軟弱地盤置換で現場の土量把握が重要な理由
軟弱地盤置換は、支持力や施工性に問題がある地盤を掘削して撤去し、砕石や選定した土など、施工条件に適合する良質な材料へ置き換える工法です。道路、造成地、構造物の基礎周辺など、さまざまな現場で実施されます。
設計図面に置換範囲と置換深さが明示されていれば、着工前の概算土量は平面積と深さから計算できます。しかし、実際の軟弱層は必ずしも一定の深さで分布しているとは限りません。掘削を始めると、設計より浅い位置で良好な地盤が確認できる区画もあれば、局所的に軟弱層が深く続いている区画もあります。
そのため、着工前の設計土量だけを基準にして搬出車両や良質土を手配すると、施工途中で数量が合わなくなることがあります。撤去土が想定より多ければ、搬出車両や受入先の追加調整が必要です。良質土が不足すれば、次の施工層へ進めず、重機や作業員の待機が発生する可能性があります。
反対に、余裕を大きく見込みすぎて良質土を搬入すると、施工完了後に材料が余ることがあります。余剰材を別の用途へ転用できなければ、仮置き場所の確保や搬出方法を検討しなければなりません。限られた施工ヤードでは、余った材料が重機や運搬車両の動線を妨げる場合もあります。
軟弱地盤置換において現場で即土量を把握する目的は、単に計算結果を早く出すことではありません。現況と設計との差を施工中に確認し、撤去土の搬出計画、良質土の搬入計画、重機の配置、施工区画の順序を速やかに調整することが目的です。
特に重要なのが、撤去する土の体積と、搬出するときの体積、締固め後に必要となる良質土の体積を区別することです。これらは同じ数値にはならないことがあります。地山状態の土を掘削すると空隙が増え、運搬時の体積が大きくなる場合があります。一方、搬入した良質土は締固めによって体積が減少するため、完成体積より多く手配する必要が生じることがあります。
現場で即土量を計算する際は、どの状態の体積を求めているのかを明確にしなければなりません。この区別を曖昧にすると、計算式自体が正しくても、現場の手配数量としては不適切になる可能性があります。
現場で即土量を計算する前に分けるべき数量
軟弱地盤置換では、少なくとも設計置換土量、実測撤去土量、運搬計画用土量、締固め後必要土量、良質土搬入計画量を分けて管理します。
設計置換土量は、設計図面に示された範囲と深さから求める数量です。施工前の計画、積算、工程検討などの基準になります。設計範囲が長方形で、置換深さが一定であれば、長さ、幅、深さを掛けて計算できます。
実測撤去土量は、実際に掘削して取り除いた地山の体積です。設計どおりに掘削した場合は設計置換土量と近い値になりますが、余掘り、不陸、追加掘削、施工境界の変更などによって差が生じます。
運搬計画用土量は、掘削によってほぐれた撤去土を、車両で何回運ぶ必要があるか検討するための数量です。地山土量へ、掘削後の体積変化を考慮した換算を行います。ただし、実際の運搬では体積だけでなく積載重量も制約になるため、車両台数は体積換算だけで確定できません。
締固め後必要土量は、置換工事が完了した状態で良質土が占める体積です。基本的には、撤去後に生じた置換空間の体積に対応します。構造物、排水材、基礎材など、良質土以外の材料が置換空間内に入る場合は、その体積を控除する必要があります。
良質土搬入計画量は、締固め後必要土量を満たすために、現場へ搬入する材料の数量です。搬入時の材料は締固め前の状態であり、敷きならしと転圧によって体積が変化します。そのため、締固め後必要土量に換算係数や施工上の余裕を反映して計算します。
たとえば、設計置換土量が300立方メートルであっても、運搬計画用の撤去土量が360立方メートル、良質土の搬入計画量が335立方メートルになる場合があります。どの数値も同じ工事に関係していますが、表している状態と用途が異なります。
数量を記録するときは、単に「土量300立方メートル」と書くのではなく、「設計地山土量」「実測地山土量」「搬出計画土量」「締固め後体積」「搬入状態体積」のように区別することが重要です。状態を明記すれば、担当者が変わっても数値の意味を確認しやすくなります。
軟弱地盤置換における基本の計算方法
置換範囲が長方形で、置換深さが一定の場合、基本的な置換土量は次の考え方で求めます。
置換土量＝置換範囲の長さ×置換範囲の幅×平均置換深さ
長さ25メートル、幅8メートル、平均置換深さ0.6メートルであれば、置換土量は120立方メートルです。
25×8×0.6＝120立方メートル
平面形状が長方形でない場合は、施工範囲を長方形、台形、三角形などに分割し、それぞれの面積を求めて合計します。その合計面積に平均置換深さを掛けることで、概算土量を計算できます。
ただし、置換深さが場所によって大きく異なる現場では、施工範囲全体に一つの平均深さを設定すると、局所的な深掘りや浅掘りが見えにくくなります。このような場合は、区画または測点ごとに深さを整理し、複数の小さな範囲に分けて計算します。
道路のように延長方向へ細長い施工範囲では、一定間隔で断面を設定し、隣り合う断面積の平均値に区間延長を掛ける方法があります。
区間土量＝隣り合う二つの断面積の平均×区間延長
たとえば、ある区間の始点断面積が6平方メートル、終点断面積が10平方メートル、区間延長が12メートルであれば、区間土量は96立方メートルです。
（6＋10）÷2×12＝96立方メートル
置換底面が不規則な場合は、掘削前の地表面と掘削後の底面を計測し、二つの面の標高差から体積を算出する方法が適しています。この方法であれば、平面形状や掘削深さが複雑な現場でも、実際の施工形状を反映しやすくなります。
ただし、測定データから計算した体積も、計算範囲の設定や面の作成方法によって変化します。置換範囲外の法面や仮置き土を含めると、過大な数量になります。反対に、端部の余掘りを除外すると、実際の撤去量より小さくなることがあります。
現場で即土量を求めるには、計算式だけでなく、対象範囲、基準面、測定時点を明確にすることが必要です。
試算1 均一な深さで全面置換する場合
最初の試算では、長方形の範囲を一定の深さで全面置換する現場を想定します。
条件は、置換範囲の長さ20メートル、幅12メートル、置換深さ0.8メートルです。まず、置換範囲の平面積を求めます。
20×12＝240平方メートル
この平面積に置換深さ0.8メートルを掛けると、設計上の地山置換土量は192立方メートルです。
240×0.8＝192立方メートル
この192立方メートルは、掘削前の地盤が占めている体積です。撤去土を運搬するときは、掘削によるほぐれを考慮します。ここでは計算例として、地山状態から運搬状態への換算係数を1.20と仮定します。
192×1.20＝230.4立方メートル
搬出計画用の土量は230.4立方メートルです。仮に1台当たりの平均実積載量を5.5立方メートルとすると、必要な運搬回数は次のようになります。
230.4÷5.5＝約41.9台分
端数を切り上げて考えると、計画上は42台分が目安になります。ただし、この台数は体積のみを基準にした試算です。軟弱土は含水状態によって重量が大きくなることがあり、車両の積載可能重量へ先に達する場合があります。
次に、良質土の搬入量を計算します。完成後に良質土が占める必要体積は、基本的には192立方メートルです。しかし、搬入時の材料は締固め前の状態であるため、そのまま192立方メートルだけ搬入すると不足する可能性があります。
ここでは、締固め後の体積を確保するための搬入状態への換算係数を1.10と仮定します。
192×1.10＝211.2立方メートル
さらに、敷きならし、仮置き場への残留、端部の調整などを考慮し、施工上の余裕を3パーセント見込むものとします。
211.2×1.03＝217.536立方メートル
したがって、この試算における良質土の搬入計画量は約218立方メートルです。
試算結果を整理すると、設計上の地山置換土量は192立方メートル、撤去土の搬出計画用土量は約230立方メートル、良質土の搬入計画量は約218立方メートルとなります。
このように、置換空間は同じでも、撤去土と良質土では計画数量が異なります。撤去土は掘削によって体積が増える可能性があり、良質土は締固め後の必要体積を確保するために完成体積より多く搬入する場合があります。
なお、ここで使用した換算係数は計算方法を示すための仮定です。実際の係数は、対象土の土質、含水状態、良質土の種類、締固め条件、過去の施工実績などを基に設定します。
試算2 置換深さが区間ごとに変わる場合
次の試算では、幅10メートル、延長40メートルの施工範囲で、置換深さが延長方向に変化するケースを考えます。
延長方向に10メートル間隔で断面を設定し、各断面における平均置換深さを、始点から順に0.4メートル、0.7メートル、1.0メートル、0.8メートル、0.5メートルとします。
施工幅は10メートルなので、各断面の置換断面積は次のようになります。
始点の断面積は10×0.4で4平方メートルです。次の断面は10×0.7で7平方メートルです。中央の断面は10×1.0で10平方メートルです。その次の断面は10×0.8で8平方メートルです。終点の断面は10×0.5で5平方メートルです。
始点から10メートルまでの区間は、断面積4平方メートルと7平方メートルの平均に、区間延長10メートルを掛けます。
（4＋7）÷2×10＝55立方メートル
10メートルから20メートルまでの区間は、断面積7平方メートルと10平方メートルの平均から求めます。
（7＋10）÷2×10＝85立方メートル
20メートルから30メートルまでの区間は、断面積10平方メートルと8平方メートルの平均から求めます。
（10＋8）÷2×10＝90立方メートル
30メートルから40メートルまでの区間は、断面積8平方メートルと5平方メートルの平均から求めます。
（8＋5）÷2×10＝65立方メートル
各区間の土量を合計すると、当初の置換土量は295立方メートルです。
55＋85＋90＋65＝295立方メートル
施工中の地盤確認により、中央付近に追加の軟弱部が見つかり、地山状態で20立方メートルを追加撤去したとします。この場合、実際の地山撤去土量は315立方メートルです。
295＋20＝315立方メートル
撤去土の運搬状態への換算係数を1.25と仮定すると、搬出計画用土量は393.75立方メートルです。
315×1.25＝393.75立方メートル
計画上は約394立方メートルとして扱えます。ただし、追加掘削した部分の土質が当初範囲と異なる場合は、同じ換算係数を使用できるか確認しなければなりません。
良質土については、締固め後に315立方メートルの体積を確保する必要があります。搬入状態への換算係数を1.12と仮定すると、基本搬入量は352.8立方メートルです。
315×1.12＝352.8立方メートル
施工上の余裕を2パーセント見込むと、搬入計画量は359.856立方メートルです。
352.8×1.02＝359.856立方メートル
したがって、良質土の計画搬入量は約360立方メートルとなります。
当初の設計置換土量295立方メートルだけを基準に発注していた場合、追加掘削分に対応する良質土が不足する可能性があります。掘削完了後に現場で即土量を更新できれば、追加材料の手配や搬入時期の調整を早められます。
深さが変化する現場では、施工範囲全体の平均深さを一つ設定するより、区間ごとの断面から土量を計算する方が実態を把握しやすくなります。さらに、掘削後の底面を面的に計測すれば、断面間にある局所的な凹凸も体積へ反映できます。
試算3 追加掘削と現場内ストックがある場合
三つ目の試算では、当初設計より深く掘削する部分があり、現場内に使用可能な良質土のストックが存在するケースを考えます。
当初の置換範囲は、長さ30メートル、幅15メートル、置換深さ0.6メートルです。置換範囲の面積は450平方メートルです。
30×15＝450平方メートル
この面積に置換深さ0.6メートルを掛けると、設計置換土量は270立方メートルです。
450×0.6＝270立方メートル
掘削後の地盤確認により、置換範囲のうち150平方メートルについて、さらに0.3メートル掘り下げる必要が生じたとします。追加撤去土量は45立方メートルです。
150×0.3＝45立方メートル
したがって、実際の地山撤去土量は315立方メートルです。
270＋45＝315立方メートル
地山状態から運搬状態への換算係数を1.18と仮定すると、搬出計画用土量は371.7立方メートルです。
315×1.18＝371.7立方メートル
当初の270立方メートルを基準とした計画と比べると、地山状態で45立方メートル、運搬状態では約53立方メートル相当の増加です。搬出先の受入可能時間や運搬車両の台数に余裕がない場合、この差を施工途中で把握することが重要です。
次に、良質土の搬入量を求めます。完成後に必要な締固め後体積は315立方メートルですが、現場内に使用可能な良質土があるものとします。
ここでは、現場内ストックを締固め後体積へ換算した数量が60立方メートルであると仮定します。外部から調達する必要がある締固め後体積は255立方メートルです。
315－60＝255立方メートル
搬入状態への換算係数を1.12、施工上の余裕を3パーセントとすると、外部からの搬入計画量は約294.2立方メートルです。
255×1.12×1.03＝294.168立方メートル
この試算では、外部から搬入する良質土は約294立方メートルが目安になります。
ただし、現場内ストックの数量を控除するときは、仮置き山の計測体積をそのまま使用しないよう注意します。仮置き状態の体積と、締固め後に使用できる体積は異なるためです。
仮置き山が70立方メートルと計測されても、締固め後に70立方メートルを確保できるとは限りません。材料の締まり方、含水状態、異物混入、仮置き地盤との混合などを確認し、実際に使用できる数量へ換算する必要があります。
また、現場内ストックの品質が置換材料の条件に適合していることも確認します。見た目が良好でも、必要な粒度、強度、締固め特性などを満たしていない場合は、置換材として使用できない可能性があります。
現場内材料を使うことで外部搬入量を減らせる場合がありますが、数量と品質の両方を確認したうえで計画へ反映することが重要です。
撤去土を運搬土量へ換算する考え方
撤去土の運搬計画では、掘削前の地山土量をそのまま車両の積載容積で割らないようにします。土は掘削によって塊が崩れ、粒子間の空隙が増えるため、地山状態より運搬時の体積が大きくなることがあります。
基本的な考え方は、実測または設計上の地山撤去土量に、運搬状態への換算係数を掛けることです。
搬出計画用土量＝地山撤去土量×運搬状態への換算係数
ただし、換算係数は土質によって異なります。粘性土、砂質土、礫を多く含む土などでは、掘削後の状態が同じではありません。含水状態や積込み方法によっても、荷台内の空隙や付着量が変化します。
軟弱土は水分を多く含む場合があり、体積より先に重量が積載上限へ達することがあります。そのため、体積換算で1台当たり6立方メートルを積めると見込んでも、実際には5立方メートル程度で重量上の制約を受ける可能性があります。
車両台数を求めるときは、搬出計画用土量を1台当たりの実積載量で割ります。
必要台数＝搬出計画用土量÷1台当たりの実積載量
ここで使用する実積載量は、公称の荷台容積だけで決めず、施工開始後の積載実績から更新することが有効です。最初の数台について、積込み状態、受入先での記録、荷下ろし後の残留土などを確認し、平均積載量を求めます。
たとえば、搬出計画用土量が394立方メートルで、当初は1台当たり6立方メートルを想定していた場合、必要台数は約66台です。
394÷6＝約65.7台分
しかし、実際の平均積載量が5.3立方メートルであれば、約75台分が必要です。
394÷5.3＝約74.3台分
当初計画との差は約9台です。施工終盤になってから不足へ気付くと、車両の追加手配や受入先との再調整が必要になります。
現場で即土量を更新するときは、地形計測による残りの撤去土量と、実際の平均積載量を組み合わせて残り台数を計算します。これにより、掘削の進行状況に応じて運搬計画を修正できます。
良質土の搬入量を求める考え方
良質土の搬入量は、完成後の置換空間を満たす体積を基準に計算します。ただし、搬入時の体積と締固め後の体積は同じではありません。
良質土は荷台から下ろした直後には空隙を含んでいます。敷きならして転圧すると、粒子の配置が密になり、体積が減少します。そのため、締固め後に300立方メートル必要な場合でも、搬入量を300立方メートルとすると不足する可能性があります。
基本的な計算は次の考え方です。
良質土搬入計画量＝締固め後必要体積×搬入状態への換算係数×施工上の補正
締固め後必要体積を求める際は、撤去後の空間すべてを良質土で満たすのかを確認します。排水層、基礎砕石、管路、構造物などが置換範囲内に設置される場合は、それらの体積を良質土の必要体積から控除します。
たとえば、置換空間が250立方メートルあり、その内部に20立方メートルの排水材を設置する場合、良質土の締固め後必要体積は230立方メートルです。
250－20＝230立方メートル
搬入状態への換算係数を1.10、施工上の余裕を2パーセントとすると、良質土の計画搬入量は約258立方メートルです。
230×1.10×1.02＝258.06立方メートル
施工上の補正を大きく設定すれば安心できるとは限りません。過大な余裕を見込むと、材料が余り、保管や搬出が必要になるためです。過去の実績、試験施工、材料の性状などを使い、根拠を持って設定します。
また、搬入伝票の数量と置換工へ使用した数量を分ける必要があります。同じ良質土を仮設道路や重機足場の補修へ使用した場合、搬入総量のすべてが置換範囲に入ったわけではありません。
施工区画ごとに投入先を記録し、置換工以外へ使用した材料を分けて集計すれば、計画数量と実績数量の差を説明しやすくなります。
掘削前後の計測から現場で即土量を求める方法
不規則な軟弱地盤置換では、掘削前と掘削後の地形を計測し、二つの面の差から土量を求める方法が有効です。
最初に、掘削前の現況地盤を計測します。置換予定範囲だけでなく、その周囲も含めて記録すると、掘削後に範囲境界を確認しやすくなります。施工範囲の角、道路端、構造物、基準となる高さなども併せて記録します。
次に、掘削が完了し、良質土を投入する前に置換底面を計測します。底面だけでなく、掘削範囲の外周、法面、段差、追加掘削部分も取得します。
掘削前の地表面と掘削後の底面を同じ座標系で重ね、対象範囲内の高さの差を体積として集計します。これにより、場所ごとに掘削深さが異なる場合でも、実際の撤去形状を反映した土量を求められます。
計測時には、底面の状態を確認します。水たまりがある場合、水面を地盤面として取得すると、実際の掘削深さより浅く評価する可能性があります。軟弱な泥が底面に残っている場合も、測定した面と最終的な置換底面が一致しないことがあります。
重機の履帯跡や局所的なくぼみを細かく取得すると、体積に小さな凹凸が反映されます。ただし、計測密度を高めれば必ず正しい土量になるわけではありません。不要な点、移動中の重機、作業員、仮置き材などが含まれていないかを確認する必要があります。
体積計算では、境界の設定が重要です。掘削前後で異なる範囲を比較すると、置換工と関係のない地形変化まで土量へ含まれます。同じ境界を使用し、どの範囲を計算したかを記録します。
掘削前の計測がない場合は、設計地盤面や周囲に残った地形から掘削前の面を復元することがあります。ただし、復元面には仮定が含まれるため、実測面同士の比較より不確かさが大きくなります。使用した図面、測点、補間方法などを記録し、関係者間で計算条件を共有することが重要です。
軟弱地盤置換で土量差が生じる主な原因
軟弱地盤置換では、設計土量、実測撤去土量、運搬実績、良質土搬入量が完全には一致しないことがあります。差が生じた場合は、単純な計算ミスと決めつけず、施工条件を順に確認します。
代表的な原因の一つが追加掘削です。掘削後に軟弱層が残っていると判断され、設計底面より深く掘ると、その分だけ撤去土量と良質土の必要量が増えます。
余掘りも数量差の原因です。重機による掘削では、設計線に沿って完全に平滑な底面を作ることは難しく、端部や底面に一定の余掘りが生じる場合があります。
法面形状も影響します。設計数量が鉛直な掘削面を前提としているのに対し、実施工で安全確保のために法面を設ければ、上部の掘削範囲が広がります。
掘削前の現況地盤と設計地盤の差も見逃せません。施工前から地表面が設計より高ければ、実際の掘削量が増える可能性があります。反対に、設計より低ければ、設計数量より少なくなることがあります。
撤去土の含水状態は、運搬台数へ影響します。降雨後の軟弱土は重量が増え、1台当たりの積載体積が減る可能性があります。また、荷台への付着量が増えると、実際に運べる体積が少なくなります。
良質土の数量差では、締固めによる体積減少、置換底面の不陸、他用途への使用、仮置き場への残留などを確認します。
搬入記録の重複や区画の取り違えもあります。同じ伝票を二重に集計した場合、実際より多く搬入したように見えます。複数の施工区画へ同じ種類の材料を搬入している場合は、投入先を明確に記録する必要があります。
測定範囲の違いも土量差を生みます。設計土量は構造物の中心線や計画幅を基準にしていても、実測土量では法面や余掘りを含めている場合があります。二つの数量を比較するときは、対象範囲と状態をそろえます。
現場で土量を更新する実務手順
現場で即土量を管理するためには、施工の節目ごとに数量を更新する流れを決めておくことが重要です。
施工前には、設計図面から置換範囲、置換深さ、基準高さ、設計土量を整理します。平面図と断面図の範囲が一致しているか、構造物や排水材の控除が必要かも確認します。
同時に、設計地山土量、想定搬出土量、良質土の締固め後必要体積、想定搬入量を別々に記録します。一つの欄へすべてをまとめると、後から数値の意味が分からなくなるためです。
着工前には現況地盤を計測します。設計地盤との差を確認し、施工前から存在している盛り上がりやくぼみを記録します。
掘削中は、施工範囲を区画に分けて管理します。広い現場を一つの数量として扱うより、施工日や区画ごとに土量を分ける方が、追加掘削や搬出実績を追跡しやすくなります。
追加掘削が発生した場合は、当初設計数量を直接上書きせず、追加数量として別に記録します。追加範囲の位置、面積、深さ、判断日、確認者を残します。
掘削完了後は、良質土を投入する前に底面を計測します。ここで実測撤去土量と置換空間の体積を確認します。底面が覆われた後では再確認が難しいため、この工程を施工手順へ組み込んでおくことが重要です。
実測撤去土量が求められたら、運搬状態への換算係数を掛け、搬出計画用土量を更新します。その数値と、すでに搬出した車両台数や平均積載量を比較し、残りの運搬回数を求めます。
良質土については、実測した置換空間から締固め後必要体積を求めます。現場内ストックや他材料を使用する場合は、それぞれを同じ状態の体積へ換算して差し引きます。
施工中は、実際の搬入量と施工済み体積を比較します。計画より材料使用量が多い場合は、追加掘削、不陸、他用途への使用、換算係数の違いなどを確認します。
完成後は、仕上がり面を計測し、掘削底面との差から施工された置換材の体積を確認します。設計数量、実測撤去土量、搬出実績、良質土搬入実績、完成後体積を照合し、差が生じた理由を整理します。
土量計算の精度を高める確認事項
土量計算の精度を高めるには、測定点を増やすだけでなく、計算条件を統一することが重要です。
最初に確認するのは座標系と高さの基準です。掘削前と掘削後で異なる基準を使用すると、わずかな高さのずれが施工範囲全体へ広がり、大きな体積差になる可能性があります。
次に、計算範囲の境界を統一します。掘削前は設計範囲、掘削後は実際の掘削外周というように範囲が異なると、比較条件がそろいません。設計数量と実績数量を比較する場合は、設計範囲内の数量と、範囲外の余掘り数量を分ける方法もあります。
底面の水や泥も確認します。水面を地盤面として扱った場合、実際の空間体積を正しく求められない可能性があります。排水後に測るのか、水深を別に確認するのか、現場条件に応じて方法を決めます。
計測できていない部分の補間にも注意します。重機や仮設材によって底面が隠れていると、その部分は周囲の測定点から推定されます。隠れている範囲が広いほど、計算結果の不確かさが大きくなります。
土量の表示桁も適切に設定します。現場計測には一定の誤差が含まれるため、計算結果を過度に細かな小数点以下まで管理しても、実務上の意味が薄い場合があります。利用目的と測定条件に合わせた単位で整理します。
換算係数は、根拠と適用範囲を記録します。以前の現場で使用した係数が、別の土質や材料にも適用できるとは限りません。施工開始後に実績が得られたら、計画値と比較して見直します。
写真や記録も土量計算を補強します。測定した日、施工区画、底面状態、追加掘削箇所、計算範囲を写真と関連付ければ、後から数量の根拠を確認しやすくなります。
LRTK Phoneを活用した現場計測と土量管理
軟弱地盤置換では、掘削前、掘削完了後、置換完了後の形状を同じ基準で記録することが、数量管理の効率化につながります。
従来のように現場で測点だけを記録し、事務所へ戻ってから計算する運用では、結果が出るまでに時間差が生じます。追加掘削が発生していても、土量の増加を確認できるまで搬出車両や良質土の手配を変更できない場合があります。
LRTK Phoneを活用し、現場で位置や高さを取得して地形を記録すれば、施工状況に応じた土量確認を進めやすくなります。掘削前後のデータを比較することで、設計数量との差や追加掘削部分を把握する運用が可能です。
特に重要なのは、良質土を投入する前の掘削底面を記録することです。底面が材料で覆われると、実際の掘削形状を直接確認できなくなります。施工の流れを止めずに現場計測を実施できれば、撤去土量と置換空間を記録しやすくなります。
取得したデータを施工日や区画名と関連付ければ、どの区画で追加掘削が発生したかを確認できます。搬出記録や良質土の搬入記録と組み合わせることで、数量差が生じた位置と時期も追跡しやすくなります。
仮置きされた撤去土や良質土の形状を計測し、ストック量を把握する用途にも活用できます。ただし、仮置き状態の体積を地山土量や締固め後体積として使用する場合は、状態に応じた換算が必要です。
計測機器を使用すれば、無条件に正しい土量が得られるわけではありません。周囲の構造物、樹木、地形、測位環境などによって、位置や高さが安定しにくい場合があります。既知点や基準点との整合を確認し、現場で必要とされる精度を満たしているか判断します。
また、体積計算では、不要な点の除外、計算境界の設定、基準面の選択が結果へ影響します。図面、現場写真、施工記録と照合しながら、どの範囲をどの状態として計算したのかを明確にすることが重要です。
LRTK Phoneは、現場で即土量を確認するための手段として活用できますが、最終的な数量の取り扱いは、設計図書、施工計画、現場で定められた測定方法、関係者間の協議内容に従う必要があります。
まとめ
軟弱地盤置換で現場で即土量を計算するには、設計置換土量、実測撤去土量、運搬計画用土量、締固め後必要体積、良質土搬入計画量を分けて考えることが重要です。
均一な深さで全面置換する場合は、長さ、幅、深さの掛け算で基本土量を求められます。深さが区間ごとに異なる場合は、断面積を区間ごとに計算し、平均断面積へ区間延長を掛ける方法が有効です。
試算1では、地山置換土量192立方メートルに対し、撤去土の搬出計画用土量が約230立方メートル、良質土の搬入計画量が約218立方メートルとなりました。
試算2では、深さが変化する設計範囲と追加掘削を合計した実測地山土量が315立方メートルとなり、搬出計画用土量は約394立方メートル、良質土の搬入計画量は約360立方メートルとなりました。
試算3では、設計置換土量270立方メートルへ追加掘削45立方メートルを加え、実測地山土量を315立方メートルとしました。現場内に締固め後体積で60立方メートル分の使用可能な良質土がある場合、外部からの搬入計画量は約294立方メートルとなりました。
これらの換算係数や施工上の余裕は計算例です。実際の工事では、対象土の土質、含水状態、材料の性状、締固め条件、運搬実績、現場で定められた基準を基に設定します。
施工前の設計数量だけで最後まで管理するのではなく、掘削前、掘削完了後、置換施工中、完成後の各段階で数量を更新することが大切です。追加掘削を早期に把握できれば、撤去土の搬出車両や良質土の搬入量を施工状況に合わせて調整できます。
LRTK Phoneを用いて掘削前後の地形や仮置き山を現場で記録し、体積を確認する運用を組み込めば、設計数量と実績数量の差をより早く把握しやすくなります。軟弱地盤置換の数量管理を効率化する際は、現場で計測から確認まで進められるLRTK Phoneの活用を検討するとよいでしょう。