造成工事、道路工事、河川工事、構造物基礎工事などでは、完成形をつくるための本体土工だけでなく、施工中の安全確保や作業空間の確保を目的とした仮設法面が設けられることがあります。仮設法面は施工途中だけ存在し、構造物の完成後に埋め戻されたり、完成法面へ整形し直されたりするため、施工前地形と完成地形だけを比較しても、その掘削量や復旧量を把握できない場合があります。
一方で、施工段階ごとの切土量と盛土量を無条件に合計すると、同じ土を掘削、仮置き、再運搬、埋戻しの各段階で重複して数えることがあります。完成形を形成する本体土量、施工のために一時的に扱う仮設土量、現場内を移動する運搬土量を区別しなければ、集計結果の意味が曖昧になります。
切土・盛土の体積計算では、単に計算値を出すだけでなく、どの地形面を比較し、どの範囲を本体または仮設と判断し、どの状態の土量として集計したのかを説明できることが重要です。本記事では、仮設法面を含む現場を対象として、本体切土、本体盛土、仮設切土、仮設盛土、復旧盛土などを分離するための5つの集計手順を解説します。
仮設法面を土量計算で分離する理由
一般的な切土・盛土体積の計算では、施工前の現況地盤面と完成後の計画地盤面を比較します。現況地盤面より計画地盤面が低い部分を切土、高い部分を盛土として計算すれば、完成形を形成するための正味土量を把握できます。
しかし、施工前と完成後の2つの地形面だけで分かるのは、最終的に残る地形変化です。施工中に一度掘削し、その後同じ位置を埋め戻した場合、施工前と完成後の高さが同じであれば、その部分の差分体積はほぼゼロになります。実際には掘削、積込み、運搬、仮置き、埋戻し、締固めなどの作業が行われていても、施工前後の地形差だけには表れません。
たとえば、構造物の施工空間を確保するため、完成時の掘削範囲よりも外側まで掘削して仮設法面を設けたとします。構造物の施工後に仮設法面部分を埋め戻し、計画された完成法面へ整形した場合、完成形として残る掘削部分は本体切土ですが、後から埋め戻される追加掘削部分は仮設切土です。
この仮設切土を本体切土に含めると、完成形に必要な切土量と施工上必要だった追加掘削量を区別できません。反対に、施工前面と完成面だけを比較すると、仮設切土と復旧盛土が相殺され、施工中に扱った土量が見えなくなります。
仮設盛土についても同じです。工事用道路、重機足場、作業ヤード、仮設進入路、仮置き場などをつくるために盛土を行い、施工後に撤去する場合があります。施工前と完成後の地形が同じであれば正味の盛土量はゼロですが、施工中には盛土材の搬入、敷均し、転圧、撤去、搬出などが発生しています。
したがって、仮設法面を含む現場では、完成形をつくる本体土工と、施工途中だけ必要となる仮設土工を分離する必要があります。さらに、完成形の正味土量と、施工中に実際に扱った延べ土量も区別しなければなりません。
正味土量は、施工前と完成後を比較したときに、最終的に増加または減少した土の体積です。延べ取扱土量は、各施工段階で掘削または盛土した体積を合計したものです。運搬土量は、土を移動させた回数や経路に対応する体積であり、同じ土を一度仮置きして再利用すれば、複数回の運搬として計上される場合があります。
これらの数値は目的が異なるため、どれか一つだけが正しいわけではありません。出来高確認、施工計画、原価管理、残土処分計画、運搬計画など、何に使用する集計なのかによって必要な数値が変わります。
また、契約数量や出来高数量としてどの範囲を認めるかは、設計図書、数量算出条件、特記仕様、施工条件、協議内容などによって異なります。仮設法面の掘削量が独立した数量として扱われるとは限らないため、計算結果をそのまま契約数量と判断せず、適用条件を確認することが必要です。
手順1 集計目的と土量区分を決める
最初に行うのは、何のために土量を集計するのかを明確にすることです。集計目的が定まっていない状態で計算を始めると、本体土量、仮設土量、運搬土量が混在し、後から数値を説明できなくなります。
完成形に必要な正味の切土・盛土を把握する場合は、施工前現況面と完成計画面を比較します。この計算では、完成後に残らない仮設法面の掘削や埋戻しは原則として表れません。
施工中に実際に扱った土量を把握する場合は、施工段階ごとの地形面を比較し、各段階で生じた切土と盛土を集計します。仮設法面の掘削、仮設道路の盛土、仮置き土の形成、仮設盛土の撤去、構造物周辺の埋戻しなどを個別に把握できます。
運搬計画や原価管理を目的とする場合は、土の移動元と移動先も記録します。仮設法面から掘削した土を、そのまま隣接する埋戻し箇所へ移動する場合と、離れた仮置き場へ一度運んでから再度埋戻し箇所へ運ぶ場合では、運搬工程が異なります。
土量区分は、少なくとも本体切土、本体盛土、仮設切土、仮設盛土、仮設盛土撤去、復旧盛土に分けると整理しやすくなります。
本体切土は、完成形を形成するために恒久的に取り除かれる土です。施工前地盤面から完成法面、完成床付け面、完成道路面などまでの掘削が該当します。
本体盛土は、完成形の一部として残る盛土です。完成道路、造成地盤、堤体、完成法面などを形成する盛土が該当します。
仮設切土は、施工のために一時的に必要となる追加掘削です。構造物施工用の作業空間を確保するための掘削、仮設進入路を設けるための掘削、完成法面より外側に設ける仮設法面などが該当します。
仮設盛土は、施工途中だけ存在する盛土です。工事用道路、重機足場、作業ヤード、仮設の土留め背面、施工中の仮置き場などが該当します。
仮設盛土撤去は、施工中に設置した仮設盛土を取り除く工程です。仮設盛土を造成した時点では盛土として計上し、撤去した時点では切土または撤去土量として別に記録します。
復旧盛土は、仮設切土によって掘削した部分を、完成地形に合わせて埋め戻す土量です。完成形の一部として残るため、形状上は盛土ですが、施工目的を明確にするため、本体盛土と区別して管理することがあります。
土量区分を決める際は、体積の状態も明確にします。切土の計算値は通常、掘削前の地形に基づく地山状態の幾何学的な体積です。運搬時の土は掘削によってほぐれ、盛土後は締固められます。同じ土でも状態によって体積が変化する可能性があります。
地山状態、ほぐした状態、締固め後の状態を混同すると、切土量と盛土量の収支が一致しない原因になります。体積変化を換算する場合は、土質、含水状態、施工方法、試験結果、工事で定められた条件などを確認します。一般的な係数を無条件に当てはめるのではなく、採用根拠を残すことが必要です。
計算範囲も先に決めます。工区全体を一括して計算するのか、仮設法面ごとに分割するのか、構造物単位で集計するのかによって、境界の設定方法が変わります。施工管理に利用する場合は、工程や土の移動を説明できる単位で分けると確認しやすくなります。
さらに、基準となる座標系、高さ基準、計算単位、端数処理、使用する地形面、基準日を統一します。施工前、一次掘削完了時、仮設法面完成時、構造物施工前、埋戻し前、完成時など、どの時点を一つの施工段階として扱うかを定めます。
測量を行った日付だけで区切るのではなく、形状が大きく変化する施工上の節目で区切ることが重要です。仮設法面が完成してからすぐに次の掘削へ進む現場では、計測のタイミングを工程表へ組み込んでおかなければ、必要な地形面を取得できない可能性があります。
手順2 施工段階ごとの地形面を準備する
仮設法面の体積を分離するためには、施工前面と完成面に加えて、仮設法面が存在している施工途中の地形面を準備します。最低限必要となる地形面は、現場の工程によって異なります。
代表的な構成は、施工前現況面、仮設掘削完了面、構造物施工後または埋戻し前の面、完成地盤面です。仮設盛土がある場合は、仮設盛土の施工前面、仮設盛土完成面、撤去後地盤面も用意します。
段階的に掘削する現場では、一次掘削面、二次掘削面、床付け面を分けます。仮設道路の位置が途中で変更される場合は、それぞれの完成時と撤去時の地形面を記録します。仮置き土を集計対象に含める場合は、仮置き前、仮置き完了時、搬出後の状態も必要です。
各地形面は、同じ座標系と高さ基準で作成します。段階ごとの地形面に水平または高さのずれがあると、実際には地形が変化していない範囲にも切土・盛土が発生します。広い面積では、わずかな高さのずれでも大きな体積差になるため、既知点や現場基準点で整合性を確認します。
たとえば、面積が1万平方メートルある範囲で、地形面全体に平均2センチメートルの高さ差があると、単純計算では約200立方メートルの体積差になります。この差が施工によるものか、測量やデータ処理によるものかを判断できなければ、正しい土量集計はできません。
地形面の対象範囲もそろえる必要があります。施工前現況面は工区全体を計測しているものの、施工途中面は仮設法面周辺だけを計測している場合があります。この状態で面同士を直接比較すると、片方にしか地形面が存在しない範囲で、意図しない切土・盛土が計算されることがあります。
対象範囲が異なる場合は、両方の地形面が存在する共通範囲だけを計算する方法があります。また、施工が行われていない範囲に前段階の地形面を引き継ぐ方法や、設計面によって補完する方法もあります。どの方法を採用する場合でも、補完した範囲と実測した範囲を区別し、処理内容を記録します。
点群などの計測データから地形面を作成する場合は、地表以外の点を適切に処理します。施工機械、車両、資材、仮設設備、作業員、植生などが含まれていると、地盤の一部として面が形成され、体積計算に影響することがあります。
仮置き土については、計算目的に応じて扱いを統一します。地盤面だけを比較したい場合は仮置き土を除外します。現場内に存在する土の総量や仮置き土量を確認する場合は、仮置き土を独立した対象として残します。ある段階では仮置き土を残し、別の段階では除外すると、意図しない切土や盛土として計算されるため注意が必要です。
法面では、法肩、法尻、小段、排水溝などの形状変化を地形面に反映させます。法肩や法尻の点が不足していると、地形面作成時に斜面がなだらかに補間され、本来の断面形状と異なる場合があります。
仮設法面と完成法面の位置が近い場合は、わずかな形状の違いが仮設切土量の計算に影響します。斜面の途中だけを密に計測しても、法肩と法尻が正確でなければ、立体形状を適切に再現できません。
構造物が施工された後の地形面についても処理条件を決めます。基礎、擁壁、函渠、地下構造物などを地盤面として扱うと、土ではない部分が盛土または切土として計算されることがあります。構造物部分を計算範囲から除外するのか、設計上の土工面を別に作成するのかを決めます。
地形面には、計測日時、施工段階、計測範囲、使用した基準点、座標系、高さ基準、処理条件、作成者、データの版などの情報を付けます。「現況面」や「途中面」といった名称だけでは、後から状態を判断できません。
「施工前現況面」「一次仮設掘削完了面」「構造物施工直前面」「仮設道路撤去前面」「最終埋戻し完了面」のように、施工状態が分かる名称にすると、比較する面を取り違えにくくなります。
地形面の状態は施工日報や現場写真とも照合します。掘削完了面として保存されていても、実際には一部の埋戻しが始まっている可能性があります。測量日時だけで判断せず、その時点でどの作業まで完了していたかを確認することが重要です。
手順3 仮設法面と本体法面の範囲を区分する
地形面を準備したら、仮設法面と完成形に残る本体法面の範囲を区分します。仮設と本体の境界は、平面上の線だけでなく、高さ方向を含めた立体的な領域として考える必要があります。
最初に、施工前現況面、仮設掘削面、完成計画面を重ねて確認します。仮設掘削面のうち、完成計画面でも掘削された状態のまま残る部分は、本体切土に相当します。仮設掘削面まで一度掘り下げたものの、完成時には埋め戻される部分は、仮設切土に相当します。
たとえば、施工前の地山を掘削して急な仮設法面を形成し、構造物完成後にその前面を盛り戻して緩い完成法面へ仕上げる場合があります。このケースでは、同じ平面範囲の中に、本体切土、仮設切土、復旧盛土が上下方向に重なります。
平面図だけを見ると一つの法面範囲に見えますが、施工前面から完成面まで恒久的に取り除かれる立体部分が本体切土です。完成面よりも深く、または外側まで掘削し、後から土で埋め戻される立体部分が仮設切土です。その埋戻し部分は復旧盛土として集計します。
仮設盛土の場合も、完成面との比較によって区分します。仮設道路や作業ヤードとして一時的に盛った土のうち、完成時にも残る部分は本体盛土に移行する場合があります。完成前に撤去される部分や、完成面より高く盛られた部分は仮設盛土です。
区分境界には、完成法肩、完成法尻、仮設法肩、仮設法尻、構造物外形、掘削底面、施工ヤード外周、仮設道路外周などを使用します。設計図面上の施工範囲だけでなく、実際に計測した地形変化も確認します。
設計上は一定位置に仮設法面を設ける計画であっても、現場条件によって法肩や法尻の位置が変わることがあります。実施工量を把握する場合は、設計形状だけで判断せず、実測地形面と施工記録を組み合わせます。
本体と仮設の領域を分ける方法として、計算範囲を平面的に分割する方法があります。仮設法面が本体土工の外側に独立している場合は、境界線で範囲を切り分け、それぞれの体積を計算できます。
一方、同じ平面範囲で本体切土と仮設切土が上下に重なる場合は、平面分割だけでは対応できません。この場合は、施工前現況面、仮設掘削面、完成計画面によって形成される立体領域を分けます。
施工前現況面から仮設掘削面までの全掘削量を算出し、その中から施工前現況面と完成計画面の差に相当する本体切土量を分離する考え方があります。単純化すると、仮設切土量は全掘削量から本体切土量を差し引いて求められます。
ただし、切土と盛土が同じ範囲内で混在する場合や、比較範囲が異なる場合は、体積値を単純に引き算するだけでは正しく分離できないことがあります。可能であれば、同じ境界、同じ計算条件を使い、立体領域ごとに直接計算します。
仮設法面の一部が完成法面としてそのまま利用される場合は、仮設法面全体を仮設切土にしないよう注意します。最終的に残る部分は本体切土、後から形状を変更する部分だけを仮設切土とします。
完成法面を先に施工した後、構造物や排水施設の追加施工によって一部を再掘削する場合もあります。この再掘削は完成形の正味切土には現れにくいため、施工段階間の追加切土として記録します。
法面の小段、排水溝、重機進入路、構造物端部など、形状が複雑な箇所は領域を分けて計算すると確認しやすくなります。ただし、細かく分割しすぎると集計が煩雑になるため、施工方法や土の移動を説明できる単位で区分します。
各領域には識別番号を付け、本体切土、仮設切土、仮設盛土、復旧盛土などの属性を設定します。対象となる施工段階や比較する地形面も関連付けておけば、計算結果に疑問が生じたときに元の範囲まで追跡できます。
手順4 施工段階間の切土・盛土体積を計算する
範囲の区分が終わったら、施工段階間の地形面を比較して切土・盛土体積を計算します。前段階の地形面より次段階の地形面が低くなった部分を切土、高くなった部分を盛土として扱うのが基本です。
施工前現況面と仮設掘削完了面を比較すると、初期掘削で生じた全切土量が求められます。この中には、本体切土と仮設切土の両方が含まれる可能性があります。
仮設掘削完了面と構造物施工前面を比較すると、追加掘削や局所的な埋戻しが分かります。構造物施工後面と完成地盤面を比較すると、仮設法面の復旧盛土、構造物周辺の埋戻し、完成法面の整形に伴う切土・盛土などを把握できます。
仮設盛土では、施工前面と仮設盛土完成面を比較して仮設盛土量を求めます。仮設盛土完成面と撤去後面を比較すると、撤去土量を求められます。撤去後に本体盛土を施工する場合は、さらに撤去後面と完成面を比較します。
体積計算には、断面法、格子を用いる方法、三角形網による地形面比較などがあります。どの方法を採用する場合も、計算範囲、地形面の作成条件、端数処理などを統一することが重要です。
断面法では、路線方向や構造物の基準方向に断面を設定し、各断面の切土・盛土面積から区間体積を求めます。平均断面法では、前後の断面積の平均値に断面間距離を掛けて区間体積を算出します。
仮設法面の形状が断面間で大きく変わる場合は、断面間隔を細かくします。仮設道路との接続部、法面勾配の変化点、小段の開始位置や終了位置では、断面の追加が必要になることがあります。
格子を用いる方法では、計算範囲を一定の大きさに分割し、各格子内の高さ差から体積を求めます。格子が大きすぎると、法肩、法尻、小段、排水溝などが平均化され、形状を十分に反映できない場合があります。
格子を細かくすれば必ず正確になるわけではありません。元となる計測点が少ない場合、細かな格子の高さは補間によって作られるため、見かけ上の細かさだけが増えることがあります。地形の複雑さ、計測点密度、必要な精度に応じて設定します。
三角形網による地形面比較では、不規則に配置された点から地形面を形成し、二つの面の差分体積を求めます。法肩や法尻などの変化線を反映しやすい一方で、外周境界、不要点の除去、穴埋め、三角形の形成方法などによって結果が変わることがあります。
どの計算方法でも、切土量と盛土量を別々に保存します。切土量から盛土量を差し引いた差引土量だけを残すと、同じ計算範囲内で掘削と埋戻しが混在している場合に、実際の作業量を確認できません。
たとえば、ある施工段階で300立方メートルを掘削し、別の場所に100立方メートルを盛土した場合、差引土量は200立方メートルです。しかし、実際に扱った延べ土量は切土300立方メートルと盛土100立方メートルであり、差引値だけでは施工量を表せません。
段階間の計算では、比較範囲の外周を確認します。前段階と次段階で計測範囲が異なる場合は、共通範囲だけを使用するのか、地形面を補完するのかを決めます。処理方法が段階ごとに異なると、合計値を比較できません。
地形面に小さな凹凸や計測上のばらつきがあると、施工していない範囲にも微小な切土・盛土が多数発生する場合があります。高さ差が小さい部分を一定の条件で除外する方法もありますが、一律に除外すると実際の薄層施工まで消してしまう可能性があります。
使用する計測方法の特性、地表面の状態、対象面積、施工層厚などを考慮し、除外条件を設定する場合は根拠を記録します。また、除外前後の体積を比較し、結果への影響を確認します。
施工前現況面と完成面の比較も、段階別計算とは別に実施します。施工前後の正味切土・盛土と、段階別に計算した切土・盛土の合計を比較すれば、仮設土工や再取扱土量の大きさを把握できます。
たとえば、施工前から完成までの正味切土が1,000立方メートルであっても、施工途中に完成面より200立方メートル多く掘削し、その部分を後から埋め戻した場合があります。この場合、段階別の切土合計は1,200立方メートル、復旧盛土は200立方メートルとなり、正味変化は1,000立方メートルになります。
この関係を確認することで、完成形の土量と施工中の取扱土量を区別できます。ただし、切土量と盛土量の体積状態が異なる場合は、そのまま差し引いても収支が一致しないため、必要に応じて体積状態をそろえます。
手順5 本体土工と仮設土工を集計表で分離する
最後に、段階間で計算した切土・盛土を、本体土工と仮設土工に分類して集計します。集計表では、単に切土合計と盛土合計を示すだけでなく、それぞれの数値が何を意味するかを明確にします。
本体切土には、完成形を形成するために恒久的に取り除かれる土を集計します。本体盛土には、完成地盤として残る盛土を集計します。この二つを施工前現況面と完成計画面の比較結果と照合します。
仮設切土には、完成形よりも余分に掘削し、後から埋め戻す範囲を集計します。仮設盛土には、工事用道路、作業ヤード、重機足場など、完成前に撤去する盛土を集計します。
仮設法面を埋め戻す土量は、復旧盛土として記録します。復旧盛土が完成法面の一部となる場合でも、仮設切土への対応関係を確認するため、本体盛土とは別欄で管理すると分かりやすくなります。
仮設盛土を撤去した場合は、仮設盛土造成量と撤去量の両方を記録します。造成量と撤去量を相殺してゼロにすると、実際に行った盛土や撤去作業が集計から消えてしまいます。
集計項目には、工区、領域番号、施工段階、比較前の地形面、比較後の地形面、土工区分、切土量、盛土量、体積状態、土の移動元、移動先などを含めると、計算結果を追跡しやすくなります。
現場内で土を流用する場合は、切土箇所と盛土箇所の対応を記録します。仮設切土をそのまま復旧盛土に使用したのか、本体盛土へ使用したのか、一度仮置きしてから使用したのかによって、運搬工程が変わります。
場外搬出する土、場外から搬入する土、転用できない土、表土、改良対象土なども必要に応じて分けます。切土量が盛土量を上回っていても、すべての切土を盛土へ流用できるとは限りません。土質、含水状態、粒度、施工条件などによって使用先が制限される場合があります。
集計では、正味土量、延べ取扱土量、運搬土量を別に扱います。正味土量は施工前と完成後の地形差です。延べ取扱土量は、施工段階ごとの切土と盛土を合計した作業量です。運搬土量は、土の移動回数や経路を考慮した数量です。
仮設法面から掘削した土を仮置き場へ運び、後日同じ土を復旧盛土へ使用する場合を考えます。地形計算上は、仮設切土と復旧盛土が計上されます。運搬管理上は、仮設法面から仮置き場への移動と、仮置き場から復旧箇所への移動が発生します。
このとき、仮設切土、復旧盛土、2回分の運搬量は、すべて同じ土に関係する数値ですが、目的が異なります。これらを一つの合計欄に入れると二重計上に見えるため、分類を明確にします。
集計後は、施工前現況面と完成面の差分に基づく正味土量と、段階別土量の収支を確認します。同じ計算範囲、同じ体積状態であれば、段階別切土合計から段階別盛土合計を差し引いた値は、施工前後の正味変化とおおむね整合することが期待されます。
大きな差がある場合は、未計測の施工期間、計算範囲の変更、仮置き土の扱い、場外搬入や搬出、構造物体積の混入、地形面の補完処理などを確認します。差を無理に一致させるのではなく、原因を分類して説明できる状態にします。
契約数量や出来高数量として提出する場合は、仮設土工の扱いが設計図書や協議条件に合っているかを確認します。現場で実際に発生した取扱土量と、契約上認められる数量が同じとは限りません。施工管理用の集計と契約数量用の集計を分けることも必要です。
仮設法面を含む土量収支の考え方
仮設法面を含む土量収支では、切土量と盛土量を単純に一致させることだけを目的にしないことが重要です。切土と盛土は、計測時の状態や土質条件によって体積が異なる場合があります。
地形面比較による切土量は、掘削前の地山形状に基づいて計算されます。掘削した土はほぐれて体積が増加する場合があり、運搬後に締め固めると体積が減少する場合があります。そのため、地山切土1立方メートルが、そのまま締固め盛土1立方メートルになるとは限りません。
土量収支を確認する際は、どの状態の体積に統一するかを決めます。地山状態にそろえるのか、運搬状態にそろえるのか、締固め後の状態にそろえるのかによって換算方法が変わります。
仮設法面の土を復旧盛土に使用する場合も、掘削した地山体積と完成後の盛土体積が一致しない可能性があります。また、掘削時に不適切な土を除去した場合や、降雨によって含水状態が変化した場合、全量を復旧に使用できないことがあります。
表土や有機物を含む土は、構造物周辺や路体などの盛土へ使用できない場合があります。岩塊や高含水比の土も、用途によっては別処理が必要です。土量計算上は切土として算出されても、流用可能量とは一致しません。
土量収支には、切土発生量、現場内流用量、仮置き量、場外搬出量、場外搬入量、使用不可土量などを対応させます。施工中のある時点では仮置き場に土が残るため、時点ごとの在庫量も確認すると、運搬記録との照合がしやすくなります。
仮置き土の体積を地形計測で求める場合は、仮置き前の基準面と仮置き後の表面を比較します。仮置き場の地盤自体が変形した場合や、既存の仮置き土が残っている場合は、基準面の設定に注意が必要です。
同じ土を複数回扱う場合、延べ取扱土量は正味土量より大きくなります。これは誤計算ではなく、仮設工程による再取扱が発生しているためです。集計結果には、正味土量と延べ取扱土量の定義を明記します。
計算誤差や二重計上を防ぐ確認事項
仮設法面の土量計算で起こりやすい問題は、施工前面と完成面だけで全施工量を説明しようとすることです。この比較では、途中で掘削して埋め戻した部分が相殺されるため、仮設土工を把握できません。
反対に、施工段階ごとの切土と盛土をすべて完成数量として加算すると、仮設土工や再取扱土量まで本体土工に含まれます。本体数量、仮設数量、取扱数量を分けることが必要です。
施工段階の計測漏れも大きな問題です。仮設法面を掘削した後、埋戻しが進んでから初めて計測した場合、最大掘削時の形状を正確に取得できません。設計断面や施工記録から推定する方法はありますが、実測面に比べて不確実性が高くなります。
地形面の外周が一致していない場合は、範囲端部に意図しない体積が発生します。面の存在しない範囲を自動的に補間すると、実際には計測していない斜面や平面が形成されることがあります。
法肩や法尻が正しく表現されているかも確認します。法肩付近に植生や資材があり、地表点を取得できていない場合、地形面が実際よりも丸く形成されることがあります。仮設法面と完成法面の差が小さい現場では、この影響が仮設切土量に表れます。
構造物の混入にも注意します。構造物上面を地盤面として比較すると、構造物体積が盛土として計算される場合があります。構造物の空間を土量から控除する必要がある場合は、対象範囲や控除条件を明確にします。
仮置き土の扱いが段階ごとに異なると、収支が合わなくなります。仮置き土を地形として含めるのか、地盤面から除外するのかを統一します。仮置き土量を別途計算する場合は、地盤面と仮置き土表面を別データとして管理します。
測量誤差や表面の凹凸による微小な切土・盛土も確認します。施工していない場所に広く薄い切土や盛土が発生している場合は、地形面全体の高さずれ、点群処理条件、植生の除去状態などを点検します。
段階別の地形面を比較するときは、計算の向きも統一します。前段階から後段階への変化として計算する場合と、後段階から前段階へ逆向きに計算する場合では、切土と盛土の符号が逆になります。地形面の選択順序を記録します。
端数処理は最終集計時に行うのが基本です。区分ごとの計算値を早い段階で大きく丸めると、合計値に差が生じます。元の計算値を保持し、表示上の桁数と集計に使用する桁数を分けます。
計算結果は、平面表示だけでなく断面でも確認します。仮設法面と完成法面の関係、掘削底面、埋戻し範囲などを断面で見ると、本体と仮設の分類ミスを発見しやすくなります。
代表断面に加えて、法面勾配が変化する場所、仮設道路との接続部、構造物の端部、小段の始点と終点なども確認します。地形が複雑な場所ほど、境界の重複や未集計が起こりやすくなります。
面積と平均厚さによる概算照査も有効です。仮設切土範囲の平面面積に、おおよその平均掘削厚を掛けて概算体積を求め、詳細計算と大きく離れていないかを確認します。概算は正式な計算の代わりではありませんが、桁や範囲の誤りを発見する手掛かりになります。
施工日報、運搬記録、重機稼働記録、現場写真などとの照合も行います。ただし、運搬記録の体積と地形面比較の体積は、計測状態が異なるため完全には一致しない場合があります。差が生じたときは、体積状態や計測方法を確認します。
現場計測と施工記録を連携する方法
仮設法面は、次の施工段階へ進むと形状が失われます。そのため、土量計算に必要な状態を、形状が残っている時点で計測する必要があります。
すべての作業後に計測するのではなく、地形が大きく変化する節目を選びます。仮設掘削の完了時、構造物施工によって法面が見えなくなる直前、仮設盛土の完成時、仮設盛土の撤去前、埋戻し開始前、最終整形後などが代表的な計測時点です。
工程表に計測予定を組み込み、次工程へ進む条件として必要な計測が完了しているかを確認すると、データ取得漏れを防ぎやすくなります。現場の進捗が変わった場合は、計測予定も更新します。
計測時には、対象範囲の全体を取得するだけでなく、法肩、法尻、小段、掘削底面、構造物との接続部などの形状変化点を意識します。仮設法面の途中だけを計測しても、上下端が不明確では正しい立体形状を作れません。
計測範囲の外周には、後から識別できる基準を設けます。計測時点ごとに範囲が変わる場合は、共通して取得する範囲を決めておくと比較しやすくなります。
施工記録には、測量日時だけでなく、その時点の施工状態を記載します。どの範囲の掘削が完了していたか、埋戻しが始まっていたか、仮置き土が存在していたか、構造物や資材が地表を覆っていたかなどを残します。
現場写真は、地形面の状態を確認する補助資料になります。写真だけで体積を求めるのではなく、計測データがどの施工状態を表しているかを判断するために使用します。
データの名称と版管理も重要です。地形面を修正した場合は、修正前のデータを上書きせず、修正理由と更新日を残します。不要点の除去や境界修正によって体積が変わった場合、どの版を正式値として採用したかを追跡できるようにします。
計測担当者と土量計算担当者が異なる場合は、計測対象と計算目的を事前に共有します。土量計算担当者が必要とする法肩や法尻が取得されていなければ、後から補うことが難しくなります。
現場で位置情報や三次元点群を取得し、施工段階別に保存できる環境を整えると、仮設法面が失われる前に記録しやすくなります。取得したデータを共有し、計測範囲や欠測部分を早期に確認すれば、必要に応じて追加計測を行えます。
LRTK Phoneを活用して現場の位置や形状を記録し、施工段階ごとのデータを整理すれば、仮設法面の形成時、埋戻し前、完成時の比較に利用しやすくなります。ただし、計測しただけで本体土工と仮設土工が自動的に分離されるわけではありません。
計測時点、対象範囲、座標基準、地形面の作成条件、仮設と本体の境界を適切に設定することが前提です。計測データ、設計面、施工日報、現場写真を組み合わせ、計算過程を説明できる状態にします。
仮設法面の土量計算でよくある疑問
仮設法面を掘削して同じ量を埋め戻した場合、土量をゼロとしてよいのかという疑問があります。完成形の正味変化だけを確認する目的であれば、結果として相殺される場合があります。しかし、施工中には掘削と埋戻しの両方が発生しているため、取扱土量や施工量としては別々に記録します。
仮設切土と復旧盛土の数値が一致しない場合、直ちに計算誤りとは限りません。土の体積状態、掘削範囲と埋戻し範囲の違い、構造物の設置、場外搬出、場外搬入、使用不可土の発生などによって差が生じます。
仮設法面の一部を完成法面として使用する場合は、そのまま残る部分を本体切土として扱います。後から埋め戻す部分だけを仮設切土とします。仮設法面という名称だけで全体を仮設数量に分類しないことが重要です。
施工途中の測量データがない場合は、設計断面、施工計画図、出来形記録、現場写真などを用いて推定する方法があります。ただし、実施工形状を直接計測したものではないため、推定条件と不確実性を明記します。
仮設盛土を撤去した後、同じ場所に本体盛土を施工した場合は、仮設盛土の造成、仮設盛土の撤去、本体盛土の施工をそれぞれ分けます。最終地形だけを比較すると、途中の仮設盛土と撤去は表れません。
切土量と盛土量の差が残土量になるとは限りません。切土と盛土の体積状態が異なる場合や、流用できない土が含まれる場合、単純な差引きでは残土量を求められません。土質区分と体積換算条件を確認します。
仮設法面の体積を設計面で計算するか、実測面で計算するかは、集計目的によって異なります。施工計画や設計数量では設計面を使用し、実施工量や出来形確認では実測面を使用することがあります。契約数量としての扱いは、工事条件や協議内容を確認します。
まとめ
仮設法面を含む切土・盛土体積を正しく集計するには、施工前と完成後の地形面だけでなく、施工途中の地形面を時系列で管理することが重要です。
最初に、完成形の正味土量、施工中の延べ取扱土量、運搬土量など、集計目的を明確にします。そのうえで、本体切土、本体盛土、仮設切土、仮設盛土、仮設盛土撤去、復旧盛土などの区分を定めます。
次に、施工前現況面、仮設掘削完了面、仮設盛土完成面、埋戻し前面、完成地盤面などを準備します。各地形面は、座標系、高さ基準、計測範囲、地形面作成条件をそろえて比較します。
仮設法面と本体法面の区分では、平面範囲だけでなく、高さ方向を含む立体領域を確認します。完成時にも残る掘削部分は本体切土、完成面より余分に掘削して後から埋め戻す部分は仮設切土として分離します。
施工段階間の体積計算では、切土と盛土を別々に保存します。差引値だけでは、仮設掘削、埋戻し、仮設盛土の造成や撤去など、実際の施工量を把握できません。
最後に、本体土工と仮設土工を集計表で分離し、土の移動元、移動先、体積状態、施工段階を対応させます。正味土量、延べ取扱土量、運搬土量は目的が異なるため、別々に管理することが大切です。
仮設法面は施工後に失われるため、必要な時点で計測しなければ実際の形状を確認できません。工程に合わせて地形を記録し、施工日報や現場写真と関連付けることで、集計漏れや二重計上を防ぎやすくなります。
現場で仮設法面の形状を取得し、施工段階ごとの地形データを蓄積する方法を検討する際は、LRTK Phoneによる三次元計測と土量管理への活用も確認してみてください。