現場で即土量を把握する重要性
土工事では、これまでに掘削した土量、これから掘削する残量、施工済みの盛土量、完成までに必要な盛土量などを短時間で把握したい場面が多くあります。現場で即土量を確認できれば、建設機械の配置、運搬車両の運行計画、搬出先との調整、盛土材の追加手配、仮置き場の使用計画などを早い段階で見直せます。
一方、数量の意味を整理しないまま計算すると、地山状態の掘削量と、ほぐし状態の搬出量と、締固め後の盛土量が混同されます。同じ「200立方メートル」という表示でも、土の状態や基準面が違えば、運搬計画や材料手配にそのまま使うことはできません。
現場で即土量を求める際に重要なのは、複雑な式を使うことより、計算目的、対象範囲、比較する面、土の状態を最初に決めることです。平坦で形状が単純な場所なら、長さ、幅、深さを使って概算できます。幅や深さが変化する場所では区間を分け、法面や地盤の凹凸が大きい場所では平均断面法、メッシュ法、三次元データによる面比較などを選びます。
なお、現場で短時間に算出した値は、施工判断用の速報値として有効でも、契約数量、出来形数量、支払数量と一致するとは限りません。契約図書や発注者の数量算出条件に従う必要がある場合は、その条件を優先します。速報値、施工管理用の更新値、最終確認値を区別し、必要な段階で再計測する運用が安全です。
土量計算を始める前に整理する条件
最初に、何の数量を求めるのかを明確にします。掘削計画数量、施工済み掘削量、残掘削量、ほぐし状態の搬出見込み量、締固め後の完成盛土量、搬入時の材料量は、それぞれ意味が異なります。
掘削の進捗を知りたい場合は、掘削前の地盤面と現在の掘削面を比較します。残りの掘削量を知りたい場合は、現在の掘削面と計画掘削面を比較します。盛土の施工済み数量を知りたい場合は、盛土前の地盤面と現在の施工面を比較し、残量を知りたい場合は現在の施工面と完成計画面を比較します。
次に対象範囲を決めます。掘削範囲や盛土範囲の外周、法肩、法尻、構造物の位置、余裕幅、余掘り、除外範囲、仮設物の扱いを明確にします。対象境界が曖昧なままでは、同じ式を使っても担当者ごとに結果が変わります。
高さの基準も統一します。現況地盤高、計画高、施工途中の実測高を比較するときは、同じ座標系と高さ基準にそろえます。別の基準で取得した高さを補正せずに比較すると、施工による変化ではない差が土量へ反映されるおそれがあります。
単位はメートルに統一します。長さ、幅、高さ、深さをメートルで入力すれば、体積は立方メートルになります。50センチメートルは0.5メートルです。数値50のまま入力すると、深さが100倍として扱われます。
構造物の体積を控除するか、法面や作業幅を含めるか、地山・ほぐし・締固め後のどの状態を扱うかも決めます。計算条件を先に記録しておけば、算出後に数値の意味を説明しやすくなります。
土量計算の基本式
最も基本的な考え方は、面積に高さまたは深さを掛ける方法です。
土量＝底面積×高さまたは深さ
底面が長方形で、高さや深さが一定なら、次の式で求められます。
土量＝長さ×幅×高さまたは深さ
長さ20メートル、幅5メートル、深さ2メートルの範囲を掘削する場合は、20×5×2となり、土量は200立方メートルです。
円形の範囲で深さが一定なら、底面積を半径×半径×円周率で求め、その面積に深さを掛けます。ただし、実際の地盤が傾斜していたり、掘削底に勾配があったりする場合は、全面を同じ深さとして扱えません。
複数の測点が同じ面積を代表するように配置されている場合は、各測点の深さを単純平均して概算できます。
平均深さ＝各測点の深さの合計÷測点数
土量＝対象面積×平均深さ
4点の深さが1.0メートル、1.2メートル、1.4メートル、1.6メートルで、各点が同程度の面積を代表するなら、平均深さは1.3メートルです。対象面積が100平方メートルなら、概算土量は130立方メートルです。
ただし、測点の間隔や代表面積が異なる場合、単純平均は適切とは限りません。広い範囲を代表する点と狭い範囲を代表する点を同じ重みで平均すると、形状を正しく反映できないためです。その場合は、区画ごとの面積で重み付けするか、メッシュ法や面比較を使います。
地形が複雑な場合は、対象範囲を小さな区画に分けます。
全体土量＝区画1の土量＋区画2の土量＋区画3の土量
一つの平均値で全体を計算するより、幅、深さ、勾配が変わる位置で分割した方が、実際の形状を反映しやすくなります。
掘削土量を求める計算式
平坦な範囲を一定の深さで掘削する場合は、次の式を使います。
掘削土量＝掘削面積×掘削深さ
長方形なら、次の式になります。
掘削土量＝掘削長さ×掘削幅×掘削深さ
延長30メートル、幅2メートル、深さ1.5メートルの溝なら、30×2×1.5で90立方メートルです。
幅や深さが途中で変わる場合は、変化する位置で区間を分けます。各区間の幅と深さがほぼ一定なら、区間ごとに直方体として計算できます。
区間掘削土量＝区間延長×区間幅×区間深さ
全体掘削土量＝各区間掘削土量の合計
前半10メートルが幅2メートル、深さ1メートル、後半10メートルが幅3メートル、深さ1.5メートルなら、前半は20立方メートル、後半は45立方メートル、合計は65立方メートルです。
幅や深さが区間内でも連続的に変わる場合は、幅の平均と深さの平均を別々に掛けるより、区間端の断面積を求めて平均断面法を使う方が形状を反映しやすくなります。
掘削範囲内に掘らない構造物や既設物がある場合は、全体形状の土量から除外部分を差し引きます。
実掘削土量＝全体形状の土量－除外部分の体積
構造物周囲に作業幅、排水用の余裕、土留め、法面などを設ける場合は、構造物本体の寸法ではなく、実際の掘削境界を使います。
計画掘削量、施工済み掘削量、残掘削量は分けて管理します。
計画掘削量＝掘削前地盤面と計画掘削面の間の体積
施工済み掘削量＝掘削前地盤面と現在の掘削面の間の体積
残掘削量＝現在の掘削面と計画掘削面の間の体積
掘り過ぎがある場合は、単純な差引きだけでなく、計画面より低い部分の位置と体積を別に確認します。
盛土量を求める計算式
平坦な範囲へ一定の厚さで盛土する場合は、次の式を使います。
盛土量＝盛土面積×盛土厚
長さ40メートル、幅10メートル、締固め後の厚さ0.5メートルなら、完成形状の盛土量は40×10×0.5で200立方メートルです。
地盤に傾斜がある場合は、計画高と現況地盤高の差を複数地点で確認します。
各測点の盛土厚＝計画高－現況地盤高
測点が同程度の面積を代表するなら、単純平均で概算できます。測点の代表面積が異なる場合は、区画ごとの面積を考慮して計算します。
施工済み盛土量＝盛土前地盤面と現在の盛土面の間の体積
残盛土量＝現在の盛土面と完成計画面の間の体積
計画盛土量から施工済み盛土量を差し引いて残量を求める方法もありますが、日々の概算値を累計すると誤差が蓄積します。施工途中の現況面を再計測し、完成計画面との差を直接求める方が、現在の残量を確認しやすくなります。
盛土を層ごとに施工する場合は、施工面積と締固め後の層厚から各層の完成土量を計算できます。
一層当たりの盛土量＝施工面積×締固め後の層厚
法面端部やすり付け部では厚さが一定でないため、中央部と端部を分けるか、施工前後の面を比較します。
法面を含む掘削・盛土の計算方法
法面を含む一定断面は、長方形ではなく台形として扱える場合があります。
台形断面積＝（上幅＋下幅）÷2×高さ
土量＝台形断面積×延長
上部掘削幅6メートル、底部掘削幅4メートル、深さ2メートル、延長20メートルなら、断面積は（6＋4）÷2×2で10平方メートル、土量は200立方メートルです。
盛土で天端幅6メートル、下面幅10メートル、高さ2メートル、延長30メートルなら、断面積は（6＋10）÷2×2で16平方メートル、完成形状の盛土量は480立方メートルです。
法面勾配を「鉛直1に対して水平1.5」のように表す場合、高さ2メートルの片側水平幅は1.5×2で3メートルです。左右に同じ勾配があり、底幅が4メートルなら、上幅は4＋3＋3で10メートルです。
ただし、実際の断面が台形とみなせるのは、上辺と下辺が平行で、区間内の断面形状がほぼ一定の場合です。左右の法勾配が違う場合は、それぞれの水平広がりを別に求めます。小段、側溝、擁壁、片側法面などがある場合は、長方形、三角形、台形に分割して断面積を合計します。
延長方向に断面が変化する場合は、同じ断面積を全延長へ掛けず、平均断面法で区間ごとに計算します。
平均断面法による土量計算
平均断面法は、道路、河川、造成、溝掘削など、延長方向に施工が進む現場で使われる方法です。隣り合う二つの断面積の平均に、断面間距離を掛けて区間土量を求めます。
区間土量＝（前断面積＋後断面積）÷2×断面間距離
全体土量＝各区間土量の合計
前断面積が10平方メートル、後断面積が14平方メートル、断面間距離が20メートルなら、平均断面積は12平方メートル、区間土量は240立方メートルです。
次の区間で前断面積14平方メートル、後断面積18平方メートル、距離15メートルなら、平均断面積は16平方メートル、区間土量は240立方メートルです。全体は480立方メートルになります。
平均断面法の精度は、断面位置と間隔に左右されます。地形や施工断面がほとんど変わらない区間では広めの間隔でも概算できますが、掘削幅、盛土高さ、法面勾配、地盤高が急に変わる位置には断面を追加します。
曲線の始終点、構造物との接続部、法肩・法尻の変化点、尾根や谷、施工幅の変化点などを押さえます。曲線区間では、どの線上の距離を使うかによって数量が変わるため、契約図書や数量算出条件を確認します。
同じ断面内に切土と盛土がある場合は、切土断面積と盛土断面積を別々に計算します。差引きだけを表示すると、掘削作業と盛土作業の規模が分からなくなります。
メッシュ法による土量計算
メッシュ法は、対象範囲を格子に分け、格子ごとの面積と平均高低差から土量を求める方法です。平面的に広がる造成地、掘削範囲、盛土範囲、仮置き土などに使いやすい方法です。
メッシュ土量＝メッシュ面積×メッシュ内の代表高低差
全体土量＝各メッシュ土量の合計
10メートル四方のメッシュは100平方メートルです。代表掘削深さが0.8メートルなら、概算掘削土量は80立方メートルです。
一つの方法として、メッシュ四隅の高低差を平均する計算があります。
メッシュ平均高低差＝四隅の高低差の合計÷4
ただし、この単純平均は、四隅が同じ面積を代表し、メッシュ内の形状が滑らかに変化するとみなせる場合の近似です。中央に大きな盛り上がりやくぼみがある場合、四隅だけでは形状を捉えられません。中央や変化点に測点を追加するか、メッシュを細分化します。
メッシュを細かくすると凹凸を反映しやすくなりますが、測点数と処理量が増えます。速報値では大きめのメッシュで概算し、数量への影響が大きい場所だけ細分化する方法があります。
一つのメッシュ内に切土と盛土が混在する場合、正負を単純平均すると相殺されます。切土と盛土の境界でメッシュを分割するか、三角形分割などによって切土体積と盛土体積を別々に求めます。
掘削前後・盛土前後の面を比較する方法
複雑な地盤や仮置き土では、長さ、幅、平均深さだけで形状を表しにくい場合があります。このような場合は、多数の測点や点群から地表面を作り、別の面と比較して土量を求めます。
施工済み掘削量＝掘削前地盤面と現在の掘削面の間の体積
残掘削量＝現在の掘削面と計画掘削面の間の体積
施工済み盛土量＝盛土前地盤面と現在の盛土面の間の体積
残盛土量＝現在の盛土面と完成計画面の間の体積
面比較では、比較するデータの座標系、高さ基準、対象境界をそろえます。計測位置や基準がずれていると、施工による変化ではない差が土量として算出されます。
掘削前データが広く、掘削後データが狭い場合は、共通して計測できている範囲か、事前に定めた同一境界へ切りそろえます。境界線が移動すると、深さが同じでも計算対象面積が変わります。
計測データに建設機械、車両、資材、仮設物、人、植生などが含まれている場合は、土量計算に不要な点を除外します。水面や障害物の背後などの欠測範囲を補間した場合は、補間面が実地形を十分に表しているか確認します。
面比較は複雑な形状を捉えやすい一方、計測しただけで正しい数量になるわけではありません。基準、境界、不要物、欠測、面の作り方、点密度を確認し、必要に応じて既知点や代表断面で検証します。
地山・ほぐし・締固め後の土量換算
土は、掘削前の地山状態、掘削後のほぐし状態、盛土して締め固めた状態で体積が変化します。地山土量、ほぐし土量、締固め後土量を混同すると、運搬計画や材料手配がずれます。
換算係数を、地山土量に対するほぐし土量の比をL、地山土量に対する締固め後土量の比をCと定義する場合、基本関係は次のように表せます。
ほぐし土量＝地山土量×L
締固め後土量＝地山土量×C
地山土量＝締固め後土量÷C
ほぐし土量＝締固め後土量×L÷C
係数の定義は資料や組織によって表示方法が異なる場合があるため、使用する資料の定義と式をセットで確認します。数値だけを転記し、掛ける係数か割る係数かを取り違えないことが重要です。
係数は土質、含水状態、粒度、掘削方法、積込み方法、運搬、敷きならし、締固め機械、施工管理条件などの影響を受けます。契約図書、施工計画、試験施工、密度試験、発注者の基準、現場実績などから適用条件を確認します。
重量と体積を換算する場合は、対象状態の単位体積質量を使います。
重量＝土量×単位体積質量
土量＝重量÷単位体積質量
地山、ほぐし、締固め後では単位体積質量が異なる可能性があります。記録には「地山状態の計画掘削量」「ほぐし状態の搬出見込み量」「締固め後の完成盛土量」のように状態を明記します。
掘削土量の具体的な計算例
延長24メートル、底部幅3メートル、上部幅5メートル、深さ2メートルで、断面が区間内で一定とみなせる掘削を考えます。
掘削断面積＝（5＋3）÷2×2
断面積は8平方メートルです。
掘削土量＝8×24
地山状態の計画掘削量は192立方メートルです。
次に、断面形状が延長方向に変化する例を考えます。起点断面積6平方メートル、中間断面積8平方メートル、終点断面積11平方メートルで、起点から中間、中間から終点までがそれぞれ12メートルとします。
前半区間土量＝（6＋8）÷2×12＝84立方メートル
後半区間土量＝（8＋11）÷2×12＝114立方メートル
全体掘削土量＝84＋114＝198立方メートル
単一断面で計算した192立方メートルと、複数断面で計算した198立方メートルには差があります。地形変化が大きい現場ほど、断面の追加による差が大きくなる可能性があります。
施工済み掘削量を120立方メートルと評価した場合、差引き上の残掘削量は78立方メートルです。ただし、施工済み量が日々の概算値の累計なら、現在の掘削面と計画面を再比較し、残量を直接確認します。掘り過ぎがある場合は、残量と過掘り量を分けて表示します。
盛土量の具体的な計算例
延長50メートル、天端幅6メートル、下面幅10メートル、高さ1.5メートルで、断面が区間内で一定とみなせる盛土を考えます。
盛土断面積＝（6＋10）÷2×1.5
断面積は12平方メートルです。
完成盛土量＝12×50
締固め後の完成形状としての盛土量は600立方メートルです。
現在の施工面までの体積が、締固め後の形状として420立方メートルであれば、差引き上の残盛土量は180立方メートルです。この180立方メートルは完成形状として必要な体積であり、搬入時に必要なほぐし状態の量とは同じではありません。使用するLとCの定義を確認し、必要に応じて換算します。
施工面積600平方メートルを、締固め後の層厚0.2メートルで施工する場合、一層分の完成盛土量は120立方メートルです。端部ですり付ける範囲や法面では厚さが一定でないため、範囲を分けるか面比較で確認します。
搬入実績と完成形状の体積に差がある場合は、土の状態差だけで説明せず、計量条件、含水状態、現場内転用、残置、境界設定、基礎地盤へのなじみ、材料の選別などを確認します。差が大きい場合は、再計測や記録照合を行います。
運搬回数へ換算する考え方
土量を一台当たりの実積載量で割って得られるのは、通常、保有車両の台数ではなく、必要な運搬回数または延べ台数です。
必要運搬回数＝搬出対象土量÷一回当たりの実積載量
ほぐし状態の搬出土量が240立方メートルで、一回当たりの実積載量が6立方メートルなら、必要運搬回数は40回です。端数が出た場合は、全量を運べるように計画上は切り上げます。
実際に必要な車両台数は、運搬回数だけでは決まりません。施工時間、積込み時間、走行時間、荷下ろし時間、待機時間、運行可能時間、一台当たりの回転数を考慮します。
必要車両台数の概算＝必要運搬回数÷一台当たりの計画回転数
一台当たりの積載量は、荷台容積だけで判断できません。土の単位体積質量、含水状態、荷姿、車両の最大積載量、関係法令、現場の安全条件を確認します。
重量で管理する場合は、搬出土の総重量を一回当たりの実積載重量で割ります。体積上積めても重量制限を超える場合があるため、体積と重量の両方を確認し、許容範囲を超えない条件で計画します。
現場内転用を行う場合は、全掘削量から、品質条件を満たし実際に転用できる量を差し引いて場外搬出量を求めます。土質、含水状態、異物、粒径、盛土箇所の品質条件を確認せず、全量を転用可能とみなさないことが重要です。
現場で即土量を計算する実務手順
最初に計算目的を決めます。施工済み量、残量、搬出見込み、必要搬入量、仮置き場残量など、判断に必要な数量を明確にします。
次に対象範囲と比較面を決めます。掘削では掘削前地盤面、現在面、計画面のどれを比較するかを選びます。盛土では施工前地盤面、現在面、完成計画面を整理します。
その後、形状に合った方法を選びます。一定深さなら面積×深さ、一定断面なら断面積×延長、延長方向に変化するなら平均断面法、平面的に広がる範囲ならメッシュ法、複雑な形状なら面比較を使います。
測定時は、外周、法肩、法尻、掘削底、盛土天端、勾配変化点、構造物境界、地盤の尾根や谷を押さえます。測定後は座標系、高さ基準、単位、符号、対象境界を確認します。
計算結果には土の状態を付けます。地山状態の掘削量、ほぐし状態の搬出見込み、締固め後の完成盛土量を区別します。
結果の妥当性は、土量を対象面積で割って平均深さへ戻す方法でも確認できます。
平均深さ＝土量÷対象面積
対象面積500平方メートル、土量1,500立方メートルなら、平均深さは3メートルです。現場の見た目や設計条件と大きく違う場合は、単位、範囲、基準高さ、入力値を見直します。
最後に、計測日時、対象範囲、比較面、計算方法、換算係数の定義、担当者、速報値か確定値かを記録して共有します。
土量計算で起こりやすいミス
最も多いのは、対象範囲の違いです。法面、余掘り、作業幅、既設構造物、排水溝、仮設道路を含めるかどうかで数量が変わります。
高さ基準や座標系の不一致も大きな誤差につながります。施工前後のデータを比較する前に、既知点や共通点で整合を確認します。
単位の入力ミスにも注意します。センチメートルをメートルへ換算せず入力すると、体積が大きくずれます。
測点の偏りも問題です。測りやすい場所だけを測ると、深い部分や高い部分が反映されません。単純平均を使う場合は、各点が同程度の面積を代表しているか確認します。
幅の平均と深さの平均を別々に求めて掛ける方法は、幅と深さが連動して変化する断面では、平均断面積と一致しない場合があります。断面積を先に求め、断面積を平均する方が適切なことがあります。
切土と盛土を正負で相殺すると、実際の作業量が見えなくなります。切土量と盛土量は別々に算出し、必要に応じて差引きも併記します。
地山土量、ほぐし土量、締固め後土量の混同も避けます。換算係数は、定義、土質、適用条件を記録します。
土量から求めた値を「必要車両台数」と呼ぶミスにも注意します。土量÷一回当たり積載量は運搬回数または延べ台数であり、同時に必要な車両台数を求めるには一台当たりの回転数や運行時間が必要です。
小数点以下を細かく表示しても、測定条件が粗ければ精度が高くなるわけではありません。速報値は用途に合う桁数で示し、概算であることを明確にします。
計算精度を高める測点設定
土量計算の精度は、式だけでなく測点の位置で大きく変わります。平坦で単純な範囲では外周と代表点で概算できますが、複雑な地形では一定間隔の点だけでは変化を捉えられません。
法面では法肩と法尻を測り、途中で勾配が変わる場合は変化点も測ります。掘削底に排水勾配がある場合は高い側と低い側を押さえます。盛土では天端、法肩、法尻、地盤との接続部を測ります。
外周の角だけでは中央部の盛り上がりやくぼみを見落とすため、中央や尾根、谷にも点を配置します。平均断面法では断面形状が変わる位置を追加し、メッシュ法では地形の複雑さに合わせて格子寸法を調整します。
測点を細かくすれば常に良いわけではありません。平坦部に点を集中させるより、形状変化点を確実に測る方が数量への影響を捉えやすい場合があります。
速報値は必要最小限の測点で算出し、結果への影響が大きい範囲を追加測定する方法が実務的です。測点には番号を付け、位置と測定時刻を残します。
継続計測では、毎回同じ基準点と対象境界を使います。施工前後で境界や基準が変わると、地形変化以外の差が土量へ含まれます。
計算結果を記録・共有する方法
土量は数値だけでなく条件と一緒に共有します。「残土量300立方メートル」だけでは、地山かほぐしか、計画値か実測値か、どの範囲かが分かりません。
「現在の掘削面から計画面までの地山状態の残掘削量」「締固め後の完成形状を基準とした残盛土量」のように、比較面と状態を明記します。
計測日時、対象範囲、測点番号、座標系、高さ基準、比較面、計算方法、単位、換算係数の定義、担当者を記録します。
計算条件を変更した場合は、数値を上書きするだけでなく、変更前後の数量と理由を残します。境界修正、不要物除去、基準面変更、係数見直しなどで数値が変わるためです。
計画数量、施工済み数量、残数量は分けて管理します。日々の概算累計は誤差も蓄積するため、施工の節目で現在面を再計測し、残量を直接算出して補正します。
掘削では運搬記録と実測掘削量、盛土では搬入記録と締固め後形状を比較します。状態が異なる数量は完全一致しないため、換算条件や差の原因を確認します。
写真や位置情報を計測結果に関連付けると、どの施工段階の数量か確認しやすくなります。関係者が同じデータと条件を確認できる状態にすることが、数量差を減らすうえで重要です。
現場計測を効率化する方法
形状が単純な範囲では、長さ、幅、深さを測ってその場で計算する方法が速く、実用的です。広い範囲や凹凸の多い場所では、測点数が増え、紙からの転記や再入力に時間がかかります。
複数地点の三次元座標や点群から地表面を作成できれば、単純な平均深さで捉えにくい凹凸を反映しやすくなります。掘削前後、盛土前後、現在面と計画面を同じ基準で比較することで、施工済み量と残量を整理できます。
ただし、点数が多いだけで正しい数量になるわけではありません。基準点、衛星受信環境、対象境界、不要物、欠測、点群の重なり、比較面の設定を確認します。樹木、車両、水面、死角などがある場所では、補助測定や再計測が必要になる場合があります。
計測から共有までの手順を標準化します。現場名、施工箇所、計測日時、基準点、対象境界、比較面、土の状態、速報値か確認値かを一定の形式で残します。
LRTK Phoneを使用すると、現場で位置や高さを記録し、座標付きの点群を取得して、距離、面積、体積の確認や設計データとの差分確認へつなげられます。ただし、得られる結果は計測環境、測位状態、対象物の見え方、操作方法、比較条件に左右されるため、用途に応じて既知点や別手段で確認します。
速報値が必要な場合は、現場で概算を確認し、その後に不要物の除去、境界の精査、欠測部の確認を行って更新する流れが実務的です。LRTK Phoneで取得したデータをLRTKクラウドへ整理し、必要に応じてLRTK点群CADで断面や比較条件を確認することで、計測、算出、記録、共有の流れをそろえやすくなります。
まとめ
現場で即土量を求める基本は、面積に高さまたは深さを掛ける考え方です。一定断面なら断面積×延長、断面が変化する区間なら平均断面法、平面的な範囲ならメッシュ法、複雑な形状なら三次元データによる面比較を使います。
掘削では計画量、施工済み量、残量を分けます。盛土でも完成計画量、施工済み量、残量を分けます。地山、ほぐし、締固め後では体積が異なるため、換算係数の定義と適用条件を明確にします。
土量を一回当たりの積載量で割って求めるのは運搬回数または延べ台数です。実際の車両台数を決めるには、一台当たりの回転数、運行時間、積載重量、安全条件を確認します。
土量計算で重要なのは、対象範囲、基準面、座標系、高さ基準、単位、土の状態、計測時期をそろえることです。まず判断に必要な精度で概算し、施工の節目で再計測して補正します。
複雑な掘削面や盛土面を現場で記録し、施工前後や設計面との差から数量を確認する場合は、LRTK Phone、LRTKクラウド、LRTK点群CADを連携させることで、土量算出から記録、共有までの手順を整理しやすくなります。