撤去コンクリート分を土量から控除する基本
既設構造物の撤去を伴う掘削工事では、掘削範囲の全体積がそのまま土砂量になるとは限りません。掘削範囲の中にコンクリート舗装、基礎、擁壁、側溝、集水桝、床版、地中梁などが存在する場合、その部分には土砂がありません。施工中の物量管理として土砂部分を把握するには、掘削範囲の全体積と、既設構造物が占めていた範囲を同じ基準で整理する必要があります。
基本的な考え方は、同一の平面範囲と高さ範囲で求めた掘削空間の体積から、その空間内で既設コンクリートが占めていた体積を差し引くことです。例えば、計画掘削範囲の体積が50立方メートルで、その範囲内に中実のコンクリート基礎が5立方メートル含まれているなら、同じ基準面で見た土砂部分の体積は45立方メートルです。
ただし、どのような場合でもコンクリート体積を差し引けばよいわけではありません。控除が必要なのは、算出済みの掘削体積にコンクリート部分が含まれている場合です。すでにコンクリート撤去後の地盤面を計測し、その地盤面から計画掘削面までの土砂部分だけを算出しているなら、コンクリート分が計算から除外されている可能性があります。その値からさらにコンクリート体積を引くと二重控除になります。
最初に確認すべきなのは、掘削体積がどの時点の面と、どの計画面との差から求められたかです。撤去前の現況面と計画掘削面との差であれば、その間に存在する構造物の占有範囲が全体積に含まれることがあります。一方、撤去後に露出した地盤面と計画掘削面との差であれば、撤去した構造物の範囲はすでに算定対象外となっていることがあります。
また、撤去前に構造物として存在していた体積と、破砕後に荷台や仮置き場へ積んだ撤去材の見掛け体積は区別しなければなりません。コンクリートを破砕すると破片同士の間に空隙が生じるため、積み上げた撤去材の外形体積は、破砕前の構造物体積より大きく見える場合があります。
施工中の土量控除で用いるのは、原則として破砕前に掘削空間内を占めていた体積です。破砕後の見掛け体積は、運搬車両の手配や仮置き場容量の検討には利用できますが、そのまま土量控除へ使うと過大控除につながる可能性があります。
中空の桝や水路では、コンクリート材料の体積と、構造物外形が占めていた空間が一致しません。内部が空洞で、その空洞内に土砂が存在していなかったなら、施工中の土砂量を把握する目的では、材料体積だけでなく外形占有範囲を確認する必要があります。反対に、撤去コンクリートの処分数量を把握する目的では、内空を除いた材料体積が基準になります。内空に土砂や堆積物が入っていた場合は、その実態も反映しなければなりません。
ここで扱う計算は、主として現場判断や施工中の物量管理に用いる考え方です。設計変更、出来高、契約数量、精算数量として採用する場合は、契約図書、発注者の数量算出要領、適用基準、協議結果に従います。公共工事などでは、数量の算出単位、丸め方、控除しない小規模な空洞や埋設物の扱いが定められていることがあるため、現場独自の差引計算をそのまま正式数量に置き換えないことが重要です。
現場で即土量を求めるには、計算の速さだけでなく、数値がどの状態を示すかを明確にします。地山状態の土量、掘削後のほぐれた土量、荷台上の見掛け体積、締固め後の体積は意味が異なります。撤去コンクリートの控除では、まず掘削前の空間を土砂部分と構造物部分に分け、その後に必要な状態換算を行う順序が安全です。
控除計算の前に数量の基準をそろえる
撤去コンクリート体積を掘削体積から控除する前に、両方の数量が同じ平面範囲、同じ高さ範囲、同じ座標基準、同じ単位、同じ状態で算出されているかを確認します。基準の異なる数値を差し引くと、数式上は計算できても、現場で必要な土量とは異なる結果になる可能性があります。
最初にそろえるのは平面的な対象範囲です。掘削体積が施工区画全体を対象としている一方、コンクリート体積が区画内の一部しか含んでいなければ、控除後の土量には未計上の構造物部分が残ります。反対に、掘削範囲外にあるコンクリートまで控除すると、本来存在する土量を余分に差し引きます。
施工区画、測点、構造物番号、境界線などを用いて、掘削体積とコンクリート体積の対象範囲を一致させます。図面だけで判断せず、現場の撤去範囲表示、測位記録、写真も照合すると、範囲の取り違えを防ぎやすくなります。
次に、高さ方向の範囲を確認します。掘削体積を現況面から計画掘削面までとしている場合、コンクリート体積もその上下範囲と重なる部分だけを対象にします。基礎の一部が計画掘削面より深く、今回の工事で残置するなら、基礎全体を控除してはいけません。実際に掘削空間と重なる部分だけを切り出して計算します。
単位も統一します。長さがメートル、幅がミリメートル、厚さがセンチメートルのまま計算すると換算ミスが起こりやすくなります。体積を立方メートルで求めるなら、長さ、幅、厚さ、高さをすべてメートルへ換算してから掛け合わせます。厚さ150ミリメートルは0.15メートル、幅800ミリメートルは0.8メートルです。
重量換算を使う場合は、質量と密度の単位もそろえます。重量記録をトンで扱い、密度をキログラム毎立方メートルで設定するなら、どちらかの単位を換算してから除算します。単位が一致していないと、桁が大きくずれるため、計算式の横に単位を併記すると確認しやすくなります。
土量の状態もそろえます。掘削前の地山体積から構造物の占有体積を控除して得られるのは、基本的に地山状態で見た土砂部分の体積です。その後、運搬台数を検討するために、土質や施工条件に応じてほぐれた状態へ換算できますが、控除前の段階で地山体積と荷台上の見掛け体積を混在させてはいけません。
コンクリート体積についても、構造物としての外形占有体積と、材料そのものの体積のどちらを求めるのかを明確にします。中空構造物では、外形全体が占める空間と、コンクリート材料だけの体積が異なります。土砂が存在しなかった空間を除く目的なら、実際の内空状態を確認したうえで外形占有体積を検討します。撤去コンクリートの処分量を把握する目的なら、空洞を除いた材料体積を求めます。
既設集水桝のような中空構造物では、外形寸法から求めた体積をそのまま控除するのか、外形体積から内空体積を差し引いた材料体積を控除するのかで結果が変わります。内空が空なのか、土砂や水が入っているのかも含め、数量の目的と現況に合わせて決めます。
さらに、撤去対象に鉄筋、鋼材、付着土、基礎砕石、均しコンクリート、埋設管などが含まれる場合は、対象ごとの扱いを整理します。土量からコンクリート分だけを控除するなら、基礎砕石まで自動的にコンクリートとして扱うべきではありません。何を土砂として扱い、何を別の撤去材として扱うかを事前に決めます。
現場で即土量を計算するときは、対象範囲、基準面、単位、数量の状態、控除対象、計測時点を短く記録してから計算を始めます。急いでいる場面ほど、この条件整理が二重控除や範囲漏れを防ぐ役割を果たします。
計算法1｜単純形状の寸法からコンクリート体積を求める
撤去コンクリートが直方体、立方体、円柱、三角柱などの単純な形状で表せる場合は、現地寸法や図面寸法から体積を求める方法が分かりやすく、現場でも迅速に計算できます。コンクリート舗装版、床版、独立基礎、連続基礎の一部、桝の壁、基礎の立上がりなどに適した方法です。
直方体として扱えるコンクリートの体積は、長さ、幅、厚さを掛けて求めます。例えば、長さ10メートル、幅2メートル、厚さ0.2メートルのコンクリート版なら、体積は10掛ける2掛ける0.2で4立方メートルです。
掘削範囲全体の体積が30立方メートルで、その中にこの中実のコンクリート版が含まれていた場合、同じ基準で見た土砂部分は26立方メートルです。ただし、版の下に別の基礎、増し厚部、均しコンクリートが存在する場合は、その形状と対象区分を別に確認します。
段差のある基礎は、一つの大きな直方体へまとめず、形状ごとに分割して計算します。下部のフーチング、上部の立上がり、張出し部があるなら、それぞれの長さ、幅、高さから体積を求め、重複しないことを確認して合算します。形状が変化する位置で分けることで、空間までコンクリートとして過大計上する誤りを抑えられます。
円柱状の基礎や円形構造物は、円の面積に高さを掛けて求めます。円の面積は半径の二乗に円周率を掛けた値です。直径を使う場合は、直径を2で割って半径へ直してから計算します。直径をそのまま半径として二乗すると、体積が大きくずれます。
同じ寸法の円形基礎が複数ある場合は、1基当たりの体積を求め、今回の掘削範囲内で実際に撤去する基数を掛けます。図面上の全基数ではなく、対象区画と重なる基数を使います。
傾斜面を持つ基礎や台形状の構造物は、長方形部分と三角形部分に分けて計算できます。側面が斜めの構造物を最大幅の直方体として扱うと、斜面外側の空間まで控除するため、過大な差引になる可能性があります。単純化する場合でも、どの側へ誤差が出るかを意識します。
既設図面がある場合は、図面寸法から速報値を求められます。ただし、既設構造物は施工誤差、補修、増設、増し打ち、部分撤去、劣化による欠損などで図面と現況が異なる場合があります。特に地中の基礎幅、根入れ深さ、増し打ち部分は、表面だけでは確認できません。
撤去前は図面値で概算し、撤去途中または撤去後に露出した寸法を測って更新する方法が実務的です。速報値と実測後の値を区別して記録すれば、早期に搬出計画を立てながら、最終的な数量根拠も整えられます。
中空の桝や水路の材料体積を求める場合は、外形体積から内空体積を差し引きます。外側と内側がともに直方体状なら、外側の長さ、幅、高さから求めた体積から、内側の長さ、幅、深さから求めた体積を差し引きます。
ただし、施工中の土砂量から何を控除するかは、材料体積だけでは決まりません。構造物内部の空洞にも元々土砂がなかったなら、外形占有範囲を考慮することがあります。内空に土砂や堆積物があった場合は、その部分を土砂として別計上します。材料数量、占有空間、処分数量を混同しないことが重要です。
単純形状による方法は、計算過程が見やすく、別の担当者が確認しやすいことが利点です。構造物ごとに名称と番号を付け、使用した寸法、単位、計算式、実測か図面値かを残せば、撤去範囲の追加や寸法変更にも対応しやすくなります。
計算法2｜断面積と延長からコンクリート体積を求める
擁壁、側溝、連続基礎、地中梁、帯状の舗装、長い水路など、一定方向へ連続するコンクリート構造物は、断面積と延長を使って体積を求める方法が適しています。基本式は、コンクリート部分の断面積に構造物の延長を掛けるものです。
断面が全区間で一定なら、代表断面からコンクリート部分の面積を求め、その面積に延長を掛けます。断面積が0.4平方メートル、延長が15メートルなら、コンクリート体積は6立方メートルです。
断面積は、壁体、底版、張出し部、立上がり部などに分割して計算します。それぞれの面積を重複なく合算すれば、複雑に見える断面も整理しやすくなります。空洞がある水路や側溝の材料体積を求める場合は、外形断面積から内空断面積を差し引きます。
断面形状が途中で変わる構造物は、延長全体を一つの断面で計算してはいけません。構造形式、壁厚、底版幅、構造物高、基礎厚などが変わる位置で区間を分け、区間ごとに断面積と延長を掛けます。その後、各区間の体積を合算します。
擁壁高が始点から終点へ向かって徐々に変化し、断面積の変化を直線的に扱える場合は、始点断面積と終点断面積の平均に区間長を掛ける平均断面法が使えます。断面変化が不規則な場合や途中に段差がある場合は、区間を短く分けるか、中間断面を追加します。
区間を細かくするほど形状を反映しやすくなりますが、測定点や計算量も増えます。施工中の概算なのか、正式数量の根拠なのかによって必要な区間長は異なります。正式数量へ用いる場合は、適用する数量算出要領や発注者指示に従います。
曲線状の擁壁や水路では、延長の測り方に注意します。平面上の始点と終点を直線で結んだ距離ではなく、構造物の基準線に沿った延長を使用します。内側、中心、外側では延長が異なるため、断面積を設定した位置と対応する基準線を使います。
交差部や曲がり部では二重計上が起こりやすくなります。直線区間同士をそれぞれ端まで計算すると、接続部のコンクリートが両方に含まれる場合があります。区間の始点と終点を図面上または三次元データ上で明確にします。
反対に、端部の閉塞壁、拡幅部、取付部、桝との接続部などが標準断面の計算に含まれず、計上漏れになることもあります。標準区間と特殊部を分け、特殊部は単純形状計算や別断面で追加します。
図面上の延長と現地の撤去延長が一致しているかも確認します。設計上は20メートルでも、今回撤去する範囲が12メートルなら12メートルを使います。既設構造物が途中で欠損している場合や、過去に一部撤去されている場合も現況に合わせます。
断面積と延長による方法は、長い構造物を効率よく数量化できることが利点です。代表断面の選定、区間分け、特殊部の追加、曲線延長の基準を明確にすれば、現場で即土量を把握するための説明しやすい控除数量を作れます。
計算法3｜三次元計測から不整形なコンクリート体積を求める
撤去対象の形状が複雑で、長さ、幅、高さだけでは表しにくい場合は、三次元計測を利用して体積を求める方法があります。凹凸の多い基礎、段差のある床版、不規則に増し打ちされたコンクリート、図面が残っていない既設構造物などで有効です。
三次元計測では、対象物の表面形状を多数の点として取得し、点群やメッシュから立体形状を作成します。構造物の外周面、上面、側面、底面をつなぎ、計算上閉じた立体を作れれば、その立体の体積を算出できます。
単純な寸法計算では凹部や張出し部を省略しやすい一方、三次元計測は細かな形状を反映しやすい方法です。また、体積計算に使用した範囲を立体表示できるため、どこまでを撤去コンクリートとして扱ったかを説明しやすくなります。
ただし、見えている面だけを計測しても、地中に隠れた面は直接取得できません。撤去前に上面しか露出していない基礎では、側面や底面を既設図面、試掘、撤去途中の計測、実測寸法などで補う必要があります。
立体の一部が開いたまま体積を求めると、どの位置に補完面を設定するかで結果が変わります。底面を実際より深く設定すれば体積は大きくなり、浅く設定すれば小さくなります。欠測部の補完方法、採用した底面高さ、補完の根拠を記録します。
実務では、撤去前、撤去途中、撤去後の複数回に分けて計測する方法があります。撤去前に上面と周辺を記録し、撤去が進んで地中部分が露出した段階で側面や底面を追加計測します。各データを同じ座標基準で重ねれば、事前に見えなかった部分も含めて形状を再構成しやすくなります。
撤去前と撤去後のデータを比較する場合は、水平位置と高さの基準を一致させます。異なる座標系や高さ基準のデータをそのまま重ねると、位置ずれが体積差として現れる可能性があります。現場内の安定した位置に基準点や確認点を設け、各回の計測で共通して使います。
基準点は、撤去作業、重機走行、掘削、仮設物の移動によって変位しない場所に設置します。構造物近くの点が撤去中に失われると、時期の異なるデータを合わせにくくなります。
計測データには、対象コンクリート以外の点が入る場合があります。作業員、重機、養生材、仮設材、草木、水面、仮置きされた破砕物などです。これらを残したまま立体を作ると、コンクリート体積を過大に算出する可能性があります。
特に撤去途中は、破砕コンクリートが元の構造物の上へ積み重なることがあります。構造物本体と破砕材を区別できない状態で計測すると、本来の外形を取得できません。可能な範囲で対象周辺を整理し、計測後にも不要点を除去します。
点の密度や計測位置も結果に影響します。一方向からだけ計測すると、反対側や張出し部の下面に死角が生じる場合があります。複数方向から計測し、狭い隙間、下面、段差部などの欠測を確認します。
一方、必要以上に細かなデータを取得すると、現場での処理時間が増えます。求める精度、対象物の大きさ、表面の複雑さ、使用目的に合わせて計測範囲と密度を決めます。速報値は粗いモデルで算出し、撤去後の詳細データで更新する運用も可能です。
三次元計測による体積は、計測しただけで自動的に正しい値になるわけではありません。対象範囲の切り出し、不要点の除去、欠測部の補完、底面設定、座標整合、メッシュ生成条件、体積計算機能の設定を確認します。ソフトウェアから得た数値は、寸法や平均断面など別の方法でも概略確認します。
現場で即土量を把握する目的では、速報値、補正値、確定値を分けて管理します。施工中の判断速度と、後から数量根拠を説明できる状態を両立させることが重要です。
計算法4｜重量と密度からコンクリート体積を逆算する
撤去前の寸法が分からない場合や、構造物がすでに破砕されて形状を測れない場合は、撤去材の質量と設定密度からコンクリート材料の体積を逆算する方法があります。基本式は、撤去材の正味質量を、同じ単位系で表した密度で割るものです。
この方法を使うには、撤去コンクリートの正味質量を把握します。車両の計量記録を利用する場合は、積載状態の総質量から空車質量を差し引き、撤去材だけの正味質量を求めます。複数台で搬出した場合は、対象区画に対応する正味質量を合計します。
ただし、搬出材にコンクリート以外のものが混入している場合は注意が必要です。鉄筋、鋼材、付着土、基礎砕石、水分、木片、舗装材などを含んだ質量をすべてコンクリート密度で割ると、コンクリート材料体積を過大または過少に推定する可能性があります。
鉄筋コンクリートでは、搬出質量に鉄筋の質量が含まれます。重量換算でコンクリート材料体積を求めるなら、鉄筋を分別計量するか、設計図や回収記録から鉄筋質量を推定し、計算条件として明示します。鉄筋を含んだ総質量を単純にコンクリート密度だけで割る方法は、概算として扱います。
密度は材料の種類、配合、骨材、内部空隙、水分、劣化状態などで変わります。一般的な参考値だけで確定数量を求めず、既存資料、材料記録、試料、処分先の計量条件、現場条件を踏まえて設定します。根拠を確認できない密度を使う場合は、結果を推定値として表示します。
重量換算で得られるのは、設定した密度に対応するコンクリート材料の体積です。中空構造物の外形占有体積や、内部空洞を含む空間全体を重量だけから再現することはできません。そのため、中空構造物を土砂量から控除する場合は、重量換算だけで判断せず、外形寸法、写真、図面、三次元計測などを併用します。
破砕コンクリートを荷台や仮置き場で測った見掛け体積とも異なります。破砕片の間には空隙があるため、荷台上の外形体積を元の構造物体積へ直接置き換えてはいけません。
重量換算は、他の計算法の照合にも使えます。寸法計算や三次元計測から求めた材料体積に設定密度を掛けて推定質量を求め、実際の搬出質量と比較します。差が大きい場合は、付着土、鉄筋、混載、未搬出材、寸法誤り、密度設定、伝票重複などを確認します。
搬出記録を合算する際は、同じ撤去材を二重に計上しないようにします。現場から仮置き場へ移動した記録と、仮置き場から処理先へ搬出した記録を両方合計すると、同一材料を二度数えることがあります。搬出元、搬出先、日時、車両、伝票番号、対象区画を対応させます。
重量と密度による方法は、形状を確認できない場合の補助的な推定に有効です。ただし、密度と混入物の不確実性があるため、可能であれば寸法、写真、図面、三次元計測と組み合わせます。複数の方法で得た数量の差と、その理由を説明できる状態にします。
現場で即土量を算出する具体的な手順
撤去コンクリートを控除した土量を短時間で算出するには、計測と計算の順序を標準化します。現場ごとに手順が変わると、対象範囲の漏れ、二重控除、重複計上が起こりやすくなります。
最初に、何のために土量を求めるのかを明確にします。掘削計画、搬出車両の手配、処分先との調整、工事進捗の把握、施工中の収支管理、出来高確認など、目的によって必要な精度と適用基準が異なります。
施工直前の車両手配では概算値でも判断できる場合がありますが、設計変更や精算では契約図書と適用基準に基づく数量が必要です。概算値、施工管理値、協議値、確定値を区別します。
次に、対象区画を決めます。平面上の境界だけでなく、高さ方向の範囲も設定します。対象区画を図面、現場写真、座標、三次元データのいずれかに示し、どの掘削体積と、どの構造物体積を比較するかを明確にします。
その後、掘削範囲全体の体積を求めます。単純な掘削なら長さ、幅、深さから計算できます。断面が変化する場合は平均断面法などを使い、地盤面の凹凸が大きい場合は複数測点や三次元計測を利用します。
掘削体積を求めたら、その値に既設コンクリートの占有範囲が含まれているかを確認します。撤去後の地盤面から算出した体積なら、撤去コンクリートがすでに除外されている可能性があります。計測時点と基準面を確認せずに控除してはいけません。
続いて、撤去コンクリートを構造物ごとに分類します。舗装版、基礎、壁体、床版、側溝、桝、地中梁などに分け、それぞれに適した計算法を選びます。
単純な構造物には寸法計算、長く連続する構造物には断面積と延長、不整形な構造物には三次元計測、形状が確認できない撤去材には重量換算を使います。同じ現場で複数の方法を併用しても問題ありませんが、構造物ごとに採用方法を記録します。
各構造物の体積を算出したら、重複がないことを確認して合算します。床版と基礎を別に計算する場合、床版の体積に基礎部分が含まれていないかを確認します。構造物番号を付け、平面図や三次元表示と対応させると整理しやすくなります。
次に、掘削範囲全体の体積から、同じ範囲に含まれる構造物の占有体積を控除します。この結果が、同一基準における地山状態の土砂部分の体積です。中空構造物では、材料体積を使うのか外形占有体積を使うのかを現況と目的に合わせて判断します。
運搬量を検討する場合は、控除後の地山土量を基に、土質、含水状態、掘削方法、積載状態などに応じた換算を別途行います。地山状態の基準値を残し、運搬用の見掛け体積は別項目として管理します。
算出後は、平面積と平均深さによる概算、撤去材の質量、土砂搬出台数、現場写真、三次元データなどと比較します。差が大きい場合は、対象範囲、単位、基数、延長、厚さ、計測時点、混載の有無を確認します。
最後に、使用図面、計測日、測定者、対象範囲、計算方法、仮定条件、控除前後の数量を記録します。撤去後に実測値が得られた場合は、修正理由と修正前後の数量を残します。
正式な工事数量として提出する場合は、現場計算の結果をそのまま転記せず、適用する数量算出要領、設計表示単位、丸め規則、控除対象、発注者との協議内容へ合わせて再確認します。この手順を標準化すれば、現場で即土量を算出しながら、後から第三者が確認できる数量管理につなげられます。
撤去コンクリート控除で起こりやすい計算ミス
撤去コンクリートの控除では、複雑な数式よりも、対象範囲や数量の意味を取り違えることで大きな誤差が生じます。代表的な失敗を把握しておくと、現場での再計算を減らせます。
最も注意したいのは二重控除です。コンクリート撤去後の地盤面を使って土量を算出しているにもかかわらず、撤去コンクリート体積をさらに差し引くと、土量を実際より少なく算出します。撤去前、撤去途中、撤去後のどの面を使ったかを計算記録に明記します。
次に多いのが、破砕後の見掛け体積を控除へ使う誤りです。破砕材の山には空隙が含まれるため、その外形体積は破砕前の構造物体積と一致しません。仮置き容量や運搬量の検討値と、土量控除に使う占有体積を区別します。
単位の取り違えも重大な誤差につながります。厚さ200ミリメートルを2メートルとして入力すると、体積は本来の10倍になります。計算前に寸法をメートルへ統一し、計算後に平均厚さや平均深さを逆算して妥当性を確認します。
図面寸法を現況確認なしで確定値へ使うことも避けます。既設構造物は増し打ち、補修、欠損、過去の部分撤去などで図面と異なる場合があります。撤去前は図面値による概算とし、露出後に実測して更新します。
構造物の重複計上も起こりやすい問題です。大きな直方体として基礎全体を計算した後、その中に含まれる立上がり部を別に加算すると、同じ部分を二度計上することがあります。形状を分割する場合は、各立体が重ならないようにします。
一方、特殊部の計上漏れもあります。標準断面と延長で側溝を計算しても、端部の閉塞壁、接続桝、拡幅部、張出し部などは含まれない場合があります。標準区間と特殊部を分けて確認します。
高さ方向の範囲を誤るケースもあります。既設基礎が計画掘削面より深く続き、下部を残置する場合に、基礎全体を控除すると土砂量を過少に算出します。今回の掘削空間と重なる部分だけを対象にします。
中空構造物では、外形占有体積とコンクリート材料体積の取り違えが起こります。外形全体を控除するのか、内空を除いた材料体積を使うのかは、求める数量の目的と内空の現況で異なります。採用した考え方を計算書に記載します。
重量換算では、付着土、鉄筋、水分、別材料を含む質量をすべてコンクリートとして扱う誤りがあります。搬出材の内訳を確認し、不明な場合は概算値であることを明示します。
搬出記録の二重計上にも注意します。現場から仮置き場へ運んだ記録と、仮置き場から処理先へ運んだ記録を合算すると、同じ材料を二回数える場合があります。伝票番号と移動経路を対応させます。
端数処理は、用途に応じた規則へ統一します。社内の速報計算では、比較や再計算に必要な桁を保持し、表示時の丸め方法を決めておくと差を追跡しやすくなります。一方、設計数量、出来高、精算数量では、発注者の数量算出要領や契約上の単位、数位、丸め段階に従います。独自判断で常に最後だけ丸める、または構造物ごとに早い段階で丸めると、正式数量と差が生じる可能性があります。
現場で即土量を出す場面では、数値だけを共有しがちです。しかし、対象範囲、計測時点、単位、控除対象、計算方法、値の区分を併記するだけでも、多くの誤りを防げます。
計算結果の妥当性を確認する方法
撤去コンクリートを控除した土量が算出できたら、別の方法や現場状況と比較して妥当性を確認します。一つの計算方法だけでは、入力ミスや範囲設定の誤りに気付きにくいためです。
まず、対象区画の平面積と平均掘削深さから全体体積の概算を求めます。詳細計算による掘削体積と大きく異なる場合は、計測範囲、現況面、計画面、深さ、単位を確認します。
控除後の土量から平均深さを逆算する方法も有効です。控除後の土量を平面積で割り、平均的な土砂厚を求めます。その値が現場の掘削深さと大きく異なる場合は、控除量が過大または過少となっている可能性があります。
コンクリート控除率も確認します。掘削範囲全体に対して構造物の占有体積が占める割合を求め、配置図や現場の見た目と比較します。小さな基礎しかないのに控除率が高い場合は、厚さ、延長、基数、単位、重複計上を見直します。
寸法計算や三次元計測から求めたコンクリート材料体積は、重量による概算と比較できます。材料体積に設定密度を掛けて推定質量を求め、実際の搬出質量と照合します。
搬出質量には鉄筋、付着土、水分、混載物が含まれるため、完全には一致しません。差が大きい場合は、未搬出材、別区画材、伝票重複、密度設定、計算範囲を確認します。
土砂の搬出台数と比較するときは、地山体積と荷台上の見掛け体積が同じではないことに注意します。土砂は掘削によってほぐれ、積載状態にもばらつきがあります。車両台数から逆算した体積は、状態と積載条件を明記した参考値として使います。
写真による確認も有効です。撤去前、撤去途中、撤去後の写真を並べると、どの構造物を計算に含めたか、見落とした基礎がないかを確認できます。寸法測定時は、測定位置と数値が対応する写真を残します。
三次元計測を使用した場合は、計算範囲を立体表示して確認します。周囲地盤、重機、仮置き材が含まれていないか、底面が不自然な位置で閉じられていないか、欠測部が大きくないかを確認します。
計算担当者とは別の担当者が主要寸法を確認することも効果的です。全計算をやり直さなくても、長さ、幅、厚さ、延長、基数、基準面、単位など、体積に大きく影響する値を確認すると入力ミスを見つけやすくなります。
複数の方法で求めた数量が完全に一致する必要はありません。重要なのは、差が生じる理由を説明できることです。測定精度、付着土、鉄筋、内空、欠測部、密度設定、端数処理などによって差が生じます。
説明できない大きな差が残る場合は、確定数量とせず暫定値として管理します。追加測定、撤去後の実測、搬出記録の再照合によって更新することが安全です。
数量根拠を記録して変更に対応する
現場で即土量を算出できても、計算結果だけが残り、どの範囲や寸法を使ったか分からなければ、後日の確認や設計変更に対応しにくくなります。数量の根拠を計算結果と一緒に残すことが重要です。
記録には、工区名、対象区画、構造物名称、構造物番号、計測日、計測者、計測時点を含めます。撤去前、撤去途中、撤去後のどの時点で測った値かを明確にします。
使用寸法は、図面値、現地実測値、推定値を区別します。地中部分を確認できず図面値を使った場合は、その旨と、撤去後に実測して補正する予定を記載します。
計算方法も記録します。単純形状、断面積と延長、三次元計測、重量換算のどれを使用したかが分かるようにします。複数方法を併用した場合は、構造物や区間ごとに対応させます。
計算に仮定が含まれる場合は内容を明記します。欠測した底面を一定高さで補完した場合、既存図面の厚さを全区間に適用した場合、設定密度で重量換算した場合などです。
三次元計測では、元データだけでなく、体積計算に使用した切り出し範囲、基準面、底面、不要点除去、メッシュ生成条件も残します。同じ点群でも範囲や底面設定が変われば結果が変わります。
写真は、計算書の構造物番号や区画名と対応させます。撤去前の全景、寸法測定状況、地中部の露出状況、撤去完了状況を記録すると、計算対象を視覚的に確認できます。
計算結果を更新した場合は、古い値を単純に削除せず変更履歴を残します。初回算出値、修正後の値、修正日、修正理由、新たに確認した寸法、承認や協議の状況を記録します。
例えば、撤去前は基礎厚を図面から0.5メートルと見込んでいたものの、撤去後の実測で0.6メートルと判明した場合、その差によってコンクリート体積と控除後の土量がどれだけ変わったかを追跡できるようにします。
速報値、施工管理値、協議値、確定値を分けて表示することも大切です。現場で早期判断に使った速報値が、そのまま契約上の最終数量として扱われないようにします。
記録が整理されていれば、撤去範囲が追加された場合でも追加部分だけを計算して既存数量へ反映できます。工区の統合や分割が必要になった場合も、構造物番号や区画単位で集計し直せます。
数量管理では、最終値だけでなく、どのように求めたかを説明できることが重要です。対象範囲、計測データ、写真、計算条件、適用基準、変更履歴を結び付けることで、現場で即土量を算出した結果を施工管理や数量確認へ活用しやすくなります。
まとめ｜撤去コンクリートを正しく控除して現場で即土量を把握する
既設構造物の撤去を伴う掘削では、掘削範囲全体の体積がそのまま土砂量になるとは限りません。掘削範囲にコンクリート舗装、基礎、擁壁、側溝、桝、床版、地中梁などが含まれる場合は、その構造物が占めていた範囲を土砂部分と分けて考えます。
控除計算の基本は、同じ平面範囲、高さ範囲、基準面で求めた掘削体積から、掘削空間内に含まれる構造物の占有体積を差し引くことです。ただし、すでに撤去後の地盤面を基準として土量を求めている場合は、コンクリートが計算から除外されている可能性があります。さらに控除すると二重控除になります。
撤去コンクリートを求める方法には、単純形状の寸法から計算する方法、断面積と延長から計算する方法、三次元計測で不整形な立体を求める方法、重量と密度から材料体積を逆算する方法があります。
単純な床版や基礎には寸法計算、長く連続する側溝や擁壁には断面積と延長、不整形で図面化しにくい構造物には三次元計測、形状を確認できない撤去材には重量換算が適しています。ただし、重量換算だけでは中空構造物の外形占有体積を再現できないため、形状資料との併用が必要です。
計算前には、対象範囲、基準面、単位、土量の状態、控除対象、内空の状態をそろえます。破砕後の撤去材に含まれる空隙、付着土、鉄筋、水分なども考慮し、構造物の占有体積、コンクリート材料体積、運搬時の見掛け体積を混同しないことが大切です。
算出後は、平面積と平均深さによる概算、撤去材質量、搬出台数、現場写真、三次元データなどと比較します。複数の確認方法を使うことで、入力ミス、単位間違い、重複計上、計上漏れを見つけやすくなります。
速報値と確定値を分け、計測時点、使用寸法、計算方法、仮定条件を記録します。撤去後に地中部分の実測値が得られたら初期計算を更新し、変更履歴を残します。
また、施工中の物量管理で求めた差引値と、設計変更、出来高、精算に使う正式数量は同じとは限りません。正式数量は、契約図書、発注者の数量算出要領、単位と数位、控除規則、協議結果に従って確認します。
現場で即土量を把握するためには、計算式を覚えるだけでなく、掘削範囲と撤去構造物を同じ基準で計測し、数量の意味をそろえることが重要です。撤去前後の形状と位置を記録し、複雑な構造物を三次元で確認できれば、控除範囲を判断しやすくなります。
スマートフォンを活用して位置情報付きの計測、三次元記録、現場データの共有を進める場合は、撤去前後の状況を記録しながら土量管理を効率化する手段として、LRTK Phoneの活用を検討できます。実際の運用では、対象物、必要精度、計測環境、対応機能を確認したうえで使用します。