沈下後の計画高を基準に盛土体積を補正する理由
軟弱地盤上の造成、道路、堤防、ヤードなどでは、盛土を施工した後に原地盤や盛土層が沈下することがあります。施工直後に設計図どおりの高さへ仕上げても、その後に沈下が進めば、完成時や供用開始時の高さが計画高を下回る可能性があります。そのため、沈下が予測される現場では、施工直後の高さだけを見るのではなく、沈下後に確保すべき計画高を基準として必要な盛土体積を算出することが重要です。 盛土体積の基本は、現況地盤面と計画面の高さの差を対象範囲全体で積み上げることです。しかし、設計図に示された計画面が沈下後の完成形状を表している場合、施工時には計画面より高い位置まで盛り立てなければなりません。この施工時の目標面は、沈下後の計画面に予測される残留沈下量を加えて設定します。 例えば、沈下後に標高100.000メートルを確保する必要があり、施工時点から完成時までに0.250メートルの沈下が見込まれる地点では、単純化すると施工目標高は標高100.250メートルです。対象範囲の面積が5000平方メートルで、全域に同じ0.250メートルの補正が必要であれば、沈下対策として追加する締固め後体積は概算で1250立方メートルになります。 ただし、実際の沈下量は全域で一定とは限りません。軟弱層の厚さ、地盤の土質、盛土厚、地下水の状態、地盤改良の有無などによって、位置ごとに異なる可能性があります。また、盛土施工中に既に沈下が進んでいる場合、予測総沈下量をそのまま追加すると、発生済みの沈下まで重複して補正することになります。 正確な「切土 盛土 体積 計算」を行うためには、計画高の意味、沈下量の対象、測量時点、土量変化率、施工段階を整理しなければなりません。単に沈下量と面積を掛けるだけではなく、完成時計画面、施工時目標面、最新現況面の関係を立体的に捉える必要があります。
確認項目1 計画高が示す施工段階と高さ基準
最初に確認するのは、設計図や数量計算書に示された計画高が、どの施工段階の高さを表しているかです。同じ計画高という名称でも、造成仕上がり高、路床天端高、路盤天端高、舗装完成高、堤体天端高など、対象となる面が異なります。 道路工事を例にすると、舗装完成高と盛土の施工目標高は同じではありません。盛土として施工する範囲が路床までであれば、舗装完成高から舗装や路盤の構成厚を差し引いた高さが盛土計画高になります。舗装完成面をそのまま盛土面として体積計算すると、盛土材ではない層まで盛土量へ含めることになります。 沈下後の計画高についても、図面に記載された高さが沈下収束後の完成高なのか、施工時の余盛りを含んだ高さなのかを確認します。設計側で既に沈下補正を加えた施工高が示されている場合、その高さへさらに沈下量を上乗せすると二重補正になります。 高さの基準となる標高体系も統一が必要です。現況測量が現場独自の仮基準高で行われ、設計面が公共の標高基準で作られている場合、両者をそのまま比較することはできません。基準高の差が数センチメートルでも、広い施工範囲では大きな体積差につながります。 対象面積が1万平方メートルの場合、高さが0.05メートルずれると、単純計算では500立方メートルの差になります。高さ基準の確認を省略すると、沈下補正量より大きな誤差が生じる可能性もあります。 計算に使用する面は、沈下後の完成時計画面、施工時の補正目標面、体積計算時点の現況面に分けて管理します。完成時計画面は、沈下後に最終的に残すべき形状です。補正目標面は、残留沈下を見込んで施工時に確保する形状です。現況面は、測量日に実際に存在した地表面です。 これらをすべて計画面や現況面という曖昧な名称で保存すると、再計算時に取り違えが起こりやすくなります。データ名には測量日、施工段階、対象面、補正の有無などを含め、どの高さを示しているか追跡できる状態にしておくことが大切です。 法面を含む現場では、天端の計画高だけでなく、法肩、法尻、法勾配の定義も確認します。天端だけを沈下量分高くし、法面形状を変更しない場合、補正面に不自然な段差ができます。法尻を固定して法面勾配を変えるのか、法勾配を維持して法尻を移動するのかによって、必要体積は異なります。
確認項目2 沈下量の内訳と補正対象の範囲
設計資料や地盤解析結果に示された沈下量が、何の変形を表しているかを確認します。沈下という言葉には、原地盤の圧縮、盛土材自体の圧縮、基礎地盤の変形、地盤改良体の変形など、複数の現象が含まれることがあります。 軟弱地盤では、盛土荷重によって地盤内の水が排出され、時間の経過とともに地盤が圧縮することがあります。一方、盛土材も敷きならしや締固めによって体積が変化します。原地盤の沈下と、盛土材が締め固められることで生じる体積変化は、計算上の意味が異なります。 沈下補正へ使用する値は、最終的な盛土天端の高さ低下を補うための値である必要があります。地中の一部に設置された計測点の変位量を、そのまま盛土天端の沈下量として扱えるとは限りません。どの位置の変位を測定し、どの層の圧縮を含んでいるのかを確認します。 例えば、盛土下部付近の計測点で確認した沈下量には、その上にある盛土層の圧縮が含まれていない場合があります。反対に、盛土天端の測量結果には、原地盤の沈下、盛土層の圧縮、施工による表面変化などが合成されて現れます。 沈下の対象範囲も重要です。施工区域全体に同じ沈下量を適用するのではなく、地盤条件や構造条件によって区域を分けます。地盤改良を行った範囲と未改良範囲、構造物の直近と一般盛土部、盛土中央部と端部では、沈下挙動が異なることがあります。 橋台やボックス状の構造物の周辺では、構造物と盛土の沈下差により段差が生じる可能性があります。このような部分では、一定の補正高さを加えるだけでなく、すり付け区間の長さや勾配を含めて補正面を設定します。 排水構造物、基礎、擁壁などが占有する部分も区別します。構造物の内部やコンクリートが配置される範囲には、一般の盛土材が入らないためです。補正対象面積へ構造物部分を含めると、実際には施工しない盛土体積まで計上されます。 法面部では、天端に設定された沈下量をそのまま法面全域へ加えることが適切か確認します。法肩と法尻では地盤条件や盛土厚が異なるため、沈下量が同じとは限りません。また、法尻を固定する条件と移動を許容する条件では、補正後の立体形状が変わります。 沈下補正の範囲は平面上の境界だけでなく、完成形状を構成する立体面として設定する必要があります。どの区域にどの沈下量を適用し、どこを対象外とするのかを明確にすることで、過大計上と計上漏れを防ぎやすくなります。
確認項目3 発生済み沈下量と残留沈下量の区別
沈下後の計画高を基準に追加盛土量を求める際、特に注意したいのが総沈下量と残留沈下量の違いです。総沈下量は、載荷開始などの基準時点から将来の管理時点までに発生すると予測される沈下の全量です。残留沈下量は、体積計算を行う時点から将来の管理時点までに残っている沈下量です。 施工前に盛土体積を計画する段階では、予測総沈下量を補正へ使用する場合があります。しかし、施工途中で測量を行い、その測量面を基準として追加盛土量を求める場合、現況面には既に発生した沈下が反映されています。この時点で総沈下量を再び計画高へ加えると、発生済み沈下を二重に補正することになります。 例えば、最終的な総沈下量が0.400メートルと予測され、測量時点までに0.250メートルが発生している場合、単純化した残留沈下量は0.150メートルです。最新現況面から追加盛土体積を算出する場合、補正目標高へ加えるのは原則として0.150メートルです。 ただし、発生済み沈下量を求めるときは、予測値と実測値の基準をそろえます。予測沈下量が盛土中央部の値で、実測沈下量が法肩付近の値であれば、単純に差し引くことはできません。計測点の位置、基準標高、測定開始日、載荷段階を確認します。 施工期間中に盛土荷重が段階的に増えている現場では、時間だけで沈下を評価できない場合があります。盛土を追加した時期、高さ、載荷範囲によって沈下の進行が変わるためです。初期盛土を前提とした予測曲線に、最終盛土の条件をそのまま当てはめることは避けます。 測量時点と追加盛土の施工時点が離れている場合も注意が必要です。測量後から追加施工までの間に沈下が進むと、施工開始時の現況面は測量時点より低くなっています。必要に応じて、施工開始予定日までの沈下を見込んで計算条件を調整します。 また、完成時という言葉が示す時点も統一します。盛土完了時、舗装完了時、工事引渡し時、供用開始時、沈下収束時など、管理対象となる時点によって残留沈下量は変わります。設計条件でどの時点の計画高を保証するのかを確認します。 沈下の進行が予測と異なる場合は、実測値に基づいて残留沈下量を更新します。過去の予測値だけで補正を続けると、沈下の進行が速い区域で高さが不足し、遅い区域で過大な余盛りになる可能性があります。 沈下補正の数量表には、予測総沈下量だけでなく、計算基準日、発生済み沈下量、残留沈下量、管理対象日を記録します。使用した数値の意味を明確にすれば、後の施工段階で補正量を更新しやすくなります。
確認項目4 沈下量の平面分布と補正面の作り方
沈下量が区域全体で一様であれば、完成時計画面へ一定の高さを加えることで補正目標面を作れます。しかし、軟弱層の厚さや盛土厚が変化する現場では、位置ごとに沈下量を設定した補正面が必要です。 一般に、盛土が厚い区域では地盤へ作用する荷重が大きくなるため、沈下量も大きくなる可能性があります。谷部を埋める造成では、中央部の盛土厚が大きく、周辺部に向かって薄くなることがあります。この場合、区域全体へ最大沈下量を適用すると、周辺部の盛土量が過大になります。 反対に、全域の平均沈下量だけを使用すると、沈下の大きい中央部で完成高が不足する可能性があります。必要なのは最大値や平均値を一律に適用することではなく、位置ごとの沈下予測に応じた高さを設定することです。 複数の予測点や計測点がある場合は、それぞれの位置に沈下量を与え、点の間を補間して沈下量分布面を作ります。ただし、点と点の距離だけを基準に補間すると、地盤改良境界や地層変化を正しく表現できないことがあります。 地盤改良範囲の境界では、補正量が急に変わる可能性があります。構造物周辺や段差処理区間では、意図的に補正面を滑らかにつなぐ必要がある場合もあります。補間方法を自動処理だけに任せず、地盤条件や設計形状との整合を確認します。 補正施工目標高は、各位置の完成時計画高へ、同じ位置の残留沈下量を加えて求めます。この計算を面全体で行えば、沈下量の分布を反映した補正目標面になります。 補正面を作る際は、道路の縦断勾配や横断勾配、造成面の排水勾配を損なわないようにします。沈下量を点ごとに加えただけでは、局所的な凹凸や不自然な勾配ができることがあります。沈下後に計画勾配が確保されることを優先し、施工時の面を適切に調整します。 道路や水路では、完成後の排水方向が重要です。局所的な沈下によって逆勾配が生じると、水たまりや排水不良につながります。体積だけを合わせるのではなく、沈下後の縦横断形状を確認します。 補正面を区域別に作る場合は、境界の重複や隙間にも注意します。隣接区域の補正面が重なれば同じ場所の体積を二重に計算し、隙間があれば盛土量が計上されません。区域境界には共通の線を使用し、全体面積と区域別面積の合計が一致するか確認します。
確認項目5 盛土材の土量変化率と締固め条件
現況面と補正目標面の差から求めた盛土体積は、一般に完成形状として必要な体積を示します。しかし、その値をそのまま搬入土量や切土転用量として扱うことはできません。土は、地山にある状態、掘削されてほぐれた状態、締め固められた状態で体積が変わるためです。 切土で発生する地山土量が1000立方メートルあっても、それによって1000立方メートルの締固め盛土を施工できるとは限りません。掘削後の膨張、運搬中の状態、含水状態、締固めによる圧縮などを考慮する必要があります。 沈下補正によって追加で必要と算出された体積が800立方メートルである場合、この800立方メートルは通常、補正面と現況面の間に必要な締固め後の形状体積です。実際に搬入するほぐし土量は、使用する材料の性質と施工条件に応じて算定します。 土量変化率は、土質や含水状態、掘削方法、運搬条件、敷きならし厚、締固め方法などによって異なります。一般的な値だけを根拠に設定するのではなく、設計条件、土質試験、試験施工、現場実績などを確認します。 切土を盛土へ流用する場合は、切土側の地山体積と盛土側の締固め体積の換算基準を明確にします。数量表で両方を立方メートルと記載していても、基準状態が違えば直接比較できません。 沈下補正量と施工余裕量も区別します。沈下補正量は、将来の高さ低下を補うために必要な体積です。施工余裕量は、施工誤差や材料損失などへ対応するための数量です。両者を一つの係数にまとめると、補正根拠が分かりにくくなります。 載荷を目的とする仮設盛土を使用する場合は、最終的に残置する盛土量と、後で撤去する仮設量を分けます。仮設盛土まで完成形状の盛土体積へ含めると、最終数量が過大になります。一方、搬入や施工の計画では、仮設分も含めた総取扱量が必要です。 施工後に余盛り部分を切り下げる計画であれば、余盛りの施工量、撤去量、最終残置量を別々に管理します。沈下後にちょうど計画高となるよう施工する場合でも、沈下が予測より小さければ切り下げが必要になる可能性があります。 締固め不足による高さ低下を、地盤沈下の補正へ含めないことも重要です。盛土は所定の層厚、含水状態、締固め条件で施工し、品質管理を行うことが前提です。締固めが不十分なまま余分に盛る方法では、完成後の品質を確保できません。 数量管理では、補正後の締固め体積、必要搬入量、切土転用量、購入土量、仮設盛土量、撤去量を分離します。それぞれの数量がどの状態の土を表しているか明記すると、設計数量と施工実績の比較がしやすくなります。
確認項目6 施工段階ごとの測量と追加盛土量
沈下が進行する現場では、最初に計算した総盛土体積だけで施工を管理することは困難です。盛土を段階的に施工し、その間に沈下が発生するため、施工段階ごとに現況面を更新して追加盛土量を求める必要があります。 施工前の計算では、施工前地盤面と初期の補正目標面を比較して総必要量を算出します。その後、第1段階の盛土を施工し、一定期間の沈下を待ってから再測量を行います。第2段階の追加盛土量は、最新の測量面と、最新の残留沈下量を反映した補正目標面との差として算出します。 初回の総必要量から搬入実績を差し引くだけでは、実際に生じた沈下や施工形状のばらつきを反映できません。搬入土量が計画と一致していても、土量変化率、施工範囲、締固め状態、仮置きなどによって、実際の出来形は異なることがあります。 追加盛土量は、できる限り最新の立体形状を直接比較して算出します。これにより、区域ごとの沈下差、施工の高低差、法面形状などを反映できます。 測量の時期は、施工前、各段階の盛土後、沈下待ち期間中、追加施工前、最終整形前など、管理目的に合わせて設定します。すべての測量を同じ基準点と座標体系で行い、時系列で比較できる状態にします。 基準点が沈下する区域内にある場合、その基準点を高さ管理へ使用すると、地表面が沈下していても数値上は変化が小さく見えることがあります。可能な限り安定した場所に設定された基準点との関係を確認します。 施工途中の現況面には、沈下だけでなく追加盛土、整形、掘削、仮設路盤などの影響も含まれます。前回面との差がすべて沈下量を表すわけではありません。測量期間中に行われた施工内容を記録し、地盤変位と人為的な地形変化を区別します。 施工段階ごとの計算結果には、測量日、計算対象日、完成時の管理日、残留沈下量、使用した補正面を記録します。過去の補正面を上書きせず、各段階のデータを保存すれば、追加数量が増減した理由を説明できます。 旧補正面へ新しい沈下量を上乗せし続ける方法は、二重計上の原因になります。補正面を更新するときは、完成時計画面へ最新の残留沈下量を加えて、毎回作り直す方法が分かりやすいです。
沈下補正を含む盛土体積計算の基本手順
沈下補正を含む盛土体積計算では、まず完成時に確保する計画面を確定します。次に、計算基準日から完成時または管理時点までに発生すると予測される残留沈下量を位置ごとに整理します。 完成時計画高に残留沈下量を加えると、施工時の補正目標高が求められます。位置ごとにこの処理を行い、補正目標面を作成します。その後、最新の現況地盤面と補正目標面を比較し、現況面より目標面が高い部分を盛土として集計します。 単純な平坦地で補正高さが一定の場合、補正分の盛土体積は対象面積と補正高さの積で概算できます。対象面積が6000平方メートル、補正高さが0.180メートルであれば、補正分は概算で1080立方メートルです。 ただし、この計算は対象面積内の補正高さが一定で、構造物や除外範囲がなく、法面形状も変化しない場合の概算です。実際の必要盛土量は、現況面の凹凸や補正量の分布を含めて算出します。 体積計算では、盛土部分と切土部分を別々に集計します。現況面が補正目標面より低い部分は追加盛土となり、高い部分は切り下げや撤去の対象です。盛土量と切土量を差し引いて一つの値にすると、搬入と搬出を正しく計画できません。 対象区域には、盛土を施工しない構造物部分、排水設備、既設物、空洞などが含まれることがあります。これらは計算対象から除外するか、一般盛土とは別の材料区分として算出します。 計算結果を確認するときは、総盛土体積だけでなく、対象面積、平均盛土厚、最大盛土厚も確認します。平均盛土厚は、盛土体積を盛土対象面積で割ることで概算できます。 沈下補正分だけを算出した場合、平均補正厚が予測した残留沈下量の範囲と大きく異なっていないかを確認します。想定より大きい場合は、対象範囲、標高基準、単位、補正面の重複などを見直します。
平均断面法で補正盛土量を求める考え方
道路、堤防、水路など、延長方向に細長い施工範囲では、横断面を利用して体積を求める方法があります。一定間隔で設定した各横断面について、現況地盤線と補正計画線の間の盛土断面積を求め、隣り合う断面積の平均値に区間長を掛けて体積を算出します。 沈下補正を行う場合は、完成後の計画線へ残留沈下量を加えた補正計画線を各横断面に設定します。沈下量が横断方向で異なる場合は、中央部、路肩部、法肩部などの位置ごとに補正高さを変えます。 横断面間隔が広すぎると、地形や沈下量の変化を十分に表現できません。盛土高が急に変わる箇所、構造物の前後、地盤改良境界、法面形状の変化点などでは、追加断面を設ける必要があります。 平均断面法では、断面位置と区間長の管理が重要です。同じ断面を隣接工区の双方で使用すると、境界区間を重複して計算する可能性があります。工区境界の測点を共通化し、各区間の開始位置と終了位置を明確にします。 また、断面図上の高さ基準が現況測量や平面設計と一致しているか確認します。過去の現況地盤線を使用した断面へ最新の残留沈下量だけを加えると、施工途中の地形変化が反映されません。追加盛土量を求める場合は、最新測量から作成した断面を使用します。 法面部では、補正後の法肩と法尻の位置を決定してから断面積を求めます。天端だけを持ち上げ、法尻を変えずに法面勾配を維持することはできません。設計条件に従って法面形状を再設定します。
メッシュ法や三次元面で補正量を求める考え方
造成地やヤードなど平面的に広がる施工範囲では、対象面を格子状に分割して体積を積み上げる方法や、三角形で構成した三次元面同士を比較する方法が適しています。 メッシュ法では、各格子の現況高と補正目標高の差を求め、格子面積を掛けて体積を算出します。沈下量が場所ごとに異なる場合は、各格子へ対応する残留沈下量を与えます。 メッシュ寸法が大きすぎると、法肩、法尻、段差、小さな盛土区域などが平均化されます。一方で、必要以上に細かくしても、基礎となる測量点や沈下予測点が少なければ、計算が細かく見えるだけで実際の精度が高まるとは限りません。 三次元面を比較する方法では、最新現況面と補正目標面の間に形成される立体を直接計算できます。現況地形の凹凸や、位置ごとに異なる補正高を反映しやすい点が特徴です。 ただし、三次元面に穴、重複、異常な三角形があると、体積が正しく計算されない可能性があります。地表以外の測点、重機、資材、植生などが現況面へ混入していないかも確認します。 現況面の外周と補正目標面の外周が一致していない場合、計算範囲が不明確になります。共通の外周境界を設定し、工区や材料区分ごとに分割します。 三次元面による計算結果は、代表断面や平均補正厚でも確認します。高度な計算方法を使用しても、入力面の基準や範囲が誤っていれば結果は正しくありません。複数の視点で妥当性を確認することが重要です。
盛土体積の過大計上を防ぐ確認方法
沈下補正で最も避けたいのは、同じ補正量を複数回計上することです。特に、完成時計画面へ既に余盛りが含まれているにもかかわらず、さらに沈下量を加える二重補正が起こりやすいため注意します。 施工途中では、最新現況面に発生済み沈下が含まれている点も確認します。最新現況面を使用しながら予測総沈下量を加えると、発生済み沈下が重複します。補正目標面へ加える値は、原則として計算基準日以降の残留沈下量です。 土量変化率を複数の段階で重複して適用する誤りもあります。補正後の締固め体積を搬入土量へ換算した後、総盛土量の集計時に再び同じ係数を掛けると過大になります。計算表には各数量の基準状態を表示します。 工区境界の重複にも注意します。工区ごとに計算した盛土量の合計が、全体区域を一括計算した結果と大きく異なる場合は、境界の重複や隙間を疑います。区域別面積の合計と全体面積も照合します。 構造物部分を一般盛土へ含める誤りもあります。擁壁、基礎、排水構造物などの占有部分は、材料別に分けて計算します。盛土施工後に構造物を設置する工程で一時的な埋戻しが必要な場合は、仮設量と最終残置量を区別します。 単位の確認も欠かせません。高さをミリメートルで管理しているデータと、メートルで管理している面積や体積計算を組み合わせる場合は単位を統一します。0.2メートルを200として入力すると、結果が大幅に過大になります。 端数処理は最終集計段階で行います。各格子や各区間で細かく丸めると、区域全体で差が積み重なります。内部計算では必要な桁数を保持し、成果数量として表示するときに所定の単位へ丸めます。 妥当性確認として、補正盛土体積を対象面積で割り、平均補正厚を求めます。位置ごとの残留沈下量が0.10メートルから0.30メートルの範囲であるのに、平均補正厚が0.50メートルになった場合は、補正面や現況面の条件を見直す必要があります。
沈下補正の計算結果を施工管理へつなげる方法
盛土体積を計算する目的は、数量を算出するだけではありません。必要な材料量、搬入時期、施工範囲、出来形確認を具体的に管理することが重要です。 区域別の補正盛土量が分かれば、沈下の大きい区域を優先して施工する計画や、材料の搬入配分を検討できます。全体数量だけではなく、工区、施工層、材料区分、施工段階ごとに数量を整理します。 現場では、補正目標高を代表点だけで管理すると、点と点の間に高さ不足が残る可能性があります。天端、法肩、中央部、構造物周辺などの重点箇所を測定するとともに、可能な範囲で面として出来形を確認します。 測量結果は、計画面との差だけでなく、取得日、施工段階、基準点、対象材料と関連付けて保存します。単独の座標値だけでは、後からその測点がどの状態を表しているか判断できません。 追加盛土の施工後は、再測量によって補正目標面へ到達しているか確認します。高さが不足している区域と過剰な区域を分け、必要に応じて追加施工や切り下げを行います。 沈下計測を継続している場合は、実測値と予測値を比較します。沈下が予測より速い、または大きい区域では、残留沈下量や施工時期を再検討します。沈下が小さい区域では、過大な余盛りにならないよう調整します。 設計変更や補正量の更新が行われた場合は、古い計画面を現場で使用し続けないようにします。最新版の計画面、更新日、適用範囲を明確にし、測量担当者と施工担当者が同じデータを参照できる状態を整えます。
まとめ
沈下後の計画高を基準に盛土体積を補正するには、完成時計画面へ沈下量を単純に加えるだけでは不十分です。計画高が示す施工段階、沈下量の内訳、発生済み沈下と残留沈下、位置ごとの沈下分布、土量変化率、施工段階ごとの現況面を確認する必要があります。 基本となる考え方は、沈下後に確保すべき完成時計画高へ、計算時点以降の残留沈下量を加えて補正施工目標高を求めることです。その補正目標面と最新現況面を比較すれば、追加で必要となる締固め後の盛土体積を算出できます。 施工途中の現況面には、既に発生した沈下が反映されています。そのため、予測総沈下量ではなく残留沈下量を使用することが、二重計上を防ぐ重要なポイントです。 また、計算で求めた締固め後体積と、実際の搬入土量や切土転用量は同じではありません。地山、ほぐし、締固め後という土の状態を区別し、適切な土量変化率を適用します。 沈下量が場所ごとに異なる場合は、最大値や平均値を全域へ一律に適用せず、位置ごとの沈下量を反映した補正面を作ります。法面、構造物周辺、地盤改良境界などは個別に形状を確認し、過大計上や高さ不足を防ぎます。 施工段階ごとに測量を行い、最新の現況面と残留沈下量で盛土体積を再計算すれば、実際の沈下状況に合わせて追加施工を管理できます。使用した現況面、計画面、沈下量、計算基準日を保存することで、数量の変更理由も追跡しやすくなります。 現場で補正目標高を確認しながら位置情報や測量記録を管理し、盛土の出来形や追加施工範囲を効率よく共有したい場合は、LRTK Phoneの活用が有効です。