ボックスカルバート掘削で即時の土量把握が必要な理由
ボックスカルバートの施工では、掘削開始後に設計図どおりの地盤が現れるとは限りません。表層の盛土、軟弱な地盤、転石、湧水、既設埋設物などが確認されると、掘削幅や床付け高さ、法面形状、土留めの範囲を変更することがあります。その結果、着工前の設計数量と実際の掘削土量に差が生じやすくなります。
掘削土量の差は、単なる数量計算の問題ではありません。搬出車両の手配、仮置場の容量、残土の受入れ調整、埋戻し材の確保、工程管理、出来高確認などに影響します。掘削を進めてから土量不足や搬出能力不足が判明すると、重機を止めたり、仮置きした土を再移動したりする必要が生じます。
そこで重要になるのが、現場で即土量を把握できる仕組みです。施工途中の掘削形状を測り、現在までの掘削量、今後発生する見込み量、構造物完成後に必要となる埋戻し量を分けて計算できれば、土工計画を早い段階で見直しやすくなります。
ただし、ボックスカルバートでは「掘削した空間から躯体分を引けば土量が出る」と単純に考えると、計算目的を取り違えるおそれがあります。実際に掘った量を求めるだけであれば、躯体分を引く必要はありません。掘削空間から躯体や基礎の占有体積を引くのは、主に埋戻し量や施工後に土または指定材料で満たす空間を求める場合です。
つまり、現場で即土量を算出するときは、何のための数量なのかを先に決めなければなりません。掘削実績、搬出量、埋戻し量、残土量を同じ数字で管理しようとすると、躯体分の控除漏れや二重控除が起こります。
最初に区別する掘削土量・埋戻し量・残土量
ボックスカルバートの土量管理では、少なくとも掘削土量、埋戻し量、残土量の三つを区別します。それぞれ似た数字に見えますが、計算範囲と用途が異なります。
掘削土量は、施工前の地盤から床付け完了後の掘削面までに取り除いた土の体積です。基本的には、施工前地形と掘削後地形の差から求めます。躯体を設置する前の掘削空間そのものを表すため、完成するボックスカルバートの体積は差し引きません。
埋戻し量は、掘削した空間のうち、構造物や基礎などが占めない部分に戻す材料の量です。この計算では、掘削空間からボックスカルバートの占有体積、基礎砕石、均しコンクリート、排水構造などの恒久的な占有体積を引きます。
残土量は、掘削によって発生した土のうち、現場内で再利用できず、現場外への搬出や別工区への移動が必要となる量です。単純な掘削土量から埋戻し量を引くだけでは求められません。地山状態と締固め後の体積差、土質、含水状態、選別による不適合土、現場内の盛土利用量などを考慮する必要があります。
床掘り、埋戻し、残土処理は、適用する数量算出要領や契約上の数量区分に沿って別々に整理します。床掘り基面についても、基礎材底面を基準とする公的基準の例がありますが、すべての工事に一律適用できるとは限りません。底版下面、均しコンクリート下面、基礎砕石下面のどこを計測基準とするかは、設計図書、発注者基準、施工計画で確認し、現場内で統一することが重要です。
現場で「土量はいくらか」と聞かれた場合には、その数字が掘削実績なのか、搬出予定量なのか、埋戻し予定量なのかを明示します。数量の名称を省略すると、同じ数値が別の用途に転用され、後から説明できなくなるためです。
現場で即土量を算出する基本式
ボックスカルバート施工で使用する基本的な関係は、次のように整理できます。
総掘削土量は、施工前地盤と掘削完了面との差分体積です。
埋戻し対象空間は、総掘削空間から恒久構造物の占有体積を引いたものです。
さらに、埋戻し対象空間のうち、現地発生土を使用できる部分と購入材などを使用する部分を分けます。構造物周辺の埋戻し材について粒径や締固め条件が指定されている場合、掘削土がすべて再利用できるとは限りません。
式として表すと、埋戻し対象体積は「総掘削体積－主函体占有体積－付属構造物占有体積－基礎構造占有体積」となります。
なお、本記事の「躯体分を引く6項目」は、狭義のコンクリート躯体だけを指すものではありません。主函体に加え、基礎材や排水構造など、完成後に埋戻し土が入らない恒久占有部分をまとめて確認するための区分です。
ここで注意したいのが、主函体占有体積の扱いです。埋戻し量を求める場合、差し引くのはコンクリート材料だけの体積ではありません。ボックスカルバートの外形で囲まれる全体の体積を差し引きます。
たとえば、外幅4メートル、外高3メートル、延長10メートルの主函体であれば、外形占有体積は単純化すると120立方メートルです。この中には、底版、側壁、頂版のコンクリートだけでなく、函内の空間も含まれます。函内は埋戻し土で満たす場所ではないため、埋戻し量の計算では外形全体を除外する必要があります。
一方、コンクリート数量を確認する場合には、外形体積から内空体積を引きます。埋戻し量の計算とコンクリート数量の計算では、同じ図面を使っていても差し引く対象が異なります。この二つを混同すると、内空部分を埋戻し量として誤って計上することになります。
現場で即土量を出すためには、計算式を複雑にするよりも、まず総掘削空間と恒久占有空間を別々に求める方法が有効です。最後に両者を差し引けば、途中の計算根拠を確認しやすくなります。
躯体分を引く項目1｜主函体の外形占有体積
最初に差し引く項目は、ボックスカルバート主函体の外形占有体積です。主函体とは、一般に底版、左右の側壁、頂版によって構成される箱形部分を指します。
主函体の断面が一定であれば、外幅、外高、延長を掛けて外形占有体積を求めます。ただし、設計図に記載された幅や高さが内空寸法なのか外形寸法なのかを必ず確認します。
内空幅と内空高だけを使って計算すると、壁厚や版厚が抜けます。逆に、コンクリート数量表に記載されたコンクリート体積だけを差し引くと、函内の空間が残ってしまいます。埋戻し量を求める際には、外側の輪郭で囲まれる体積を使用するのが基本です。
主函体の延長についても確認が必要です。構造一般図に示される延長と、平面図上の施工延長が必ずしも同じとは限りません。斜角がある場合、道路中心線上の延長と側壁ごとの延長に差が生じることがあります。
また、複数のブロックに分割されている場合には、ブロックごとの外形寸法と延長を確認します。すべて同一断面に見えても、起点側と終点側で壁厚や頂版厚が変更されていることがあります。
現場での確認では、測点番号やブロック番号を使い、どこからどこまでを一つの断面として計算したかを残します。完成後に図面変更が発生した場合も、区間単位で再計算できます。
プレキャスト形式の主函体では、製品一基の外形寸法に設置基数を掛ける方法が分かりやすい一方、目地部分の扱いに注意します。目地幅を本体延長に含めているか、現場打ちの接合部を別計上するかを統一しなければなりません。
躯体分を引く項目2｜底版張出し・ハンチ・増厚部
二つ目は、主函体の基本外形から張り出す底版、ハンチ、増厚部です。
単純な長方形の外形で主函体を計算した場合、外形内に収まる内側ハンチは、すでに主函体占有体積へ含まれています。そのため、内側ハンチを別途加算すると二重計上になります。
一方、側壁の外側に張り出す底版やフーチング状の部分は、基本外形の外に出るため、追加で差し引く必要があります。底版の張出し幅、厚さ、延長を図面から確認し、左右を分けて体積を計算します。
底版下面に設けるせん断キー、突起、地中梁状の増厚部なども、主函体外形の下側へ突出する場合には恒久占有体積となります。ただし、掘削面の測定結果にその突出分が含まれていることが前提です。
たとえば、掘削形状を底版下面までの単純な水平面として測定し、実際にはその後で局部的なキー部分だけを追加掘削した場合、最初の測定データにはキー部分が含まれていません。この状態でキー体積を差し引くと、存在しない掘削空間から構造物体積を引くことになります。
したがって、局部的な増し掘りは、掘削側にも追加し、構造物側にも占有体積を追加します。片方だけを修正してはいけません。
ハンチの形状が三角形や台形の場合は、断面積を求めて延長を掛けます。曲面や不規則な形状の場合でも、現場で即土量を把握する段階では、複数の単純形状に分けると計算しやすくなります。
ただし、速報値で単純化した場合は、確定数量と区別して記録します。「概算」と「出来高確認用」を同じ欄に上書きすると、後からどの寸法を使用したのか分からなくなるためです。
躯体分を引く項目3｜継手・カラー・端部増厚
三つ目は、主函体の継手、カラー、接合部、端部増厚などです。
ボックスカルバートが複数ブロックに分かれる場合、ブロック間に継手構造が設けられます。接合部に外側へ突出するカラーや増厚部がある場合、その体積は基本外形とは別に確認します。
現場打ち形式では、施工継目付近で壁厚や版厚が変化することがあります。プレキャスト形式でも、接合用の張出し、端面形状、現場打ち部などが設けられる場合があります。
これらの部分を計算するときは、主函体と重なる範囲を除き、外側に増える差分だけを加えます。たとえば、通常部の外幅が4メートル、接合部の外幅が4.4メートルで、接合部延長が0.5メートルであれば、4.4メートルの全断面を追加するのではありません。通常部としてすでに計上した断面との差だけを追加します。
端部の増厚も同様です。端壁と主函体が一体化している場合、端壁を別に計算すると重複しやすくなります。主函体の計算範囲を端部まで含めるのか、端壁面までとするのかを先に決めます。
斜角がある端部では、平面形状が長方形になりません。上から見た形状が台形や平行四辺形になるため、中心線延長だけで一律に計算すると誤差が出ます。
現場での速報値では平均延長を使う方法がありますが、確定値では端部形状を平面図と構造図から確認します。三次元データがある場合は、端部の外形モデルから体積を求める方法も有効です。
接合部の止水材や薄い目地材などは、埋戻し量へ与える影響が小さい場合があります。ただし、控除するかどうかは契約図書や数量算出ルールに従います。現場独自の判断で細かな部材を足し引きすると、設計数量との比較が難しくなります。
躯体分を引く項目4｜翼壁・端壁・取付擁壁
四つ目は、ボックスカルバートの出入口に設ける翼壁、端壁、取付擁壁です。
翼壁は主函体の延長方向に対して斜めに広がることが多く、一定断面の直方体として扱いにくい構造です。壁高、壁厚、基礎幅が位置によって変化する場合は、起点側と終点側の断面積を求め、平均断面積に延長を掛けます。
壁厚が一定でも、壁高が徐々に低くなる場合には、立面上の面積に壁厚を掛ける方法が分かりやすくなります。底版やフーチングが付く場合は、壁体と基礎を分けて計算します。
端壁は主函体と重なる範囲が生じやすい部分です。主函体の外形占有体積をどこまで計算したかを確認し、重複する断面を除きます。
取付擁壁についても、床掘りをボックスカルバートと一体で行う場合には、同じ掘削範囲に含まれます。掘削量を一括計測したにもかかわらず、ボックスカルバートだけを控除すると、取付擁壁の体積が埋戻し量に残ってしまいます。
反対に、取付擁壁の床掘りを別工種として測定している場合は、ボックスカルバート側の土量計算へ混ぜません。現場で連続して掘削したかどうかではなく、数量をどの範囲で計測し、管理しているかが判断基準です。
翼壁周辺は法面やすり付け形状が複雑になりやすいため、掘削範囲そのものにも注意が必要です。主函体区間は一定幅でも、坑口付近では作業幅や法面が拡大します。
この拡幅部を主函体の標準断面で計算すると、掘削量が不足します。翼壁区間については独立した測線を設け、断面変化を把握することが大切です。
躯体分を引く項目5｜基礎砕石・均しコンクリート・敷砂
五つ目は、主函体の下に施工する基礎砕石、均しコンクリート、敷砂などです。
これらは主函体そのものではありませんが、完成後に土で埋め戻す空間ではないため、埋戻し対象体積から差し引きます。基礎材の下端を床掘り基面とする場合、掘削空間には基礎材の体積が含まれています。
基礎砕石の体積は、施工幅、厚さ、延長を掛けて求めます。ただし、設計幅と実際の施工幅が異なることがあります。床付け面の不陸調整や施工上の都合で基礎材が広がった場合、出来高としてどの幅を採用するかを確認します。
均しコンクリートについても、主函体の底版幅より広く施工される場合があります。図面に示された張出し幅を確認し、基礎砕石と同じ寸法だと思い込まないようにします。
敷砂を施工する場合は、厚さが薄くても施工面積が大きいため、全体では無視できない体積になることがあります。一方、数量算出上の扱いが契約条件によって異なる場合もあるため、何を控除対象としたかを計算書に残します。
基礎材の施工後に主函体を測定した場合も注意が必要です。掘削完了時の地形と基礎材施工後の地形を混在させると、基礎材の体積が掘削差分に含まれないことがあります。
掘削面を測定する基準時点は、原則として基礎材を敷く前に統一します。すでに基礎材を施工してしまった場合は、施工済みの基礎材上面から厚さを戻して床掘り基面を推定するか、施工前の測点記録を使用します。
数量算出要領の一例では、ボックスカルバート等の一般構造物について、基礎材底面を床掘り基面としています。ただし、契約図書、発注機関、構造形式によって扱いが異なる可能性があるため、適用基準を確認します。
躯体分を引く項目6｜集水部・排水管・保護コンクリート
六つ目は、ボックスカルバート周辺に設ける集水部、排水管、保護コンクリート、巻立てコンクリートなどの付属構造です。
ボックスカルバート施工では、湧水処理や背面排水のために排水管、集水桝、透水層などを設けることがあります。これらが掘削空間の中へ恒久的に残る場合、その占有体積は埋戻し量から除きます。
排水管は円筒形であるため、外径を使って占有体積を求めます。管材料そのものの体積だけを求める必要はなく、埋戻し土が入らない外形分を控除します。
ただし、透水性材料で管周囲を埋める場合、その材料は埋戻し土とは別区分で管理します。総埋戻し空間から排水管だけを引き、残りをすべて現地発生土として扱うと、透水性材料の数量が抜けます。
保護コンクリートや巻立てコンクリートがある場合は、管本体と保護部を別々に加算してはいけないケースがあります。保護コンクリートの外形体積を控除すれば、その内部にある管の占有部分も含まれるためです。
集水桝や点検部が主函体と一体になっている場合も、重複範囲を確認します。独立した構造であれば外形占有体積を加え、一体構造であれば主函体に含まれていない差分だけを加えます。
このほか、地中に残る仮設材がある場合も確認が必要です。ただし、仮設材を恒久占有体積として扱うかは、施工方法と契約上の数量区分によります。撤去する支保材や型枠を埋戻し量から差し引いてはいけません。
現場で即土量を算出するときは、完成後にその場所を何が占めるのかを想像すると整理しやすくなります。土が入る場所は埋戻し対象、構造物や指定材料が残る場所は控除対象です。
掘削範囲を現場で正しく測る方法
躯体分を正確に控除しても、元になる掘削体積が間違っていれば埋戻し量は合いません。まず、施工前地盤と掘削後形状を同じ座標基準で測定する必要があります。
施工前測定では、構造物中心線だけでなく、掘削法肩、法尻、土留め位置、現道との接続部、既設水路周辺など、地形が変化する場所を取得します。測点間隔を一定にするだけでなく、折れ点を確実に拾うことが重要です。
掘削後測定では、床付け面、左右の法面、段切り、小段、局部的な深掘りを測ります。湧水で床付け面が見えない場合や、砕石を先に投入した場合は、測定時点と推定方法を記録します。
オープン掘削では、法面勾配や作業余裕幅によって掘削体積が変わります。土留め掘削でも、土留め壁の位置、足場、水替えスペースなどにより掘削幅が変化します。床掘り余裕幅は、適用する基準によって掘削形態、足場工、水替えの有無などで区分される場合があります。現場で一律の余裕幅を当てはめず、実際の施工範囲と適用基準を確認することが必要です。
従来の横断測量で求める場合は、構造物延長方向に測線を設けます。断面が一定の直線区間では測線間隔を広げられますが、翼壁、地盤変化、掘削深さの変化、土留め形式の切替え付近では測線を追加します。
点群による測定では、掘削面を面的に取得できるため、局部的な凹凸や余掘りを把握しやすくなります。ただし、重機、仮置き土、排水ホース、資材などが映り込むと、その部分が地盤として計算されることがあります。
測定前に可能な範囲で障害物を移動し、移動できないものは後処理で除外します。法面の影や水面、反射しやすい材料などによる欠測部分も確認します。
現場計測の目的は、見栄えのよい三次元データを作ることではありません。掘削数量の根拠になる面を再現することです。不要な点を大量に残すより、床付け面と法面の境界を正しく取得することを優先します。
断面が変化する区間の土量計算法
ボックスカルバートの掘削形状が一定であれば、断面積に延長を掛けて体積を求められます。しかし、実際の現場では地盤高、構造高、法面勾配、土留め形式が変化します。
このような区間では、平均断面法が使いやすい方法です。隣接する二つの測線について掘削断面積を求め、その平均に測線間距離を掛けます。これを区間ごとに合計します。
測線Aの断面積が50平方メートル、測線Bが58平方メートル、測線間距離が10メートルであれば、その区間の概算体積は540立方メートルです。
ただし、測線間で急激に断面が変わる場合、両端だけの平均では実際の形状を十分に表せません。翼壁の開始位置、土留め端部、掘削深さの変曲点などに追加測線を設けます。
三次元データを使用する場合は、施工前地形面と掘削後地形面を重ね、指定した外周線内で差分体積を求めます。この方法では断面間の細かな変化を反映できますが、外周線の設定が結果を大きく左右します。
ボックスカルバート工区と隣接する水路工区を同じ外周線に入れると、別工種の土量まで加算されます。逆に、翼壁周辺を外周線から外すと、実際に掘削した範囲が不足します。
区間境界は、測点番号、構造ブロック番号、施工日、写真などと対応させます。体積の数字だけを保存するのではなく、どの範囲を計算した結果なのかを残すことが重要です。
ボックスカルバート掘削の簡易計算例
ここでは、考え方を整理するために単純化した計算例を示します。実際の数量は、設計図、施工計画、契約上の数量算出方法に従って確認してください。
掘削区間の延長を20メートルとし、現場測定から求めた総掘削体積を1,200立方メートルとします。
主函体の外幅が4メートル、外高が3メートル、延長が20メートルであれば、主函体の外形占有体積は240立方メートルです。これはコンクリート量ではなく、内空を含む外形全体の体積です。
底版張出しなど、基本外形の外側にある増加分を12立方メートルとします。接合部や端部増厚の追加分を4立方メートル、翼壁と端壁の占有体積を38立方メートルとします。
基礎砕石と均しコンクリートの占有体積を45立方メートル、排水管や保護コンクリートなどの占有体積を6立方メートルとします。
恒久占有体積の合計は、240立方メートルに12立方メートル、4立方メートル、38立方メートル、45立方メートル、6立方メートルを加えた345立方メートルです。
したがって、掘削空間のうち、構造物や基礎などを除いた空間は855立方メートルとなります。
この855立方メートルが、そのまま現地発生土の必要量になるとは限りません。構造物周辺に指定材料を使用する範囲が120立方メートルある場合、現地発生土で埋め戻す対象空間は735立方メートルです。
さらに、735立方メートルは締固め後の完成体積です。掘削した地山土を使用する場合には、土質や施工条件に応じて、地山状態、掘りほぐした状態、締固め後の状態をそろえて比較します。
この計算例から分かるように、主函体のコンクリート体積だけを差し引く方法では不十分です。外形占有体積、張出し部、端部構造、翼壁、基礎、付属構造を分けて確認する必要があります。
躯体分の二重控除を防ぐ管理方法
躯体分の計算では、控除漏れだけでなく二重控除も起こります。特に多いのが、主函体外形に含まれている部分を、別の構造名でもう一度差し引くケースです。
主函体を外幅と外高で計算した場合、底版、側壁、頂版、内側ハンチ、函内空間はすでに含まれています。これらを個別に加算する必要はありません。
追加するのは、設定した主函体外形から外側へ突出する部分です。底版張出し、外側ハンチ、端部増厚、翼壁などが該当します。
計算範囲の重なりを防ぐには、各項目について開始位置、終了位置、基準断面、追加差分を記録します。「翼壁一式」のような名称だけでは、端壁や基礎を含むのか判断できません。
三次元モデルから占有体積を求める場合も、部材モデルが重なっていないか確認します。主函体と翼壁の接合部、底版と端壁基礎などでモデルが重複していると、合計体積が実際より大きくなります。
反対に、構造モデル全体の一体体積を算出できる場合は、部材別の体積を改めて足しません。一体体積を採用する方法と部材別集計を採用する方法を混在させないことが大切です。
数量表には、総掘削体積、各控除体積、指定材料の置換範囲、現地土埋戻し対象を別々に残します。最終値だけを記録すると、図面変更時に全計算をやり直すことになります。
施工途中の速報値には測定日を付けます。掘削途中の値、床付け完了時の値、構造物施工後の値を区別することで、異なる時点のデータを誤って比較することを防げます。
地山量・ほぐし土量・締固め土量を混同しない
ボックスカルバートの土量管理では、体積の状態をそろえることが欠かせません。
施工前地形と掘削後地形の差から求めた体積は、一般に地山状態の体積として扱います。掘削した土を車両へ積み込むと、土がほぐれて空隙が増え、見掛けの体積が大きくなることがあります。
埋戻し後は、敷きならしと締固めによって密度が変わります。そのため、地山状態の掘削土量と締固め後の埋戻し体積を、そのまま一対一で差し引くことはできません。
たとえば、総掘削量が地山状態で1,200立方メートル、現地土による埋戻し完成体積が735立方メートルであっても、単純に465立方メートルを残土量とするのは適切ではありません。
埋戻しに必要な地山土量へ換算したうえで、選別による不適合量、含水状態、施工中の損失、他工区への流用などを反映します。
搬出車両の積載体積と比較するときは、ほぐした状態の体積を使います。地山体積をそのまま車両の荷台容量で割ると、必要台数を少なく見積もる可能性があります。
重量で管理する場合も、土質や含水状態によって単位体積当たりの質量が変わります。現場で設定した換算値には、対象土質、採用期間、確認方法を記録します。
土量の数字には、「地山」「ほぐし」「締固め」の区分を必ず付けます。単位が同じ立方メートルでも、状態が異なれば同じ数量として扱えません。
現場計測結果を施工管理に活用する
現場で即土量を算出する価値は、数量を早く知ることだけではありません。工程や資材、運搬の判断へつなげることで効果が高まります。
掘削途中の体積を日ごとに測定すれば、一日当たりの掘削進捗を確認できます。計画数量との差を把握し、重機編成や搬出車両数の調整に活用できます。
残りの掘削量を計算すれば、床付け完了までに必要な日数や搬出台数の見通しを立てやすくなります。予定より掘削が広がっている場合も、最終段階になる前に発見できます。
構造物施工前に埋戻し対象空間を計算すれば、現地発生土をどの程度仮置きしておくべきか判断できます。必要量を超えて土を保管すると仮置場を圧迫し、不足すると一度搬出した土の代わりに材料を追加手配することになります。
計測結果は、平面図上の範囲、測定日、現場写真、使用した基準面と一緒に保存します。数値だけでは、測定時点や対象範囲を第三者が確認できません。
施工前、掘削途中、床付け完了、基礎施工後、躯体完成後、埋戻し完了後というように、主要な工程ごとに記録を残すと、土量変化を追跡できます。
現場で取得した点群を使えば、掘削面の凹凸や局部的な余掘りも確認しやすくなります。任意の位置で断面を切り出せるため、設計断面との比較や、翼壁周辺の形状確認にも役立ちます。
LRTK Phoneを活用して施工前後の地形を計測し、同じ座標基準で記録しておけば、現場で即土量を確認する流れを作りやすくなります。公式情報では、LRTK Phoneはセンチメートル精度の測位と点群スキャンに対応していますが、実際の精度や取得品質は衛星受信環境、対象面、計測手順などの条件に左右されます。重要なのは、計測機器を使用すること自体ではなく、測定範囲、基準面、除外対象、数量の状態を統一することです。([Lefixea Irtk][1])
まとめ
ボックスカルバート掘削で現場で即土量を求めるときは、最初に計算目的を明確にします。
実際に掘削した土量を求める場合は、施工前地盤と掘削後地形の差を計算し、躯体分は引きません。掘削空間から躯体分を引くのは、主に構造物完成後の埋戻し対象空間を求める場合です。
埋戻し量を計算する際に確認するのは、主函体の外形占有体積、底版張出しやハンチなどの増加分、継手や端部増厚、翼壁や端壁、基礎砕石や均しコンクリート、排水構造や保護コンクリートの六項目です。
特に主函体は、コンクリート材料だけの体積ではなく、函内空間を含めた外形全体を控除します。函内は埋戻し土が入る場所ではないためです。
一方、主函体の外形に含まれる底版、側壁、頂版、内側ハンチなどを個別に加算すると、二重控除になります。基本外形に含まれる部分と、外側へ追加される部分を分けて管理してください。
また、掘削土量は地山状態、車両で運ぶ土はほぐし状態、完成した埋戻しは締固め状態です。すべてを同じ立方メートルとして単純に差し引かず、土の状態を明示して換算します。
施工前後の地形を面的に記録し、躯体や基礎の占有範囲を重ねて確認できれば、土量の根拠を現場と事務所で共有しやすくなります。ボックスカルバート施工における計測、差分確認、断面確認を効率化する方法として、LRTK Phoneの活用も選択肢になります。