現場で即土量を購入盛土量の決定に使う考え方
盛土工事で購入する土の量を決めるとき、設計図書に記載された数量を確認せず、その数値をそのまま発注数量にすると、施工途中で不足したり、完成後に余剰土が残ったりすることがあります。設計図書や数量計算書に示される土量が、地山、ほぐし、締固め後のどの状態を基準としているかは、工事内容、積算基準、契約条件によって異なるためです。
国土交通省の施工パッケージ型積算基準では、土量を地山の土量、ほぐした土量、締固め後の土量という3つの状態に区分し、締固め後の土量を出来上がりの盛土量としています。一方、同じ基準の機械土工では施工土量を地山土量で表示する項目もあります。したがって、「設計数量は必ず完成時の締固め土量である」と決めつけず、数量算出条件と単位を先に確認する必要があります。国土交通省+1
購入土は、採取、積込み、運搬、荷下ろし、仮置き、敷きならし、締固めという工程を通る間に体積や含水状態が変化します。完成時に必要な盛土量と、受入時に計上する購入土量を同じ状態の体積として扱えるとは限りません。
実際の施工では、計画形状をつくるための土量以外にも、過掘り部分の復旧、地盤の不陸への充填、法面の整形、施工計画上必要な余盛りなどが発生します。また、荷下ろしや敷きならしで生じる取りこぼし、重機や車両への付着、選別による不適合材の除去などによって、受け入れた全量が完成盛土として有効に残るとは限りません。
このため、購入盛土量は、設計数量へ根拠のない一定割合を上乗せするだけでは適切に決められません。まず現況面と計画面との差から、残りの出来上がり盛土量を把握します。次に、場内で利用できる土を同じ土量状態へ換算して差し引きます。そのうえで、購入土の体積変化、選別による減少、施工中の少量損失を区別して考慮します。
「現場で即土量」と検索する実務担当者が求めているのは、複雑な計算書を作ることよりも、現場の最新状況から不足量を速やかに判断できる方法です。そのためには、算定式だけでなく、入力する土量がどの状態を示し、どの時点の計測値であるかを整理する必要があります。
例えば、仮置き土の山を計測して500立方メートルという結果が得られても、その500立方メートルは通常、仮置き時の外形から求めた体積です。完成盛土として500立方メートル利用できるとは限りません。利用可能部分を選別し、締固め後に得られる有効量へ換算してから購入量の計算に使います。
購入盛土量を適切に決めるには、現場計測、施工計画、材料確認、搬入記録を一つの流れとして扱うことが重要です。計測した数量を発注判断へつなげられるようにしておけば、土不足による施工停止と、過剰購入による余剰土発生の両方を抑えやすくなります。
購入盛土量の算定で区別する3つの土量
購入盛土量の計算では、地山土量、ほぐし土量、締固め後の土量を区別します。この違いを曖昧にしたまま数値を足し引きすると、計算上は整っていても、実際の施工数量と合わなくなるおそれがあります。
地山土量は、掘削前の自然な状態にある土の体積です。国土交通省の基準では、地山の土量を掘削すべき土量として整理しています。切土部の現況地盤と掘削計画面を比較して求める数量は、地山状態の体積として扱うのが一般的ですが、設計資料に別の換算条件が示されている場合は、その条件を優先します。国土交通省
ほぐし土量は、地山を掘削し、土粒子の並びが乱れて空隙が増えた状態の体積です。国土交通省の基準では、ほぐした土量を運搬すべき土量として整理しています。運搬車両の荷台、受入時の購入土、仮置き土などは、契約や計測方法によってほぐし状態の体積として管理されることがあります。国土交通省
締固め後の土量は、盛土材を敷きならし、所定の施工条件で締め固めた後の体積です。出来上がりの盛土形状を表す体積は、この状態で扱います。国土交通省の土量変化率では、Lを「ほぐした土量÷地山土量」、Cを「締固め後の土量÷地山土量」と定義し、締固め後の土量をほぐした土量へ換算するときはL÷Cを用います。逆に、ほぐし土量から締固め後の土量を求める比はC÷Lに相当します。国土交通省+1
本記事では、受入時または仮置き時のほぐし土量1立方メートルから、施工後に得られる有効な締固め土量の比を、便宜上「実績換算率」と呼びます。例えば実績換算率が0.85なら、ほぐし土量1立方メートルから有効な締固め土量0.85立方メートルを得るという意味です。
この実績換算率は、標準の土量変化率C÷Lと同じ向きの比ですが、現場で選別率や不適合材の除去まで含めて算定する場合は、国土交通省の標準土量変化率そのものではありません。公共工事では、設計図書、特記仕様書、適用する積算基準、材料試験、試験施工の結果を確認し、どの係数を使うかを明確にします。
例えば、完成時に1,000立方メートルの盛土が必要で、購入土の実績換算率が0.85なら、理論上の購入ほぐし土量は約1,176.5立方メートルです。
1,000÷0.85＝約1,176.5立方メートル
実績換算率は、土質、粒度、含水状態、受入時の密度、施工層厚、締固め機械、締固め回数などによって変わります。砂質土、粘性土、礫を含む土では、同じ受入体積でも締固め後の体積が同じになるとは限りません。
場内発生土を流用するときも同様です。仮置き土の山を三次元計測して得た体積は、そのまま完成盛土量から差し引けません。仮置き土がほぐし状態であれば、利用可能率と実績換算率を掛け、完成盛土として有効な数量へ換算します。
記録には単に「土量500立方メートル」と書くのではなく、「仮置き時ほぐし土量500立方メートル」「利用可能率90％」「締固め後換算量382.5立方メートル」のように、状態と係数を明記します。担当者が変わっても同じ基準で購入量を判断できる記録にすることが大切です。
購入盛土量を求める基本式
購入盛土量の算定は、残りの出来上がり盛土量を出発点とします。そこから場内利用土の有効量を差し引き、購入時のほぐし状態へ換算した後、必要に応じて施工ロス相当分を調整します。
最初に、購入土で補う必要がある締固め後の土量を求めます。
購入で補う締固め土量＝必要締固め土量－場内利用土の締固め換算量
必要締固め土量には、設計上の残り盛土量に加えて、計測で確認した過掘り復旧量や、設計図書または承認された施工計画で必要とされる余盛り量などを含めます。
購入土がほぐし状態の体積で発注される場合は、購入で補う締固め土量を購入土の実績換算率で割ります。
理論購入ほぐし土量＝購入で補う締固め土量÷購入土の実績換算率
購入土の実績換算率が0.88で、購入土によって補う締固め土量が880立方メートルなら、理論購入ほぐし土量は1,000立方メートルです。
施工ロスを扱うときは、「発注量に何％を上乗せするか」と「発注量の何％が失われるか」を混同しないことが重要です。
理論購入量に対する上乗せ率をrと定義する場合は、次の式を使います。
発注候補量＝理論購入ほぐし土量×（1＋r）
一方、発注した数量のうちrが完成盛土に寄与しない損失率であると定義する場合は、次の式です。
発注候補量＝理論購入ほぐし土量÷（1－r）
上乗せ率3％なら係数は1.03です。損失率3％なら1÷0.97で、約1.03093を掛ける計算になります。差は小さく見えても、数量が大きい工事では無視できないことがあるため、係数の定義を計算書に記載します。
本記事の4つの算定例では、施工ロス相当分を「理論購入量に対する発注上乗せ率」として扱います。したがって、3％を見込む例では1.03を掛けます。例示する0.78から0.95までの実績換算率や2％から3％の上乗せ率は説明用であり、標準値ではありません。実工事では、契約条件、設計図書、試験施工、材料試験、過去の同条件実績を基に設定します。
全体をまとめると、上乗せ率方式では次の考え方になります。
発注候補量＝｛設計上の残り締固め土量＋個別追加施工量－場内利用土の締固め換算量｝÷購入土の実績換算率×（1＋上乗せ率）
この式で重要なのは、同じ数量を二重に加えないことです。過掘り復旧量を個別追加施工量として加えた場合、その過掘り分を上乗せ率の根拠にも含めると二重計上になります。
反対に、現場で計測できる追加量をすべてロス率へまとめると、購入数量の根拠が分かりにくくなります。過掘り、余盛り、地盤の不陸など直接数量化できるものは個別に加え、計測しにくい少量の取りこぼしだけを上乗せ率として扱うと整理しやすくなります。
計算結果は発注単位に合わせて調整します。車両単位で発注する場合は、一台当たりの契約上の数量と実際の受入実績を確認します。重量単位の場合は、同じ状態で測定した単位体積質量、含水状態、計量方法を確認して換算します。
施工ロスとして扱う数量と個別に計上する数量
施工ロスは、受け入れた土の全量が完成盛土として有効に残らない可能性を考慮するためのものです。しかし、現場で発生するすべての数量差を施工ロスとしてまとめると、発注量が過大になったり、数量差の原因を確認できなくなったりします。
施工ロス相当の上乗せ率として扱いやすいのは、積込みや荷下ろし時の少量のこぼれ、運搬車両の荷台に付着して残る土、重機のバケットに付着する土、仮置き場での取りこぼし、細部の整形で回収しにくい少量の材料などです。
これらは一件ごとの体積を正確に測ることが難しいため、過去の施工実績を基に一定割合で見込むことがあります。ただし、購入土を直接施工場所へ搬入する現場と、複数回の積み替えや長期仮置きを行う現場では、同じ割合を適用できるとは限りません。
過掘り部分の復旧量は、可能な限り施工ロスへ含めず、個別に計上します。過掘りした範囲の現況面と本来の施工面との差を計測できれば、必要な埋戻し量を直接求められるためです。
地盤の不陸も、着工前または施工直前の現況計測によって数量化できる場合があります。平均厚さだけで概算するより、計画面との差分を面として算出した方が、局所的なくぼみや盛り上がりを反映しやすくなります。
施工上必要な余盛りや沈下見込みも、設計条件や承認された施工計画で定められている場合は、単なる施工ロスではありません。完成形を確保するための必要施工量として分けて計上します。
材料の不適合によって使用できなかった土も、通常の施工ロスとは分けて記録します。異物の混入、粒度の不適合、著しい含水状態の違いなどが確認された場合は、数量、判定根拠、処置を記録します。交換、改良、場外搬出などの扱いは契約条件と監督職員等の指示を確認します。
雨による重量増加を施工ロスとして扱うのも適切ではありません。含水量が増えると湿潤重量は増えますが、土粒子そのものの量が同じ割合で増えるわけではありません。重量で購入する場合は、含水状態の影響を施工ロスとは別に管理します。
施工ロス相当分は不足を避けるために必要なことがありますが、過大に設定すると購入土が余ります。余剰土が発生すると、仮置き場所の確保、再運搬、品質維持、転用先の調整、契約に応じた搬出処理が必要になります。上乗せ率は多いほど安全というものではなく、現場条件と記録に基づく根拠が必要です。
算定前に確認する現場条件
購入盛土量を算定する前に、計画面、現況面、対象範囲、材料区分、購入単位、場内在庫の状態を確認します。数式が正しくても、入力条件が誤っていれば、発注数量は実態と合いません。
最初に確認するのは、計測データと設計データの平面位置および高さの基準です。現況面と計画面が異なる座標系、標高基準、ジオイドモデル、基準点で作成されていると、全体にずれが生じ、大きな土量差になる可能性があります。
複数の計測方法や複数時点のデータを使う場合は、同じ基準点を使用しているか、対象範囲が一致しているかを確認します。現況面の一部だけが古いデータであれば、施工による変化が購入量へ反映されないことがあります。
次に、盛土の対象範囲を明確にします。工区境界、法尻、法肩、構造物周辺、排水施設周辺、仮設道路などの区分が曖昧だと、隣接工区の数量を重複して計上する可能性があります。
施工途中で購入量を見直す場合は、設計数量だけではなく、最新の出来形面を計測します。既に施工した部分の数量を搬入量だけから推定すると、実際の締固め後体積、選別量、在庫移動を反映できません。
場内発生土を利用する場合は、その全量を利用可能と判断しないことが重要です。粒度、含水状態、異物、植物根、軟弱な部分などを確認し、設計図書や材料基準に適合する範囲を判断します。
仮置き土の山を計測するときは、底面の設定も確認します。仮置き前の地盤面が分からない場合、見えている外形だけでは体積を確定しにくくなります。可能であれば、仮置き前と仮置き後の面を比較して土量を算出します。
購入土の受入単位も確認します。体積で契約するのか、重量で契約するのか、車両一台当たりの設定量で管理するのかによって、換算方法が異なります。
納入伝票に記載される数量が、計量値、荷台容積からの換算値、契約上の設定値のどれであるかも重要です。車両台数だけを集計している場合、材料の密度、含水状態、積込み方法によって一台当たりの実量が変わる可能性があります。
搬入後の仮置き回数も確認します。購入土を直接施工場所へ運べる現場と、一度仮置きしてから再積込みする現場では、取り扱いによる少量損失や含水状態の変化が異なります。
最後に、購入土の搬入可能量と施工速度を確認します。計算上必要な数量を一度に搬入できても、仮置き場所や施工能力が不足していれば、現場内の動線を妨げます。数量だけでなく、搬入時期、日当たり施工量、供給可能量を含めて計画します。
算定例1｜単純な盛土工事で購入量を求める
最初の算定例は、完成時に必要な締固め盛土量が1,200立方メートルで、場内利用土が締固め換算で300立方メートル確保できる現場です。以下の係数は説明用であり、実工事の標準値を示すものではありません。
まず、購入土で補う締固め土量を求めます。
1,200－300＝900立方メートル
購入土の実績換算率が、試験施工や同条件の施工実績から0.89と確認されている場合、理論購入ほぐし土量は次のようになります。
900÷0.89＝約1,011.2立方メートル
さらに、荷下ろしや敷きならしなどの少量損失に備える発注上乗せ率を、過去の同条件実績から3％と設定したとします。
約1,011.2×1.03＝約1,041.5立方メートル
したがって、この条件での発注候補量は約1,042立方メートルです。実際には、発注単位、車両一台当たりの契約数量、供給可能量に合わせて調整します。
この計算では、場内利用土300立方メートルが締固め後の状態へ換算済みであることが重要です。仮置き場を計測して得たほぐし土量が300立方メートルであれば、そのまま差し引くことはできません。
仮に、仮置き土300立方メートルのうち、異物や不適合部分を除いた利用可能率が90％、利用可能土の実績換算率が0.82だったとします。
300×0.90×0.82＝221.4立方メートル
場内利用土の締固め換算量は221.4立方メートルです。必要締固め土量1,200立方メートルから差し引くと、購入土で補う量は978.6立方メートルになります。
978.6÷0.89＝約1,099.6立方メートル
さらに発注上乗せ率3％を適用すると、約1,132.6立方メートルです。
同じ仮置き土300立方メートルでも、状態を区別せず差し引いた場合の発注候補量約1,042立方メートルと、利用可能率と実績換算率を適用した場合の約1,133立方メートルでは、約91立方メートルの差が生じます。
この差は、場内利用土を過大に評価したことによって生じます。現場で即土量を確認するときは、計測値だけでなく、ほぐし状態なのか、締固め換算済みなのかを記録します。
算定例2｜過掘りと余盛りを加えて購入量を求める
2つ目の算定例は、設計上の締固め盛土量が650立方メートルで、施工中の計測によって過掘り部分が40立方メートル確認された現場です。さらに、設計図書または承認された施工計画に基づく余盛りが20立方メートル必要とします。
まず、完成形と追加施工に必要な締固め土量を合算します。
650＋40＋20＝710立方メートル
場内利用土はなく、必要量の全てを購入するとします。購入土の実績換算率が0.87の場合、理論購入ほぐし土量は次のとおりです。
710÷0.87＝約816.1立方メートル
発注上乗せ率を2％とする場合は、次のようになります。
約816.1×1.02＝約832.4立方メートル
したがって、発注候補量は、立方メートル単位で切り上げるなら約833立方メートルです。
この例では、過掘り40立方メートルと余盛り20立方メートルを、必要施工量として個別に加えています。そのため、上乗せ率2％の根拠に同じ過掘りや余盛りを含めてはいけません。
過掘り量を平均深さだけで概算すると、範囲の形状によって過大または過小になる可能性があります。過掘り部分の現況面と本来の施工面を比較できれば、凹凸を反映した数量を算出できます。
例えば、過掘り範囲が200平方メートルで平均深さが0.2メートルなら、概算量は40立方メートルです。しかし、一部だけが深く、他の部分がほぼ計画面どおりであれば、最大深さを全体へ掛ける計算は過大になります。
余盛りも同様です。対象面積全体に一律の厚さを設定するのか、沈下が想定される区画だけに設定するのかで数量が変わります。余盛りを後で撤去する場合は、撤去土を他工区へ流用できるかも確認します。
施工終盤に余盛りを撤去して場内転用できるなら、当該工区では一時的に購入量が必要でも、工事全体では追加購入を減らせる可能性があります。単独工区だけでなく、他工区の土量配分と施工時期を合わせて判断します。
算定例3｜場内発生土を流用して購入量を求める
3つ目の算定例は、必要な締固め盛土量が1,000立方メートルで、場内の仮置き場に520立方メートルの発生土がある現場です。仮置き土量は、現場計測で求めたほぐし状態の体積とします。
仮置き土を確認した結果、異物除去や材料選別を考慮した利用可能率が90％、利用可能土の実績換算率が0.78とします。
場内利用土の締固め換算量は次のようになります。
520×0.90×0.78＝365.04立方メートル
必要締固め土量1,000立方メートルから差し引くと、購入土で補う締固め土量は次のとおりです。
1,000－365.04＝634.96立方メートル
購入土の実績換算率が0.88であれば、理論購入ほぐし土量は次のようになります。
634.96÷0.88＝約721.5立方メートル
さらに、発注上乗せ率を2％とする場合は、次のようになります。
約721.5×1.02＝約735.9立方メートル
この条件での発注候補量は、立方メートル単位で調整するなら約736立方メートルです。
仮置き土520立方メートルを、そのまま完成盛土量から差し引いた場合はどうなるでしょうか。
1,000－520＝480立方メートル
480÷0.88＝約545.5立方メートル
発注上乗せ率2％を加えると、約556.4立方メートルです。
適切に換算した約736立方メートルとの差は約180立方メートルです。仮置き土をほぐし状態のまま差し引くと、購入量を大幅に少なく見積もる可能性があることが分かります。
場内発生土を利用するときは、仮置き場全体を一つの材料として扱わず、発生場所や材料区分ごとに分けることも重要です。表面は乾燥していても内部の含水状態が高い場合や、複数の掘削箇所から運ばれた土が混在している場合があります。
材料の状態が異なる場合は、区画ごとに利用可能率と実績換算率を設定します。一律の数値を使うより手間はかかりますが、購入不足を防ぎやすくなります。
利用できない土の処理も同時に計画します。選別後の不適合土を同じ仮置き場に残すと、次回計測時に利用可能土と混同する可能性があります。利用可能土、未判定土、利用できない土を区分して管理します。
算定例4｜施工途中の実績から追加購入量を求める
4つ目の算定例は、施工開始前の全体購入量ではなく、施工途中で追加発注量を決めるケースです。
設計上の必要締固め盛土量が900立方メートルで、現時点の出来形面を計測した結果、560立方メートルが施工済みと確認されたとします。
残りの必要締固め土量は次のとおりです。
900－560＝340立方メートル
施工初期の実績を確認したところ、受入ほぐし土量から得られた締固め後土量の比が0.84でした。また、受入後の選別などを考慮した利用可能率が95％だったとします。
購入土1立方メートルから得られる有効な締固め土量は、次のようになります。
0.84×0.95＝0.798立方メートル
残り340立方メートルを施工するために必要な購入ほぐし土量は、次のとおりです。
340÷0.798＝約426.1立方メートル
この例では別途の上乗せ率を設定していないため、立方メートル単位で調整するなら追加発注候補量は約427立方メートルです。
施工開始前には換算率を0.88と想定していたとしても、同じ材料と施工条件で得られた実績が0.84であれば、追加発注では実績を検討材料にできます。
ただし、換算率が低下した原因を確認せず、直近の数値を残り全量へ機械的に適用するのは適切ではありません。材料の変更、降雨、施工層厚、締固め条件、計測範囲、出来形面の作成方法を確認します。
一時的な降雨によって施工性が低下しただけなら、天候や含水状態が変わった後は実績換算率も変わる可能性があります。反対に、購入土の供給元や材料区分が変わったなら、区分ごとに新しい実績を整理する必要があります。
追加購入量を決める前には、出来形面だけでなく、現場内に残っている未施工土も確認します。仮置き場に120立方メートルの購入土が残っているなら、その土から得られる締固め換算量を残り必要量から差し引きます。
仮置き残量120立方メートルへ有効換算率0.798を適用すると、完成盛土として約95.8立方メートル利用できます。
340－95.8＝244.2立方メートル
244.2÷0.798＝約306.1立方メートル
仮置き残量を考慮した追加発注候補量は、立方メートル単位で調整するなら約307立方メートルです。現場在庫を確認せず約427立方メートルを発注すると、計算上は約120立方メートル分を余計に手配することになります。
このように、施工途中の追加発注では、残りの出来形土量、仮置き残量、搬入済み未施工量、場内利用土を一緒に確認します。
重量で購入する場合の換算方法
購入土を立方メートルではなく重量で管理する場合は、必要な購入ほぐし土量を、同じ受入状態で測定した湿潤単位体積質量によって重量へ換算します。
購入重量＝購入ほぐし土量×納入時ほぐし状態の湿潤単位体積質量
例えば、必要な購入ほぐし土量が500立方メートルで、同じ受入状態の湿潤単位体積質量が1立方メートル当たり1.7トンであれば、換算上の購入重量は850トンです。
ただし、湿潤単位体積質量には土粒子だけでなく水分の質量も含まれます。同じ材料でも、含水状態、積込み状態、締まり具合が異なれば、1立方メートル当たりの重量は変わる可能性があります。
含水状態が高い土は湿潤重量が大きくなりますが、同じ重量に含まれる乾燥土粒子の量は少なくなることがあります。そのため、重量だけを基準に購入すると、想定した締固め後体積を確保できない場合があります。
重量で購入する場合は、納入時の湿潤単位体積質量、含水状態、材料区分、施工後に得られた締固め土量を照合します。初期の搬入実績から、一トン当たり何立方メートルの有効な締固め土量が得られたかを確認すると、追加購入量を見直しやすくなります。
例えば、500トンを搬入して施工後の出来形が280立方メートル増えた場合、一トン当たりの有効締固め土量は0.56立方メートルです。残り必要締固め土量が168立方メートルで、材料と施工条件が同じと仮定すれば、追加購入量は300トンです。
168÷0.56＝300トン
ただし、材料区分や含水状態が変われば、この実績値も変化します。搬入時期、供給ロット、材料区分ごとに実績を整理します。
車両台数から重量や体積を推定する場合も注意が必要です。車両の最大積載量と実際の積載量は一致するとは限りません。材料の密度や積込み方法によって、荷台の見た目が同じでも重量が異なる場合があります。
可能な範囲で、搬入伝票、計量結果、車両識別、搬入時刻、材料区分、荷下ろし場所を紐付けます。体積管理と重量管理を混在させる場合は、使用した換算条件、測定方法、適用期間を記録します。
購入盛土量を段階的に見直す方法
購入盛土量を計算できても、工事開始前に全量を一括発注することが最適とは限りません。現場条件が変化しやすい工事では、複数回に分けて発注し、施工実績を次の数量へ反映する方法が有効です。
最初の発注では、当面の施工に必要な数量を確保します。その数量を施工した後、搬入量、出来形増加量、仮置き残量、利用できなかった数量を確認します。
例えば、当初の購入予定量が1,000立方メートルでも、最初に300立方メートルを搬入し、その施工結果から実績換算率を確認すれば、残りの発注条件を見直せます。
想定換算率が0.88だったのに、同条件の実績が0.92であれば、残りの購入量を減らせる可能性があります。反対に、実績が0.82で、その原因が今後も続くなら、当初計画のままでは不足する可能性があります。
分割して購入することで、仮置き場の負担も抑えられます。大量の土を早期に搬入すると、施工動線や重機の作業場所を圧迫することがあります。降雨や乾燥によって仮置き土の含水状態が変化し、施工性が低下する可能性もあります。
ただし、発注を細かく分けすぎると、手配回数が増え、必要な時期に材料を確保できないことがあります。施工速度、搬入能力、供給までの調整期間、仮置き容量を確認して区切りを決めます。
実務では、初回発注、中間確認、最終調整という段階に分けると管理しやすくなります。工事終盤では大きな上乗せ率を一律に適用せず、最新の出来形面と計画面との差から追加量を直接求めます。
最終調整時には残り必要量が小さくなるため、一台単位や一日分の施工量単位で確認します。終盤でも初期と同じ大きな発注単位を使うと、余剰土が発生しやすくなります。
現場で即土量を把握する計測手順
購入盛土量の算定精度を高めるには、施工前、施工中、施工終盤の各段階で土量を更新します。一度だけ計測した数量を最後まで使い続けると、過掘り、設計変更、材料状態の変化、在庫移動を反映できません。
施工前には、現況地盤と計画面を比較して必要土量を求めます。広い施工範囲では、全体を一つの数量として管理するのではなく、施工区画ごとに分けます。
区画ごとの必要量が分かれば、施工順序や搬入先を決めやすくなります。また、一部区画で想定以上の土量が必要になった場合も、工事全体への影響を確認できます。
施工中は、一定量を施工した時点、一つの区画が完了した時点、購入土の材料区分や供給条件が変わった時点を確認の区切りにします。
現場計測では、盛土面だけでなく、数量を算出する境界を正しく設定します。仮設道路、資材置き場、未施工部分などを誤って含めると、出来形を過大または過小に評価する可能性があります。
仮置き土の体積を測る場合は、底面を確認します。仮置き前の地盤面を記録しておけば、仮置き後の表面との差から土量を求められます。
既に土が置かれていて底面を計測できない場合は、周辺地盤や過去の測量データから底面を推定することがあります。ただし、推定値を使用したこと、推定範囲、採用した基準面を記録します。
計測結果には、計測日時、対象範囲、土量の状態、基準面、使用座標系、標高基準、計測者、使用した換算係数を記録します。数量だけを残すと、後から計算根拠を確認できません。
現場で即土量を確認する目的は、計測そのものではなく、施工判断を早めることです。計測後は、残り必要量、現場在庫、搬入済み未施工量、搬入予定量を照合し、追加発注、発注延期、搬入停止の判断へつなげます。
購入土の不足と余剰を防ぐ記録方法
購入土の不足と余剰を防ぐには、計画数量、搬入数量、施工数量、仮置き残量を同じ基準で記録します。
計画数量には、設計上の締固め土量、過掘り復旧量、余盛り量、場内利用土の締固め換算量、購入土の実績換算率、施工ロス相当の上乗せ率とその定義を記載します。
搬入記録には、搬入日、車両識別、伝票数量、体積または重量の単位、材料区分、荷下ろし場所を記録します。複数の施工区画がある場合は、どの区画へ投入したかを分けます。
施工記録には、施工日、施工区画、投入した材料、施工後の出来形、施工層厚、締固め条件を残します。これにより、搬入量と完成土量の関係を確認できます。
仮置き残量は、見た目や車両台数だけで判断せず、可能な範囲で定期的に計測します。仮置き土は表面形状が変わりやすいため、同じ範囲と基準面で比較することが大切です。
数量を修正した場合は、修正前の数値、修正後の数値、修正理由、修正日時、修正者を残します。計測範囲の変更や換算係数の見直しによって数量が変わった場合も、理由を記録します。
購入土と場内発生土を同じ仮置き場に混在させると、在庫数量と材料区分を区別しにくくなります。可能であれば区画を分け、材料の由来と判定状態が分かるように管理します。
定期的な照合では、累計搬入量から施工投入量と仮置き残量を差し引きます。大きな差が生じた場合は、伝票の重複、未計上、単位の混在、計測範囲、換算条件、材料の場内移動を確認します。
購入盛土量の算定で起こりやすい誤り
購入盛土量の算定で起こりやすい誤りの一つは、設計図書の数量状態を確認せず、その数値を購入するほぐし土量として扱うことです。設計数量が地山、ほぐし、締固め後のどの状態かを確認しなければ、体積変化を正しく反映できません。
二つ目は、仮置き土の体積をそのまま完成盛土量から差し引くことです。仮置き土はほぐし状態で計測されることが多く、全量を利用できるとも限りません。利用可能率と実績換算率を適用します。
三つ目は、上乗せ率と損失率を同じ式で扱うことです。理論購入量へ3％を上乗せするなら1.03を掛けますが、発注量の3％が失われるという定義なら0.97で割ります。
四つ目は、施工ロスを二重計上することです。過掘り復旧量や余盛り量を個別に加えた後で、同じ要因を含む上乗せ率を適用すると、発注量が過大になります。
五つ目は、重量と体積を同じように扱うことです。重量から体積へ換算するには、同じ状態で測定した単位体積質量と含水状態の確認が必要です。
六つ目は、施工前の想定換算率を最後まで使い続けることです。施工実績が得られた後は、実際の搬入量、材料区分、出来形増加量を照合し、残りの発注条件を見直します。
七つ目は、搬入済みで未施工の土を見落とすことです。仮置き場や施工場所に残る土を確認せず追加発注すると、完成後に余剰が発生します。
八つ目は、計測日時や基準の異なるデータを比較することです。片方の面だけが古い場合や、座標系、標高基準、対象範囲が異なる場合は、施工済み部分や掘削部分が正しく反映されません。
九つ目は、土量の状態を記録しないことです。「500立方メートル」という数値だけでは、地山、ほぐし、締固め後のどれを示しているか分かりません。
これらの誤りを防ぐには、使用する数値の状態、対象範囲、計測日、材料区分、換算条件、係数の定義を一つずつ確認することが重要です。
まとめ
現場で即土量を把握して購入盛土量を決めるには、設計数量へ一定割合を上乗せするだけでは不十分です。まず、設計図書の数量が地山、ほぐし、締固め後のどの状態かを確認し、比較する数値を同じ状態へ換算する必要があります。
基本的な算定手順は、現況面と計画面から残りの締固め土量を求め、過掘りや余盛りなどの個別追加施工量を加え、場内利用土の締固め換算量を差し引くことです。その不足量を購入土の実績換算率で割り、根拠のある施工ロス相当分を調整して発注候補量を求めます。
施工ロス相当分を計算するときは、理論購入量への上乗せ率と、発注量に対する損失率を区別します。また、計測できる過掘り、余盛り、地盤の不陸などは個別に数量化し、同じ要因を上乗せ率へ重ねないようにします。
場内発生土を流用する場合は、仮置き土量をそのまま差し引かず、利用可能率と実績換算率を適用します。購入土を重量で管理する場合は、同じ受入状態の湿潤単位体積質量と含水状態を確認します。
購入量は施工前に一度だけ決めるのではなく、施工途中の出来形、搬入実績、材料区分、仮置き残量から更新します。工事終盤ほど最新の計測結果を重視し、小さな発注単位で調整することが余剰防止につながります。
現況地盤、施工途中の盛土面、仮置き土を三次元計測できれば、購入量判断に使う土量を更新しやすくなります。LRTK Phoneで絶対座標付き点群を取得し、LRTKクラウドなどの対応環境で体積を計測して、計画面や過去データとの比較に利用する流れが考えられます。公式情報でも、LRTK Phoneによる点群生成と、クラウド上での座標、距離、面積、体積の計測が案内されています。実際の利用では、衛星受信環境、計測範囲、基準面、要求精度、適用する出来形管理要領を確認したうえで、追加発注や搬入停止の判断資料として活用します。Lefixea Irtk