現場で即土量をダンプ台数へ換算する意味
掘削工事や造成工事で発生する土砂を場外へ搬出するには、計測した土量を4t車や10t車のダンプ台数へ換算する必要があります。土量が立方メートルで分かっていても、必要な運搬車両数が決まらなければ、配車、積込み、搬出先との調整、交通誘導員の配置などを具体化できません。
たとえば、現場で即土量を計測した結果が100立方メートルだったとしても、その数値だけでダンプ台数は確定しません。同じ100立方メートルでも、乾いた砂質土と水分を多く含む粘性土では重量が異なります。荷台の容積に余裕があっても、重量が先に車両の上限へ達することがあります。
反対に、比較的軽い土砂や空隙の多い土砂では、重量上限に達する前に荷台の容積が上限となる場合があります。そのため、ダンプ台数への換算では、土量だけでなく、土砂の単位体積当たりの重量、車両ごとの最大積載量、荷台容量を組み合わせて判断することが重要です。
台数を早い段階で把握できれば、掘削機械の施工能力に合わせた配車がしやすくなります。ダンプが不足して掘削を中断する事態や、反対に多くの車両が集中して現場周辺に待機列をつくる事態を抑えられます。受入先の処理能力や受付時間に合わせて搬出量を調整するうえでも、土量から台数への換算は欠かせません。
ただし、計算で求めた台数はあくまで計画値です。実際の搬出では、積載量のばらつき、含水状態の変化、交通状況、受入先での待機時間などが影響します。最初に換算条件を明確にし、搬出開始後の実績を使って見直すことが、現場で使える台数管理につながります。
土量を台数に換算する前に確認する条件
ダンプ台数を計算する前に、まず計測した土量がどの状態の土量なのかを確認します。設計図面や掘削前後の地形差から算出した数量は、掘削前の締まった状態である地山土量として扱うことが一般的です。一方、仮置き場に積まれた土砂を計測した数量は、掘削後にほぐれた状態の体積となります。
地山状態の土は、掘削すると土粒子の間に空隙が生じ、見掛けの体積が増えます。地山土量100立方メートルを掘削した結果、仮置き状態では100立方メートルを超えることがあります。この変化を考慮せず、地山土量をそのままダンプ1台当たりの積載容積で割ると、車両が不足する可能性があります。
次に確認するのが土質です。砂質土、粘性土、礫質土、岩塊を含む土砂、改良された土などでは、同じ体積でも重量や荷台内での収まり方が異なります。特に地下水位付近の土や降雨後の土は水分を多く含み、乾燥時より重量が増えることがあります。
車両条件も確認が必要です。現場で4t車、10t車と呼んでいても、実際の最大積載量は車両ごとに同一とは限りません。荷台の形状や架装の違いによって自重が変わり、積載可能な重量も変化します。台数を確定するときは、呼び方だけで判断せず、使用する車両の自動車検査証等に記載された最大積載量を確認します。
さらに、搬出先での数量管理方法も確認します。現場側では体積で管理していても、搬出先では重量で計量する場合があります。この場合、現場の立方メートルと搬出先のトン数を照合するには、土砂の単位体積当たり重量を設定しなければなりません。
道路条件や現場内動線も重要です。10t車が計算上は効率的でも、進入路の幅員、曲がり角、勾配、橋梁や仮設構台の荷重条件などによって使用できないことがあります。土量、重量、車両、道路、搬出先という複数の条件を整理してから、実際の台数を計算します。
4t・10t車のダンプ台数早見表
ここでは、現場で概算台数を素早く確認するための早見値を文章形式で示します。条件は、計測対象をほぐれた状態の土量とし、土砂の単位体積当たり重量を1.6トン毎立方メートルと仮定した場合です。4t車は1台当たり2.5立方メートル、10t車は1台当たり6.25立方メートルを積載する想定とし、小数となる台数は切り上げています。
土量が5立方メートルの場合、4t車は2台、10t車は1台が概算の目安です。
土量が10立方メートルの場合、4t車は4台、10t車は2台が概算の目安です。
土量が20立方メートルの場合、4t車は8台、10t車は4台が概算の目安です。
土量が30立方メートルの場合、4t車は12台、10t車は5台が概算の目安です。
土量が40立方メートルの場合、4t車は16台、10t車は7台が概算の目安です。
土量が50立方メートルの場合、4t車は20台、10t車は8台が概算の目安です。
土量が60立方メートルの場合、4t車は24台、10t車は10台が概算の目安です。
土量が70立方メートルの場合、4t車は28台、10t車は12台が概算の目安です。
土量が80立方メートルの場合、4t車は32台、10t車は13台が概算の目安です。
土量が90立方メートルの場合、4t車は36台、10t車は15台が概算の目安です。
土量が100立方メートルの場合、4t車は40台、10t車は16台が概算の目安です。
土量が120立方メートルの場合、4t車は48台、10t車は20台が概算の目安です。
土量が150立方メートルの場合、4t車は60台、10t車は24台が概算の目安です。
土量が200立方メートルの場合、4t車は80台、10t車は32台が概算の目安です。
土量が250立方メートルの場合、4t車は100台、10t車は40台が概算の目安です。
土量が300立方メートルの場合、4t車は120台、10t車は48台が概算の目安です。
この早見値は、初期の搬出計画を立てるための仮定に基づくものです。実際の積載可能量は、土質、含水状態、車両仕様、荷台容量などで変わります。1台当たりの積載量を一律に決めるのではなく、現場条件に応じて補正する必要があります。
土砂の単位体積当たり重量を1.8トン毎立方メートルと仮定すると、重量計算上の1台当たり積載土量は、4t車で約2.22立方メートル、10t車で約5.56立方メートルです。計算途中の数値を丸めずに100立方メートルの必要台数を求めると、4t車は45台、10t車は18台が目安になります。
単位体積当たり重量を2.0トン毎立方メートルと仮定すると、4t車は1台当たり約2.0立方メートル、10t車は約5.0立方メートルです。100立方メートルを搬出する場合は、4t車で約50台、10t車で約20台が目安になります。
同じ100立方メートルでも、換算条件によって4t車で40台から50台程度、10t車で16台から20台程度まで差が出ます。早見値は配車を考える出発点として使い、最初の数台の実績を確認してから残りの台数を修正する方法が実務的です。
ダンプ台数を求める基本計算
ダンプ台数の基本的な考え方は、搬出する土量を1台当たりの積載土量で割ることです。搬出土量が50立方メートルで、1台当たり5立方メートルを積載できる場合、必要な延べ台数は10台です。
搬出土量が53立方メートルで、1台当たり5.5立方メートルの場合、計算結果は約9.64台となります。ダンプ台数は整数でなければならないため、この場合は10台に切り上げます。最後の1台が満載にならなくても、全量を搬出するためには切り上げが必要です。
1台当たり積載できる体積は、車両の積載可能重量を土砂の単位体積当たり重量で割ることで求められます。積載可能重量を4トン、土砂の単位体積当たり重量を1.6トン毎立方メートルと仮定すると、重量から見た積載可能体積は2.5立方メートルです。
積載可能重量を10トン、単位体積当たり重量を1.6トン毎立方メートルと仮定すると、重量から見た積載可能体積は6.25立方メートルです。ただし、実際の車両が必ず10トン積載できるとは限らないため、計算には使用車両ごとの最大積載量を用います。
また、重量から求めた体積が荷台の実用容量を超える場合は、荷台容量が上限です。重量上は6.25立方メートルを積める計算でも、荷台の条件から実際には5.8立方メートルまでしか積めないのであれば、台数計算には5.8立方メートルを使います。
反対に、荷台へさらに土砂を載せられるように見えても、重量が上限へ達していれば積載量を増やせません。湿った土や石を多く含む土では、荷台上部に空間が残った状態で重量上限へ達することがあります。
実務では、重量から求めた積載可能体積と荷台容量から決まる積載可能体積を比較し、少ない方を1台当たり積載土量として採用します。この方法により、重量超過と容積超過の両方を防ぎやすくなります。
受入先で重量を計量する現場では、総重量から台数を求める方法も有効です。搬出土量が100立方メートルで、単位体積当たり重量を1.7トン毎立方メートルと仮定すると、総重量は170トンです。1台当たりの計画積載重量が9トンであれば、必要台数は約18.89台となり、19台へ切り上げます。
体積による計算と重量による計算を併用し、積載量が少なくなる側の条件で台数を決めることで、無理のない配車計画を立てやすくなります。
地山土量とほぐし土量を分けて考える
ダンプ台数の計算で特に間違いやすいのが、地山土量とほぐし土量の混同です。地山土量は、掘削前の締まった状態で存在する土の体積です。設計断面や施工前後の地形差から算出した掘削数量は、この地山土量として扱われることが多くあります。
土を掘削すると、土粒子の結び付きが崩れ、粒子間に空隙が生じます。そのため、掘削後に荷台や仮置き場で占める体積は、地山状態より増えるのが一般的です。地山土量が100立方メートルでも、掘削後のほぐし土量はそれを上回る可能性があります。
仮に地山土量100立方メートルが、掘削後に120立方メートルになったとします。10t車1台当たりの積載量を6立方メートルとすると、地山土量のまま計算した場合は約17台ですが、ほぐし土量で計算すると20台必要です。この差を見落とすと、搬出途中で車両が不足します。
地山土量をほぐし土量へ換算するときは、対象となる土質や施工条件に合わせた変化率を設定します。ただし、変化率は土質だけで一律に決められるものではありません。掘削方法、土塊の大きさ、含水状態、仮置き方法、重機の走行による締まりなどでも変わります。
仮置き土を直接計測できる場合は、ほぐし率を仮定するよりも、現況の体積を使った方が配車計画に反映しやすくなります。ただし、仮置き場に過去の土砂が混ざっている場合や、重機で踏み固められている場合は、計測範囲と土砂の状態を記録しておく必要があります。
掘削前後の計測から地山土量を求め、仮置き場の計測からほぐし土量を求めれば、その現場における実際の体積変化も確認できます。たとえば、地山土量が100立方メートル、仮置き土量が115立方メートルなら、その時点での見掛け上の倍率は1.15です。
ただし、仮置き土量には、積込み時のこぼれ、場内流用分、別区画から持ち込まれた土砂などが影響することがあります。地山と仮置き土の対応関係を明確にしなければ、正しい倍率は求められません。
管理記録には、計測土量が地山なのか、ほぐし状態なのかを明記します。土量の数値だけを記載すると、別の担当者が異なる前提で台数換算を行う可能性があります。地山土量、換算条件、ほぐし土量、台数を分けて記録することが重要です。
土質と含水状態で積載量が変わる理由
同じ1立方メートルの土砂でも、土質と含水状態によって重量は異なります。この違いが、ダンプ1台に積載できる体積と必要台数に影響します。
砂質土は粒子の大きさや水分量によって、荷台内での詰まり方が変わります。乾燥していると軽く見える場合でも、粒度がそろっていると密に収まることがあります。降雨後に水分を含めば重量が増え、乾燥時と同じ体積を積載すると重量上限を超える可能性があります。
粘性土は、水分を含むと重量が増えるだけでなく、大きな塊のまま荷台へ積み込まれることがあります。土塊の間に空隙が生じると、荷台の容積を使う割に実際の土量が少なくなる場合があります。また、粘着性の高い土が荷台に付着すると、荷下ろし後にも一部が残り、次回積載時の条件が変わります。
礫や石を多く含む土砂は、体積当たりの重量が大きくなりやすいため、荷台上端まで積む前に重量上限へ達する可能性があります。大きな石が混在すると空隙も増えるため、見掛け体積と重量の関係が安定しにくくなります。
改良された土や複数の材料が混ざった土も、元の地山と同じ条件で換算できるとは限りません。材料の混合、攪拌、養生、降雨などによって、重量や見掛け体積が変化する場合があります。
掘削深度が変わる現場では、施工途中で土質が切り替わることがあります。地表付近の土砂に合わせて設定した1台当たり積載量を、深部の湿った土にもそのまま使うと、計画と実績が合わなくなる可能性があります。
含水状態が変化しやすい現場では、朝に決めた積載条件を終日固定しないことが大切です。降雨、湧水、排水状況、土層の変化を確認し、必要に応じて1台当たり積載量を修正します。
搬出先で重量計量が行われる場合は、最初の数台の計量結果から平均積載重量を確認できます。計画値より実績重量が軽ければ、積込不足、荷台容量の制約、土塊による空隙などが考えられます。実績が計画より重い場合は、含水量の増加や土質変化を確認します。
現場ごとの実績を蓄積すれば、土質別、施工区画別、天候別に1台当たりの平均積載量を把握できます。一般的な換算値だけでなく、現場固有の実績値を用いることで、配車精度を高められます。
4t車と10t車を使い分ける基準
同じ土量を搬出する場合、一般に10t車を使う方が必要延べ台数を少なくできます。しかし、台数が少なくなるという理由だけで10t車を選ぶのは適切ではありません。現場への進入条件、場内動線、道路条件、積込機械、搬出先の受入条件を総合的に判断します。
狭い住宅地や市街地では、道路幅員、曲がり角、電柱、駐車車両などが10t車の通行を妨げることがあります。現場入口を通過できても、場内で転回できない場合や、積込位置まで安全に進入できない場合があります。このような現場では、4t車を使った方が円滑に運搬できることがあります。
仮設道路や構台を通る場合は、車両自重を含めた総重量を確認します。10t車は積載量が大きい一方で総重量も大きくなるため、路面や仮設構造物の条件によっては使用できません。雨天後の軟弱な仮設道路では、わだちや沈下が発生しやすくなることにも注意が必要です。
積込機械との組み合わせも重要です。10t車を使用しても、積込機械の容量が小さければ、1台を満たすまでの積込回数が増えます。1台当たりの滞在時間が長くなると、後続車両が待機し、運搬効率が低下する場合があります。
反対に、十分な能力を持つ積込機械と広い積込スペースがあれば、10t車を連続的に処理しやすくなります。運搬距離が長い現場では、少ない延べ台数で多くの土砂を運べる10t車が有利になりやすい傾向があります。
4t車は、狭い場所での取り回しや短距離運搬に向くことがあります。施工区画が分散している場合や、小規模な掘削を順次進める場合にも、必要量に合わせて配車しやすくなります。ただし、同じ土量を運ぶには延べ台数が多くなり、出入口での車両確認や交通誘導の回数も増えます。
搬出先の条件も確認します。受入可能な車種、計量設備、場内道路、荷下ろし場所などに制限がある場合があります。現場側で使用できる車両でも、搬出先が受け入れられなければ計画を変更しなければなりません。
4t車と10t車を混在させる方法もあります。狭い施工場所から4t車で場内仮置き場へ運び、そこから10t車で場外搬出する方法です。ただし、積替え工程が増えると、同じ土砂を二重に数量計上する危険があります。場内運搬量と場外搬出量を区分し、数量の目的を明確にして管理します。
往復回数から実際の配車台数を決める方法
土量から求めたダンプ台数は、搬出に必要な延べ運行回数です。延べ20台という計算結果が出ても、20台の車両を同時に手配する必要があるとは限りません。5台の車両が4回ずつ運搬すれば、延べ20台分になります。
実際に手配する車両数を決めるには、1回の運搬に必要な時間を確認します。積込時間、現場から搬出先までの走行時間、搬出先での受付や計量の時間、荷下ろし時間、現場までの帰路時間を合計します。
たとえば、積込みに10分、往路に30分、受付と荷下ろしに20分、帰路に30分かかる場合、1回の運搬には合計90分程度必要です。作業可能時間が8時間であっても、休憩、交通状況、車両の入替えなどを考慮すると、1台当たりの往復回数には余裕を持たせる必要があります。
1台が1日4回運搬でき、必要延べ台数が24台の場合、計算上は6台の実車両が必要です。ただし、搬出先の混雑や交通渋滞によって1台当たり3回しか回れなければ、8台必要になります。
現場出入口が1か所しかなく、すれ違いができない場合は、一度に多くの車両を投入しても効率が上がらないことがあります。積込機械が1台だけの場合も、処理可能な車両数には上限があります。運搬能力だけでなく、積込能力との釣り合いを確認します。
必要延べ台数、実車両数、予定往復回数は分けて記録します。単に「10t車を20台」と伝えると、20台の車両を同時に集めるのか、延べ20回運搬するのかが曖昧です。配車担当者や運搬会社との認識をそろえるため、表現を明確にします。
搬出開始後は、各車両の実際の回転時間を確認します。計画より時間がかかっている場合は、追加車両を投入するだけでなく、待機原因を確認することが重要です。積込位置の混雑、受付手続き、搬出先の荷下ろし待ちなどを改善できれば、同じ車両数でも搬出量を増やせます。
端数処理と予備台数の考え方
必要台数の計算結果に小数が生じた場合は、原則として切り上げます。9.1台なら10台、15.8台なら16台として扱います。切り捨てると、最後に土砂が残るためです。
ただし、搬出作業が複数日にわたる場合は、毎日の端数を必ず独立して切り上げる必要がないこともあります。初日に残った少量を翌日の最初の車両へ積めるなら、全工程を通した総台数で調整できます。一方、当日中に区画を空けなければならない場合は、最後の1台が満載にならなくても手配が必要です。
予備台数は、土量計測の誤差だけで決めるものではありません。1台当たり積載量のばらつき、土質変化、降雨、車両故障、交通渋滞、搬出先での混雑なども考慮します。
一方で、予備を多く確保しすぎると、現場周辺に待機車両が集中します。近隣交通への影響や出入口付近の安全性が低下する可能性があります。積込機械が処理できない台数を一度に集めても、待機時間が増えるだけです。
現場で即土量を再計測できる場合は、最初から大きな予備を加えるより、施工の進捗に合わせて残量を更新する方法が有効です。午前の搬出終了後に残土量を計測し、午後に必要な延べ台数を見直せば、過不足を抑えやすくなります。
たとえば、朝の計測で10t車20台分と判断し、午前中に10台を搬出したとします。単純計算では残り10台ですが、再計測の結果が8台分であれば、午後の配車を減らせます。反対に12台分残っていれば、追加配車を早めに判断できます。
予備台数の決め方は、施工規模、搬出期限、代替車両の手配しやすさなどによって異なります。現場ごとに判断基準を決め、計算担当者によって端数処理や予備の扱いが変わらないようにします。
過積載を防ぐための確認事項
ダンプ台数を少なくするために、1台当たりの積載量を過大に設定してはいけません。荷台に載る見掛け体積と、車両が積載できる重量は別の条件です。
最初に、使用する車両ごとの最大積載量を自動車検査証等で確認します。4t車や10t車という呼称は配車上の分類として使われますが、実際の最大積載量は車両ごとに確認する必要があります。荷台の架装や車両自重の違いを考慮せず、一律の重量で計算しないことが重要です。
次に、対象土砂の単位体積当たり重量を設定します。設計段階の参考値をそのまま使用するのではなく、実際に搬出する土層や含水状態に合っているかを確認します。降雨後や湧水のある場所では、想定より土砂が重くなる場合があります。
積込時には、荷台内で荷重が偏らないようにします。前方、後方、左右の一部に土砂が集中すると、走行安定性へ影響する可能性があります。荷台上端からの高さだけで判断せず、土砂の分布も確認します。
大きな石や土塊を含む場合は、見掛け上の荷台容量だけで積載量を判断しないことが大切です。石や塊の周囲に空隙ができる一方、一つ一つの重量は大きいため、荷台が満杯になる前に重量上限へ達する可能性があります。
搬出先で計量した結果を受け取れる場合は、初期の数台を重点的に確認します。計画した積載重量に対して実績が大きく異なる場合は、土質、含水状態、積込方法、車両条件のいずれかを見直します。
台数計画の目的は、少ない車両で無理に運搬することではありません。適正な積載条件を守ったうえで、必要な延べ台数と往復回数を確保することが重要です。
施工区画ごとに土量と搬出台数を管理する
大規模な造成や複数工区にまたがる掘削では、現場全体の総土量だけでなく、施工区画ごとに土量と搬出台数を管理します。総量だけを記録すると、どの区画から何台搬出したのか分からなくなり、設計数量や出来高との照合が難しくなります。
区画は、工区、測点範囲、掘削深度、土質、搬出先などに応じて設定します。土質によって搬出先が異なる場合は、同じ施工場所でも区分して管理する必要があります。
各区画には固有の名称や番号を設定し、計測データ、搬出記録、計量結果で同じ名称を使います。表記が統一されていないと、同じ区画が複数の名称で記録され、集計漏れや重複につながります。
施工途中で区画境界を変更するときは、変更前の範囲と数量を残します。過去の区画を上書きすると、すでに搬出した土量が新しい区画にも含まれ、二重計上される可能性があります。
搬出台数は車種別に記録します。4t車10台と10t車10台では搬出量が異なるため、単純に20台として管理するだけでは数量を正しく把握できません。車種、延べ台数、1台当たりの実績積載量を組み合わせて集計します。
受入先で重量が計量される場合は、区画ごとの総重量も記録します。現場計測の体積と搬出先の重量を比較することで、設定した単位体積当たり重量が適切だったかを検証できます。
区画別の計測土量から実績搬出量を差し引けば、帳簿上の残量を求められます。ただし、土量の状態変化や積載量のばらつきがあるため、帳簿だけで完了を判断しないようにします。施工の節目で現地を再計測し、残量を確認することが重要です。
計画台数と実績台数が合わない原因
計算したダンプ台数と実際の搬出台数に差が生じることはあります。差が出たときに計測ミスと決めつけず、原因を順番に確認することが重要です。
最初に確認するのは、地山土量とほぐし土量の違いです。地山状態の数量を基に台数を計算し、実際にはほぐれた土砂を運搬していれば、実績台数は計画より多くなりやすくなります。
次に、単位体積当たり重量の設定を確認します。実際の土砂が想定より重ければ、1台当たりに積める体積が少なくなり、必要台数が増えます。降雨や地下水、掘削深度の変化によって、施工途中に条件が変わることもあります。
1台当たり積載量のばらつきも原因になります。計画では10t車1台当たり6立方メートルとしていても、実績平均が5.4立方メートルなら、同じ土量を運ぶために必要な台数は増えます。
計測範囲の誤りも考えられます。仮置き土を計測するときに、既存地盤や別区画の土砂を含めると土量が過大になります。反対に、急斜面の陰や障害物の周辺を十分に取得できていない場合は、土量を少なく算出する可能性があります。
計測後の形状変化も差を生みます。仮置き土の上を重機が走行すると締まり、見掛け体積が減ります。降雨で土砂が流れたり、水分を含んで重量が増えたりすることもあります。
運行記録の集計方法にも注意します。同じ車両が複数回往復する場合、実車両数と延べ台数を混同すると実績が合いません。6台の車両が5回ずつ運搬した場合、使用した車両は6台ですが、搬出台数は延べ30台です。
場内運搬と場外搬出を混同することもあります。掘削場所から仮置き場への運搬と、仮置き場から処分先への搬出を両方加算すると、同じ土砂が二重に計上されます。数量管理の目的に応じて区分します。
差が出た場合は、計測範囲、土量状態、単位体積当たり重量、1台当たり積載量、運行記録、場内移動の順に確認します。原因と補正内容を記録すれば、次回の台数換算へ反映できます。
現場で即土量を再計測して配車を調整する
搬出開始前に計算した台数を最後まで固定すると、土質や施工範囲の変化に対応できません。現場で即土量を再計測し、残量に応じて配車を調整する方法が有効です。
最初に、搬出対象範囲を明確にします。施工区画、境界、計測日時を記録し、今回の計測に含める土砂を確定します。前日の残土や別区画の土砂が混在している場合は、範囲を分けて扱います。
搬出前に仮置き土量を計測し、土質と含水状態を確認します。その結果を使用車両の積載条件へ当てはめ、必要延べ台数を計算します。
搬出開始後は、一定台数を運搬した時点で残量を再計測します。朝の計画が20台で、10台搬出した時点の残量が計画値と一致しているかを確認します。
残量が想定より多い場合は、1台当たり積載量が少なかった、別の土砂が追加された、初回計測範囲が不足していたなどの原因が考えられます。追加配車を行う前に条件を確認し、残りの台数を再計算します。
残量が想定より少ない場合は、初回計測が過大だった、1台当たり積載量が計画より多かった、場内流用が行われたなどの可能性があります。不要な車両を早めに減らせば、待機や空車運行を抑えられます。
掘削と搬出を同時に進める現場では、仮置き土量だけでなく、新たに発生する掘削量も加味します。現在の残量に今後の発生見込みを加え、搬出可能時間内に必要な台数を計算します。
再計測のタイミングは、午前と午後の切替え、施工区画の変更、土質の変化、降雨後などに設定すると管理しやすくなります。頻繁に計測すること自体が目的ではなく、配車判断が必要な節目で最新の土量を把握することが重要です。
LRTK Phoneを土量管理に活用する
ダンプ台数の換算精度を高めるには、搬出対象の土量を必要なタイミングで確認できる環境が必要です。施工前に一度だけ数量を算出しても、その後に追加掘削や仮置き形状の変化があれば、実際の残量と合わなくなります。
LRTK Phoneを活用すると、現場で取得した位置情報や三次元データを基に、施工範囲や仮置き土の形状を確認しやすくなります。計測から土量確認までの時間を短縮できれば、翌日の配車だけでなく、当日中の調整にもつなげられます。
たとえば、朝の仮置き土量を計測し、10t車18台分と算出したとします。午前中に8台分を搬出した後、残量を再計測すれば、午後に必要な台数を現況に基づいて見直せます。
施工前後の地形を比較すれば、掘削した地山土量の確認にも活用できます。さらに仮置き土量を計測すれば、地山状態とほぐし状態の差を把握するための資料になります。
計測データには、施工区画、計測日、計測時刻、土砂の状態を関連付けて管理します。同じ仮置き場を繰り返し計測するときは、古いデータを最新の数量と取り違えないようにします。
LRTK Phoneで体積を把握しても、土砂の重量や含水状態が自動的に確定するわけではありません。台数換算では、車両の最大積載量、荷台容量、土質、計量実績を組み合わせる必要があります。
現場で即土量を把握できる仕組みと、実際の運搬記録を連携させることで、経験だけに依存しない配車管理へ移行できます。計測した体積、想定した積載量、実績台数、搬出先の計量結果を照合し、現場固有の換算条件を蓄積することが重要です。
まとめ
現場で即土量をダンプ台数へ換算するには、搬出土量を1台当たり積載土量で割る基本計算に加え、土量の状態、土質、含水状態、車両の最大積載量、荷台容量を確認する必要があります。
概算条件として土砂の単位体積当たり重量を1.6トン毎立方メートルとした場合、4t車は1台当たり約2.5立方メートル、10t車は約6.25立方メートルが重量計算上の目安です。この条件では、100立方メートルを搬出するために、4t車で約40台、10t車で約16台が必要です。
ただし、単位体積当たり重量を2.0トン毎立方メートルと仮定すると、100立方メートルの搬出に4t車で約50台、10t車で約20台が必要になります。同じ土量でも、土質や含水状態によって台数は変わります。
設計図面や施工前後の差分から求めた地山土量を使う場合は、掘削後の体積増加を考慮します。地山土量をそのまま荷台容量で割ると、搬出車両が不足する可能性があります。
配車計画では、必要な延べ台数と実際に手配する車両数を分けます。運搬距離、積込時間、搬出先での待機時間などから1台当たりの往復回数を求め、実車両数を決めます。
搬出開始後は、最初の数台の積載実績や搬出先の計量結果を確認し、1台当たり積載量を見直します。施工途中で残土量を再計測すれば、追加配車や減車を早めに判断できます。
LRTK Phoneを活用して施工区画や仮置き土を現場で計測できれば、変化する土量を把握し、必要なダンプ台数へ速やかに換算できます。現況の三次元データと運搬実績を組み合わせることで、車両不足や過剰手配を抑え、安全で効率的な土量管理へつなげられます。