汚染土を深度別に集計する意味
汚染土壌を扱う掘削工事では、現場全体の土量だけを把握しても、搬出管理には十分ではありません。同じ平面位置であっても、浅い層と深い層で土壌調査の結果、搬出先、処理方法、仮置き場所などが異なる場合があるからです。必要なのは、どの位置の、どの深度から、どの管理区分の土が、どれだけ発生したかを追跡できる集計です。
土壌汚染対策法に基づく区域には、要措置区域と形質変更時要届出区域があります。区域内の土地の形質変更や、区域外への汚染土壌の搬出には、それぞれ法令上の手続や基準が関係します。区域外へ搬出する場合は、原則として事前の届出、運搬基準の遵守、管理票による確認、汚染土壌処理業者への処理委託などが必要です。ただし、認定を受けた土壌、非常災害時の応急措置、一定条件を満たす区域間移動などには例外や別の手続があります。実際の施工では、適用法令、自治体の指導、区域台帳、調査報告書、対策計画、発注者の仕様を確認し、それらを優先して管理方法を定めます。
たとえば、地表から1.0メートルまでを区分A、1.0メートルから2.0メートルまでを区分B、2.0メートル以深を区分Cとして掘削する計画があったとします。掘削面積が100平方メートルで、各層の厚さが1.0メートル、掘削範囲が鉛直な直方体であると仮定すれば、各層の計画土量は100立方メートルです。しかし、実際の掘削面には凹凸があり、法面や山留め際では掘削形状が変化します。地下水や降雨によって含水状態が変われば、体積と重量の関係も一定ではありません。計画値だけで搬出台数を決めると、過不足が生じやすくなります。
さらに注意したいのが、深度の境界をまたいで掘削した土です。掘削機械のバケットが二つの層にかかれば、見た目では区分を判別しにくくなります。境界付近の土を混合したまま仮置きすると、後から正確に分けることは困難です。深度別集計は、事務所で数量表を作るためだけの作業ではありません。掘削の停止高さ、積込み先、仮置き場所、車両の受入先を現場で判断するための基準になります。
現場で即土量を実現するうえでは、測定の速さだけでなく、管理区分が崩れていないことが重要です。短時間で大きな土量を算出できても、異なる搬出区分が混ざっていれば、その結果を搬出管理に使えません。反対に、深度境界と施工区画が整理され、測定結果に区分名が付いていれば、日々の掘削量、残量、仮置き量、搬出量を同じ基準で管理できます。
深度別集計の基本単位は、平面区画、深度範囲、搬出区分の三つです。これに計測日時、掘削担当、仮置き先、車両、搬出先、管理票の整理番号などを関連付けると、土の流れを追跡しやすくなります。土量計測を単独の作業にせず、掘削から運搬、受入、処理確認までをつなぐ情報として扱うことが大切です。
手順1 調査結果と施工区画を同じ座標で重ねる
最初の手順は、土壌調査の結果と実際の施工区画を同じ位置基準で重ねることです。調査報告書に平面図や断面図があっても、現場の基準点、施工測量、掘削範囲との位置関係が一致していなければ、掘削時に正しい区分を判断できません。
着工前には、調査地点、単位区画、試料採取深度、分析結果、区域境界、計画掘削範囲、構造物位置、山留め位置、既設埋設物などを一つの管理図上で確認します。図面ごとに座標系や基準高さが異なる場合は、無理に重ねず、変換方法と基準点を確認してから統合します。平面位置が合っていても、標高基準が違えば深度区分はずれるため、地盤高と標高の扱いを明確にしておく必要があります。
深度は、地表からの相対的な距離で管理する方法と、標高で管理する方法があります。着工前の地表がほぼ平坦で、基準となる地表面が明確な現場では、地表からの深さでも管理しやすいでしょう。一方、傾斜地、造成地、既設構造物周辺など、地表高が場所によって異なる現場では、標高で境界を定めたほうが誤解を防ぎやすくなります。
たとえば、地表から1.0メートルという指示だけでは、掘削前に盛土を撤去した場所や、地表が傾斜している場所で基準面が曖昧になります。標高25.30メートルから24.30メートルまでのように管理すれば、掘削途中で地表の形が変わっても同じ境界を再現できます。ただし、管理基準は現場で独自に置き換えず、調査結果、区域指定の資料、対策計画や施工計画の表現と整合させます。
施工区画は、調査上の単位区画をそのまま使えるとは限りません。重機の動線、掘削順序、山留め、構造物、作業帯の幅を考慮し、現場で扱える大きさに分割します。大きすぎる区画は、区画内の掘削進捗を把握しにくくなります。細かすぎる区画は、記録と積込みの切替回数が増え、かえって取り違えを起こしやすくなります。調査区画との対応を失わない範囲で、一日または一工程の掘削単位に合わせて施工管理区画を設定すると運用しやすくなります。
施工管理図には、区画名と深度層名を組み合わせた識別番号を付けます。たとえば平面区画をE05、深度層をD2とした場合、E05-D2のように表します。この識別番号を、現地の表示、測定データ、仮置き場所、積込み記録、搬出記録で統一します。呼び方が部署ごとに違うと、同じ土を別の区分として記録したり、異なる土を同じ区分として集計したりする原因になります。
調査結果には、汚染が確認された深度だけでなく、調査が行われていない範囲や、追加確認が必要な範囲が含まれることもあります。未確認範囲を自動的に非汚染土として扱ってはいけません。指定調査機関、工事監理者、発注者、自治体担当窓口などと取扱いを確認し、掘削前に区分を定めます。現場で直ちに判断できない土が発生した場合に備えて、保留区分と専用の仮置き場所を設ける方法も有効です。
この段階で、区画ごとの計画土量も算出します。計画掘削面と各深度境界面の差から層別土量を計算し、深度別の予定数量を作ります。計画値は搬出計画や車両手配の基礎になりますが、確定値ではありません。現場計測で更新するための初期値として扱い、実績との差が生じる前提で管理します。
手順2 深度境界を現地に落とし込む
図面上で区分を整理した後は、その境界を現場で確認できる状態にします。深度別集計が失敗する大きな原因は、作業員が境界を知らないことだけではなく、掘削中に境界を即座に確認できないことです。
平面区画の境界は、杭、表示板、ライン、山留め材へのマーキングなど、工事条件に合った方法で示します。表示には区画名だけでなく、対象深度、搬出区分、掘削停止高さなどを記載します。ただし、表示板だけに頼ると、重機や資材で見えなくなることがあります。施工図、日々の作業指示書、重機オペレーター用の区画図も併用し、複数の方法で確認できるようにします。
深度境界は、掘削機械の運転席から把握できる形にすることが重要です。レーザーや測量機器による高さ確認、丁張、山留めへの標高表示、掘削床の測点確認などを組み合わせます。掘削のたびに測量担当者を呼ばなければ境界を確認できない運用では、作業が先行しやすくなります。現場担当者が所定の手順で高さを確認し、疑問がある場合に掘削を止められる体制を整えます。
境界付近では、重機による一度の掘削で複数の層が混ざる可能性があります。そのため、境界の直前でいったん掘削を止め、高さを確認してから次の区分へ切り替えます。バケット容量が大きいほど一度の掘削厚が大きくなりやすいため、境界付近では掘削厚を小さくし、必要に応じて使用機械やバケットを変更します。
計画上の境界を完全な線として扱うのではなく、施工誤差を考慮した管理帯を設ける場合もあります。たとえば、境界の上下に一定の厚さを設定し、その範囲をより厳しい区分で扱う、または別区分として仮置きする方法です。ただし、管理帯の厚さや取扱いは現場判断で勝手に決めず、調査結果、汚染除去等計画、施工計画、発注仕様、自治体や関係者との協議内容に従います。
地盤には礫、埋設物、コンクリート片、旧基礎などが含まれることがあり、計画どおりの水平面で掘削できない場合があります。掘削面が凹凸になったときは、平均深度だけで層の切替を判断してはいけません。低い部分だけ次の層に入っている可能性があるため、掘削面全体の高さを確認します。点の測定だけでは把握しにくい場合は、面として三次元計測し、境界面との高低差を確認すると判断しやすくなります。
湧水や降雨で掘削床が見えにくい場合も注意が必要です。水面を地盤面と誤認すると、深度を浅く判断するおそれがあります。安全を確保したうえで排水後に確認する、複数点を測る、掘削前後の地形を記録するなど、現場条件に応じた方法を選びます。水を含んだ土は運搬時の重量や取扱いにも影響するため、深度区分だけでなく含水状態や降雨状況も記録しておくと、後の照合に役立ちます。
区分を切り替える際は、重機のバケット、敷鉄板、荷台周辺などに残った土にも注意します。前の区分の土が付着したまま次の区分を扱うと、少量でも混入が続きます。必要な清掃方法と清掃のタイミングを施工計画に定め、切替記録を残します。
手順3 掘削中の土量を層ごとに測る
三つ目の手順は、掘削中の土量を区画と深度層ごとに測定することです。計画断面だけで土量を管理するのではなく、掘削前後の形状差から実績土量を求めることで、現場の凹凸や余掘りを数量に反映できます。
基本となるのは、各施工管理区画について掘削前の地形と、対象層を掘削した後の地形を取得し、その差を体積として計算する方法です。たとえばE05-D1の掘削前地形と掘削後地形を比較すれば、その層から発生した地山状態の土量を把握できます。続いてE05-D2の掘削前後を測れば、次の層を分離して集計できます。
測定のタイミングは、区分を切り替える直前が基本です。上層の掘削後に測定しないまま下層を掘り始めると、二つの層の土量を分離できなくなります。工程を止めたくないという理由で測定を後回しにすると、搬出区分ごとの数量根拠が失われます。測定時間を工程に組み込み、重機の退避、掘削床の確認、測定、安全確認までを一つの作業サイクルとして計画します。
点群などの三次元データを使う場合は、測定範囲の外周を明確にします。前回と今回で計算範囲が異なると、実際には掘削していない部分まで差分に含まれたり、必要な部分が除外されたりします。区画境界、山留め内面、構造物外周などを基準に、同じ範囲で比較します。
掘削床に重機、資材、排水ホース、土の小山などが残った状態で計測すると、それらの体積が土量に混入します。測定前に可能な範囲で障害物を移動し、移動できないものは記録したうえで計算範囲から除外します。特に、掘削床に一時的に積まれた土を地盤として計算すると、掘削量を小さく見積もる原因になります。
一度に計測できない広い区画は、範囲を分けて測定します。ただし、分割範囲が重複すると重複計上になり、隙間があると未計上になります。分割線を固定し、隣接する計測範囲の境界が一致していることを確認します。測定データには区画名、深度層、日時、測定者、掘削状態を記録し、後から条件を確認できるようにします。
現場で表示された体積は、そのまま搬出量と一致するとは限りません。差分計測で求めるのは、掘削前地形と掘削後地形の差に相当する地山状態の体積です。一方、車両の荷台や仮置き山では、土がほぐされ、空隙を含んだ状態になります。処理施設では重量で受け入れる場合もあります。地山状態の体積、ほぐした状態の見掛け体積、重量を混同すると、帳票間で大きな差が生じます。
そのため、測定結果には数量の状態を明記します。掘削差分による地山体積、仮置き山の見掛け体積、車両計量による重量のように区別し、単位も記録します。体積と重量を換算する場合は、現場で確認した密度、含水状態、試験結果など、採用した条件を残します。一般的な換算値だけで全期間を処理すると、雨天後や土質変化による差を説明しにくくなります。
掘削量を現場で確認できれば、当日の残量も更新できます。計画土量から累計実績を差し引き、区画と層ごとの残量を計算します。ただし、計画土量自体に誤差があるため、単純な差引きだけでなく、未掘削部分の現況形状も定期的に測定します。残量が少なくなった段階ほど、計画断面との差が工程や車両手配に影響するため、必要に応じて測定間隔を短くします。
手順4 仮置き・積込み・搬出を区分ごとに管理する
深度別に掘削できても、仮置きや積込みで混ざれば、それまでの管理は無駄になります。四つ目の手順では、掘削した土を搬出区分ごとに分離し、計測結果と搬出記録をつなげます。
仮置き場所は、区分ごとに位置を定め、現地表示と管理図を一致させます。表示には区分名、発生区画、深度範囲、仮置き開始日などを記載します。同じ区分でも発生日や発生区画を分けて管理する必要がある場合は、山を分けるか、境界を明確にします。複数の山が接触すると、積込み時に境界が分からなくなるため、必要な離隔や仕切りを確保します。
仮置きの法令上の取扱いは、場所と移動経路によって異なります。要措置区域等の境界を越えて汚染土壌を移動させる場合、その移動は原則として区域外搬出に関する規制の対象になります。また、区域外での運搬には、車両に積載している状態だけでなく、保管施設での一時的な保管が含まれます。一方、同一の要措置区域等の内部で行う移動まで一律に区域外運搬とみなすわけではありません。仮置き場所を設定するときは、区域境界、土地の権原、移動経路、飛散・流出・地下浸透の防止方法、届出内容との整合を確認し、施工計画と自治体の指示に従います。
仮置き山の土量を測る場合は、仮置き前の地形を基準面として体積を計算します。底面が傾斜している場合や、既存の土の上に重ねた場合は、単純な水平面では正しい体積になりません。仮置き前後の地形差から求めることで、底面形状を反映しやすくなります。区分を追加するたびに測定すれば、掘削差分土量と仮置き増加量を比較できます。
両者が一致しない場合は、測定誤差だけでなく、重機や車両への付着、排水や降雨による含水状態の変化、仮置き場への未記録搬入、別区分への誤投入などを確認します。差が生じた時点で原因を調べれば修正できますが、全量搬出後では追跡が難しくなります。
積込み時には、車両ごとにどの仮置き山から積んだかを記録します。一台の車両に異なる管理区分を安易に混載せず、届出、管理票、受入条件、施工計画に合う単位で積み込みます。積込み担当者は、車両番号、積込み時刻、区分名、発生区画、積込み元の仮置き場所、搬出先を確認し、搬出担当者へ引き継ぎます。
要措置区域等から汚染土壌を区域外へ搬出する場合、搬出者は原則として搬出に着手する日の14日前までに都道府県知事等へ届け出ます。届出には、要措置区域等の所在地、汚染状態、運搬方法、処理を行う者と施設などが関係します。さらに、運搬基準の遵守、管理票の交付や回付、原則として汚染土壌処理業者への処理委託が必要です。現場で区分、運搬経路、搬出先、処理施設などを変更すると、届出内容や契約条件との整合が取れなくなる可能性があるため、変更前に発注者、工事監理者、処理業者、自治体担当窓口などへ確認します。
管理票は、汚染土壌が搬出後に適切に運搬され、処理または法令上認められた移動先で使用されたことを確認するための記録です。管理票上の数量、区分、搬出先と、現場の土量集計を対応させます。体積と重量で単位が異なる場合は、無理に同じ数値にせず、換算条件と対応関係を記録します。管理票には定められた様式があり、保存は書面または所定の要件を満たす電磁的記録で行えます。電子的な交付や回付を行う場合は、関係者間の合意と、法令上の要件に対応した電子管理票システムの運用が必要です。
現場では、車両が出発した時点だけで搬出管理を終えないことが大切です。処理施設などへの到着、受入数量、管理票の返送または電子的な回付、処理終了等の確認までを追跡します。現場から出た数量と受入数量に差があれば、車両の計量条件、含水状態、荷こぼれの有無、入力間違いなどを確認します。数量差を日次で確認すれば、同じ誤りが累積するのを防ぎやすくなります。
手順5 実績を照合し次の掘削へ反映する
五つ目の手順は、計画、掘削、仮置き、積込み、受入の数量を照合し、その結果を次の掘削へ反映することです。測定して終わりではなく、数字の流れを閉じるところまでが深度別集計です。
照合する基本的な数量は、計画層別土量、掘削前後の差分土量、仮置き山の増減量、車両への積込み記録、搬出先の受入量です。これらは測定状態と単位が異なるため、完全に一致するとは限りません。重要なのは、差が現場で設定した管理幅に収まっているか、差の理由を説明できるかです。
たとえば、掘削差分が100立方メートル、仮置き山の増加が115立方メートルだった場合、直ちに15立方メートルの誤りと判断することはできません。掘削によって土がほぐれ、見掛け体積が増えている可能性があります。一方、掘削差分が100立方メートルであるのに、仮置き増加量と直接積込み分を合わせても70立方メートルしか記録されていなければ、未記録の移動や測定範囲の誤りを疑う必要があります。
照合は工区全体の累計だけでなく、施工管理区画と深度層ごとに行います。全体数量が合っていても、区分Aの不足分を区分Bの過剰分が打ち消している場合があります。搬出区分を守るためには、合計値より内訳が重要です。
日次の締め処理では、その日に掘削した区画、深度、実績土量、仮置き先、搬出台数、受入数量、残量を更新します。土量差が設定した管理幅を超えた場合は、翌日の掘削前に原因を確認します。管理幅は一律の数値を流用せず、計測方法、区画の大きさ、地形、土質、搬出条件、契約上の要求を考慮して定めます。
実績が計画より多い場合は、掘り過ぎだけが原因とは限りません。掘削範囲の拡大、山留め際の余掘り、地表高の違い、既設構造物撤去後の空間、計画地形の入力誤りなどが考えられます。計画より少ない場合は、未掘削部分、掘削床に残った土、計測範囲の欠落、基準面の誤設定などを確認します。
深度境界付近で想定以上の土が発生した場合は、次の区画の施工方法を見直します。掘削厚を小さくする、境界前の測定回数を増やす、重機のバケットを変更する、測量担当者の立会い時点を前倒しするなど、原因に合った対策を取ります。土量管理の目的は、誤差を報告することだけではなく、次の作業で同じ誤差を繰り返さないことです。
残量の更新は、車両手配にも直結します。区分ごとの残量が分かれば、搬出先の受入可能日、必要な車両台数、仮置き余裕を調整できます。全体残量だけを見ていると、特定区分の搬出が先に集中し、仮置き場所が不足する場合があります。深度別の残量を工程表と組み合わせ、いつ、どの区分が、どれだけ発生するかを予測します。
最終的には、区画別・深度別の計画数量と実績数量をまとめ、調査結果、施工記録、測定データ、搬出記録、管理票を関連付けて保存します。施工後に数量の根拠を尋ねられた際、最終集計表だけでは説明が不足します。どの時点の地形を比較したか、どの区分として扱ったか、どの車両でどこへ搬出したかまで追跡できる状態を目指します。
深度別集計で起きやすい誤差と防止策
深度別集計で特に注意したいのは、基準高さの取り違えです。調査報告書の深度が調査時の地表面から示されている一方、施工図では標高が使われていると、両者を直接比較できません。造成や表土撤去によって現在の地表が変わっている場合もあります。着工前に調査時地盤高、施工前地盤高、設計標高の関係を整理し、必要に応じて深度境界を共通の高さ基準へ変換します。
次に注意したいのが、区画境界のずれです。現地の表示が移動したり、重機の走行で杭が失われたりすると、隣の区画まで掘削する可能性があります。区画境界は一つの杭だけで決めず、複数の基準点から復元できるようにします。施工前に区画の角点を測定し、位置データを保存しておけば、表示が失われても再設置できます。
計測範囲の不一致も土量差を大きくします。掘削前は山留め外側まで測定し、掘削後は山留め内側だけを計算した場合、差分には掘削以外の面積差が含まれます。外周線を固定し、計測のたびに同じ境界を使用します。施工途中で山留めや構造物が追加された場合は、計算範囲を分け、変更前後の条件を記録します。
点群の欠測にも注意が必要です。山留め際、深い掘削部、重機の陰、水面、暗い場所などでは、地表形状を十分に取得できないことがあります。欠測部を自動的に補間すると、実際と異なる面が生成される可能性があります。計測直後にデータを確認し、必要であれば位置や角度を変えて追加計測します。
仮置き山では、底面設定の誤りが典型的です。傾斜地に置いた山を水平面から計算すると、実際の底面形状を反映できません。仮置き前の地形を保存し、その面を基準に体積を求めます。途中で山の位置を動かした場合は、移動前後を測定し、同じ土を二重計上しないようにします。
搬出台数から土量を逆算する場合は、荷台容量を毎回満載と仮定しないことが重要です。土質、含水状態、荷姿、安全上の積載条件によって、一台当たりの実積載量は変わります。台数は進捗の目安にはなりますが、深度別実績土量の唯一の根拠には適しません。車両計量がある場合は重量を記録し、体積との関係を継続的に確認します。
入力ミスも見逃せません。区画名、深度層、車両番号などを手入力すると、似た番号の取り違えが起きます。識別番号の桁数や命名規則を統一し、現地表示と入力画面を同じ表記にします。自由記述を減らし、選択式やコード読み取りを活用する方法も有効です。
境界付近の土を作業員の目視だけで分けることも避けます。土の色や粒度が変化していても、汚染状態と一致するとは限りません。見た目を補助情報として使うことはできますが、区分判断は調査結果、位置、深度、施工計画を基準にします。判断できない土は、定めた保留区分へ移し、確認前に他の土と混ぜないことが重要です。
現場で即土量を継続する運用体制
現場で即土量を安定して続けるには、機器を導入するだけでは不十分です。誰が測り、誰が区分を確認し、誰が搬出を承認するかを決める必要があります。
測定担当者は、区画境界、深度境界、計測範囲、障害物の扱いを理解していなければなりません。掘削担当者は、どの高さで作業を止め、いつ測定を依頼するかを把握します。積込み担当者は、仮置き区分と車両の行先を照合します。管理担当者は、計測数量、管理票、受入数量、残量を確認します。それぞれの担当が別々の一覧を持つのではなく、同じ識別番号で情報を連携させます。
作業開始前には、当日の対象区画、掘削深度、搬出区分、仮置き先、計測予定時点を共有します。特に、深度層を切り替える日は、通常の掘削日よりも情報共有を厚くします。予定より早く境界へ到達する可能性もあるため、現場担当者が測定担当者へ連絡する条件を明確にします。
測定手順は、担当者の経験だけに依存させないことが大切です。計測開始位置、移動経路、外周範囲、データ名、保存先、結果確認までを標準化します。再計測が必要になる条件も決めておきます。たとえば、点群に大きな欠測がある、基準点との確認差が管理値を超える、区画外のデータが多く含まれるといった場合です。
データ名には、現場名、日付、区画、深度層、掘削前後の区分を含めます。計測1や最新のような名前では、後から正しいデータを選べません。修正版を保存する場合も、元データを残し、修正理由と作成者を記録します。
現場で行う簡易な点群計測や土量計算は、法令上の土壌汚染状況調査、指定調査機関による判断、所定の検査や管理票を自動的に代替するものではありません。進捗確認や数量管理に使うデータと、法令、契約、出来形管理などで要求される正式な記録の関係を事前に整理します。正式な提出物に使用する場合は、求められる測定方法、精度、確認手順、承認方法を関係者と確認します。
LRTK Phoneでは、対応する端末とサービスを用いて現場の地形や土の山を点群として取得し、距離、面積、体積などの計測に活用できます。掘削前後や仮置き前後を同じ位置基準で記録することで、区画ごとの土量差を確認し、データを保存して共有する運用につなげられます。ただし、現場条件、衛星受信環境、計測対象、操作方法によって取得状態や精度は変わるため、基準点確認や再計測条件を含む現場ごとの品質管理が必要です。
計測結果に搬出区分が自動的に確定するわけではありません。区画名、深度層、計測範囲を正しく設定し、調査結果や施工計画と対応させる作業が必要です。機器が示す体積と、現場が管理すべき土の区分を結び付けるのは、あらかじめ定めた運用ルールと関係者による確認です。
運用開始時は、限定した区画で試行するとよいでしょう。従来の断面計算、車両計量、仮置き山計測などと比較し、差の傾向を確認します。結果が異なる場合は、すぐにどちらかを誤りと決めず、基準面、計測範囲、土の状態、単位、欠測部の補間方法を確認します。現場ごとの特徴を把握してから対象範囲を広げることで、安定した深度別集計へ移行できます。
まとめ
汚染土壌の搬出区分を守るためには、現場全体の合計土量ではなく、平面区画と深度層を組み合わせて数量を管理する必要があります。調査結果と施工区画を同じ座標で重ね、深度境界を現地に表示し、区分を切り替えるたびに掘削前後を測定することが基本です。
掘削後は、仮置き、積込み、運搬、受入まで同じ区分名で記録します。掘削差分による地山体積、仮置き山の見掛け体積、車両計量による重量は意味が異なるため、単位と土の状態を明記して照合します。数量が合わない場合は、測定誤差だけでなく、境界の越境、未記録移動、含水状態、計算範囲などを確認します。
現場で即土量を行う価値は、計算時間を短縮することだけではありません。掘削中に深度別の実績と残量を把握できれば、境界を越える前に作業を止め、仮置き場所や搬出車両を調整できます。日々の実績を次の施工へ反映することで、区分混合と数量差を早い段階で防ぎやすくなります。
点群計測から現場での土量確認までを一つの流れにまとめ、深度別管理をより素早く進める方法の一つとして、LRTK Phoneの活用を検討できます。導入時は、法令上の管理、調査結果、施工計画、現場の計測条件を優先し、機器の体積計算だけで搬出区分を決定しない運用が重要です。