地下タンク撤去跡で土量把握が重要な理由
地下タンクを撤去すると、タンク本体が占めていた部分だけでなく、その周囲に設けられていた作業空間や基礎、配管、点検口などの撤去跡を含む空間が残ります。この空間を埋め戻すためには、施工前に必要な材料量を把握し、搬入計画や締固め計画へ反映する必要があります。
地下タンク撤去跡で現場の土量を少なく見積もると、埋戻しの途中で材料が不足する可能性があります。追加搬入の手配に時間がかかれば、締固め作業や次工程を一時的に止めなければなりません。舗装や構造物施工の日程が決まっている現場では、埋戻し材の不足が全体工程に影響することもあります。
反対に、必要量を大きく見積もりすぎると、余った材料の仮置き場所や搬出先が必要です。地下タンクが設置されていた施設は敷地が限られている場合も多く、余剰材の山が重機や搬入車両の動線を妨げることがあります。材料を場外へ運び出す場合には、運搬や受入れの調整も必要になります。
そのため、地下タンク撤去後には、できるだけ早い段階で空間の体積を把握し、必要な埋戻し量を現場条件に合わせて求めることが重要です。
ただし、地下タンクの容量が分かっていても、その数値を埋戻し量としてそのまま使うことはできません。タンクの容量は内部に貯蔵できる量を示すものであり、実際に埋める対象はタンクの外側に形成された掘削空間です。外径、全長、基礎の寸法、周囲の作業幅、法面勾配、土留めの形状などによって、埋戻し対象の体積は変わります。
さらに、撤去跡の底面には凹凸があり、側面も完全な直線とは限りません。基礎の一部を残す場合、新しい構造物を施工する場合、配管撤去跡が掘削範囲の外まで延びている場合などは、単純な円筒計算だけでは必要量を求められません。
現場で即土量を求めるには、タンクの円筒体積を基準として確認しながら、実際の掘削範囲、残置物、追加掘削部、締固め条件を順番に反映することが大切です。
タンク容量と実際の埋戻し量は異なる
地下タンク撤去跡の計算で最初に整理したいのが、タンク容量、タンク外形体積、掘削空間体積、必要搬入量の違いです。これらを同じ意味で扱うと、数量に大きな差が生じます。
タンク容量は、液体などを貯蔵する内部空間の容量です。図面や管理資料に記載されている容量は、一般にタンク内部を基準としています。一方、タンク外形体積は、タンク本体が外側寸法で占めていた空間です。タンクには板厚や端部形状があるため、内部容量と外形体積は一致しません。
掘削空間体積は、タンクを設置または撤去するために掘られた穴全体の体積です。タンクの外側には作業スペース、保護材、基礎、固定部、配管などがあるため、掘削空間体積はタンク外形体積より大きくなることが一般的です。
必要搬入量は、掘削空間のうち実際に埋戻し材で満たす体積に、材料の締固めや運搬時の状態を考慮した数量です。完成状態で必要な体積と、搬入時の緩んだ材料の体積は一致しない場合があります。
例えば、外径2メートル、長さ5メートルの円筒形タンクを考えます。タンクを単純な円筒として扱うと、外形体積は約15.7立方メートルです。しかし、実際の掘削範囲が長さ6メートル、幅3メートル、深さ3メートルであれば、直方体としての掘削体積は54立方メートルになります。
この場合、タンク外形体積と掘削体積の差は約38.3立方メートルです。この差には、タンクの周囲、上部、下部に確保されていた空間などが含まれます。地下タンクの内部容量だけを確認して材料を手配すると、実際の必要量に対して大幅に不足するおそれがあります。
反対に、掘削空間の中に基礎コンクリートを残す場合、その部分には埋戻し材が入りません。新設する基礎や地下構造物がある場合も、完成時に構造物が占める体積を控除します。
基本的な考え方は、実際の掘削空間体積に追加掘削部分を加え、残置物や新設構造物の体積を差し引くというものです。
完成時の埋戻し体積は、掘削空間全体の体積に追加する空間の体積を加え、残置物と新設構造物の体積を差し引いて求めます。その後、埋戻し材料の種類や締固め条件に応じた補正を行い、必要搬入量を決めます。
手順1 埋戻し対象の範囲と基準高さを決める
最初の手順は、どこからどこまでを埋戻し対象として計算するかを決めることです。計算式が正しくても、対象範囲が間違っていれば必要な土量は求められません。
まず、撤去跡の平面的な範囲を確認します。タンク本体が設置されていた範囲だけでなく、基礎撤去部、配管撤去溝、点検口の撤去跡、付属設備の基礎跡などを確認します。これらが一つの掘削空間としてつながっている場合は、全体をまとめて計算できます。
タンク本体の撤去跡と配管溝が離れている場合は、それぞれを別の形状として計算し、最後に合計すると整理しやすくなります。複雑な範囲を無理に一つの直方体へ置き換えると、掘削していない場所まで体積に含めてしまうことがあります。
次に、埋戻し後の上面となる高さを確認します。現在の地表面まで埋めるとは限らず、舗装を復旧する場合は路盤や舗装部分の厚さを除いた高さが土質材料の仕上がり面になることがあります。新しい基礎を設置する場合も、基礎下面より上の空間は埋戻し土量に含めません。
したがって、上面の基準には、設計図や施工計画で定められた埋戻し仕上がり高さを使用します。地表面、路床面、路盤下面、基礎下面など、どの高さを採用したのかを明確にしておくことが重要です。
底面は、タンク撤去後の掘削底や基礎撤去後の底面を基準とします。ただし、底面は平らになっているとは限りません。基礎を破砕した跡や局所的な余掘りによって、高さが場所ごとに異なることがあります。
底面の高さを一か所だけで測ると、その点が偶然深かった場合には体積を多く見積もり、浅かった場合には少なく見積もります。四隅、中央、基礎撤去部分など、形状の変化が分かる位置で高さを測り、平均的な底面を把握します。
底面の高低差が小さければ平均深さを使用できますが、大きなくぼみがある場合は、その範囲を別区画として計算します。例えば、全体の底面より0.5メートル深い基礎撤去穴がある場合、その面積に追加深さを掛けて体積を加えます。
側面の形状も確認が必要です。土留めを設置して掘削していた場合は直方体に近くなりますが、土留め壁の凹凸や隅角部によって差が生じます。素掘りの場合は側面に勾配がつき、上部の面積が底部より大きくなります。
上端の長さと幅だけを使って体積を計算すると、側面勾配のある掘削では数量が多めに出る可能性があります。底部寸法だけを使えば、反対に少なく出る可能性があります。上端と底面の両方を測り、形状に合った方法で計算する必要があります。
水がたまっている場合は、見えている水面を底面と誤認しないようにします。可能であれば排水後に測定し、排水できない場合は水深や既知の底面高さを使って実際の深さを確認します。泥が堆積している場合も、その下に本来の掘削底がある可能性があります。
この手順では、数値を測ることだけでなく、埋戻し対象を現場関係者の間で統一することが重要です。計測範囲を平面図や写真へ記録し、どの高さまでを今回の土量として扱うのかを共有します。
手順2 円筒形タンクの外形体積を求める
地下タンクが円筒形で、外径と長さが分かる場合は、タンク本体が占めていた外形体積を計算できます。この体積は最終的な埋戻し量ではありませんが、掘削体積の妥当性を確認するための基準になります。
円筒の体積は、円周率に半径の二乗と長さを掛けて求めます。
円筒体積＝円周率×半径×半径×長さ
計算では、直径ではなく半径を使います。外径が2.4メートルの場合、半径は1.2メートルです。外径をそのまま二乗すると、正しい計算結果の4倍になってしまうため注意が必要です。
例えば、外径2.4メートル、円筒部分の長さ6メートルのタンクでは、半径1.2メートルを使います。円周率に1.2の二乗と6を掛けると、円筒部分の外形体積は約27.1立方メートルになります。
ただし、地下タンクの両端が平面とは限りません。端部に丸みがある場合、全長をそのまま円筒部分の長さとして使うと、端部を円柱状に見積もることになり、外形体積が実際より大きくなる可能性があります。
図面に円筒部の長さとタンク全長が分けて記載されている場合は、円筒部と端部を分けて考えます。端部形状の詳細が分からない場合は、全長を使った円筒体積を参考値として計算し、実際の掘削体積と比較します。
タンクの資料に記載されている直径が内径か外径かも確認します。内部容量の計算に使われている寸法は内側の寸法である可能性があります。撤去によって生じる空間を確認する場合は、基本的に外側の寸法が必要です。
タンクが撤去後も場内に置かれている場合は、外径と全長を直接測定できます。すでに搬出されている場合は、既存図面、撤去記録、工事写真、基礎の痕跡などを確認します。寸法が推定値しかない場合は、その数値だけで発注量を確定せず、現況の撤去跡を直接測定します。
円筒外形体積を求める大きな目的は、掘削空間の計算値との比較です。タンク外形体積が25立方メートルであるのに、掘削空間が27立方メートルしかない場合、周囲の作業空間や基礎部分を十分に含めていない可能性があります。
一方、タンク外形体積が25立方メートルで、掘削体積が80立方メートルであれば、周囲の作業幅、側面勾配、付属設備の撤去跡などが含まれていることを確認します。差が大きいこと自体が直ちに誤りとは限りませんが、理由を説明できる状態にしておく必要があります。
円筒形タンクの体積は、あくまで確認用の基準です。実際に埋戻し材を入れる空間は、撤去後に残った掘削形状を優先して計算します。
手順3 掘削形状と残置物を反映して補正する
次の手順では、実際の掘削空間を計算し、残置する基礎や新設構造物などを反映します。地下タンク本体の円筒体積だけでは、周囲の余掘りや付属設備の撤去跡を含められないためです。
土留め内の掘削形状が直方体に近い場合は、長さ、幅、平均深さを掛けて体積を求めます。
掘削体積＝掘削長さ×掘削幅×平均深さ
例えば、掘削長さが7メートル、幅が4メートル、平均深さが3メートルであれば、掘削体積は84立方メートルです。底部に凹凸がある場合は、複数点で測った深さの平均を使うか、深い部分を別区画として加算します。
素掘りで側面に勾配がある場合、上端面積と底面積は異なります。簡易的な概算では、上端面積と底面積の平均に深さを掛ける方法を使えます。
概算体積＝上端面積と底面積の平均×平均深さ
例えば、上端の長さが7メートル、幅が4メートルであれば、上端面積は28平方メートルです。底面の長さが6メートル、幅が3メートルであれば、底面積は18平方メートルです。両者の平均面積は23平方メートルになります。
平均深さが3.2メートルの場合、概算体積は73.6立方メートルです。上端面積だけに深さを掛けると89.6立方メートル、底面積だけに深さを掛けると57.6立方メートルとなり、採用する面積によって大きな差が出ることが分かります。
ただし、上端面積と底面積の平均を使う方法は現場概算です。側面が複雑な形状である場合や、契約数量として高い精度が必要な場合は、複数断面や三次元計測によって確認します。
掘削空間の体積を求めたら、残置物の体積を差し引きます。タンク下部の基礎コンクリートを撤去せずに残す場合、その部分には埋戻し材が入りません。残置する配管、地下構造物、設備基礎なども同様です。
直方体状の基礎であれば、長さ、幅、高さを掛けて体積を求めます。円柱状の構造物は円周率に半径の二乗と高さを掛けます。複雑な形状は複数の単純な形状に分割し、それぞれの体積を合計します。
新設構造物を撤去跡の中へ設ける場合も、その完成体積を控除します。例えば、新しい点検桝や基礎が設置される場合、その部分まで土で埋めるわけではありません。
一方、タンク本体の掘削範囲外に配管撤去溝が延びている場合は、その体積を追加します。配管溝は、平均幅、平均深さ、延長を掛けて概算できます。タンクの掘削範囲と重なっている部分は、二重に加算しないようにします。
基礎撤去時に掘削底が深くなった部分や、局所的な地盤撤去を行った部分も追加体積として扱います。全体の平均深さへ無理に含めるより、追加範囲の面積に追加深さを掛けて別計算した方が確認しやすくなります。
完成時の埋戻し体積は、掘削空間全体に追加掘削部分を加え、残置物と新設構造物を差し引いて求めます。
ここで注意したいのが、残置物の二重控除です。底面高さを残置基礎の上面として測り、その上から埋戻す体積を計算している場合、基礎体積はすでに計算対象から除かれています。それにもかかわらず、基礎体積を改めて差し引くと、控除が重複します。
反対に、基礎下面までの深さを使って掘削空間を計算した場合は、残置する基礎体積を差し引かなければなりません。どの面を底面として計算したかを明確にすることが重要です。
手順4 締固めを考慮して搬入土量を決める
手順3までで求めた数量は、完成状態で材料が占める埋戻し空間の体積です。しかし、現場へ搬入する材料は緩んだ状態であり、敷きならしや締固めによって体積が変化します。
材料を運搬車両へ積み込んだ状態では、粒子の間に空隙があります。現場で敷きならして締め固めると空隙が減り、同じ材料でも完成後に占める体積が小さくなる場合があります。そのため、完成時の空間体積と同じ数量だけを搬入すると、施工途中で不足する可能性があります。
ただし、どの現場でも同じ補正率を使えるわけではありません。砂質土、砕石系材料、改良した材料などでは締まり方が異なります。同じ種類の材料でも、粒度、含水状態、積込み方法、運搬距離、締固め機械、施工層厚などによって変化します。
必要搬入量は、完成時の埋戻し体積に、現場条件に応じた補正係数を掛けて求めます。
必要搬入量＝完成時の埋戻し体積×補正係数
例えば、完成時に必要な埋戻し体積が70立方メートルで、施工条件から補正係数を1.10と設定した場合、必要搬入量の目安は77立方メートルです。
ただし、この1.10は計算方法を示すための例です。実際の係数は、工事仕様、材料試験、施工計画、過去の施工実績などを踏まえて設定します。根拠のない係数を固定的に使用することは避けます。
埋戻しを複数種類の材料で行う場合は、材料ごとに必要体積を分けます。例えば、底部に砕石系材料を敷き、その上に土質材料を施工し、上部に路盤材料を設ける場合、それぞれの層を別々に計算します。
底部材料の体積は、施工面積に完成厚さを掛けます。中間部の土質材料は、底部材料の仕上がり面から上部路盤の下面までの空間を計算します。上部路盤も施工面積と完成厚さから求めます。
材料ごとに締固め特性が異なるため、同じ補正係数を一律に掛けるのではなく、条件に応じて整理します。また、埋戻し面積が高さによって変化する場合は、各層の平均面積を使います。
現場で即土量を管理するうえでは、最初に全量を確定させるだけでなく、施工途中に実績を確認することも重要です。最初の搬入分を施工した後、埋戻し面の高さを測り、実際に埋まった体積と搬入数量を比較します。
仮に、搬入記録では20立方メートルを使用し、計測上は16立方メートル分の空間が埋まった場合、搬入状態と完成状態の間に差が生じています。その差が締固めによるものか、仮置きや別箇所への使用によるものか、計測誤差によるものかを確認します。
初回施工の実績を残りの数量計算へ反映すれば、材料不足や過剰搬入を抑えやすくなります。地下タンク撤去跡のように大きな空間では、施工中の数量更新が特に有効です。
地下タンク撤去跡の具体的な計算例
ここでは、横置き円筒形タンクを撤去した現場を想定し、4手順に沿って必要土量を計算します。数値は計算方法を説明するための例です。
撤去した地下タンクの外径は2.2メートル、確認できた全長は5.5メートルとします。単純な円筒として外形体積を求める場合、半径は1.1メートルです。
円筒外形体積は、円周率に1.1メートルの二乗と5.5メートルを掛けます。計算結果は約20.9立方メートルです。
次に、撤去後の掘削穴を測定します。上端の長さは7.0メートル、上端の幅は4.0メートルです。底面の長さは6.2メートル、底面の幅は3.2メートルです。基準となる埋戻し上面から掘削底までの平均深さは3.4メートルとします。
上端面積は、7.0メートルに4.0メートルを掛けて28.0平方メートルです。底面積は、6.2メートルに3.2メートルを掛けて19.84平方メートルです。
簡易計算として上端面積と底面積の平均を求めると、23.92平方メートルになります。この平均面積に平均深さ3.4メートルを掛けると、掘削空間の概算体積は約81.3立方メートルです。
タンク外形体積は約20.9立方メートルであり、掘削空間は約81.3立方メートルです。差は約60.4立方メートルあります。この差には、タンク周囲の作業空間、側面の掘り広がり、上部空間、基礎周辺などが含まれます。
この比較からも、タンクの内部容量や外形体積だけで埋戻し量を判断すると、必要量を大きく見誤る可能性があることが分かります。
次に、掘削底に残置する基礎コンクリートがあるとします。基礎の長さは5.8メートル、幅は2.8メートル、平均厚さは0.25メートルです。
基礎体積は、5.8メートルに2.8メートルと0.25メートルを掛けて約4.1立方メートルです。ただし、今回の掘削深さは基礎下面までを基準としているものとし、残置基礎の体積を控除します。
さらに、撤去跡の一部に新設する構造物があり、その体積が1.2立方メートルとします。その部分にも埋戻し材は入りません。
一方、タンクの掘削範囲外へ延びている配管撤去溝があり、その体積が2.5立方メートルとします。この配管溝は掘削空間81.3立方メートルに含まれていないため、追加します。
完成時の埋戻し体積は、81.3立方メートルに配管溝の2.5立方メートルを加え、残置基礎4.1立方メートルと新設構造物1.2立方メートルを差し引きます。
計算結果は約78.5立方メートルです。これが完成状態で埋戻し材によって満たす空間の概算値です。
仮に、材料と施工条件を確認した結果、搬入量を求める補正係数を1.08とした場合、78.5立方メートルに1.08を掛けます。必要搬入量の目安は約84.8立方メートルです。
実際の施工では、最初から84.8立方メートルを変更できない確定数量として扱うのではなく、初回搬入後に埋戻し面を測定し、残りの必要量を更新します。
この例は上端面積と底面積の平均を使った概算です。掘削壁面が複雑な場合、底面の凹凸が大きい場合、数量確認に高い精度が求められる場合は、複数断面または三次元計測を使用します。
横置きタンクと縦置きタンクの計算方法
地下タンクは設置方向によって掘削形状が異なるため、横置きと縦置きでは計算時の着眼点が変わります。
横置きタンクの撤去跡は、長手方向に細長い形状になります。タンクの両端には配管接続部や作業空間が設けられていることがあり、掘削長さはタンク全長より長くなる傾向があります。
中央部と両端で掘削幅や深さが異なる場合は、全体を一つの直方体として扱わず、長手方向に区切って計算します。例えば、中央区間、前方端部、後方端部に分け、それぞれの平均断面積に区間長を掛けて体積を求めます。
横置きタンクの下部には、連続した基礎が設けられている場合があります。基礎を撤去した範囲が深くなっていれば追加体積として計上し、残置する場合は条件に応じて控除します。
縦置きタンクの場合は、平面形状が円形に近い掘削と、四角形に近い掘削があります。円形の立坑状に掘削されている場合は、円柱として概算できます。
円柱状の掘削体積は、円周率に掘削半径の二乗と深さを掛けて求めます。ただし、上部と底部で直径が異なる場合は、単純な円柱ではなく、上部面積と底部面積を使って計算します。
四角形の掘削内に縦置きタンクが設置されていた場合は、掘削空間を直方体や台形柱として計算します。円筒タンクの外形だけを計算するのではなく、実際の掘削境界を基準とします。
縦置きタンクは深い掘削になりやすいため、底面の高さや形状を安全に測定できる方法を選ぶ必要があります。土量確認のためであっても、安全が確保されていない掘削内へ立ち入ることは避けます。
地上から測定する場合は、底面が見える位置を複数確保し、壁面や仮設材による死角に注意します。水や泥がたまっている場合は、底面高さを別の方法で確認する必要があります。
横置きでも縦置きでも、タンク外形体積は確認の基準にすぎません。最終的な埋戻し量は、撤去後の掘削空間を測定して求めます。
複数タンクを撤去した場合の数量整理
複数の地下タンクを同時に撤去する現場では、掘削空間が独立しているか、互いにつながっているかを確認します。
タンクごとに独立した掘削穴が残っている場合は、それぞれの上端寸法、底面寸法、深さを測り、個別に体積を計算します。最後に各体積を合計し、共通する配管溝や構造物を加減します。
独立した撤去跡を個別計算する利点は、数量差の原因を追いやすいことです。どのタンク跡で材料を多く使用したのか、どこに深い余掘りがあったのかを確認できます。
複数のタンクを一つの大きな掘削範囲から撤去した場合は、タンク外形体積を単純に合計しても埋戻し量にはなりません。タンク間の空間、周囲の作業スペース、共通基礎、連絡配管などを含めた掘削空間全体を測ります。
大きな掘削範囲は、一つの直方体として計算すると誤差が大きくなることがあります。平面形状が不整形であれば複数の区画に分割し、高さの変化があれば区画ごとに平均深さを設定します。
例えば、二つのタンクが並列に設置されており、中央部が深く、両端が浅い場合は、中央区画と両端区画を分けます。それぞれの面積と平均深さを掛けて体積を求め、最後に合計します。
共通基礎が残る場合は、基礎全体を一度だけ控除します。タンクごとの計算で同じ基礎部分を重複して差し引かないようにします。配管溝も、複数タンクの掘削範囲と重なる部分を二重計上しないことが重要です。
施工管理では、全体土量に加えて区画別の数量も残しておくと便利です。埋戻しの進行に合わせて各区画の残量を確認でき、搬入材の使用場所を記録しやすくなります。
現場で即土量を把握する測定方法
地下タンク撤去跡の測定方法は、形状、深さ、安全条件、必要精度によって選びます。
浅くて形状が単純な撤去跡であれば、上端と底面の長さ、幅、複数地点の深さを測り、直方体や台形柱として概算できます。測定位置を写真や平面図へ記録し、どの寸法を計算に使ったのか分かるようにします。
長手方向に断面が変化する横置きタンク跡では、一定間隔で横断面を設定する方法が有効です。それぞれの断面で上幅、底幅、深さを測り、断面積を求めます。隣り合う断面の平均面積に断面間距離を掛けることで、区間ごとの体積を計算できます。
掘削穴が不整形で、法面や底面の凹凸が大きい場合は、三次元的に形状を記録する方法が適しています。撤去直後の掘削面と、埋戻し後の計画面を同じ座標と高さ基準で比較すれば、複雑な空間でも体積を把握しやすくなります。
どの方法を使用する場合でも、高さの基準を統一することが重要です。撤去前、撤去後、埋戻し途中、完成後で異なる基準を使うと、差分を正しく比較できません。
現場内の動かない位置に基準点を設け、同じ高さ基準を使います。基準点が重機の走行や撤去作業で動く可能性がある場所は避けます。
水、泥、残土、仮設材、重機などで掘削面が隠れている場合は、計測結果に欠損が生じます。安全に移動できる障害物は計測前に整理し、複数方向から形状を確認します。
ただし、測れない場所を推測だけで埋めると、見かけ上は連続した形状でも実際と異なる可能性があります。死角が残る場合は、推定範囲を明確にし、排水や仮設材撤去後に再測定します。
現場で即土量を求める段階では、迅速な概算と詳細な出来形数量を分けて考えることも大切です。まず簡易測定で搬入計画の目安を出し、施工開始前または途中に詳細計測で更新する方法が実務的です。
計算値と実際の使用量が合わない原因
地下タンク撤去跡では、計算した土量と実際の材料使用量に差が出ることがあります。その原因を確認するには、測定、計算、材料、施工の各段階を分けて考えます。
測定段階では、掘削底の確認不足が差の原因になります。底面に水や泥があると、実際より浅く測ってしまう可能性があります。基礎撤去後の深いくぼみを見落とした場合も、実際の必要量が計算値より増えます。
側面勾配を考慮していない場合も差が出ます。上端面積だけで計算すると多くなりやすく、底面積だけを使うと少なくなりやすいため、両方の寸法を確認します。
計算段階では、直径と半径の取り違えに注意します。円筒体積で直径を半径として使うと、結果は正しい値の4倍になります。
ミリメートルとメートルの換算間違いも大きな誤差につながります。すべての寸法をメートルへ統一してから計算し、結果を立方メートルで表します。
残置物の控除漏れや二重控除も確認します。底面をどの高さとして測ったか、基礎が計算空間に含まれているかを整理します。
材料段階では、搬入時の体積表示と完成時の体積が一致しない場合があります。搬入数量が質量で管理されている場合は、体積へ換算するための密度が必要です。含水状態が変われば質量も変化するため、一定の換算値だけでは差が出ることがあります。
施工段階では、搬入材料の一部が仮置きされたり、別の場所へ使用されたりすることがあります。搬入量のすべてが地下タンク撤去跡へ投入されたとは限りません。
運搬中や荷下ろし時のこぼれ、軟弱な底面への材料の食い込み、周辺地盤への流出なども差の原因になります。埋戻し後に沈下して追加材が必要になる場合は、締固め不足だけでなく、底部の泥や水、材料流出なども確認します。
数量差を確認するときは、全体の計算を一度にやり直すのではなく、掘削空間体積、控除体積、計画埋戻し体積、搬入量、仮置き量、実使用量、埋戻し済み体積を分けて比較します。
どの段階で差が生じたかを切り分けることで、残りの搬入量を適切に修正しやすくなります。
埋戻し途中で残土量を更新する方法
地下タンク撤去跡の埋戻しでは、施工前の計算だけでなく、施工途中に残りの必要量を更新することが重要です。
最初に、撤去直後の空間体積を計測します。次に、一定量の材料を投入して締め固めた後、埋戻し面の高さと形状を再測定します。
施工前の空間体積から、施工後に残っている空間体積を差し引けば、その段階までに埋めた完成体積を求められます。この完成体積と、実際に使用した搬入量を比較します。
例えば、初回に24立方メートルの材料を使用し、計測上の完成体積が20立方メートルだった場合、搬入量と完成体積の比は1.2です。ただし、この結果を直ちに全工程へ適用するのではなく、材料の仮置き、別箇所への使用、測定誤差がないか確認します。
条件に問題がなければ、その現場での実績値として残りの搬入計画へ反映できます。残空間が50立方メートルで、同じ材料と施工条件が続く場合、実績比を参考に残りの搬入量を検討します。
埋戻し面が上がるにつれて平面積が変化する場合は、残りの体積を単純に面積と高さだけで判断しないようにします。側面に勾配がある掘削では、上部ほど面積が広くなるため、同じ高さを埋めるにも必要量が増えることがあります。
複数材料を使う場合は、材料が切り替わる高さで計測します。底部材料を施工した後、その仕上がり面を記録し、中間部材料の開始面として使います。これにより、各材料の実使用量と完成体積を比較できます。
施工途中の測定結果は、搬入担当者、施工担当者、数量管理担当者の間で共有します。残量が変わった場合は、古い数量表を使い続けず、更新日と根拠を明記した数量へ切り替えます。
現場で即土量を更新できれば、追加手配の判断を早められ、余剰材が発生する前に搬入量を調整できます。
地下タンク撤去跡の安全管理と品質管理
地下タンク撤去跡の数量確認では、測定精度だけでなく安全管理が優先されます。深い掘削穴、土留め、地下水、残留物などがある現場では、安易に掘削内へ立ち入ってはいけません。
過去にタンク内へ貯蔵されていた物質によっては、撤去後も臭気や残留物が確認される場合があります。清掃、確認、処理などは現場で定められた計画と手順に従います。
土量を測定する目的であっても、安全が確認されていない空間へ立ち入ることは避けます。地上から計測できる方法を選び、立入りが必要な場合は、掘削面の安定、土留めの状態、換気、酸素濃度、残留物、避難経路などを確認します。
掘削端部では転落にも注意が必要です。計測に集中すると足元への注意が不足しやすいため、測定位置を事前に決め、安全な場所から作業します。
品質管理では、埋戻し前の底面状態を確認します。水や泥が残ったまま材料を投入すると、締固め不良や材料の混合が生じる可能性があります。必要な排水、清掃、底面処理を行い、施工可能な状態であることを確認します。
埋戻し材は、一度に厚く投入するのではなく、施工計画に沿った層厚で敷きならしと締固めを行います。投入層が厚すぎると、表面は締まっていても内部に緩い部分が残る可能性があります。
既設構造物や配管の近くでは、大型の締固め機械を使用できない場合があります。狭い部分や隅角部では、使用できる機械や施工方法を検討し、材料が十分に充填されているか確認します。
地下タンク撤去跡の上に舗装や構造物を施工する場合は、埋戻し後の沈下が上部へ影響します。跡地をどのように利用するのかを確認し、必要な材料品質と締固め管理を設定します。
土量が合っていても、締固め品質が不足していれば完成後の沈下や不陸につながります。数量管理と品質管理を別々に考えず、施工層ごとの記録と合わせて進めることが大切です。
計測結果と搬入実績を記録するポイント
地下タンク撤去跡は、埋め戻すと内部の形状を確認できなくなります。そのため、撤去直後から施工完了までの記録を残すことが重要です。
撤去直後には、掘削範囲の全景、底面、側面、残置基礎、配管溝、局所的なくぼみなどを記録します。写真だけでは寸法や高さを正確に再現できないため、計測位置と測定値を対応させます。
数量計算には、計測日、使用した高さ基準、上端寸法、底面寸法、平均深さ、追加範囲、控除対象、計算方法を記録します。計算条件が変わった場合に、元の数値から再計算できる状態にしておきます。
埋戻し施工中は、材料の種類、搬入数量、使用した区画、施工した高さ、施工日を記録します。複数の材料を使用する場合は、どの高さまでどの材料を使ったかを明確にします。
搬入記録が質量の場合は、体積換算に使った密度と、その値の根拠を残します。試験結果、材料資料、現場で設定した値など、どの情報を使ったのかが分かれば、後から数量差を検証できます。
途中計測を行った場合は、計測時点までの搬入量、仮置き残量、埋戻し済み体積、残空間体積をまとめます。これにより、次回搬入量を決める根拠を説明できます。
施工完了時には、撤去直後の空間体積、計画埋戻し体積、材料別の搬入量、完成高さを一連の記録として整理します。同様の工事を行う際の実績データとしても活用できます。
LRTK Phoneで複雑な撤去跡を計測する
地下タンク撤去跡は、タンク本体が円筒形であっても、実際の掘削空間は不規則になりやすい場所です。側面勾配、底面の凹凸、基礎撤去部、配管溝、複数タンク間の空間などを含むため、長さ、幅、深さだけでは形状を十分に表せないことがあります。
こうした現場では、撤去後の掘削面を三次元的に記録し、計画する埋戻し面との差から体積を確認する方法が有効です。
LRTK Phoneを活用すると、地下タンク撤去直後の形状を位置と高さに関連付けて記録できます。同じ基準で埋戻し途中の状態を計測すれば、施工済み体積や残っている空間を比較しやすくなります。
計測時は、掘削面を一方向からだけ捉えるのではなく、複数の安全な位置から記録して死角を減らします。基礎の裏側、側面の隅、配管溝との接続部などは形状が隠れやすいため、計測範囲を確認しながら進めます。
水、泥、残土、重機、仮設材などで隠れている面は、そのままでは正確に記録できません。安全に整理できるものは計測前に移動し、排水や仮設材の撤去後に追加計測する方法も検討します。
三次元計測を行っても、埋戻し範囲や控除対象が自動的に決まるわけではありません。埋戻し上面をどの高さにするか、残置基礎を控除するか、新設構造物をどのように扱うかは、施工計画に基づいて設定します。
LRTK Phoneによる形状記録を、図面、現場写真、搬入記録、締固め記録と組み合わせれば、現場で即土量を把握するだけでなく、その数量になった理由を後から確認しやすくなります。
まとめ
地下タンク撤去跡の埋戻し量は、タンクの内部容量や円筒外形体積だけでは求められません。実際に材料で満たすのは、タンク周囲の作業空間、基礎撤去跡、配管溝、余掘りなどを含む掘削空間です。
現場で即土量を求めるときは、最初に埋戻し対象の範囲と基準高さを決めます。次に円筒形タンクの外形体積を求め、実際の掘削体積と比較します。その後、追加掘削部分、残置物、新設構造物を反映し、完成時の埋戻し体積を整理します。
最後に、材料の種類、含水状態、締固め方法、施工層厚などを考慮し、現場条件に合った搬入量を決めます。補正係数は固定値として機械的に使わず、工事仕様や材料試験、施工実績を確認することが重要です。
施工前の計算だけで数量を確定させるのではなく、埋戻し途中の高さと搬入実績を照合し、残量を更新すると、材料不足や余剰を抑えやすくなります。
単純な撤去跡では、上端面積、底面積、平均深さを使った概算が可能です。一方、法面や底面の凹凸が大きい現場、複数タンクの撤去跡がつながっている現場、配管溝が複雑に延びる現場では、三次元的な形状記録が役立ちます。
地下タンクを撤去した直後は、埋戻し前の空間全体を確認できる限られた機会です。施工を始める前に形状と高さを記録し、搬入実績と継続的に照合することで、数量管理の精度と説明性を高められます。複雑な撤去跡でも迅速に形状を残し、現場で即土量を確認する方法として、LRTK Phoneの活用へつなげてください。