仮置場管理で土量の把握が重要な理由
建設現場や土木工事では、掘削によって発生した土砂をすぐに場外へ搬出できるとは限りません。搬出先の受入時間、運搬車両の手配、周辺道路の交通状況、土質の確認、工事工程との調整など、さまざまな事情によって現場内に一時的な仮置場を設けることがあります。
仮置場は、発生土を一時的に受け入れて施工を止めないための重要な設備です。しかし、使える面積には限りがあります。現在どれだけの土砂が置かれており、あとどれだけ受け入れられるのかを把握していなければ、掘削作業の途中で突然置き場がなくなる可能性があります。
仮置場が満杯になると、掘削を続けても土砂を下ろせません。積込み作業や運搬作業が滞り、掘削機械を停止させなければならない場合もあります。車両や作業員を手配していても作業が進まず、工程全体に影響が広がります。
こうした問題を避けるには、仮置場の満杯時期を事前に予測することが重要です。そのためには、現在の仮置き土量、残っている受入容量、今後の搬入ペースという三つの情報が必要になります。
従来は、仮置きした土砂の高さや広がりを目視で確認し、経験から残容量を判断することもありました。しかし、土砂の山は不規則な形状になりやすく、見る方向によって大きさの印象が変わります。裾が広がっている場合や、奥側に高く積まれている場合には、見た目だけで体積を正確に判断することは困難です。
そこで有効なのが、現場で即土量を把握し、計測結果を仮置場管理に反映する方法です。現在の土量と残容量を数値で確認できれば、満杯になる時期を予測し、搬出車両の追加、搬出先との調整、仮置場の拡張、掘削工程の変更といった対策を早めに検討できます。
重要なのは、土量を一度だけ測ることではありません。仮置場は日々形状が変化するため、一定の間隔で計測し、増加量の推移を管理する必要があります。計測、記録、予測、対策という流れを定着させることで、仮置場を単なる土砂置き場ではなく、工程管理に活用できる情報源として扱えるようになります。
仮置場が予定より早く満杯になる原因
仮置場の満杯時期を予測していても、実際には想定より早く容量が不足することがあります。その主な原因は、発生土量、土砂の状態、積み方、搬出量のいずれかが当初の想定と異なることです。
まず考えられるのが、掘削による発生土量の増加です。設計図面から計算した掘削量と、現場で実際に発生する土量が一致するとは限りません。地盤の不陸、余掘り、法面形状の変更、障害物の撤去、施工範囲の追加などにより、想定を上回る土砂が発生する場合があります。
また、地山の状態と掘削後の土砂では体積が変わることがあります。締まった地盤を掘削すると、土の粒子間に空隙が生じ、ほぐれた状態になります。そのため、掘削前の地山体積だけを基準に仮置場の容量を決めると、実際の仮置き量が想定を上回る可能性があります。変化の程度は土質や含水状態、掘削方法などによって異なるため、一律の値で判断せず、現場条件を踏まえて確認する必要があります。
降雨も仮置場管理に影響します。雨を含んだ土砂は扱いにくくなり、安定した勾配で積み上げにくくなることがあります。ぬかるみを避けるために土砂の山と通路の間隔を広げれば、使える面積が減ります。排水経路を確保するため、計画していた範囲の一部を使用できなくなる場合もあります。
積み方の違いも容量を左右します。同じ量の土砂でも、低く広く積む場合と、高く集約して積む場合では占有面積が異なります。ただし、高く積めばよいとは限りません。土質、地盤の支持状態、周辺構造物、重機の作業範囲、崩落の危険性などを考慮し、安全に管理できる高さや勾配を設定する必要があります。
搬出計画の遅れも見逃せません。予定していた運搬車両が確保できない、搬出先の受入条件が変わる、交通規制や天候によって運搬回数が減るといった事情が重なると、仮置場から出ていく土量が減少します。搬入量だけを見て満杯時期を予測していると、搬出量の変化に対応できません。
つまり、仮置場の容量管理では、入ってくる土量と出ていく土量の両方を確認することが大切です。仮置き量の変化は、前日の土量に当日の搬入量を加え、搬出量を差し引いた結果として捉えられます。この収支を現場で即土量として確認できれば、予測と実績のずれを早い段階で見つけられます。
現場で即土量を把握するための基本条件
仮置場の満杯時期を予測するには、体積を計算できる計測データが必要です。土砂の山は、直方体や円柱のような単純な形状ではありません。高さが場所ごとに異なり、裾の境界も曲線状になるため、幅、高さ、奥行きの三つだけで正確な体積を求めることは困難です。
基本的な考え方は、土砂を置く前の地盤面と、土砂を置いた後の表面を比較することです。基準となる地盤面に対して、土砂の表面がどれだけ高くなっているかを面的に把握し、その差を積み上げることで仮置き土量を求めます。
精度を安定させるには、計測範囲を毎回そろえる必要があります。初回と二回目で対象範囲が異なると、土量の増減が実際の搬入や搬出によるものなのか、範囲の違いによるものなのか分からなくなります。仮置場の外周、区画線、構造物、通路などを基準に、計測対象の境界を明確にしておくことが重要です。
高さの基準も統一します。異なる基準で取得したデータを比較すると、仮置場全体が上下にずれたような結果になることがあります。継続的な管理では、同じ座標系、同じ高さ基準、同じ計測範囲を使い、時系列で比較できる状態をつくります。
土砂の裾も丁寧に取得する必要があります。山の頂部だけを細かく測っても、裾の広がりが不足していれば体積を正しく再現できません。地盤面と土砂表面が切り替わる境界を確認し、形状が変化する箇所を重点的に計測します。
重機や運搬車両が土砂の近くにある場合は、計測対象に混入しないよう注意します。重機の履帯、車両、仮設材、養生材などを土砂として扱うと、算出結果が過大になる可能性があります。反対に、重機の陰になって土砂表面を取得できなければ、欠測部分が生じます。計測する時間帯や重機の位置を調整し、できるだけ土砂全体を確認できる状態で作業します。
現場で即土量を把握する目的は、検査用の数値を作ることだけではありません。仮置場管理では、残容量と満杯時期を判断できることが重要です。そのため、必要以上に複雑な作業にするのではなく、現場で継続できる計測方法と記録ルールを整えることが求められます。
手順1 現在の仮置き土量と残容量を算出する
満杯時期を予測する最初の手順は、現在の仮置き土量と残容量を把握することです。まず、仮置場として使用できる範囲を決めます。敷地境界、重機通路、排水経路、資材置場、周辺構造物との離隔などを考慮し、実際に土砂を置ける部分だけを対象にします。
仮置場の敷地全体を容量として扱うと、過大な計画になりやすいため注意が必要です。運搬車両が進入する通路や方向転換する場所、積込み機械が作業する範囲は、土砂を置かずに確保しなければなりません。側溝や集水箇所をふさぐことも避ける必要があります。
次に、仮置場の基準面を取得します。可能であれば、土砂を搬入する前に地盤面を計測しておくと管理しやすくなります。搬入前のデータがない場合は、土砂の周囲に残っている地盤面、計画図面、既存の測量記録などを参考にします。ただし、推定した基準面を使う場合は、その前提を記録しておくことが重要です。
基準面の上に現在の土砂表面を重ね、両者の差から仮置き土量を算出します。土砂の山が複数に分かれている場合は、それぞれを個別に計算して合計する方法があります。土質や搬出先が異なる土砂を分けている場合には、区画ごとの土量を別々に管理すると、その後の搬出計画を立てやすくなります。
続いて、仮置場の使用可能容量を求めます。使用可能容量は、単純に敷地面積へ最大高さを掛けた値ではありません。土砂の山には勾配が生じるため、上部ほど面積が小さくなります。外周部に必要な余裕、積込み機械の作業範囲、雨水排水、安全上必要な離隔も考慮しなければなりません。
実際の管理では、仮置場の上限形状を想定し、その形状と現在の土砂表面との差から残容量を求める方法が分かりやすいでしょう。上限形状とは、これ以上積み上げないと決めた管理上の形状です。安全に管理できる高さ、勾配、外周位置を設定し、現在の山がその形状に達するまでの空間を残容量として算出します。
たとえば、現在の仮置き土量が約600立方メートルで、管理上の使用可能容量が約1,000立方メートルであれば、単純な残容量は約400立方メートルです。ただし、この数値をすべて使い切る前提にはしない方が安全です。土砂の積み方や含水状態が変わる可能性があるため、一定の余裕を残して管理上の注意水準を設定します。
管理上限を100パーセントとした場合、70パーセント程度で搬出計画の再確認を行い、80パーセントから90パーセントに近づいた段階で具体的な対策を実行するなど、段階的な判断基準を定めておくと対応が遅れにくくなります。具体的な割合は、仮置場の条件、土質、搬出手配に必要な日数などを踏まえて決めます。
この手順で重要なのは、現在量と残容量を同じ基準で計算することです。現在の土量は計測結果、最大容量は概算という状態では、差し引いた残容量の信頼性が低下します。可能な範囲で同じ地盤面、同じ範囲、同じ形状データを使い、比較可能な数値として管理します。
手順2 土砂の搬入ペースを記録して日量を求める
二つ目の手順は、仮置場へ入ってくる土量のペースを把握することです。残容量が分かっても、毎日どれだけ増えるのかが分からなければ、満杯になる日を予測できません。
搬入日量を把握する方法には、運搬車両の台数から概算する方法、掘削範囲から推定する方法、仮置場の土量を定期計測して差分を求める方法があります。それぞれに特徴があるため、現場の管理体制に応じて組み合わせます。
車両台数による管理では、車両ごとの積載量を設定し、搬入台数を掛けて一日の搬入量を求めます。ただし、毎回同じ量を積載しているとは限りません。土砂の含水状態、土質、荷台への積み方などによって一台当たりの量は変動します。車両台数から求めた値は、日々の傾向を早く把握するには便利ですが、一定の誤差を含む概算値として扱う必要があります。
掘削範囲から推定する場合は、当日の施工面積と掘削深さから地山状態の体積を求め、土砂の状態変化を考慮して仮置場への搬入量を推定します。この方法は施工計画との連動に適していますが、実際の余掘りや地盤の起伏、当日の施工進捗によって差が生じます。
より直接的なのは、仮置場を繰り返し計測し、前回の土量との差から増加量を求める方法です。前回が500立方メートル、今回が650立方メートルで、その間に搬出がなければ、増加量は約150立方メートルと考えられます。計測間隔が三日であれば、一日平均の増加量は約50立方メートルです。
ただし、期間中に搬出が行われている場合は、土量差だけでは搬入量を求められません。たとえば、前回から今回までに200立方メートルを搬入し、80立方メートルを搬出していれば、仮置き量の増加は120立方メートルです。搬入量、搬出量、現在量の三つを記録し、収支が合うか確認します。
日量を一つの固定値にするのではなく、直近の平均値として管理することも有効です。掘削作業は毎日同じペースで進むとは限りません。準備作業が中心の日、掘削が集中する日、雨天で作業量が減る日などがあります。直近三日や五日程度の平均を使えば、一日の増減に過度に左右されず、現在の施工ペースを反映した予測がしやすくなります。
一方で、今後の工程が大きく変わる場合は、過去の平均だけでは不十分です。次週から掘削機械を増やす、施工範囲が深くなる、別工区の発生土も受け入れるといった予定があれば、その変化を予測に反映します。
現場で即土量を管理する際は、計測値だけでなく、計測期間中に何が行われたかを記録します。搬入車両の台数、搬出台数、主な土質、降雨の有無、施工範囲、作業停止時間などを残しておけば、土量の変化に理由を付けて説明できます。
記録を続けると、当初の計画値と実績値の差も見えてきます。計画では一日40立方メートルの搬入を想定していたものの、実績が一日60立方メートルで推移しているなら、満杯時期は計画より早まります。この差を早い段階で把握し、予測を更新することが仮置場管理の要点です。
手順3 残容量と搬入日量から満杯時期を予測する
三つ目の手順では、手順1で求めた残容量と、手順2で求めた一日当たりの増加量を使って満杯時期を予測します。基本的な考え方は、残容量を一日当たりの純増量で割ることです。
純増量とは、搬入量から搬出量を差し引いた量です。一日に60立方メートルを搬入し、20立方メートルを搬出している場合、仮置場の純増量は一日40立方メートルとなります。
たとえば、管理上使用できる残容量が400立方メートルで、純増量が一日40立方メートルであれば、単純計算では約10日で上限に達します。ただし、10日後まで何もしなくてよいという意味ではありません。搬出手配に数日かかる場合や、受入先との調整が必要な場合には、その準備期間を差し引いて対応開始日を決めます。
搬出車両を追加するまでに三日必要であれば、満杯予測日の少なくとも三日以上前に判断しなければなりません。天候や交通状況による遅れを考慮するなら、さらに余裕を持つ必要があります。
予測は一つの数字だけでなく、複数の条件で確認すると実務に使いやすくなります。通常の施工ペースが続く場合、掘削量が増えた場合、搬出が一時停止した場合など、条件ごとに満杯時期を計算します。
残容量が400立方メートルで、通常時の純増量が一日40立方メートルなら約10日ですが、掘削量が増えて純増量が一日60立方メートルになれば約7日です。反対に、搬出を増やして純増量を一日20立方メートルまで抑えられれば約20日となります。
このように条件別の予測を持っておくと、仮置場を延命するために必要な搬出量を逆算できます。たとえば、今後10日間は仮置場を使用したいものの、残容量が300立方メートルしかない場合、純増量を一日30立方メートル以下に抑える必要があります。一日の搬入量が50立方メートルであれば、平均して一日20立方メートル以上を搬出する計画が必要です。
満杯時期は日付として共有します。「あと約300立方メートル入る」という情報だけでは、担当者によって緊急度の受け止め方が異なります。「現在のペースでは8月12日前後に管理上限へ達する見込み」と示せば、搬出担当者や施工担当者が具体的な予定を検討できます。
予測日には、計算に使った条件も添えます。現在量、残容量、直近の一日平均増加量、予定している搬出量、計測日を明確にしておけば、条件が変わった際に更新しやすくなります。
仮置場の土量は日々変化するため、満杯予測日も固定ではありません。新しい計測結果が得られるたびに更新します。前回の予測より満杯日が二日早まった場合は、その原因を確認します。搬入量が増えたのか、搬出量が減ったのか、計測範囲が変わったのかを整理し、必要な対策を判断します。
予測を繰り返すことで、単なる残容量の確認から、工程を先読みする管理へ移行できます。現場で即土量を把握する価値は、現在の状態を知ることに加え、数日後や数週間後のリスクを見通せる点にあります。
予測精度を高めるために考慮したい条件
満杯時期の予測は、残容量を平均増加量で割るだけでも求められます。しかし、実際の現場では土砂の状態や工程が変動するため、複数の条件を考慮する必要があります。
まず、土質による形状の違いを確認します。まとまりやすい土砂と崩れやすい土砂では、安定して積める勾配が異なります。大きな塊を含む土砂では空隙が生じやすく、同じ重量でも仮置場で占める体積が変わる可能性があります。異なる土質を同じ場所に置く場合は、実際の山の形状を定期的に計測し、想定容量との差を確認します。
含水状態も重要です。降雨後の土砂は流動しやすくなったり、裾が広がったりする場合があります。雨水が仮置場内にたまれば、土砂を置ける範囲が狭くなることもあります。天気予報だけでなく、現場の排水状況や土砂表面の変化を確認し、必要に応じて上限容量を見直します。
土砂の締固め状態によっても体積は変わります。重機が土砂の上を走行した部分は締まりやすく、荷下ろししたままの部分は空隙を含みやすくなります。ただし、仮置場で不用意に締め固めると、後の積込み作業が難しくなる場合があります。容量を増やすことだけを目的にせず、搬出作業や安全性を含めて運用方法を決めます。
積み上げ位置が偏っていないかも確認します。入口付近だけが高くなり、奥側に空きが残っている場合、見かけ上は満杯に近くても、配置を整えることで容量を確保できる可能性があります。一方で、土砂を奥へ押し込む作業には重機の走行安全や周囲との離隔が関係します。空いているように見える場所が、本当に使用可能かを確認する必要があります。
計測誤差への備えも欠かせません。土砂表面に大きな凹凸がある場合、取得する点の密度や位置によって体積計算に差が生じることがあります。毎回異なる方法で計測すると、土量の増減と計測条件の違いを区別できません。計測ルート、対象範囲、境界の決め方、計測する時間帯などを標準化します。
満杯の定義も統一します。敷地いっぱいまで土砂を置いた状態を満杯とするのではなく、安全に重機が作業でき、排水機能を維持し、周辺への土砂流出を防げる範囲を管理上限とします。実際の物理的な最大容量よりも低い位置に管理上限を設定することで、予測外の搬入が生じた場合にも対応余地を残せます。
予測精度を高めるには、予測値と実績値を比較することが最も重要です。前回は一週間後に700立方メートルになると予測したものの、実測では760立方メートルだった場合、差の原因を調べます。搬入量の増加、搬出台数の記録漏れ、土砂の形状変化、計測範囲の違いなどを確認し、次回の計算条件を修正します。
完璧な予測値を一度で作ることより、短い間隔で予測を更新し、実績との差を小さくしていく方が実務的です。計測を繰り返すことで現場固有の搬入ペースや積み上がり方が分かり、予測の信頼性が高まります。
仮置場を安全に運用するための確認事項
仮置場管理では、容量を最大限に使うことより、安全に運用できる状態を維持することが優先されます。残容量があるように見えても、土砂の崩落、地盤の沈下、車両通路の不足、排水不良などの危険があれば、追加の搬入を止める判断が必要です。
土砂の山は、時間の経過や降雨によって形状が変化することがあります。表面が乾いていても内部に水分を含んでいる場合があり、重機の走行や追加の荷下ろしをきっかけに崩れる可能性があります。亀裂、局所的な膨らみ、裾の広がり、湧水などの変化がないか日常的に確認します。
仮置場の地盤にも注意します。軟弱な地盤の上に土砂を積み上げると、沈下や側方への変形が生じる場合があります。既設埋設物や地下構造物がある場所では、上載荷重の影響も考慮しなければなりません。使用前に地盤条件や地下の状況を確認し、必要に応じて使用範囲や積み上げ高さを制限します。
車両の動線は、土量が増えるにつれて変化します。当初は十分な幅があった通路でも、土砂の裾が広がると狭くなります。運搬車両が安全に進入、荷下ろし、退出できるか、誘導員から見える位置か、重機の作業範囲と交差していないかを確認します。
運搬車両が土砂の山に近づきすぎると、路肩の崩れや接触の危険があります。荷下ろし位置を明確にし、必要以上に後退させない運用が重要です。土量計測によって山の広がりを把握していれば、通路との離隔が不足し始めた段階で積み方を変更できます。
排水経路も継続して確認します。土砂の裾が側溝や集水箇所に近づいていないか、流出した細粒分が排水機能を低下させていないかを確認します。降雨前には残容量だけでなく、雨水を安全に処理できる状態かどうかも判断します。
周辺への土砂流出や粉じんへの対策も必要です。敷地境界や道路に近い仮置場では、土砂の飛散や流出が周辺環境に影響する可能性があります。必要な養生や清掃を行い、仮置場の使用範囲が外側へ広がらないよう管理します。
満杯時期の予測は、安全管理にも活用できます。上限に近づく時期が分かれば、狭くなった場所で無理に積み上げる前に搬出を開始できます。容量が不足してから対応するのではなく、余裕がある段階で積み方や動線を見直すことが重要です。
日々の土量記録を現場運営に生かす方法
仮置場の土量記録は、満杯時期の予測以外にも活用できます。日々の搬入量と搬出量を整理すると、掘削作業の進捗、運搬計画の妥当性、搬出先の受入状況などを数値で確認できます。
まず、掘削工程の進捗確認に利用できます。設計上の掘削量と仮置場への搬入量を比較すれば、計画に対してどの程度作業が進んでいるかを判断する材料になります。ただし、場外へ直接搬出した土砂や埋戻しに転用した土砂がある場合は、それらも含めて収支を整理します。
車両計画の見直しにも有効です。仮置場の土量が毎日増え続けているなら、搬入量に対して搬出能力が不足しています。反対に、搬出量が多すぎて車両の待機時間が長くなっている場合は、配車の調整が必要です。仮置場の増減を確認することで、掘削、積込み、運搬のバランスを検討できます。
複数の土質を扱う現場では、区画ごとの土量管理が役立ちます。再利用できる土砂、搬出が必要な土砂、含水状態の確認が必要な土砂などを分け、それぞれの量と保管位置を記録します。区画の境界が不明確になると混合する可能性があるため、計測データと現場表示を対応させることが重要です。
朝礼や工程会議では、現在の仮置き土量、使用率、前日からの増減、満杯予測日を共有します。数字を並べるだけでなく、必要な対応を明確にします。「残容量は約250立方メートルで、現在の増加ペースでは約五日後に注意水準へ達するため、二日以内に搬出車両を追加する」といった形で共有すると、担当者が次の行動を判断しやすくなります。
写真だけでは土砂量の変化を定量的に比較しにくい場合があります。同じ位置から撮影しても、奥行きや高さを正確に判断することは困難です。写真は現場状況の記録として残し、土量は計測結果で管理するという役割分担が適しています。
計測データには日付、時刻、計測者、対象範囲、基準面、算出土量を記録します。雨天後に計測した場合や、計測範囲の一部に重機が残っていた場合など、結果に影響しそうな条件も残します。後から数値に疑問が生じた際、記録があれば原因を確認できます。
仮置場の運用が終了した後も、記録を振り返る価値があります。当初計画した容量、実際の最大仮置き量、搬入ペース、搬出開始時期、予測と実績の差を整理すれば、次の現場でより現実的な仮置場計画を立てられます。
現場で即土量を測ることを一時的な作業にせず、工程管理の定例業務へ組み込むことで、計測データの価値が高まります。毎日計測する必要があるとは限りませんが、土量が大きく変化した日、工程が切り替わる日、降雨後、搬出開始前など、判断に必要なタイミングを決めておくことが重要です。
LRTK Phoneで仮置場の計測を効率化する
仮置場の土量管理を継続するには、現場で扱いやすい計測方法が必要です。計測のたびに多くの機材を準備し、長時間の作業や複雑な処理が必要になると、忙しい現場では計測頻度が下がりやすくなります。
LRTK Phoneは、現場で三次元データを取得し、土砂の形状や位置情報を記録するために活用できます。仮置場の周囲を計測し、土砂表面を三次元的に把握することで、不規則な形状の仮置き土量を確認しやすくなります。
仮置場の管理で重要なのは、同じ場所を繰り返し計測できることです。位置情報を伴うデータとして記録すれば、異なる日時の形状を比較し、どの部分で土砂が増減したかを確認する材料になります。土砂の山全体の体積だけでなく、入口側へ裾が広がっている、特定の区画だけ高さが増しているといった変化も把握しやすくなります。
計測結果を現場で確認できれば、事務所へ戻ってから初めて容量不足に気付く状況を減らせます。残容量が少ないと判断した時点で、積み方の変更、搬出手配、施工ペースの調整などを検討できます。
ただし、機器を使えば自動的に正しい土量が得られるわけではありません。基準面、計測範囲、土砂の境界、重機や仮設物の扱いを適切に設定する必要があります。継続管理では、担当者ごとに方法が変わらないよう、計測手順を決めておくことが重要です。
初回計測では、仮置場の外周と基準面を明確にします。二回目以降は同じ範囲を取得し、前回データとの差を確認します。計測後には、算出された体積が車両台数や掘削実績と大きくずれていないかを確認します。数値に違和感がある場合は、そのまま使用せず、欠測、不要物の混入、境界設定などを見直します。
現場で即土量を把握できる環境が整うと、仮置場の確認が担当者の経験や目視だけに依存しにくくなります。現場の状態を数値と三次元形状で共有できるため、施工担当者、運搬担当者、管理者の間で認識をそろえやすくなります。
特に、満杯時期を予測する運用では、一度の高精度な計測だけでなく、一定の品質で繰り返し計測できることが大切です。LRTK Phoneを日常的な現場計測に取り入れることで、仮置場の現在量、増加量、残容量を継続的に管理しやすくなります。
まとめ
仮置場の満杯時期を予測するには、現在の仮置き土量を測るだけでは不十分です。まず、管理上使用できる最大容量と現在量の差から残容量を求めます。次に、搬入量と搬出量を記録し、仮置場が一日当たりどれだけ増えているかを把握します。最後に、残容量を一日当たりの純増量で割り、満杯になる時期を日付として予測します。
予測結果は固定せず、新しい計測値や工程変更に合わせて更新することが重要です。掘削量の増加、搬出の遅れ、降雨、土質の変化などによって、満杯時期は前後します。予測と実績の差を確認しながら条件を修正することで、現場に合った管理へ近づけられます。
また、仮置場の容量を限界まで使うことを目的にしてはいけません。重機や運搬車両の動線、土砂の安定、排水、周辺への流出防止などを考慮し、安全に使用できる範囲を管理上限として設定します。上限に達する前に注意水準を設け、余裕のある段階で搬出や工程調整を始めることが大切です。
現場で即土量を把握できれば、仮置場が満杯になってから慌てて対応するのではなく、数日先を見通して準備できます。掘削、仮置き、搬出の流れを数値で管理し、施工を止めない体制をつくるためには、継続しやすい計測方法が欠かせません。
不規則な土砂形状を三次元的に記録し、現在量や増減を現場で確認する仕組みを整えることで、仮置場管理の判断を早められます。日々変化する土量を効率よく把握し、満杯時期の予測や工程調整へつなげる手段として、LRTK Phoneの活用を検討してみてはいかがでしょうか。