不適合土を除く土量収支が必要な理由
切土・盛土の体積計算では、現況地盤と計画地盤の高低差を基に切土量と盛土量を求めます。しかし、切土として発生する土の全量を、そのまま盛土材料として利用できるとは限りません。切土量と盛土量が数値上で一致していても、土質や含水状態、異物の混入、使用部位の要求品質などが合わなければ、実際の施工では借土と残土搬出が同時に発生します。
例えば、総切土量が1万立方メートル、総盛土量も1万立方メートルであれば、単純な差引計算では収支がゼロになります。ところが、切土のうち2000立方メートルが表土や高含水土などで流用できず、残る8000立方メートルしか盛土に使えない場合、2000立方メートル相当の盛土材料が不足します。同時に、流用できない2000立方メートルについては、仮置き、改良、場外搬出などの対応が必要です。
この状態を総量差だけで管理すると、「切土と盛土は均衡しているはずなのに借土が必要になる」「残土処分場の容量が足りない」「搬出車両の手配が工程に間に合わない」といった問題が起こりやすくなります。正確な土量収支を作るには、総切土量から不適合土を除き、盛土に利用できる数量だけを抽出しなければなりません。
ただし、不適合土という言葉を、すべての用途に利用できない土という意味で一律に扱うのも適切ではありません。上部の重要な盛土には使えなくても、下部盛土や緑地部には利用できる場合があります。含水状態が悪く直接流用できない土でも、乾燥や混合、選別などによって使用可能になることがあります。
そのため、実務では発生土を「適合」と「不適合」の二つだけに分けるのではなく、直接流用できる土、使用部位を限定すれば流用できる土、処理後に流用できる土、場内では流用できない土に分けて管理することが重要です。本記事で解説する7つの基準を用いることで、切土量のうち盛土へ配分できる数量と、借土や処分が必要になる数量を整理しやすくなります。
基準1 発生場所と地層ごとに土量を区分する
最初の基準は、切土が発生する場所と地層ごとに数量を分けることです。工事区域全体の切土量を一つの土量として扱うと、流用可能量を正確に算定できません。
同じ敷地内でも、地表付近には草木の根や腐植を含む表土があり、その下には粘性土、砂質土、礫質土、風化岩などが分布していることがあります。過去に造成された土地では、自然地盤の上に埋戻し土が存在し、その中にコンクリート片、木片、金属片などが混ざっている場合もあります。
切土深さが2メートルで、上部0.3メートルが表土、下部1.7メートルが盛土に利用できる土である場合、切土全体を一つの区分で計算すると判断を誤ります。上部と下部を分けて体積を算定し、表土は表土として、下層土は流用候補として管理する必要があります。
平面的にも同様です。盛土に適した砂質土が分布する区域と、高含水の粘性土が分布する区域が隣接している場合、それぞれの境界を設定して切土量を分割します。地質調査や試掘の結果、既存資料、現地の露頭、掘削時の観察記録などを組み合わせ、土質が変化すると想定される範囲を整理します。
ただし、限られた調査地点だけで地層境界を完全に確定することは困難です。事前段階では推定区分として設定し、施工中に実際の土質を確認しながら境界と数量を更新する方法が現実的です。
管理単位は、工区、測点、掘削ブロック、地層、施工日などから設定します。例えば、「第1工区の表土」「第1工区の下層砂質土」「第2工区の高含水粘性土」のように、発生場所と土質が分かる名称を付けます。
発生した土を仮置きする場合も、どの場所から発生した土か分かる状態を維持します。複数の地層から掘削した土を同じ仮置き山へ混ぜると、試験結果や流用判定との対応が取れなくなります。良質土に不適合土が混ざり、全量の品質が不明になることもあります。
土量収支の精度を高めるには、切土体積を求める段階から地層別の数量を意識することが重要です。総切土量を算出した後で一律の割合を掛けて不適合土を推定するよりも、発生位置と深さを基に区分した方が、借土量や搬出量を現場の実態に近づけられます。
基準2 土質と粒度特性を盛土条件に照らして判定する
第二の基準は、土質と粒度特性です。発生土を盛土に使用できるかどうかは、土の名称だけではなく、粒の大きさ、粒度分布、細粒分の性状、締固めやすさ、排水性などを含めて判断します。
砂や礫を主体とする土は、条件が合えば施工しやすく、排水性を確保しやすい傾向があります。しかし、粒径が極端にそろっている場合や、大きな礫が過剰に含まれる場合には、空隙が生じやすくなったり、所定の仕上がり厚さで施工しにくくなったりします。
粘性土は、適切な含水状態で敷き均して締め固めれば利用できる場合があります。一方で、水分の変化によって施工性が大きく変わりやすく、降雨後に急激に扱いにくくなることもあります。粘性土だから直ちに不適合、砂質土だから必ず適合と判断するのではなく、施工条件と使用部位を含めて評価する必要があります。
岩塊や大きな礫を含む土も同様です。広い下部盛土には使用できても、構造物の近くや狭い埋戻し部では締固め機械が入りにくく、材料の最大寸法が施工の支障になる場合があります。大きな塊を破砕または除去すれば利用できるのか、その処理を現場内で行えるのかも確認します。
土質試験を実施している場合は、粒度、細粒分の性状、締固め特性などの結果を確認します。ただし、特定の試験値だけで一律に判定するのではなく、工事の設計図書、施工条件、盛土の用途に照らして評価します。要求される品質は工事や使用部位によって異なるためです。
土質区分は、体積換算にも影響します。地山状態の土を掘りほぐすと体積が増え、盛土として締め固めると体積が変わります。その変化の程度は、砂質土、粘性土、礫質土、岩などで同じではありません。複数の土質を一つの換算率で計算すると、流用可能な完成盛土量を過大または過小に見積もる可能性があります。
したがって、土質区分を設定するときは、流用判定だけでなく、運搬計画と締固め後の盛土体積まで一貫して追跡できる区分にします。切土計算では地山土量、搬出や仮置きではほぐし状態の数量、完成盛土では締固め後の数量を扱うため、同じ区分名称と管理番号を使用すると取り違えを防ぎやすくなります。
基準3 含水状態と施工性から直接流用の可否を判断する
第三の基準は、土の含水状態と施工性です。土質としては使用できる材料でも、水分が多すぎたり少なすぎたりすると、掘削後に直接盛土へ流用できないことがあります。
含水量が高い土は、運搬車両への積込みや荷下ろしが難しくなり、荷台への付着や道路への泥の持出しが増えます。盛土箇所では、敷均し機械や締固め機械の走行によって土がこね返され、わだちや局部的な沈下が生じる場合があります。所定の形状や締固め状態を安定して確保しにくくなるため、工程にも影響します。
一方、乾燥しすぎた土は、締固め時に散水が必要になることがあります。細かな土では粉じんが発生し、作業環境や周辺への配慮も必要です。乾燥状態だから必ず施工しやすいとは限りません。
ここで重要なのは、含水状態が不適切な土を直ちに処分対象としないことです。仮置きして乾燥を促す、排水を改善する、乾いた土と混合する、施工時期を調整するなどの対応によって利用可能になる場合があります。
そのため、土量収支では「恒久的に流用できない土」と「現在の状態では直接流用できない土」を分けます。高含水土をすべて流用可能量へ含めると、盛土施工時に材料が不足する可能性があります。反対に、処理によって使用できる土を全量処分対象にすると、借土量と処分量を過大に見積もります。
実務では、直接流用可能量、乾燥や含水調整後の流用予定量、改良を要する量、流用不可量に分けると管理しやすくなります。処理後の流用予定量については、仮置き期間、作業ヤード、排水条件、天候、施工順序を確認し、実行可能な数量だけを計上します。
含水状態は時期によっても変化します。事前調査を乾燥した季節に行っても、実際の掘削が降雨期であれば状態が異なる可能性があります。地下水や湧水の影響を受ける場所では、掘削後に想定以上の水分を含むこともあります。
設計段階では、調査時点の状態だけで断定せず、施工時期と排水条件を考慮します。施工中には、土の状態を継続的に確認し、直接流用できる数量を更新します。見た目だけで判断するのではなく、必要に応じて試験や試験施工の結果も利用します。
基準4 表土や有機物と異物の混入量を分ける
第四の基準は、表土、有機物、異物の混入状況です。地表付近の表土には植物の根、腐植、草木、種子などが含まれることがあり、一般の構造盛土へそのまま使用すると、将来的な体積減少や沈下の原因になる場合があります。
ただし、表土はすべて処分するものとは限りません。植栽地や法面緑化などの表層材料として再利用できる場合があります。そのため、表土は一般盛土材とは別の用途を持つ材料として区分し、必要量と保管量を管理します。
表土剥ぎの厚さを一律に設定すると、実際の分布との差が生じることがあります。区域によって表土の厚さや有機物の混入程度が異なるため、現地確認を行い、必要に応じて区分を細分化します。
掘削時に表土と下層土を混ぜてしまうと、本来は盛土に利用できた下層土まで有機物が混入し、流用しにくくなる可能性があります。施工計画では、表土を先行して剥ぎ取り、専用の仮置き場所に保管する方法を検討します。
既設構造物や過去の埋戻しがある場所では、コンクリート片、アスファルト片、木片、金属片、管材などの異物が含まれることがあります。異物の種類、量、大きさによって、選別後に土を利用できるかどうかが変わります。
少量の大きな異物を取り除けば使用できる土と、細かな異物が広い範囲に混入している土を同じ区分にしてはいけません。選別設備、作業スペース、処理速度、選別後の確認方法を踏まえ、実際に処理できる数量を算定します。
三次元地形の差分から切土体積を求める場合、地中に存在する既設基礎や舗装構成、構造物の体積が切土量に含まれることがあります。これらは発生土ではないため、必要に応じて構造物体積を分離します。地形差分で得た体積の全量を土として扱うと、流用可能量と処分量の両方に誤差が生じます。
選別を行った場合は、選別前の土量、除去した異物量、選別後に流用可能となった土量を記録します。体積だけで完全に一致しない場合もあるため、計測時点と数量の状態を明確にします。
基準5 環境上の確認が必要な土を一般土と混ぜない
第五の基準は、環境上の安全性と管理区分です。土の見た目や一般的な土質だけでは、流用や搬出の可否を判断できない場合があります。
過去に工場、作業場、資材置場、燃料を扱う施設などとして利用されていた土地では、土地利用履歴や周辺状況を確認します。掘削時に異臭、変色、油膜、不自然な埋設物などが見られた場合は、通常の発生土と混ぜず、区画して管理することが重要です。
確認が必要な土を一般土と混合すると、もともと問題のなかった土まで判定待ちとなり、流用や搬出が難しくなる可能性があります。疑いのある区域では、掘削範囲、運搬車両、仮置き場所を分け、発生場所と数量を記録します。
環境上の判定に必要な調査や対応は、土地の状況、工事内容、搬出先の条件などによって異なります。外観だけで安全または不適合と断定せず、必要な確認を行ったうえで取り扱いを決めます。
土量収支では、確認が完了していない土を「判定待ち土」として分離する方法が有効です。判定前から流用可能量に含めると、後から利用できないことが分かった際に借土量が増えます。反対に、最初から全量処分として確定すると、利用可能と判定された場合に計画が過大になります。
判定待ち土は、直接流用可能量にも確定処分量にも含めず、独立した数量として管理します。確認後に、流用可能、条件付き流用、場外搬出などの区分へ振り替えます。
場外へ搬出する場合は、搬出先の受入条件も確認します。現場内で不要な土であっても、すべて同じ条件で受け入れられるとは限りません。土質、含水状態、異物の有無、搬入方法、受入可能な時期などによって搬出計画が変わります。
搬出先が未確定の段階では、処分量だけでなく、仮置き容量と保管期間も検討します。不適合土の発生量を少なく見積もると、仮置き場所が不足し、良質土との混在や施工動線の阻害につながるため注意が必要です。
基準6 盛土の使用部位ごとに要求品質を照合する
第六の基準は、盛土の使用部位と要求品質の照合です。土が流用できるかどうかは、その土の性質だけでなく、どこに使用するかによって決まります。
造成地の一般盛土、道路の上部と下部、構造物周辺の埋戻し、擁壁背面、緑地、将来構造物が設置される範囲などでは、材料に求められる条件が異なります。沈下を抑えたい部位、排水性を確保したい部位、狭い場所で締め固める部位では、利用できる土が限定される場合があります。
例えば、大きな礫を含む土は広い下部盛土には利用できても、構造物に近い狭い場所では敷均しや締固めが難しいことがあります。粘性の強い土は一般盛土に利用できても、排水性を重視する部位には適さない場合があります。
そのため、盛土必要量を一つの合計値だけで管理せず、使用部位ごとに分けます。総盛土量が1万立方メートルであっても、上部盛土3000立方メートル、下部盛土5000立方メートル、構造物周辺2000立方メートルのように分け、それぞれの材料条件を整理します。
切土側も同じ単位で対応させます。上部盛土へ使用できる土、下部盛土に限定して使える土、構造物周辺には使えない土などに分類し、品質条件が厳しい部位から割り当てます。
総切土量と総盛土量が一致していても、上部盛土へ利用できる土が不足すれば、その不足分には借土が必要です。同時に、下部盛土にしか使用できない土が余れば、その数量は残土または別用途への流用候補になります。
つまり、借土と残土が同時に発生しても、必ずしも収支計算の誤りではありません。土質と使用部位の不一致によって起こる合理的な結果です。
施工順序も考慮します。後半の切土工区から良質土が発生する予定でも、上部盛土を前半に施工する工程であれば、時間的には材料が不足します。後から発生する土を待てない場合、借土の搬入または工程変更が必要です。
反対に、早期に発生した良質土を後工程で使用する場合は、仮置き場を確保し、他の土との混合や含水状態の悪化を防ぎます。最終収支だけでなく、施工時期ごとの収支を確認することが重要です。
基準7 改良後に使える土と流用できない土を分ける
第七の基準は、処理や改良によって利用できる土と、場内では利用できない土を分けることです。
掘削直後には使用できない土でも、乾燥、排水、選別、粒度調整、他の土との混合、所定の改良などを行うことで、盛土材料として利用できる場合があります。このような土をすべて処分対象とすると、借土量と残土搬出量の両方が過大になります。
一方、「処理すれば使える可能性がある」という理由だけで、全量を流用可能として計上するのも危険です。改良設備の能力、処理ヤード、作業期間、品質確認、天候、施工工程などの条件が整わなければ、必要な時期までに全量を使用できない可能性があります。
実務では、直接流用可能土、条件付き流用土、改良対象土、流用不可土の四つに分けると整理しやすくなります。
直接流用可能土は、掘削後に大きな処理を行わず、対象となる盛土へ利用できる土です。条件付き流用土は、乾燥、散水、簡単な選別、使用部位の限定などによって利用できる土です。
改良対象土は、所定の処理と品質確認を経て使用する土です。流用不可土は、場内の用途や工程では利用できず、場外搬出や別の処理が必要な土です。
総切土量は、これらの区分の合計と一致させます。区分ごとの数量を独立して管理することで、切土全量の行き先が不明になるのを防げます。
改良後の利用量を算定するときは、改良前の地山土量をそのまま完成盛土量として扱わないようにします。選別残さの発生、混合材料の追加、含水状態の変化、締固めによる体積変化などを考慮する必要があります。
また、試験で改良可能と確認されても、現場全体の土質が均一とは限りません。工区や深さによって土質が変わる場合は、代表試料だけで全量を評価せず、施工中の確認結果に応じて改良対象量と流用可能量を更新します。
計画初期では、改良対象土の全量を確定流用量として扱わず、処理能力と成功見込みを踏まえた数量にします。未確定分を別枠で管理しておけば、借土手配や残土処分計画を段階的に見直せます。
不適合土を除外した切土・盛土収支の計算手順
不適合土を反映した土量収支は、総切土量から流用不可量を引くだけでは完成しません。土質別、使用部位別、体積状態別、施工時期別に順序立てて計算します。
最初に、現況地盤と計画地盤から総切土量と総盛土量を求めます。横断面を用いる方法、一定範囲に分割する方法、三次元地形モデルの差分を用いる方法などから、工事規模と利用可能な測量成果に合う計算方法を選びます。
次に、切土量を工区、地層、土質ごとに分割します。表土、粘性土、砂質土、礫質土、岩、既設埋戻し土など、流用判定と施工管理に必要な単位を設定します。
その後、各区分を7つの基準で評価し、直接流用、条件付き流用、改良対象、流用不可に分けます。判定が完了していない土は、確定数量へ含めず、判定待ちとして管理します。
盛土側は、上部、下部、構造物周辺、一般造成部、緑地など、要求品質が異なる部位ごとに必要体積を整理します。各部位の必要量は、原則として完成後の締固め状態を基準にします。
次に、直接流用できる発生土を、品質条件の厳しい部位から順番に配分します。余った土は、条件の緩い部位へ割り当てます。条件付き流用土と改良対象土については、処理時期と処理能力を確認したうえで配分します。
部位別に割当てを行った後、必要盛土量から場内流用量を差し引きます。差が正であれば借土が必要であり、差が負であれば、その部位へ配分しきれない土があることを示します。
ただし、全体の総量差だけで判断してはいけません。上部盛土では不足し、下部盛土では余剰となる場合があります。全体として差がゼロでも、上部用の借土と下部用発生土の搬出が必要になることがあります。
計算結果は、総切土量、直接流用量、条件付き流用量、改良予定量、流用不可量、部位別盛土必要量、借土量、残土量がつながる形で整理します。どの数量を足し引きしたか追跡できるようにし、単なる最終差だけを残さないことが重要です。
地山土量とほぐし土量と締固め土量を換算する
切土・盛土収支で特に注意したいのが、土の状態による体積の違いです。掘削前の地盤に存在する状態、掘削してほぐれた状態、盛土として締め固めた状態では、同じ土でも体積が変わります。
切土の設計数量は、通常、掘削前の地山状態を基準に求めます。運搬車両への積込みや仮置き場の容量を検討するときは、掘りほぐされた状態の体積が関係します。盛土必要量は、完成後の締固め状態で表されることが一般的です。
この三つを同じ単位のように直接差し引くと、実際に盛土へ使える数量を誤ります。例えば、地山状態で1000立方メートルある土が、そのまま完成盛土1000立方メートルになるとは限りません。
流用可能な地山土量を完成盛土量へ換算し、盛土必要量と同じ状態にそろえて比較します。運搬台数や仮置き容量を求めるときは、地山土量をほぐし状態へ換算します。
体積変化の程度は、土質、含水状態、掘削方法、締固め条件によって異なります。粘性土、砂質土、礫質土、岩を同じ係数で換算すると、数量に大きなずれが生じることがあります。
改良土についても注意が必要です。混合材料を加える場合、改良後の数量は元の土量だけでは決まりません。選別による除去量、混合量、施工時の締固め状態などを考慮します。
残土処分量についても、設計上の地山土量と、運搬時または搬出先で管理される数量が一致するとは限りません。計画書や集計表には、地山状態、ほぐし状態、締固め状態のどれを示しているか明記します。
施工中は、運搬台数、仮置き山の実測体積、完成盛土体積などを照合し、使用している換算条件が現場の実態と大きく離れていないか確認します。差が継続して拡大する場合は、土質区分や換算条件を見直します。
借土量と残土処分量を別々に計算する
借土量と残土処分量は、総切土量と総盛土量の差だけでは求められません。両者を別々に計算する必要があります。
借土量は、各盛土部位の必要量から、その部位へ利用できる場内発生土を差し引いて求めます。上部盛土へ使用できる土が不足すれば、下部用の土が余っていても不足分は解消されません。
残土処分量は、流用不可土に加え、品質上は利用できても場内に使用先がない土、選別後の残さ、改良で除去した材料などを合計して求めます。
例えば、総切土量が1万2000立方メートル、総盛土量が1万立方メートルの場合、単純計算では2000立方メートルの余剰です。しかし、切土のうち3000立方メートルが盛土に利用できず、利用可能量が9000立方メートルであれば、盛土に対して1000立方メートル不足します。
この場合、借土が1000立方メートル必要になる一方、利用できない3000立方メートルは搬出や別処理の対象です。総量差が2000立方メートルだからといって、処分量を2000立方メートルとするのは適切ではありません。
さらに、利用可能な9000立方メートルの中にも、使用部位の条件に合わない土があれば、借土量と余剰土量は増える可能性があります。
借土量を確定するときは、施工時の損失、土質のばらつき、改良後の歩留まり、測量誤差なども考慮します。ただし、余裕量を複数の計算段階で重複して上乗せしないようにします。どの項目にどの考え方で余裕を含めたか明確にします。
残土処分量は、場外搬出だけでなく、場内の別用途へ転用できないかも確認します。表土を緑地へ利用する、品質条件の緩い区域へ配分するなど、用途を分けることで処分量を減らせる場合があります。
ただし、利用先が決まっていない土を、期待だけで流用量へ含めてはいけません。使用場所、必要時期、品質条件、運搬経路が具体化した数量だけを確定流用量とします。
仮置き土の二重計上を防ぐ管理方法
場内流用では、切土をいったん仮置きし、後から盛土部へ運ぶことがあります。このとき、切土工区からの掘削量と、仮置き山からの再掘削量を別々の発生土として加算すると、同じ土を二重に計上してしまいます。
仮置きは新たな土が発生する工程ではなく、土の保管場所が変わる工程です。切土工区から仮置き場へ搬入した時点で切土発生量を計上し、仮置き場から盛土部へ搬出した時点では、仮置き在庫を減らして盛土使用量を増やします。
管理上は、期首在庫に当期搬入量を加え、盛土への搬出量、場外搬出量、改良処理量などを差し引いて期末在庫を求めます。この関係を工区別、土質別に管理すると、数量の行き先を追跡できます。
仮置き中には、降雨による含水状態の変化、重機走行による締まり、土の崩れ、他区分との混合が起こることがあります。そのため、帳簿上の在庫量と、仮置き山を計測して得た体積が完全には一致しない場合があります。
一定期間ごと、または施工段階の節目ごとに仮置き山を計測し、在庫記録と照合します。差が大きい場合は、計測範囲、体積状態、搬入出記録、土質区分の変更などを確認します。
直接流用土、改良待ち土、判定待ち土、流用不可土を同じ仮置き山へ混ぜると、流用可能量が分からなくなります。区画を分け、識別できる状態を維持します。
仮置き場の必要容量を検討するときは、地山土量ではなく仮置き状態の体積を使用します。土を積み上げる高さ、法面形状、重機の作業通路、排水、区画間の離隔を含めて必要面積を確認します。
工程別の最大在庫量も重要です。最終的な収支が均衡していても、盛土開始前に大量の切土が発生すれば、一時的に大きな仮置き場が必要です。反対に、盛土が先行する場合は、後から発生する流用土を待てず、借土が必要になることがあります。
設計数量と施工実績のずれを小さくする方法
設計段階の土量収支は、限られた地質調査や測量成果を基に作成するため、施工時の実態と完全に一致するとは限りません。重要なのは、差が生じることを前提に、数量を更新できる管理方法を用意することです。
施工前には、総切土量、土質別切土量、流用可能量、改良予定量、流用不可量、部位別盛土量、借土量、残土量を整理します。各数量が地山、ほぐし、締固めのどの状態で示されているかも明記します。
施工中は、実際に掘削した数量と土質を記録します。事前に良質土と想定していた区域から高含水土が発生した場合は、直接流用量を減らし、条件付き流用または改良対象へ振り替えます。
反対に、不適合と推定していた土が別部位へ利用できると確認された場合は、処分予定量を減らし、流用量へ加えます。この更新を定期的に行うことで、借土や搬出の手配を早めに調整できます。
数量差の原因は、地層境界の推定誤差だけではありません。現況測量と施工範囲のずれ、計画面の変更、余掘り、構造物体積の扱い、表土剥ぎ厚の違い、含水状態、換算条件、仮置き在庫の計測方法などが影響します。
差が出たときは、単に「測量誤差」と処理せず、どの段階で差が発生したかを確認します。切土発生量が想定より多いのか、流用できる割合が低いのか、盛土使用量が増えたのかによって、必要な対応は異なります。
計画変更があった場合は、古い計画面と新しい計画面を混在させないようにします。切土は変更前、盛土は変更後の面で計算すると、収支全体が整合しません。計算に用いた地形データと計画面の版を記録します。
工区ごとの完了時に収支を確認する方法も有効です。工事全体の終了時にまとめて確認するより、差を小さい段階で発見できます。早期に把握できれば、残る工区の土配分、仮置き計画、借土手配、搬出計画を修正しやすくなります。
現地計測を土量収支の更新に生かす
不適合土を除外した土量収支を管理するには、現地の変化を継続的に計測し、土質情報と結び付けることが重要です。
横断測量や代表点の測量でも体積計算はできますが、地形が複雑な場所、掘削範囲が不規則な場所、仮置き山のように形状が変化する対象では、測点間の形状を十分に捉えられない場合があります。
三次元座標を取得して現況面、掘削後の面、盛土後の面を比較すれば、施工段階ごとの体積を把握しやすくなります。仮置き山についても、表面形状を計測し、基準面との差から在庫量を確認できます。
ただし、点数の多いデータを取得すれば自動的に正しい結果になるわけではありません。計測範囲、境界線、座標系、高さ基準、不要な点の除去、構造物や植生の扱いが適切でなければ、体積に誤差が生じます。
切土・盛土収支では、比較する二つの面の範囲を一致させることが重要です。現況面と施工後面で境界が異なると、対象外の範囲が体積差に含まれます。法肩、法尻、施工区画、構造物境界などを確認し、同じ範囲で比較します。
不適合土の管理では、体積だけでなく土質区分を記録します。どの範囲からどの種類の土が発生したか、直接盛土へ運んだのか、仮置きしたのか、改良したのか、場外へ搬出したのかを追跡できるようにします。
施工日、工区、土質区分、数量、搬入先、搬出先、判定状態を共通の管理番号で結び付けると、計画数量と実績数量の差を確認しやすくなります。仮置き後に発生場所が分からなくなると、試験結果や流用条件との対応が取れません。
日々変化する小規模な施工範囲では、現場で座標を取得し、その場で施工範囲や高さを確認できる方法が役立ちます。重要なのは、計測を単発の出来形確認で終わらせず、流用可能量、仮置き在庫、残土量、借土量の更新へ反映することです。
土量収支を定期的に更新すれば、不適合土が想定より多い場合にも、借土不足や処分先不足が深刻になる前に対策を検討できます。反対に、利用できる土が想定より多ければ、借土や搬出を減らせる可能性があります。
まとめ
不適合土を流用対象から除いた切土・盛土収支を求めるには、切土量と盛土量の単純な差引計算だけでは不十分です。切土として発生した土のうち、実際にどの部位へ利用できるかを判定し、同じ体積状態に換算して比較する必要があります。
判断の基準となるのは、発生場所と地層、土質と粒度特性、含水状態と施工性、表土や異物の混入、環境上の確認、盛土部位の要求品質、改良後の利用可能性です。
これら7つの基準で発生土を分類し、直接流用可能土、条件付き流用土、改良対象土、流用不可土に分けます。そのうえで、品質条件の厳しい盛土部位から利用可能な土を配分します。
地山土量、ほぐし土量、締固め土量を混同しないことも重要です。切土量と完成盛土量を比較する際は同じ状態へ換算し、運搬や仮置きの計画ではほぐし状態の体積を使用します。
借土量と残土処分量は別々に計算します。総切土量と総盛土量が一致していても、使用部位に適した土が不足すれば借土が必要になり、利用できない土は残土として発生します。
また、仮置き土を再掘削した数量を新たな切土量として加算しないようにし、工区別、土質別、時期別に在庫を管理します。施工中に判明した土質や含水状態を反映し、土量収支を継続的に更新することが、数量不足と過剰な搬出を防ぐポイントです。
現地の切土面、盛土面、仮置き山、土質境界を継続的に計測し、発生場所や流用先と結び付けて管理すれば、計画と実績の差を早い段階で把握できます。現場での座標取得から体積確認までを効率化したい場合は、LRTK Phoneを活用した土量計測と施工管理も検討してみてください。