します。撤去面積が変わったのか、実厚が変わったのか、対象層の区分が変わったのかを明確にすれば、変更数量の根拠を説明しやすくなります。
施工前から出来形確認までの実務手順
実務では、施工前に設計図書を確認し、舗装撤去と土砂切土の数量境界を決めます。表層、基層、路盤のうち、どこまでを舗装撤去として扱うかを整理します。
次に、既設舗装の範囲と切土範囲を平面上で重ねます。構成や撤去方法が異なる範囲は、標準部、切削部、全厚撤去部、補修部、未舗装部などに分けます。
現地調査では、舗装厚の代表値と変化位置を確認します。調査結果には座標や測点番号を付け、各厚さを適用する範囲を明確にします。
施工前測量では、既設舗装上面の高さと範囲を記録します。使用した基準点、座標系、高さ基準、計測日も保存します。
舗装撤去後は、土工掘削を開始する前に撤去後面を計測します。工程上すぐに掘削へ移る場合でも、主要測点や面的なデータを取得できるよう、計測時期を施工計画へ組み込みます。
切土体積は、既設舗装上面から計画面までの総体積から舗装撤去体積を差し引く方法か、撤去後面から計画面までを直接計算する方法で求めます。どちらを採用したかを計算書に記載します。
計算結果は、撤去面積と平均厚から求めた概算値、断面法による値、施工前後の面差による値と比較します。結果が大きく異なる場合は、基準面、計算範囲、実厚、単位、不要物、欠測部を順に確認します。
施工後は、計画数量、変更数量、実績数量を整理し、図面、調査記録、写真、測量データ、計算書を関連付けて保存します。これにより、出来形確認や設計変更の協議でも数量根拠を再現しやすくなります。
LRTK Phoneを活用した施工段階ごとの計測
既設舗装の撤去厚を切土体積から適切に除外するためには、施工前面と撤去後面を同じ位置基準で記録することが重要です。しかし、舗装撤去から土工掘削までの間隔が短い現場では、工種の切替時点を逃さず計測する体制が必要です。
LRTK Phoneを活用すると、現場で舗装端部、撤去境界、補修範囲、厚さ確認位置などを座標付きで記録しやすくなります。写真や施工区画と位置情報を関連付ければ、確認した舗装厚をどの範囲へ適用したのかを後から確認できます。
施工前には既設舗装上面を記録し、舗装撤去後には土工開始前の面を記録します。さらに、土工掘削後や完成後の面を段階別に保存することで、舗装撤去量、切土量、盛土量、出来形を混同しにくくなります。
面的な計測データを取得した場合は、施工前後の面を比較して舗装撤去による変化を把握できます。舗装厚が一定でない道路や、補修跡が多い区域でも、一つの想定厚を全面積へ適用する方法より現場形状を反映しやすくなります。
ただし、計測精度が高くても、どの施工段階の面かが不明確では正しい数量区分になりません。舗装版撤去後、路盤撤去後、土工掘削後などの状態を明記し、計測日と工区名を付けて管理する必要があります。
また、構造物や樹木、高架物などの影響を受ける場所では、測位状態を確認しながら計測します。施工前後で異なる基準高さを使用しないよう、既知点や現場基準点との整合も確認します。
現場で取得したデータを継続的に管理すれば、切土・盛土の体積計算だけでなく、設計変更、出来形確認、施工履歴の整理にも利用できます。既設舗装撤去から土工までの数量を一貫して管理するには、施工段階ごとの面を明確に残すことが重要です。
まとめ
既設舗装の撤去厚を切土体積から除外する際は、単に図面上の舗装厚を総掘削量から差し引くだけでは不十分です。設計図書、現地の実厚、撤去範囲と切土範囲、施工前後の高さデータ、計算基準面と数量区分の五つを確認する必要があります。
設計図書では、どの層までを舗装撤去として扱うかを確認します。現地調査では、補修や拡幅による厚さの違いを把握します。平面上では、舗装撤去範囲と切土範囲が重なる部分だけを控除対象にします。
施工前後の測量では、既設舗装上面と撤去後面を同じ座標系と高さ基準で記録します。特に、舗装撤去後から土工掘削前までの面を残すことで、舗装撤去量と土砂切土量を分離しやすくなります。
計算では、既設舗装上面から求めた総掘削体積から舗装撤去体積を差し引く方法と、舗装撤去後面から切土体積を直接求める方法を混在させないことが重要です。撤去後面を使用しているにもかかわらず舗装厚を再度控除すると、切土量を過小に計上します。
路盤を切土から除外するかどうかは、材料の外観ではなく設計上の数量区分で判断します。また、計画数量と実績数量を分け、当初条件、変更内容、実測結果を追跡できる形で管理します。
切土・盛土の体積計算の信頼性は、計算式だけで決まるものではありません。どの範囲を、どの施工段階の面から、どの工種として計算したかを明確にすることが重要です。施工前、舗装撤去後、土工掘削後の位置と高さを現場で継続して記録する方法として、LRTK Phoneの活用が役立ちます。