側溝布設工事では、掘削土量、埋戻し量、残土搬出量、基礎材の数量などを早い段階で把握する必要があります。しかし、側溝の規格や掘削深さが途中で変わる区間を一つの延長として計算すると、実際の施工数量との差が大きくなりがちです。
特に、道路の縦断勾配に合わせて側溝底の高さが変化する現場や、集水ます、横断管、既設構造物との接続部が含まれる現場では、単純な「断面積×総延長」だけでは十分に表現できません。現場で即土量を把握するには、施工区間を適切に分け、区間ごとの断面条件を整理してから数量を積み上げることが重要です。
本記事では、側溝布設区間の土量を延長別に拾う方法を、実務で使いやすい4ステップに分けて解説します。設計図面から概算数量を出す場合だけでなく、掘削後の出来形を確認しながら数量を更新する場合にも活用できる考え方です。
側溝布設区間で土量を分けて算出する理由
側溝布設区間の土量計算では、施工延長全体を一つの断面で扱わず、条件が変わる位置ごとに区切ることが基本になります。側溝の製品寸法が同じであっても、現況地盤の高さ、計画側溝底の高さ、床掘り幅、基礎厚、作業余裕幅などが変われば、掘削断面積も変わるためです。
例えば、延長50メートルの側溝布設区間があるとします。起点側の掘削深さが0.6メートルで、終点側の掘削深さが1.2メートルまで徐々に深くなる場合、全区間を0.6メートルの深さで計算すると土量を小さく見積もります。一方、全区間を1.2メートルで計算すると過大な数量になります。
このような区間では、起点と終点の断面積を使って平均断面積を求めるか、途中に測点を追加して複数区間に分割する必要があります。断面変化がほぼ一定であれば平均断面法で整理できますが、地盤の凹凸や構造条件が不規則な場合は、区間を細かく分けた方が実態に近づきます。
また、側溝工事で管理する数量は一つではありません。掘削によって発生する土量、側溝本体や基礎材が占める体積、埋戻しに使用する材料量、再利用できない残土量は、それぞれ別の考え方で算出します。最初に何の数量を求めるのかを明確にしないと、同じ「土量」という言葉でも計算対象が食い違います。
現場で即土量を求めるときほど、計算を急ぐ前に対象と区間を整理することが大切です。延長別の数量表を作っておけば、施工が進んだ区間だけを実績値に置き換え、未施工区間を設計値のまま残すといった更新も容易になります。
ステップ1｜土量計算の対象と基準を決める
最初のステップは、求める土量の種類と計算基準を決めることです。側溝布設工事では、少なくとも床掘り土量、埋戻し量、搬出対象となる残土量を区別して管理します。
床掘り土量は、側溝を設置するために掘削する空間全体の体積です。基本的には、掘削断面積に施工延長を掛けて求めます。掘削幅には、側溝本体の外幅だけでなく、基礎施工や据付作業に必要な余裕幅を含めることがあります。ただし、余裕幅の設定は施工方法、土質、掘削深さ、土留めの有無などで異なるため、設計図書や施工計画に基づいて決める必要があります。
埋戻し量は、床掘りした空間から側溝本体、基礎材、均し材、場所打ち部分などが占める体積を控除して求めます。掘削土をそのまま埋戻しに使えるとは限りません。土質や含水状態、締固め条件によっては、別の材料への置き換えが必要になります。
残土量は、床掘り土量から現場内で再利用する土量を差し引いて考えます。ただし、掘削前の地山状態と掘削後のほぐれた状態では、同じ土でも見かけの体積が変わります。運搬台数を計画するときは、設計上の地山土量をそのまま車両の積載容積に置き換えず、土質や施工条件に応じた扱いを確認することが必要です。
次に、延長の基準を統一します。側溝の中心線延長、内側延長、外側延長、道路測点間の延長などが混在すると、区間ごとの数量を正しく合計できません。曲線部では内側と外側で長さが異なるため、原則として設計数量で採用されている基準線に合わせます。
高さの基準も重要です。現況地盤高、計画路面高、側溝天端高、側溝底高、掘削底高を混同しないようにします。掘削深さは、一般に現況地盤面または施工時の地表面から掘削底までの差として扱いますが、舗装撤去後に掘削する場合は、舗装厚を土工数量に含めるかどうかを分けて整理する必要があります。
ここで基準を明文化しておくと、設計数量、施工実績、出来形計測の結果を比較しやすくなります。現場で即土量を更新する際にも、担当者によって計算範囲が変わる事態を防げます。
ステップ2｜断面条件が変わる位置で区間を分割する
次のステップでは、側溝布設区間を断面条件が変わる位置で分割します。区間分けの精度が、その後の土量計算の精度を大きく左右します。
区間の境界となる代表的な位置は、側溝の規格が変わる場所です。側溝の外幅や高さが変わると、必要な掘削幅と掘削深さも変化します。基礎材の厚さや幅が変わる場合も、同じ区間として扱わない方が整理しやすくなります。
現況地盤や計画高の変化点も区間境界になります。縦断勾配が一定の区間であれば、起点と終点の深さから平均断面を求められます。しかし、途中に盛り上がりやくぼみがある場合、起終点だけでは実際の掘削形状を表せません。その場合は、勾配変化点や地盤の凹凸が大きい位置に中間測点を設けます。
集水ます、接続ます、横断管、既設側溝との接続部など、構造物が変わる位置でも区間を分けます。これらの部分は通常の側溝断面より掘削幅や深さが大きくなることが多く、標準断面の延長計算に含めると数量の根拠が不明確になります。
土留めの施工方法が変わる場所にも注意が必要です。素掘り区間と土留め区間では、掘削断面の形状が異なることがあります。素掘りで法面を付ける場合は台形状の断面になり、土留めを使用して鉛直に掘削する場合は矩形に近い断面になります。
施工区分も区間分けの基準になります。同じ側溝を布設する場合でも、昼間施工区間と夜間施工区間、片側交互通行区間と全面通行止め区間、機械掘削区間と人力併用区間では、実績管理を分けた方が工程や生産性を確認しやすくなります。
実務では、測点番号や累加距離を使って区間を管理すると便利です。例えば、起点から10メートル、10メートルから24メートル、24メートルから35メートルというように、始点と終点を明示します。各区間に側溝規格、掘削幅、起点深さ、終点深さ、基礎条件を対応させれば、数量の見直しや再計算が容易になります。
区間を細かくしすぎると計算作業が増えますが、粗すぎると地盤変化を捉えられません。断面条件がほぼ同じ範囲を一つの区間とし、数量への影響が大きい変化点で分割することが実務的です。
ステップ3｜区間ごとの平均断面積を求める
区間を分けたら、各区間の掘削断面積を求めます。掘削形状が矩形に近い場合は、掘削幅と掘削深さを掛けて断面積を算出します。
矩形断面の基本式は、掘削断面積＝掘削幅×掘削深さです。
掘削幅が1.0メートル、掘削深さが0.8メートルであれば、断面積は0.8平方メートルです。区間内で深さが一定なら、この断面積をそのまま使用できます。
一方、起点と終点で掘削深さが異なる場合は、それぞれの断面積を求めて平均します。起点断面積をA1、終点断面積をA2とすると、平均断面積は次のように整理できます。
平均断面積＝（A1＋A2）÷2
掘削幅が一定で、深さだけが連続的に変化する区間では、起点深さと終点深さの平均値に掘削幅を掛けても同じ結果になります。
平均掘削深さ＝（起点深さ＋終点深さ）÷2
平均断面積＝掘削幅×平均掘削深さ
素掘りで法面を設ける場合は、掘削底幅と上幅が異なるため、台形断面として計算します。台形断面の面積は、上幅と底幅の平均に深さを掛けて求めます。
台形断面積＝（上幅＋底幅）÷2×掘削深さ
法勾配を用いて上幅を求める場合は、左右の法面による広がりを底幅に加えます。ただし、片側だけに法面を設けるケースや、道路側と民地側で条件が異なるケースもあるため、左右を同じ形状と決めつけないことが大切です。
区間内の地盤形状が不規則な場合は、起点と終点だけでなく、中間断面を追加します。例えば、10メートル区間の中央で地盤が大きく盛り上がっているなら、5メートルずつの二つの区間に分け、それぞれの平均断面積を求めます。
平均断面法は、断面が区間内でおおむね連続的に変化することを前提とした近似方法です。急激な段差、局部的な深掘り、既設物を避けるための拡幅などがある場合は、その部分を独立した数量として扱う方が適切です。
現場で即土量を算出するときは、複雑な計算式を使うことより、断面の変化を見落とさないことが重要です。計算式が正しくても、入力した幅や深さが現場と合っていなければ、得られる数量も実態から離れます。
ステップ4｜延長を掛けて区間土量を合計する
平均断面積が求まったら、各区間の延長を掛けて区間土量を計算します。
区間土量＝平均断面積×区間延長
例えば、平均断面積が0.9平方メートルで、区間延長が12メートルの場合、区間土量は10.8立方メートルです。この計算をすべての区間について行い、最後に合計します。
全体土量＝区間1の土量＋区間2の土量＋区間3の土量
計算時には、区間延長の重複や抜けに注意します。起点から10メートルまでの区間と、10メートルから20メートルまでの区間であれば、境界となる10メートル地点を二重に加算することはありません。しかし、集水ます部分を別数量として計上する場合は、側溝延長からますの占有延長を控除するのか、側溝区間に含めた上で差分だけを追加するのかを統一する必要があります。
延長の単位と断面積の単位も確認します。断面寸法をミリメートルで読み取った場合は、メートルに換算してから計算します。幅800ミリメートルは0.8メートルであり、深さ900ミリメートルは0.9メートルです。単位換算をせずに掛けると、数量が大きく食い違います。
小数点以下の処理は、途中計算と最終結果で分けて考えます。区間ごとの断面積を早い段階で丸めると、区間数が多いほど丸め誤差が積み重なります。計算途中では必要な桁数を保持し、最終的な数量表で所定の単位に丸める方法が安全です。
合計値だけでなく、区間ごとの数量を残すことも重要です。総土量だけでは、設計変更や現場条件の変化が起きたときに、どの範囲を修正すべきか分かりません。延長、幅、起点深さ、終点深さ、平均断面積、区間土量を対応させて記録しておけば、変更箇所だけを再計算できます。
側溝掘削土量の基本的な計算式
側溝布設区間の掘削土量は、掘削断面の形状に合わせて計算します。最も単純なのは、幅と深さが一定の矩形断面です。
矩形断面の場合は、土量＝掘削幅×掘削深さ×延長です。
掘削幅が0.9メートル、深さが0.7メートル、延長が20メートルの場合は、0.9×0.7×20となり、掘削土量は12.6立方メートルです。
起点と終点で深さが異なる場合は、平均深さを使います。
土量＝掘削幅×（起点深さ＋終点深さ）÷2×延長
掘削幅が1.0メートル、起点深さが0.6メートル、終点深さが1.0メートル、延長が15メートルなら、平均深さは0.8メートルです。土量は1.0×0.8×15となり、12.0立方メートルになります。
掘削幅も変化する場合は、起点と終点でそれぞれ断面積を求めます。
土量＝（起点断面積＋終点断面積）÷2×延長
起点の幅が0.8メートル、深さが0.6メートルなら、起点断面積は0.48平方メートルです。終点の幅が1.0メートル、深さが0.9メートルなら、終点断面積は0.9平方メートルです。平均断面積は0.69平方メートルとなり、延長10メートルなら土量は6.9立方メートルです。
ただし、幅と深さが同時に変化する区間では、単純に平均幅と平均深さを掛けた値と、起終点断面積の平均値が一致しない場合があります。実務では、起終点の断面積をそれぞれ計算して平均する方が、計算過程を説明しやすくなります。
台形断面では、起点と終点で台形断面積を求め、その平均に延長を掛けます。法面勾配、掘削底幅、左右の作業余裕幅を区別し、実際の掘削形状に合わせて計算することが必要です。
延長別に拾う具体的な計算例
ここでは、全長40メートルの側溝布設区間を例に、延長別に土量を拾う考え方を確認します。
起点から12メートルまでの区間は、掘削幅が0.9メートル、起点深さが0.6メートル、終点深さが0.8メートルとします。平均深さは0.7メートルで、平均断面積は0.9×0.7により0.63平方メートルです。区間土量は0.63×12となり、7.56立方メートルです。
12メートルから28メートルまでの区間は、側溝の規格変更によって掘削幅が1.1メートルになります。起点深さは0.8メートル、終点深さは1.0メートルとします。平均深さは0.9メートルで、平均断面積は0.99平方メートルです。区間延長は16メートルなので、区間土量は15.84立方メートルです。
28メートルから40メートルまでの区間は、終点に向かって地盤が低くなり、起点深さが1.0メートル、終点深さが0.7メートルになるとします。掘削幅は1.1メートルのままです。平均深さは0.85メートル、平均断面積は0.935平方メートルとなります。延長12メートルを掛けると、区間土量は11.22立方メートルです。
三つの区間を合計すると、床掘り土量は34.62立方メートルになります。
ただし、途中に集水ますがある場合は、この合計値にます部分の掘削差分を反映します。標準側溝の掘削断面よりもます部分の掘削断面が大きいなら、ます部分について標準断面ですでに計上されている土量を確認し、追加分だけを加える方法があります。
別の方法として、ますの占有延長を標準側溝区間から除外し、ます部分を独立した掘削体積として計上することもできます。どちらの方法でも計算できますが、同じ現場内では方法を統一し、重複と控除漏れを防ぐことが重要です。
このように延長別に計算しておけば、例えば12メートル地点まで施工が完了した段階で、完了区間の実測値だけを置き換えられます。残り28メートルは設計値のまま残せるため、進捗に応じて見込み土量を更新できます。
埋戻し量と残土量を求める方法
床掘り土量が求まったら、側溝本体や基礎材が占める体積を控除して埋戻し対象の空間を整理します。
基本的な考え方は、埋戻し空間＝床掘り体積－側溝本体の外形体積－基礎材体積－その他の構造物体積です。
ここで注意したいのは、側溝本体の材料そのものの体積ではなく、埋戻しが入らない外形部分を基準に考える点です。中空部分を持つ側溝であっても、その内部が排水空間として残るなら、埋戻し材が入る場所ではありません。そのため、埋戻し空間の控除には、通常は側溝の外形寸法を基準とした体積を用います。
側溝外形体積は、側溝の外幅×外高×延長で概算できます。ただし、形状が一定の直方体ではない場合や、連結部に張り出しがある場合は、図面上の外形寸法や断面積を確認します。
基礎材体積は、基礎幅×基礎厚×延長で求めます。均し材と基礎材を分けて管理する場合は、それぞれの幅、厚さ、延長を別に算出します。基礎の幅や厚さが区間途中で変わる場合は、床掘り土量と同様に延長別で拾います。
埋戻しに掘削土を再利用する場合でも、計算上の空間体積と、準備すべき材料量が必ず一致するとは限りません。締固めによる体積変化、材料の粒度、含水状態、施工ロスなどが関係するためです。材料の手配数量を決める際は、設計図書や施工条件に応じて調整します。
残土量は、床掘り土量から現場内で再利用する土量を差し引いて整理します。床掘り土をすべて場外搬出する場合は、床掘り数量が残土数量の基礎になりますが、舗装材、路盤材、土砂、異物混じり土などを分別する現場では、種類ごとに数量を分ける必要があります。
また、掘削した土砂はほぐれることで見かけの体積が増える場合があります。運搬計画では、設計数量としての地山土量と、積込み時のほぐれた土量を区別します。現場で即土量を把握する目的がダンプ車両の台数計画であれば、単純な床掘り体積だけで判断せず、実際の積載状況も確認することが大切です。
集水ますや接続部の重複計上を防ぐ方法
側溝布設区間では、集水ますや接続部の数量が重複しやすいため、計算範囲を図面上で明確にする必要があります。
標準側溝の延長に集水ますの幅を含めたまま、集水ますの掘削体積を全量追加すると、ますが設置される範囲を二重に計上します。これを防ぐには、標準側溝区間からますの占有延長を差し引く方法が分かりやすいです。
例えば、側溝の総延長が30メートルで、途中に幅0.8メートルの集水ますが2か所ある場合、標準側溝の計算延長を28.4メートルとし、集水ます2か所の掘削数量を別に計上します。ただし、設計図上の延長表示がます間の純延長なのか、構造物を含む通し延長なのかは事前に確認が必要です。
追加分だけを計算する方法もあります。この場合は、ます部分の掘削体積から、同じ範囲ですでに計上した標準側溝の掘削体積を差し引き、その差分を追加します。
追加土量＝ます部分の掘削体積－標準断面として計上済みの体積
この方法では、側溝の総延長を変更しなくてよい一方、控除する標準断面の幅、深さ、対象延長を正しく設定する必要があります。
既設側溝との接続部では、撤去掘削と新設掘削が重なる場合があります。撤去のために掘削した空間を新設側溝の床掘りでも再度計上すると、実際に掘削する量より大きくなります。施工手順を確認し、同じ土砂を二度掘削する計算になっていないかを確認します。
横断管や取付管との交差部では、側溝掘削と管路掘削の範囲が重なることがあります。工種別の数量表では個別に計算しつつ、全体の搬出土量を求める段階で重複部分を調整する方法が考えられます。
重複計上を防ぐには、数量ごとに始点、終点、幅、深さ、計算対象を残すことが有効です。総数量だけを記録するのではなく、どの範囲を含め、どの範囲を除いたのかを説明できる状態にします。
現場で即土量を更新するときの確認事項
施工中に現場で即土量を更新する場合は、設計値と実測値を混在させないことが重要です。未施工区間は設計断面、掘削済み区間は実測断面というように、数量の根拠を区別して管理します。
まず確認したいのは、実際の掘削幅です。施工時には、地山の崩れ、重機の作業性、既設物の回避、土留めの設置などによって、設計上の床掘り幅より広くなる場合があります。反対に、既設舗装や構造物を残すため、部分的に狭く掘削することもあります。
次に、掘削底の高さを確認します。掘削深さだけを測る場合、基準となる地表面が変化すると比較が難しくなります。舗装撤去前、舗装撤去後、路盤撤去後では、同じ地点でも地表面の高さが異なります。可能であれば、掘削底の高さを共通の標高基準で記録し、どの面から深さを測ったのかを明確にします。
施工済み延長も正確に把握します。側溝本体を据え付けた延長と、掘削だけが完了した延長は一致しないことがあります。土量の進捗を管理する場合は、掘削完了延長を基準とするのか、据付完了延長を基準とするのかを決めます。
局部的な深掘りも見逃せません。軟弱部の置換、湧水処理、既設物の撤去、基礎の不陸調整などによって、計画掘削底より深くなることがあります。こうした部分を標準断面の平均値に埋め込むと、変更理由が分かりにくくなります。追加掘削として位置、範囲、深さを別に記録した方が、数量の説明が容易です。
計測時点もそろえます。掘削直後と、雨天後に法面が崩れた状態では形状が変わる可能性があります。基礎材を投入した後では、元の掘削底が見えなくなります。数量確認に使う計測は、どの施工段階で行ったものかを記録します。
点群計測を側溝土量の確認に活用する方法
側溝布設区間の形状が複雑な場合は、複数地点の幅や深さを手作業で測るだけでなく、施工範囲を点群として記録する方法もあります。点群を使うと、掘削面の凹凸や局部的な拡幅を面的に確認しやすくなります。
施工前の地表面と掘削後の地形をそれぞれ計測し、同じ座標基準で重ね合わせれば、二つの面の差から掘削量を確認する考え方が使えます。ただし、施工前後のデータを異なる基準で取得すると、位置や高さのずれがそのまま体積差として表れるため、共通の基準点や座標系で管理することが重要です。
側溝のように細長い施工区間では、区間全体を一度に処理するだけでなく、測点や施工ブロックごとに分割して体積を確認すると、設計数量との比較がしやすくなります。例えば、10メートルごとに範囲を区切り、各区間の点群体積を延長別数量と対応させます。
点群には、重機、作業員、仮置き材、既設側溝、土留め材などが含まれる場合があります。これらを掘削面として扱うと体積計算に影響するため、計算対象外の点を除去するか、対象範囲を適切に指定します。
水たまりや影になった部分では、地表面のデータが不足することがあります。欠けた範囲を自動的に補間すると、実際には存在しない面が作られる可能性があります。点群だけで判断せず、現場写真や断面計測と照合することが大切です。
LRTK Phoneを活用することで、現場の形状を点群として記録し、区間ごとの断面や体積を確認する運用が考えられます。設計値から求めた延長別土量と、施工後の形状から確認した数量を比較すれば、掘削幅の変化や局部的な深掘りに気付きやすくなります。
ただし、点群による体積値も、範囲指定、基準面、不要物の除外、データの欠損状態によって変化します。計測結果をそのまま確定数量とするのではなく、施工条件や契約上の数量算定方法と照合して使用することが重要です。
側溝布設区間の土量算出で起こりやすい誤差
側溝土量の計算で起こりやすい誤差の一つは、側溝本体の幅をそのまま掘削幅として使うことです。実際の掘削には、基礎の張り出し、据付作業の余裕、型枠や土留めの設置空間が必要になる場合があります。図面に示された床掘り幅と製品外幅を区別します。
掘削深さの基準を間違えるケースもあります。側溝底高から地盤高までの差を使うのか、基礎底高までの差を使うのかで数量は変わります。床掘り土量を求める場合は、通常、側溝本体の底ではなく基礎を含めた掘削底までの深さを確認します。
平均深さの使い方にも注意が必要です。起点と終点の深さだけを平均してよいのは、その間の変化が大きく乱れていない場合です。途中に高低差の急変点があるなら、中間点を追加して区間を分けます。
延長の取り方を間違えることもあります。平面図の水平距離、縦断図上の測点距離、実際の傾斜に沿った距離が混在すると数量差が生じます。設計数量で採用されている延長基準に統一し、現場実測値を使う場合も同じ基準で比較します。
集水ますや接続部の重複計上は、総数量を過大にする代表的な原因です。側溝の延長数量に構造物部分が含まれているかを確認し、独立計上する範囲を明示します。
反対に、局部的な拡幅や深掘りを見落とすと、土量を過小に見積もります。既設埋設物を回避した箇所、軟弱土を置換した箇所、湧水処理を行った箇所は、標準断面とは別に記録します。
土砂以外の撤去物を床掘り土量に含めることも、数量管理を複雑にします。舗装、路盤材、コンクリート殻、既設構造物、土砂は、処理方法が異なる場合があります。掘削空間の体積としては連続していても、搬出や処分の数量は材料区分ごとに整理する必要があります。
数量管理を日報や施工計画に反映する方法
延長別に算出した土量は、単なる積算資料ではなく、日々の施工管理にも活用できます。
施工前には、区間ごとの床掘り土量をもとに、掘削日数、重機の配置、運搬車両の必要台数、仮置き場所の容量を検討します。深い区間や掘削量の多い区間を事前に把握しておけば、他の区間と同じ施工速度を前提にした無理な工程を避けられます。
施工中は、当日の施工始点と終点を記録し、該当区間の計画土量と実績を対応させます。単に「本日10メートル施工」と記録するだけでなく、その10メートルが浅い区間か深い区間かを確認します。同じ延長でも、掘削土量や作業時間は大きく異なるためです。
例えば、浅い区間を15メートル施工した日と、深い区間を8メートル施工した日では、延長だけを見ると前者の進捗が大きく見えます。しかし、掘削土量や据付条件まで含めれば、後者の作業量が大きい可能性があります。延長と土量を併記することで、進捗をより実態に近い形で評価できます。
設計変更が発生した場合も、延長別数量が役立ちます。側溝規格の変更、基礎厚の変更、掘削幅の拡大などがあった区間だけを抽出し、変更前後の差を計算できます。
変更土量＝変更後土量－変更前土量
施工後には、計画土量、実測土量、搬出記録、埋戻し材料の使用量を比較します。数値が一致しない場合は、掘削幅の増加、土砂のほぐれ、仮置き残量、現場内流用、計測時点の違いなどを確認します。
数量差が出たときに、すぐに計算ミスと判断するのではなく、それぞれの数量が何を表しているかを確認することが重要です。設計上の地山土量、掘削後の形状体積、車両の積載量、締固め後の埋戻し体積は、同じ条件の数値ではありません。
現場で即土量を継続的に更新するには、区間番号、施工日、施工延長、計画土量、実測土量、追加掘削量を一つの流れで管理します。写真や点群データを区間番号と対応させれば、後日数量を確認する際にも根拠をたどりやすくなります。
まとめ
側溝布設区間の土量を正確に把握するには、総延長に一つの標準断面を掛けるだけでなく、断面条件が変わる位置で区間を分割することが重要です。
最初に床掘り土量、埋戻し量、残土量などの計算対象を決め、延長と高さの基準を統一します。次に、側溝規格、掘削深さ、掘削幅、基礎条件、構造物の有無が変わる地点で区間を分けます。各区間の起点断面積と終点断面積から平均断面積を求め、区間延長を掛けて土量を算出します。最後に、すべての区間土量を合計し、集水ますや接続部の重複を調整します。
埋戻し量を求める場合は、床掘り空間から側溝本体の外形体積、基礎材、均し材、その他の構造物が占める体積を控除します。残土量や運搬計画を検討するときは、現場内での再利用量や、掘削後の土砂の状態も考慮する必要があります。
施工中は、設計値だけでなく、実際の掘削幅、掘削底高、施工済み延長、局部的な深掘りを確認します。延長別に数量を残しておけば、施工済み区間だけを実測値に更新し、未施工区間の見込み数量と組み合わせて管理できます。
さらに、現場の形状を点群として記録すると、細長い側溝区間の断面変化や局部的な拡幅を面的に確認しやすくなります。設計図面から算出した土量と現場計測による数量を照合することで、数量差の発生位置を把握しやすくなります。
側溝工事の数量管理を効率化し、現場で即土量を確認できる環境を整えたい場合は、点群計測や体積確認に対応するLRTK Phoneの活用方法をご確認ください。