仮設盛土の撤去では対象土量の切り分けが重要
仮設盛土は、工事用道路、重機の作業床、資材置場、施工ヤードのかさ上げ、仮設進入路、土留め背面の作業スペースなど、工事期間中のさまざまな目的で造成されます。工事の進行に合わせて形状が変わりやすく、当初の計画図どおりの状態が維持されているとは限りません。追加で土砂が投入された場所がある一方で、重機の走行や降雨によって沈下した部分、別工種のために掘削された部分、既に一部を撤去した部分が混在することもあります。
そのため、仮設盛土の撤去量を当初の設計数量だけで判断すると、実際の撤去対象と差が生じる可能性があります。特に注意が必要なのは、仮設盛土の全量を撤去するとは限らない点です。完成地盤の一部として残す範囲、埋戻し材として利用する範囲、恒久的な管理用通路として残置する範囲、構造物周辺の埋戻しとして存置する範囲などがある場合、現在存在する盛土全体から残置部分を正しく除かなければなりません。
撤去前に求めるべき数量は、単純な盛土全体の体積ではなく、契約、施工計画、完成形、処分計画に照らして実際に取り除く部分の体積です。現場で即土量を確認するには、現在の形状を測るだけでなく、どの範囲を撤去し、どの範囲を残すのかを同じ基準で整理する必要があります。
土量計算の精度は、測定機器の性能だけで決まるものではありません。範囲の設定、基準面の選択、残置部分の控除、計算結果の用途の整理がそろって初めて、現場で使える数量になります。撤去作業の直前にこれらを確認しておけば、搬出車両の手配、処分先との調整、重機の配置、施工日数の見積もり、出来高の整理などを実態に近い数字で進めやすくなります。
撤去前に土量を算出する実務上のメリット
仮設盛土の土量は、造成時の投入量や運搬車両の台数記録から推定することもできます。しかし、搬入時の土砂は締め固め前の状態であり、盛土完成後は転圧、自然沈下、含水状態の変化、重機走行などの影響を受けています。搬入時の体積と撤去時の現場体積は同じとは限りません。
また、仮設盛土を造成した後に、別工事の発生土を追加していることがあります。反対に、補修や通路確保のために一部を掘削し、ほかの場所へ移動している場合もあります。造成時の記録だけでは、撤去直前の実際の形状を十分に表せないことがあるため、撤去前の再測定が重要になります。
撤去前に現況土量を把握すると、最初に搬出計画の精度を高められます。撤去対象が想定より多ければ、運搬車両や積込機械が不足し、工程が延びる可能性があります。反対に、数量を過大に見積もると、車両や処分先の受け入れ枠を余分に確保することになり、施工全体の調整が複雑になります。
次に、残置範囲を明確にすることで、誤って必要な盛土まで撤去することを防ぎやすくなります。完成地盤として残す部分の境界が曖昧なまま施工を開始すると、撤去後に再び材料を搬入し、盛り直す手戻りが発生するおそれがあります。土量計算の段階で残置部分を図面上と現地上の両方で示しておけば、重機オペレーターや作業員にも撤去限界を共有しやすくなります。
さらに、施工前後の数量を比較できる点も利点です。撤去前の現況面、残置計画面、撤去後の仕上がり面を同じ座標系で記録すれば、計画どおりに撤去できたかを確認できます。撤去途中で追加数量が必要になった場合にも、どこまで施工済みで、どの範囲が残っているのかを整理しやすくなります。
現場で即土量を算出する目的は、単に体積を一つ表示することではありません。工程、安全、運搬、処分、出来高、完成形の確認に使える共通の数量を用意することです。撤去作業が始まって形状が変わる前に測定しておくことで、後から確認できない情報を記録として残せます。
撤去対象土量を求める基本的な考え方
仮設盛土の撤去対象土量は、現在の盛土上面と、撤去後に目標とする下側の面との差から求めるのが基本です。同じ平面範囲の中で、現在面が基準面より高い部分の体積を集計します。ただし、残置する盛土がある場合は、その範囲を撤去対象から除かなければなりません。
考え方を式で示すと、撤去対象土量は、現在存在する仮設盛土の体積から、残置する盛土の体積と、撤去対象外の構造や材料の体積を差し引いた値になります。ただし、実際の三次元計算では、全体を計算してから単純に差し引く方法だけでなく、最初から撤去範囲だけを選択して面の差を求める方法もあります。
重要なのは、比較する上面と下面の範囲を一致させることです。上面だけ広い範囲を測り、下面は狭い範囲のデータしかない状態では、端部の体積を正しく求められません。現在面、基準面、残置範囲、撤去境界を同じ平面上で重ね、対象範囲が一致しているかを確認する必要があります。
仮設盛土の端部には法面が設けられていることが多く、上端の平坦部だけを測っても全体の土量にはなりません。法尻まで含めて現在面を取得し、撤去範囲の外周を設定します。隣接地や構造物との取り合いで法尻が見えない場合は、現地で確認できる変化点と施工記録を組み合わせて境界を整理します。
また、土量計算で得られる値が、締め固められた現場状態の体積なのか、掘り起こした後のほぐれた状態の体積なのかを区別する必要があります。三次元形状の差から求める体積は、基本的に測定時点の地山または締固め状態に近い幾何学的体積です。運搬車両の台数や仮置場容量へ換算する場合は、土質、含水状態、締固め状況、掘削方法などを踏まえ、現場で採用している換算条件を別途適用します。
ポイント1 撤去範囲と残置範囲の境界を確定する
残置部分を除いた撤去土量を正しく求めるための最初のポイントは、撤去する範囲と残す範囲の境界を明確にすることです。測定精度が高くても、境界線が間違っていれば計算結果は実際の施工数量と一致しません。
境界を決める際は、仮設計画図だけでなく、完成形の設計図、施工計画、現場での変更記録、関係者との協議内容を確認します。当初は全撤去の予定だった場所でも、工程変更によって一部を残すことがあります。反対に、当初は残置予定だった部分が、排水や景観、維持管理上の理由から撤去対象へ変更される場合もあります。最新の決定内容を基準にすることが大切です。
残置部分の境界は、平面的な線だけでなく、高さを含めて定義します。例えば、仮設進入路の一部を完成地盤まで切り下げて残す場合、現在の盛土をそのまま残すわけではありません。現在面から完成計画面までの上部は撤去対象となり、完成計画面より下側だけが残置部分になります。この場合は、残置範囲を単純な平面区域として除外するのではなく、残す高さを表す三次元の計画面を設定する必要があります。
残置境界が構造物に沿っている場合は、構造物の外形と施工上必要な余裕幅を混同しないようにします。図面上の構造物端部まで撤去するのか、保護のため一定幅を残すのかによって数量が変わります。重機が接近できない範囲を人力施工とする場合でも、撤去対象であることに変わりはありません。施工方法の違いと、数量上の対象範囲を分けて整理します。
現地では、境界杭、マーキング、座標点、丁張、既設構造物の角など、再現できる目印を設けます。境界線をデータ上だけで作成しても、重機オペレーターが現場で確認できなければ誤撤去を防げません。計算に使用した境界と、施工時に示す境界を一致させることが重要です。
複雑な残置範囲では、一つの区域として処理せず、複数の区画に分ける方法が有効です。完成地盤として残す区域、埋戻しに転用する区域、施工後半まで仮設利用する区域、最終的に撤去する区域を分けて管理すれば、段階施工にも対応しやすくなります。各区画に名称や番号を付け、計算結果と現地表示を対応させると、関係者間の認識違いを抑えられます。
ポイント2 撤去直前の盛土形状を正確に取得する
二つ目のポイントは、撤去直前の盛土形状を十分な密度で測定することです。仮設盛土は平坦な直方体ではなく、天端のわだち、法面の崩れ、局所的な補修、排水溝、重機走行による沈下などを含む不規則な形状です。少数の代表点だけで体積を推定すると、こうした起伏を見落とすことがあります。
測定では、天端、法肩、法面途中、法尻、盛土の折れ点、勾配が変化する位置を捉えます。平坦部は一定間隔で測定できますが、形状変化が大きい場所では測点を増やす必要があります。測点間隔を一律にするのではなく、地形の複雑さに応じて密度を変える考え方が適しています。
法面に草やシート、資材がある場合は、測定対象が土の表面になっているかを確認します。植生の上端や資材の上面を取得すると、実際の土砂表面より高い面が作られ、土量を過大に算出する可能性があります。可能な範囲で障害物を除去するか、取得後のデータから土砂以外の点を除外します。
仮設盛土上に重機、車両、資材、仮設設備が残っている場合も同様です。三次元データにこれらが含まれると、その体積まで盛土として計算されることがあります。測定前に移動できるものは移動し、移動できないものは位置と外形を記録して、計算時に対象外とします。
盛土端部の測定では、法尻がどこにあるかを丁寧に確認します。排水によって土砂が流出している場合や、周囲の地盤と盛土材料が混ざっている場合は、見た目だけで境界を判断しにくくなります。造成前の記録、地表の勾配変化、材料の違い、施工写真などを照合し、合理的な境界を設定します。
測定時の座標系と高さ基準も統一します。現在面を測定したデータと、基準面や完成計画面のデータが異なる基準で作られていると、全体が一定量ずれて計算されるおそれがあります。既知点や基準点で位置と標高を確認し、必要に応じて既存資料との整合を取ってから土量計算を行います。
撤去作業の直前には、盛土が濡れている、軟らかくなっている、局所的に崩れているなど、安全上の制約が生じることがあります。測定者が法面や重機動線へ無理に立ち入らずに済む方法を選ぶことも重要です。短時間で広い範囲の三次元形状を取得できれば、重機の稼働を長時間止めずに現況を記録しやすくなります。
ポイント3 盛土下端となる基準面を適切に設定する
三つ目のポイントは、現在の盛土上面と比較する下側の基準面を適切に設定することです。基準面は、撤去後にどの高さまで土砂を取り除くかを表します。この設定を誤ると、測定した現在面が正確でも、撤去対象土量は正しくなりません。
最も分かりやすい基準面は、仮設盛土を造成する前の地盤面です。造成前に三次元測量を行っていれば、その地盤面を現在面と比較できます。ただし、盛土下の地盤が工事中に掘削されたり、構造物が設置されたりしている場合、造成前地盤をそのまま撤去後の目標面にできないことがあります。
完成地盤まで切り下げる計画であれば、完成計画面を基準にします。完成地盤が一定の標高ではなく、排水勾配や道路勾配を持つ場合は、その勾配を含む三次元面を用意します。平均標高だけで計算すると、高い側では撤去不足、低い側では過剰撤去となる可能性があります。
仮設盛土の一部を残して完成形へ利用する場合は、残置後の仕上がり面を基準面として設定します。例えば、現在の仮設道路を低くして管理用通路として残す場合、通路の計画幅、縦断勾配、横断勾配を反映した面が必要です。現在面とこの計画面との差が撤去対象となり、計画面より下側は残置部分になります。
造成前の測量データがない場合は、周囲の既存地盤、施工図、横断図、丁張記録、基準高の測定記録などから基準面を復元します。ただし、復元面には推定が含まれます。どの資料を使用し、どのような条件で面を作成したのかを記録し、計算結果が推定値であることを関係者間で共有します。
盛土によって下地盤が沈下している可能性にも注意が必要です。軟弱な地盤や長期間荷重がかかった場所では、造成前地盤と撤去時の地盤面が一致しないことがあります。撤去契約上、造成前の高さまで復旧するのか、盛土を除去して現れた地盤を仕上がりとするのかによって、対象数量の考え方が変わります。
下地盤の沈下分を仮設盛土の撤去量に含めると、実際には存在しない土砂まで計算上の対象になる場合があります。反対に、完成高さまで別材料で埋め戻す必要がある場合は、撤去土量とは別に不足量を算出しなければなりません。撤去量、残置量、埋戻し量を一つの数字にまとめず、それぞれの目的に応じて分けて管理することが大切です。
基準面を設定した後は、代表点で高さを照合します。盛土周囲の既知点、構造物の天端、道路高さ、排水施設の高さなどと比較し、面が上下方向にずれていないかを確認します。数センチメートルの高さ差でも、広い面積では体積差が大きくなるため、計算前の基準確認が欠かせません。
ポイント4 重複部分と撤去しない構造を控除する
四つ目のポイントは、撤去範囲内に含まれる重複部分や、土砂ではない構造を適切に控除することです。仮設盛土の中には、敷鉄板の下地材、仮設排水管、砕石路盤、コンクリート製の仮設基礎、埋設設備、土のう、保護材などが含まれていることがあります。これらを土砂と同じ体積として扱うと、処分土量や再利用土量の見積もりにずれが生じます。
撤去作業では土砂と構造物を一緒に取り除く場合もありますが、搬出先や処分区分が異なることがあります。その場合は、全撤去体積だけでなく、土砂、砕石、構造物、混合物などに分けて数量を整理します。三次元形状から求めた全体体積は、材料別数量の出発点にはなりますが、そのまま土砂量とみなさないことが重要です。
複数の仮設盛土が重なっている場合にも注意します。先に造成した作業床の上へ進入路を追加した場合、それぞれを別々に全体計算すると、重なった体積を二重に計上する可能性があります。現在の一体化した形状から撤去対象を計算するか、区域ごとの計算範囲を重ならないように分けます。
段階的に撤去する場合は、前回の撤去済み範囲を再び対象に含めないようにします。第一区画の撤去後に第二区画を測定する場合、計算範囲と測定日を明確にし、累計数量と今回数量を区別します。現在面を更新するたびに履歴を保存しておけば、どの時点の面を基準に計算したかを追跡できます。
残置する盛土の上に一時的な土砂が載っている場合も、平面範囲だけを除外すると誤差が生じます。残置区域内であっても、計画残置面より上にある土砂は撤去対象です。反対に、撤去区域内でも地中に残す砕石層や改良層がある場合は、その計画上面より下側を除外します。残置の判定は、平面位置と高さの両方で行います。
法面同士が重なる取り合い部では、どちらの工区に数量を計上するかを決めておく必要があります。土量全体としては一度だけ計上すればよいものの、工区別、業者別、工種別に集計する場合は境界の設定方法によって数量配分が変わります。契約上の区分に合わせて境界を定め、同じ部分を複数の集計へ含めないようにします。
控除対象を整理するときは、体積だけでなく、その根拠を残すことが大切です。対象外とした範囲の名称、境界、基準高さ、材料区分、判断に使った図面や現地状況を記録しておけば、数量確認の際に説明しやすくなります。現場で即土量を算出する場合でも、計算速度だけを優先せず、後から再現できる条件を残す必要があります。
現場で即土量を求める実務手順
実務では、最初に撤去目的を確認します。全撤去なのか、一部残置なのか、完成形まで切り下げるのか、別工事へ土砂を転用するのかによって、必要な計算結果が変わります。搬出車両の手配に使う数量と、出来高確認に使う数量では、必要な区分や精度も異なります。
次に、最新の計画図と現場変更を確認し、撤去範囲と残置範囲を整理します。平面図だけで判断せず、縦断、横断、完成高さ、構造物との取り合いを確認します。残置範囲については、現在の形状をそのまま残すのか、所定の高さまで切り下げるのかを区別します。
その後、基準点や既知点を確認し、撤去直前の現在面を測定します。測定は天端だけでなく、法肩、法面、法尻、排水溝、局所的な盛り上がりや掘れ込みを含めて行います。車両や資材などの不要物がデータに含まれていないかも確認します。
取得したデータから現在面を作成し、明らかな異常点を除去します。地表から離れた点、移動物の点、植生の上端、測定誤差と考えられる孤立点などを確認します。ただし、実際の凹凸まで滑らかにし過ぎると土量が変わるため、必要以上の補正は避けます。
続いて、造成前地盤、完成計画面、残置計画面などから下側の基準面を作成します。現在面と同じ座標、高さ基準、範囲で重ねられる状態にします。基準面が一部欠けている場合は、どの方法で補間したのかを記録します。
計算範囲を設定し、現在面と基準面の差を求めます。残置区域を平面上で完全に除外する場合は、撤去範囲だけを選択して計算します。残置区域でも上部だけ撤去する場合は、残置後の計画面を下側の面として差分を求めます。
結果が出たら、全体数量だけでなく区画別に確認します。天端部、法面部、進入路部、残置境界部などに分けて確認すると、異常な計算結果を見つけやすくなります。平均厚さを求め、現地の見た目と大きく矛盾していないかを確認する方法も有効です。
最後に、現場体積から搬出計画へ換算します。土砂を掘り起こすことで体積が変化する可能性があるため、運搬台数を決める際は現場で定めた換算条件を使用します。車両一台当たりの積載量だけで単純に割るのではなく、積込条件、過積載防止、含水状態、搬出先の受入条件なども考慮します。
仮設盛土の撤去土量を求める計算例
仮設進入路と作業床が一体となった盛土を想定します。現在の盛土全体について、現在面と造成前地盤面との差を計算した結果が二千立方メートルだったとします。ただし、このうち完成後の管理用通路として一部を残し、構造物背面の埋戻し部分も撤去しない計画です。
管理用通路として残す範囲について、現在面より低い完成計画面を作成し、現在面との差を計算した結果が百二十立方メートルだったとします。この百二十立方メートルは、残置区域内にあるものの、完成高さより上にあるため撤去対象です。
一方、管理用通路として最終的に残る盛土体積が三百五十立方メートル、構造物背面に残す盛土体積が百八十立方メートルだったとします。盛土全体の二千立方メートルから、最終的な残置体積である五百三十立方メートルを差し引くと、撤去対象の現場体積は千四百七十立方メートルになります。
この千四百七十立方メートルには、管理用通路の上部百二十立方メートルも含まれています。残置区域だから全てを除外するのではなく、残置後の計画面より上にある部分は撤去対象として計算されていることがポイントです。
さらに、撤去範囲内に土砂ではない仮設基礎が二十立方メートル含まれており、これを別区分で処理する場合、土砂として扱う現場体積は千四百五十立方メートルになります。ただし、撤去作業全体として取り除く体積は千四百七十立方メートルであり、土砂と仮設基礎を分けて管理する必要があります。
運搬計画を立てる際は、千四百五十立方メートルをそのまま車両容量で割るのではなく、掘り起こし後の体積変化を考慮します。換算条件は土質や施工条件によって異なるため、過去の実績、試験結果、施工計画で採用している条件を使用します。計算根拠を明確にし、現場体積と運搬体積を混同しないことが重要です。
このように、仮設盛土の撤去量は、全体土量から残置区域を平面的に除くだけでは求められない場合があります。残す高さ、撤去する上部、別材料の構造、段階施工の範囲まで整理することで、実際の作業に近い数量を算出できます。
計算値と搬出量が一致しない主な理由
三次元測定で求めた撤去土量と、実際の搬出記録が完全に一致するとは限りません。差が生じる主な理由の一つは、土砂の状態変化です。締め固められた盛土を掘り起こすと、土の粒子間に空隙が生じ、見掛けの体積が増えることがあります。反対に、含水量が高く土砂がまとまる場合や、運搬中に締まる場合は、想定した体積変化にならないこともあります。
二つ目は、現場内での土砂移動です。撤去した土砂の一部を別の埋戻しへ転用した場合、搬出量は撤去量より少なくなります。仮置場へ移しただけの土砂を搬出済みとして数えた場合にも、記録上の不整合が起こります。撤去量、場内移動量、再利用量、場外搬出量を分けて記録することが必要です。
三つ目は、土砂以外の材料が混在することです。砕石、コンクリート片、根、廃材、泥状土などが含まれると、運搬車両の積載方法や処分区分が変わります。車両台数だけでは、土砂の純体積を正確に把握できない場合があります。
四つ目は、測定時点と撤去時点の形状変化です。測定後に降雨で法面が崩れたり、重機が土砂を別の場所へ移したり、追加の仮設工事で土を投入したりすると、測定した面と実際に撤去した面が一致しなくなります。撤去直前に測定し、測定後の変更を記録することが大切です。
五つ目は、基準面の違いです。計算では完成計画面まで撤去する前提でも、現場では下地盤を保護するために数センチメートル残すことがあります。反対に、不良土を追加で掘削すれば、実際の撤去量は計算値より増えます。追加掘削を仮設盛土の撤去数量へ含めるか、別工種として扱うかも事前に決めておきます。
計算値と搬出量に差が出た場合は、どちらかを直ちに誤りと判断するのではなく、体積の状態、測定期間、材料区分、場内転用、追加掘削の有無を確認します。用途の異なる数字を同じ条件で比較しないことが、数量管理の基本です。
誤差を抑えるための測定と記録の工夫
土量計算の誤差を抑えるには、測定方法だけでなく、計算条件と現場記録を統一する必要があります。まず、造成前、仮設盛土完成時、撤去直前、撤去後の各段階で、できるだけ同じ座標系と高さ基準を使用します。異なる測定方法を併用する場合も、共通の既知点で整合を確認します。
測定範囲の外周は、現地写真や座標付きの記録と組み合わせて保存します。計算画面上の境界線だけでは、その線が何を意味するのか後から分からなくなることがあります。法尻、構造物端部、残置境界、工区境界など、線の意味を明確にします。
現在面を作成するときは、測定点の密度に偏りがないかを確認します。天端に多くの点があっても、法面や法尻の点が不足していれば、端部形状が推定に頼ることになります。土量への影響が大きい変化点を優先して取得することが重要です。
計算結果は、全体値だけでなく面積と平均厚さも確認します。例えば、撤去対象面積が一万平方メートルで、土量が一万立方メートルなら平均厚さは一メートルです。現場の盛土高さが大部分で二メートル程度あるにもかかわらず、平均厚さが極端に小さい場合は、基準面や範囲設定に問題がある可能性があります。
区画別の数量も有効です。天端部、東側法面、西側法面、進入路、残置境界周辺などに分けて計算すれば、局所的な異常を確認できます。区画の合計が全体数量と一致することを確認することで、重複や計上漏れも見つけやすくなります。
測定日、天候、地表状態、測定者、使用した基準点、計算に使用した面、控除した範囲を記録します。仮設盛土は短期間で形状が変わるため、日付情報が特に重要です。最新データと思って使用した面が、追加盛土前の古いデータだったという誤りを防ぐため、ファイル名や管理画面上でも測定時点を明確にします。
撤去後にも仕上がり面を測定すると、計画面との差を確認できます。撤去不足がある場所では追加施工量を求められ、掘り過ぎた場所では埋戻し不足量を把握できます。撤去前後の面を比較することで、実際に変化した体積を確認できるため、搬出記録との検証にも役立ちます。
撤去計画と土量算出を連動させる方法
仮設盛土の撤去土量は、施工計画と切り離さずに利用することが重要です。全体数量だけを把握しても、どの順序で、どの場所から、どの程度ずつ撤去するかが決まっていなければ、重機や車両の配置へ十分に反映できません。
まず、撤去範囲を施工区画に分けます。重機の作業半径、車両の進入方向、残置通路、安全な法面勾配、排水経路、ほかの工種との干渉を考慮して区画を設定します。区画ごとの土量が分かれば、一日当たりの施工量と照らし合わせて工程を組みやすくなります。
残置する仮設通路を最後まで利用する場合は、その通路を除いた撤去順序を検討します。早い段階で通路周辺を掘り過ぎると、運搬車両が走行できなくなる可能性があります。最終的に撤去する部分と、工事完了まで残す部分を区別し、時期別の数量を持つことが有効です。
搬出先の受入量に上限がある場合は、区画別土量を日ごとの搬出計画へ割り当てます。降雨で搬出できない日や、土砂の含水状態によって積込効率が下がる場合も考慮し、余裕を持った計画にします。撤去途中で土量を再測定すれば、残量を更新し、車両手配を調整できます。
現場内で再利用する土砂がある場合は、再利用先の必要量と品質条件を確認します。撤去対象土量が多くても、全量を場外搬出するとは限りません。再利用可能量、場内仮置量、場外搬出量を分けることで、不要な二重運搬を減らしやすくなります。
安全面では、現在の盛土形状と撤去後の段階形状を比較します。一度に大きく掘り下げると、重機足場や法面の安定に影響する可能性があります。各段階で残る盛土形状を想定し、安全な作業床幅や進入経路が確保できるかを確認します。
土量データを工程会議や作業前打ち合わせで共有すると、施工管理者、重機オペレーター、運搬担当者、測量担当者の認識を合わせやすくなります。撤去境界や残置範囲を三次元的に確認できれば、平面図だけでは分かりにくい高低差も伝えやすくなります。
LRTK Phoneを活用して撤去前の土量確認を効率化
仮設盛土の撤去前には、工事車両や重機が稼働しており、測定のために長時間現場を止めることが難しい場合があります。また、天端、法面、法尻を広く測る必要があり、従来の測点方式では作業時間が長くなることもあります。
LRTK Phoneを活用すると、現場で取得した位置情報と三次元点群を組み合わせ、仮設盛土の現在形状を面的に記録できます。点だけでなく表面全体を確認できるため、天端の起伏、法面の変化、局所的な盛り上がり、掘れ込みなどを把握しやすくなります。
測定したデータを座標情報付きで管理すれば、造成前地盤や完成計画面と重ね、撤去対象部分の体積を確認できます。残置する範囲についても、境界を設定し、残置後の計画面より上側だけを撤去対象として整理することが可能です。
現場で測定結果を確認できれば、法尻の取得漏れや、資材が混入した範囲、点が不足している部分をその場で見つけやすくなります。事務所へ戻った後に不足へ気付き、再び現場へ測りに行く手間を抑えることにつながります。
また、撤去前、撤去途中、撤去後のデータを同じ座標上で管理することで、残量や施工済み数量を更新しやすくなります。全体を一度だけ計算するのではなく、工程に合わせて現在面を更新すれば、運搬車両の追加手配や搬出終了時期の判断にも利用できます。
データを関係者と共有すると、残置部分の位置や高さを視覚的に確認できます。どこまで撤去し、どこを残すのかという情報を、数量と形状の両面から伝えられるため、現場での認識違いを抑えやすくなります。
ただし、三次元測定を行えば自動的に正しい撤去土量が得られるわけではありません。測定前に撤去境界、残置計画面、基準高さ、控除対象を整理し、計算条件を明確にすることが必要です。LRTK Phoneは、現況把握と数量確認を効率化する手段として、施工計画や現場判断と組み合わせて活用することが重要です。
まとめ
仮設盛土の撤去前に現場で即土量を算出するには、現在存在する盛土全体を測るだけでは不十分です。実際に撤去する範囲と残置する範囲を分け、撤去後の目標高さを表す基準面を設定し、構造物や重複部分を控除する必要があります。
特に重要なのは、撤去範囲と残置範囲の境界を確定すること、撤去直前の盛土形状を正確に取得すること、盛土下端となる基準面を適切に設定すること、重複部分や撤去しない構造を控除することの四点です。これらを整理すれば、全体土量と実際の撤去対象土量を混同しにくくなります。
残置範囲は平面的な区域だけで判断せず、高さを含む三次元の形状として考えることが大切です。残置区域の中でも完成計画面より上にある土砂は撤去対象となり、撤去区域の中でも地中に残す材料があれば控除対象になります。
計算で得た現場体積を搬出計画へ利用するときは、掘り起こし後の体積変化、含水状態、場内再利用、材料区分を考慮します。現場体積、運搬体積、処分量、再利用量を分けて管理することで、数量差の原因を説明しやすくなります。
撤去前後の形状を同じ基準で記録すれば、施工済み数量、残量、撤去不足、掘り過ぎも確認できます。計算条件と測定履歴を残し、区画別に数量を管理することで、工程や搬出計画の変更にも対応しやすくなります。
短時間で現在の盛土形状を面的に取得し、残置部分を除いた撤去土量を現場で確認したい場合は、三次元測定と座標管理を一体化できるLRTK Phoneの活用が次の選択肢になります。