現場で即土量を埋戻し数量へ換算｜構造物分を控除する4項目

現場で即土量を埋戻し数量へ換算する基本

掘削工事で求めた土量は、そのまま埋戻し数量になるとは限りません。掘削した空間には、基礎コンクリート、躯体、管路、マンホール、基礎材、排水材などが施工されるためです。これらが占める体積を掘削土量から差し引かなければ、実際よりも多い埋戻し数量を算出してしまいます。

現場で即土量を把握したい実務担当者にとって、重要なのは計算式を複雑にすることではありません。掘削によって生じた空間と、完成後に地中を占有する構造物を同じ範囲で比較し、埋戻し土が入る部分だけを取り出すことが基本です。

埋戻し対象体積は、次の考え方で求められます。

埋戻し対象体積＝実際の掘削体積－主要構造物の体積－埋設物の体積－土以外の充填材料の体積－付帯構造物や残置物の体積

この計算で求められるのは、完成後に埋戻し材料が占める体積です。実際に現場へ搬入する材料の数量を決める場合は、さらに土の締固めやほぐれによる体積変化を考慮します。

埋戻し材の手配数量＝埋戻し対象体積×現場条件に応じた換算係数

この二段階を分けることが、数量管理の大切なポイントです。完成後の埋戻し体積が100立方メートルであっても、搬入時の材料が100立方メートルで足りるとは限りません。土は運搬や敷均し、締固めによって状態が変わるためです。

また、現場発生土を埋戻しに再利用する場合も、掘削土の全量を使用できるわけではありません。転石、植物根、コンクリート片、軟弱土、過度に水分を含んだ土などが混ざっている場合は、選別や処分が必要です。再利用可能な割合を確認しなければ、土が十分にあるように見えても施工途中で不足する可能性があります。

現場で即土量を求める目的は、単に数字を作成することではありません。埋戻し材の手配、残土搬出、仮置場の確保、車両台数、締固め機械の配置、施工日数などを早く判断するために数量を使います。そのため、設計図面による予定数量だけでなく、施工中の実測結果を反映して更新することが重要です。

掘削土量と埋戻し数量が一致しない理由

掘削土量と埋戻し数量が一致しない最も分かりやすい理由は、掘削した空間の一部を構造物が占めることです。

例えば、長さ10メートル、幅8メートル、深さ2メートルの範囲を掘削した場合、単純な掘削体積は160立方メートルです。

10×8×2＝160立方メートル

この掘削範囲の中に、長さ8メートル、幅6メートル、高さ1メートルの基礎を施工すると、基礎体積は48立方メートルになります。

8×6×1＝48立方メートル

ほかの控除物がない場合、埋戻し対象体積は112立方メートルです。

160－48＝112立方メートル

掘削体積の160立方メートルをそのまま埋戻し数量として手配すると、48立方メートル分を過大に見積もることになります。実際の現場では、基礎材、均し材、排水管、集水桝、保護コンクリートなども入るため、さらに控除が必要です。

一方で、設計上の掘削数量だけを使うと、埋戻し材が不足する場合もあります。施工時には作業スペースを確保するための余掘り、法面の崩れ、湧水対策による追加掘削、地山の軟弱部除去などが発生するからです。

設計図面では長方形の掘削範囲であっても、実際の現場では掘削底に起伏があり、法面も均一ではありません。掘削機械が旋回するために一部を広げたり、構造物の型枠作業に必要な空間を追加したりすることもあります。こうした変化を測定せず、当初数量だけで埋戻し材を手配すると、施工の終盤で不足が判明しやすくなります。

さらに、土量には地山状態、ほぐした状態、締固め後の状態という違いがあります。地山に締まっていた土は、掘削すると土粒子の間に空隙が増え、見かけの体積が大きくなることがあります。仮置場の土を測ると多く見えても、埋戻して締め固めると体積は小さくなります。

そのため、土量を共有するときは、どの状態の数量なのかを明確にする必要があります。掘削前の地山体積なのか、仮置場での見かけ体積なのか、締固め後の完成体積なのかによって、同じ数値でも意味が異なります。

現場で即土量を管理する場合は、少なくとも掘削空間の体積、構造物の控除体積、完成後の埋戻し対象体積、実際の手配数量を分けて記録することが大切です。

控除項目1：基礎・躯体など主要構造物の体積

最初に控除するのは、基礎や躯体などの主要構造物です。具体的には、フーチング、底版、擁壁、橋台、橋脚基礎、機械基礎、建築基礎、ボックス状の構造物などが該当します。

形状が単純な直方体であれば、長さ、幅、高さを掛けて体積を求められます。

構造物体積＝長さ×幅×高さ

例えば、長さ12メートル、幅5メートル、高さ0.8メートルの基礎であれば、体積は48立方メートルです。

12×5×0.8＝48立方メートル

ただし、実際の構造物には段差、張り出し、立上がり、梁形状などが含まれることがあります。複雑な構造物を一つの大きな直方体として計算すると、実際には構造物がない部分まで控除することになります。

段差のある基礎は、形状を複数の直方体に分け、それぞれの体積を合算します。下段、上段、立上がり部などを個別に計算すれば、図面を確認しながら控除範囲を整理できます。

擁壁の場合は、底版と壁体を分けて計算すると分かりやすくなります。つま先版、かかと版、壁体、張り出し部などの形状を確認し、埋戻し対象範囲と重なる部分を控除します。

壁体の厚さが一定でない場合は、断面積と延長を使う方法が有効です。

構造物体積＝平均断面積×延長

始点と終点で断面形状が異なる場合は、区間を分けて計算します。長い構造物を一つの平均断面だけで処理すると、断面変化が大きい場所で誤差が生じやすくなります。

構造物体積を計算するときは、構造物全体の体積ではなく、掘削空間の中に存在する部分だけを対象にします。地上へ露出する部分まで控除すると、埋戻し土が入らない高さの体積を余分に差し引くことになるためです。

例えば、高さ3メートルの壁体があっても、埋戻し高さが2メートルであれば、原則として埋戻し範囲内の2メートル部分を控除します。どの高さまで埋め戻すかを確認し、掘削底から計画埋戻し面までの重なりを計算します。

構造物の寸法には、設計値と出来形値があります。施工前の概算では設計図面の寸法を使用できますが、施工後の確定数量では実測値を確認することが望まれます。型枠の位置、基礎の張り出し、施工変更などにより、完成寸法が当初計画と異なる場合があるからです。

構造物内部に空洞がある場合も注意が必要です。外形全体が埋戻し空間を占有するのであれば、外形体積を控除できます。一方、構造物内部にも土や材料を充填する場合は、内部体積を別の埋戻し対象として計上します。

主要構造物の控除は埋戻し数量への影響が大きいため、平面図だけでなく、断面図、構造詳細図、施工図を合わせて確認することが重要です。

控除項目2：管路・マンホールなど埋設物の体積

二つ目の控除項目は、管路、マンホール、集水桝、弁室、保護管などの埋設物です。一つ当たりの体積が小さくても、延長や設置数が多ければ無視できない数量になります。

円形管の占有体積を求める場合は、管の外径を使用します。埋戻し土が入らない範囲は、管の内側ではなく、管が外形として占める空間だからです。

管の占有体積＝円周率×外径×外径÷4×延長

例えば、外径0.6メートル、延長30メートルの管であれば、占有体積は概算で約8.48立方メートルです。

3.14×0.6×0.6÷4×30＝約8.48立方メートル

管の呼び寸法と外径は必ずしも一致しません。計算では名称だけで判断せず、使用部材の外形寸法を確認します。管種や継手の構造によって外径が異なる場合もあるため、施工図や部材寸法を確認することが必要です。

複数の管が並ぶ場合は、管ごとに外径と延長を計算して合算します。管径が途中で変わる場合は、径ごとに区間を分けます。長い区間を一つの外径で計算すると、拡径部や異径区間を正しく反映できません。

マンホールや集水桝は外形寸法を基準に計算します。円筒形であれば外径と高さ、角形であれば外幅、外長、高さを使用します。

外径1.2メートル、高さ2メートルの円筒形構造物であれば、占有体積は概算で約2.26立方メートルです。

3.14×1.2×1.2÷4×2＝約2.26立方メートル

底版や張り出しがある場合は、その部分を別に計算して加えます。マンホール本体だけを計算し、底版を控除し忘れると、埋戻し数量を過大に見積もります。

管路工事では、管本体以外にも継手、曲管、分岐部、アンカーブロック、保護コンクリートなどが施工されることがあります。特に大型の保護構造や弁室は、管本体より大きな控除体積になる場合があります。

既設埋設物を残置したまま埋め戻す場合も、その外形体積を控除します。施工中に図面へ記載されていない既設管や構造物が見つかった場合は、位置、外形寸法、残置範囲を記録します。

管の周囲を砂や専用材料で充填する場合は、一般的な埋戻し土とは分けて計算します。管そのものの体積だけでなく、管周囲の別材料が占める体積も一般埋戻し数量から控除する必要があります。

控除項目3：基礎材・均し材・排水材の体積

三つ目に確認するのは、基礎材、均し材、排水材、フィルター材など、土以外の充填材料です。これらは構造物そのものではありませんが、掘削空間の一部を占有するため、一般的な埋戻し土の数量から控除します。

層状に施工する材料の体積は、施工面積と完成厚さから求めます。

材料体積＝施工面積×施工厚さ

例えば、施工面積120平方メートル、完成厚さ0.15メートルの基礎材であれば、体積は18立方メートルです。

120×0.15＝18立方メートル

設計上の厚さが一定でも、実際の施工厚さは掘削底の不陸によって変わることがあります。軟弱部を追加で除去した場合や、高さ調整のために材料を多く敷いた場合は、設計数量より実使用量が増えます。

埋戻し数量を実態に近づけるには、施工前後の高さを測定するか、実際の施工範囲と平均厚さを記録します。材料の搬入量だけで完成体積を判断すると、運搬時と締固め後の体積差が含まれるため注意が必要です。

管路の周囲を専用材料で充填する場合は、充填範囲全体から管の体積を差し引きます。

管周囲材料体積＝充填範囲体積－管の占有体積

例えば、幅1.2メートル、高さ0.8メートル、延長20メートルの範囲へ材料を施工する場合、充填範囲全体は19.2立方メートルです。

1.2×0.8×20＝19.2立方メートル

その中に外径0.5メートル、延長20メートルの管がある場合、管の占有体積は概算で約3.93立方メートルです。

3.14×0.5×0.5÷4×20＝約3.93立方メートル

したがって、管周囲材料の完成体積は概算で約15.27立方メートルになります。

19.2－3.93＝約15.27立方メートル

この15.27立方メートルは一般埋戻し土ではなく、管周囲材料として管理します。

擁壁背面の排水層も見落としやすい項目です。壁面に沿って一定厚さの排水材を施工する場合は、施工する壁面積と厚さを掛けます。

排水材体積＝施工壁面積×排水層厚さ

擁壁の高さや排水層厚さが区間ごとに変わる場合は、区間を分けて計算します。平均値だけで長い区間を処理すると、端部や段差部で差が生じます。

均し材や基礎材の範囲は、主要構造物より広く設定されることがあります。基礎外形だけを使って計算すると不足するため、材料の施工幅や余幅を図面で確認します。

土以外の充填材料についても、完成後の体積と搬入時の数量を分けます。控除計算に使うのは、完成後に掘削空間を占める体積です。実際の材料手配では、締固めや施工ロスを考慮して別に数量を求めます。

控除項目4：付帯構造物・残置物の体積

四つ目の控除項目は、付帯構造物と地中に残る物体です。主要構造物や管路だけに注目すると、小さな構造物の控除が漏れやすくなります。

付帯構造物には、小型基礎、基礎梁、地中梁、集水桝、止水壁、排水設備、アンカーブロック、支柱基礎、階段状構造物などがあります。工事内容によっては、保護壁や地中の支持部材も含まれます。

小型構造物は一つ当たりの体積が小さくても、設置数が多ければ合計値が大きくなります。例えば、1基当たり0.4立方メートルの基礎が20基ある場合、控除体積は8立方メートルです。

0.4×20＝8立方メートル

同一形状の構造物は、一基当たりの体積を計算して設置数を掛けると効率的です。ただし、高さや底版寸法が異なる構造物を同一としてまとめると誤差が生じます。

既設構造物の一部を撤去し、一部を残す場合は、残置部分だけを控除します。撤去前の外形全体を差し引くと、実際には空間となった部分まで控除してしまいます。

施工中に残置範囲が変更された場合は、変更後の寸法で計算を更新します。埋戻し前に残置部を撮影し、位置と寸法を記録しておけば、埋戻し後でも数量根拠を確認できます。

仮設物は、最終的に撤去するか残置するかで扱いが変わります。埋戻し前に撤去する型枠、支保材、仮設排水設備などは、完成後の控除体積には通常含めません。一方、撤去せず地中に残す部材は、その占有体積を控除します。

仮設材を撤去した後の空隙へ別材料を充填する場合は、その充填体積を一般埋戻し土と分けて管理します。例えば、引抜き後の空隙へ充填材を使用する場合、その数量は通常の埋戻し土ではありません。

地盤改良体が掘削範囲に存在する場合も、施工条件に応じた整理が必要です。改良体を残して周囲を掘削した場合は、残る部分が掘削空間を占有します。掘削後に改良材を施工する場合は、土以外の充填材料として控除します。

付帯構造物は複数の図面に分かれて記載されることが多いため、平面図だけでなく構造詳細図、排水計画図、施工図などを照合することが重要です。

現場で即土量を求める計測手順

現場で即土量を求めるには、最初に計算対象を明確にします。構造物ごと、施工区間ごと、測点区間ごと、作業日ごとなど、現場の管理単位に合わせて範囲を分けます。

対象区画が曖昧なまま測定すると、前回数量との重複や計上漏れが起こりやすくなります。区画名、測点、構造物番号などを使い、誰が見ても同じ範囲を認識できるようにします。

次に、掘削前の基準面を確定します。掘削前地盤、設計地盤、前回施工面など、どの面と比較するかによって体積が変わります。基準面の種類と測定日時を記録し、後から確認できる状態にします。

掘削後は、掘削底、法面、段差、余掘り部を含めて形状を測定します。単純な箱形なら、長さ、幅、深さによる計算でも概算できます。しかし、法面や掘削底に起伏がある場合は、複数断面や三次元形状を使ったほうが実態に近づきます。

構造物の施工後は、埋戻し面より下にある外形を確認します。基礎端部、張り出し、壁面、管外径、マンホール外形、基礎材範囲などを記録します。

掘削体積と構造物体積は、同じ平面範囲と高さ範囲で比較しなければなりません。掘削体積は区画全体なのに、構造物体積が一部だけでは正しい差し引きになりません。

測定結果には、対象区画、測定日、基準面、使用図面、計測方法、控除項目、計算担当者を記録します。数値だけを共有すると、設計変更や追加掘削が起きたときに修正理由を説明できません。

施工途中で数量を更新する場合は、累計数量と差分数量を分けます。前回測定から増えた数量を当日数量として扱うのか、施工開始からの累計数量を扱うのかを統一します。

同じ対象範囲を複数回計上しないためには、測定時点ごとのデータを保存し、前回との違いを確認できるようにすることが大切です。

形状に合わせた掘削体積の計算方法

掘削範囲が長方形で深さが一定なら、長さ、幅、深さを掛けて体積を求められます。

掘削体積＝長さ×幅×深さ

この方法は迅速ですが、法面、段差、余掘り、掘削底の起伏を表現しにくい点に注意が必要です。

溝状の掘削や延長方向に形状が続く現場では、断面積と延長を使います。

区間体積＝平均断面積×区間延長

始点断面積と終点断面積が分かっている場合は、両者の平均を使用します。

平均断面積＝始点断面積と終点断面積の合計÷2

掘削幅や深さが大きく変わる位置では、区間を分割します。変化の大きい長い区間を一つの平均断面で計算すると、局所的な広がりや深掘りが平均化されます。

平面的に広く、掘削深さが場所ごとに異なる場合は、対象範囲を格子状に分ける方法があります。各格子で基準面と掘削後の高さの差を求め、格子面積を掛けます。

格子体積＝格子面積×格子内の平均高低差

すべての格子体積を合計すれば、対象範囲全体の体積を求められます。格子を細かくすると地形変化を反映しやすくなりますが、測点数と処理量が増えます。

不規則な法面、複雑な掘削底、局所的な余掘りがある現場では、三次元の現況データから体積を求める方法が有効です。掘削前後の面を同じ座標基準で比較すれば、形状差を体積として整理できます。

ただし、掘削体積だけを細かく求めても、構造物の控除を粗く計算すると埋戻し数量の精度は上がりません。最終結果は掘削体積と控除体積の差で決まるため、両方を同程度の考え方で整理する必要があります。

時間が限られる場合は、現場で簡易計算による概算を出し、その後に詳細測定で更新する方法もあります。概算値と確定値を区別し、概算段階では一定の変動幅を考慮して判断します。

土の状態変化を考慮した数量換算

構造物分を控除して求めた埋戻し対象体積は、完成後に土や材料が占める空間です。実際の手配数量を決めるには、土の状態変化を考慮します。

土は、掘削前の地山状態、掘削後のほぐした状態、埋戻し後の締固め状態で体積が変化します。地山から掘削すると空隙が増え、見かけの体積が大きくなることがあります。その土を埋戻して締め固めると、体積は小さくなります。

仮置場にある土の見かけ体積が、埋戻し対象体積より多いからといって、必ず足りるとは限りません。仮置き土がほぐれた状態であれば、締固め後に不足する可能性があります。

換算に使用する条件は、土質、含水状態、粒度、締固め機械、一層当たりの施工厚さ、要求される品質などによって異なります。すべての現場へ同じ係数を当てはめず、施工計画、試験結果、過去の施工実績などを参考に設定します。

例えば、完成後の埋戻し対象体積が150立方メートルで、現場条件を踏まえた手配上の係数を1.10とした場合、搬入数量の目安は165立方メートルです。

150×1.10＝165立方メートル

この係数は計算例であり、実際の工事で固定的に使用する数値ではありません。材料と施工条件に合った設定が必要です。

現場発生土を再利用する場合は、再利用可能な割合も確認します。仮置き土が200立方メートルあっても、異物混入や含水過多によって一部を使用できない場合があります。

再利用可能量＝仮置き土量×再利用可能率

仮置き土量が200立方メートルで、再利用可能率を80パーセントと判断した場合、再利用可能量の目安は160立方メートルです。

200×0.8＝160立方メートル

ただし、この160立方メートルがほぐした状態の体積であれば、締固め後の体積へ換算してから必要量と比較します。

雨天後の土は水分状態が変化し、施工性や重量も変わります。重量から体積へ換算する場合は、使用する密度の条件も統一しなければなりません。

数量表では、地山数量、ほぐし土量、再利用可能量、締固め後体積、追加搬入量を別項目にすると、担当者間の認識を合わせやすくなります。

構造物分を控除する埋戻し数量の計算例

ここでは、基礎構造物を施工した掘削範囲について、埋戻し数量を計算します。

掘削範囲は、長さ15メートル、幅9メートル、平均深さ2.2メートルとします。単純な直方体として計算した掘削体積は297立方メートルです。

15×9×2.2＝297立方メートル

掘削範囲内には、長さ12メートル、幅6メートル、高さ0.9メートルの基礎があります。

12×6×0.9＝64.8立方メートル

基礎の下には、長さ12.6メートル、幅6.6メートル、厚さ0.15メートルの基礎材を施工します。

12.6×6.6×0.15＝約12.47立方メートル

さらに、外径0.4メートル、延長10メートルの排水管があります。

3.14×0.4×0.4÷4×10＝約1.26立方メートル

一基当たり0.5立方メートルの付帯基礎が4基あるとします。

0.5×4＝2立方メートル

埋戻し対象体積は、掘削体積からこれらを控除して求めます。

297－64.8－12.47－1.26－2＝約216.47立方メートル

この約216.47立方メートルが、完成後に一般的な埋戻し土などで満たす空間の概算値です。

手配数量を求めるため、仮に現場条件に応じた係数を1.08とすると、搬入数量の目安は約233.79立方メートルです。

216.47×1.08＝約233.79立方メートル

掘削体積297立方メートルをそのまま手配数量にすると、約63立方メートルの差が生じます。

一方、余掘りや法面崩れによって実際の掘削体積が320立方メートルになった場合、埋戻し対象体積は約239.47立方メートルです。

320－64.8－12.47－1.26－2＝約239.47立方メートル

同じ条件で係数を1.08とすると、手配数量の目安は約258.63立方メートルです。

239.47×1.08＝約258.63立方メートル

当初の計算結果との差は約24.84立方メートルになります。この差を埋戻し開始前に把握できれば、追加搬入の調整や仮置場の確保を早く進められます。

実際の現場では、法面形状、掘削底の起伏、基礎の張り出し、管周囲材料、施工変更などを反映し、区画ごとに数量を更新します。

埋戻し材の不足を防ぐ確認方法

埋戻し材の不足を防ぐには、計算結果だけでなく、現場の変化を継続して確認する必要があります。

最初に確認するのは、掘削範囲が設計どおりかどうかです。余掘り、深掘り、法面崩れ、軟弱部除去が発生していれば、掘削体積を更新します。

次に、構造物の施工範囲を確認します。設計変更によって基礎寸法が変わった場合や、付帯構造物が追加された場合は控除体積も変わります。

三つ目は、土以外の材料の施工範囲です。基礎材、排水材、管周囲材料などが設計より厚く施工されていれば、一般埋戻し土の必要量は減少します。ただし、その材料自体の搬入量は増えます。

四つ目は、再利用土の品質と残量です。仮置き土量だけでなく、実際に使用できる土量を確認します。異物や水分の影響で使用できない部分が増えると、追加材料が必要です。

埋戻し作業の進行中は、計算上の残数量と実際の搬入・使用実績を比較します。差が拡大している場合は、施工厚さ、測定範囲、締固め状態、車両一台当たりの実搬入量などを見直します。

材料不足を避けるために一律で大きな余裕を加えると、余剰材や仮置場不足につながります。現場の変化を測定し、必要数量を段階的に更新するほうが効率的です。

数量には測定日と対象範囲を付けます。「残り100立方メートル」という数値だけでは、いつの時点で、どの区画を対象にしたものか分かりません。

埋戻し前の最終確認では、最新の掘削形状、完成した構造物、別材料の施工範囲、再利用可能土量をそろえて判断します。

日報・搬入計画・工程管理への活用

現場で即土量を把握すると、材料手配以外の管理にも活用できます。

埋戻し対象体積と一日当たりの施工可能量が分かれば、必要日数の目安を計算できます。埋戻し対象体積が240立方メートルで、一日当たり60立方メートルを施工する計画なら、単純計算では4日分です。

240÷60＝4日

実際には、材料搬入、敷均し、含水調整、締固め、品質確認などが必要です。構造物周囲を小型機械で施工する区間では作業量が下がるため、土量だけで工程を決定しないようにします。

搬入車両の必要台数も、数量から概算できます。

必要台数＝搬入数量÷一台当たりの実搬入量

一台当たりの実搬入量にはばらつきがあります。車両の公称値だけでなく、実際の計量記録や過去の搬入実績を参考にします。

現場発生土を再利用する場合は、追加搬入量を次の考え方で整理できます。

追加搬入量＝必要な手配数量－再利用可能数量

結果が正であれば追加材料が必要です。負であれば余剰土が生じる可能性があります。ただし、最終的に数量が足りていても、施工順序によって一時的な不足が起きる場合があります。

掘削と埋戻しを並行する現場では、発生土が使える時期、仮置場の容量、埋戻し開始区画を合わせて管理します。

日報には、当日の掘削量、埋戻し量、搬入量、再利用量、残数量を記録すると、翌日の作業計画を立てやすくなります。

計算上の必要量と実使用量を比較すれば、次の工区で使用する換算条件も改善できます。毎回実使用量が多い場合は、余掘り、施工厚さ、締固め、再利用可能率などの前提を見直します。

数量計算を施工前の一回だけで終わらせず、施工前の予測、施工中の更新、施工後の検証へつなげることが重要です。

LRTK Phoneで現場計測と数量共有を効率化

現場で即土量を求めるには、掘削形状を迅速に記録し、数量計算へつなげる仕組みが役立ちます。

単純な掘削範囲であれば、長さ、幅、深さの測定で概算できます。しかし、不規則な法面、掘削底の起伏、局所的な余掘りがある現場では、代表寸法だけで全体形状を表すことが難しくなります。

LRTK Phoneを活用して現場の位置や形状を記録すれば、掘削前後の状況を比較し、実態に沿った土量整理を進めやすくなります。施工段階ごとの現況を残すことで、埋戻し後には見えなくなる部分についても記録できます。

特に記録しておきたいのは、掘削底、法面、基礎外形、張り出し部、管路位置、マンホール外形、基礎材範囲、排水材範囲、残置構造物です。

掘削前、掘削後、構造物施工後、埋戻し前という各時点でデータを残せば、数量の変化を確認できます。追加掘削が起きた場合も、前回との差を整理しやすくなります。

ただし、計測データから掘削体積を求めただけでは、埋戻し数量は完成しません。算出した掘削体積から、主要構造物、埋設物、土以外の材料、付帯構造物を控除する必要があります。

さらに、手配数量を求める場合は、締固めや材料状態に応じた換算条件を加えます。

LRTK Phoneによる現場計測と、図面や出来形寸法による控除計算を組み合わせれば、設計数量だけに依存せず、施工実態を反映した数量管理を進められます。

測定結果には、対象区画、測定日時、基準面、使用した図面、控除条件を関連付けます。数量の根拠を一体で管理することで、担当者が変わった場合でも計算内容を追いやすくなります。

現場で計測した結果を早く共有できれば、追加材料の手配、搬入車両の調整、翌日の作業量、仮置場の使用計画へ反映できます。

まとめ

現場で即土量を埋戻し数量へ換算するには、掘削体積から完成後に地中を占有する体積を控除します。

確認する4項目は、基礎・躯体などの主要構造物、管路・マンホールなどの埋設物、基礎材・均し材・排水材、付帯構造物・残置物です。

基本となる計算は、実際の掘削体積からこれらの体積を差し引く方法です。求められた値は完成後の埋戻し対象体積であり、実際の手配数量を決めるときは、土のほぐれや締固め、再利用可能率などを別に考慮します。

数量精度を高めるには、掘削体積と控除体積を同じ平面範囲、同じ高さ範囲で計算することが重要です。設計値と実測値を区別し、余掘り、深掘り、法面崩れ、追加構造物、材料厚さの変更があれば計算を更新します。

現場で即土量を把握できれば、埋戻し材の不足や過剰手配を抑えやすくなります。残土搬出、仮置場管理、車両台数、施工日数、重機配置などの判断にも活用できます。

施工前の概算だけで終わらせず、施工中に実測値を更新し、施工後に実使用量と比較することで、次の工区の数量計画も改善できます。

複雑な掘削形状を現場で記録し、埋戻し数量の算出や共有を効率化したい場合は、LRTK Phoneを活用した現場計測と土量管理を確認してみてください。