現場で即土量を構造物控除込みで算出する目的
掘削工事や埋戻し工事では、施工範囲全体の体積を求めるだけでは、実際に搬出する土量や投入する埋戻し材の量を正確に把握できない場合があります。掘削範囲の中にフーチング、基礎梁、底版、擁壁基礎、桝、管路、捨てコンクリートなどが設置されると、その構造物が占める部分には土を戻せません。そのため、埋戻し量や空隙量を求める際には、施工範囲の総体積から構造物の体積を控除する必要があります。
現場で即土量を知りたい場面では、単純な縦、横、高さの掛け算だけで判断してしまうことがあります。しかし、構造物控除を省略すると、必要な埋戻し材を多く見積もったり、残土搬出量と埋戻し量の関係が合わなくなったりする原因になります。特に複数の基礎が並ぶ現場や、段差のある掘削範囲では、どの構造物をどの範囲から引いたのかが曖昧になりやすいため注意が必要です。
構造物控除込みの土量計算は、単に基礎のコンクリート数量を総土量から差し引く作業ではありません。土量を求める目的を明確にし、掘削範囲と構造物が実際に重なる部分だけを抽出することが重要です。掘削底面より下にある構造物や、土量計算の対象範囲外にある部分まで控除すると、数量が過小になります。
また、掘削土量、搬出土量、埋戻し量、購入土量は、それぞれ異なる数量です。構造物控除が必要になるのは主に埋戻し可能な空間を求めるときですが、工事の条件によっては仮設材や砕石層なども考慮しなければなりません。現場で即土量を算出するためには、計算式を使う前に、何のための数量なのかを関係者で統一しておくことが欠かせません。
土量計算で区別すべき3つの数量
構造物控除を正しく行うためには、まず掘削量、構造物体積、埋戻し量の違いを理解する必要があります。この3つを同じ土量として扱うと、計算式そのものが正しくても、現場で必要な数量とは異なる結果になることがあります。
掘削量は、施工前の地盤面から計画された掘削面までの間に存在する土の体積です。基礎コンクリートが施工される予定であっても、施工前にはその位置に土が存在するため、原則として掘削対象に含まれます。したがって、掘削土量を求める段階で基礎体積を差し引くと、掘削する土を少なく見積もる可能性があります。
構造物体積は、掘削後の空間に設置され、完成後もその場所を占有する部分の体積です。基礎本体だけでなく、基礎梁、底版、立上り部、捨てコンクリートなどが含まれる場合があります。ただし、どこまでを控除対象にするかは、求めたい数量や施工区分によって変わります。
埋戻し量は、掘削によって生じた空間のうち、構造物、基礎砕石、管路、残置される材料などが占める部分を除き、実際に土や埋戻し材を投入する部分の体積です。基本的な考え方は、掘削空間の体積から、その中に完成時まで残る構造物や材料の体積を引くことです。
例えば、掘削空間が300立方メートルあり、その中に基礎と基礎梁が合計80立方メートル設置される場合、単純な幾何学上の埋戻し空間は220立方メートルです。ただし、この220立方メートルが、そのまま搬入する土の量になるとは限りません。埋戻し材は締固めによって体積が変化し、掘削土を再利用する場合には土質や含水状態によって必要な搬入量が変わるためです。
現場で即土量を確認するときは、計算結果の名称を明確にすることが大切です。「土量300立方メートル」とだけ記録するのではなく、「掘削対象の地山体積」「構造物控除後の埋戻し空間」「締固め後の計画埋戻し量」など、数量の意味が分かる名称を付けます。これだけでも、発注、搬出、施工管理の各担当者が異なる数量を参照するミスを減らせます。
基礎体積を引く前に確認したい計算の考え方
構造物控除込みの土量は、総土量から基礎体積を引けば必ず求められるわけではありません。重要なのは、土量計算範囲と構造物が重なっている部分だけを控除することです。
例えば、掘削底面より下に杭が施工されている場合、その杭全体の体積を掘削土量から控除することは適切ではありません。掘削範囲の外側にある杭の部分は、今回求めている掘削空間や埋戻し空間に含まれていないためです。控除する場合は、計算対象の空間内に存在する杭頭部などに限定して考えます。
基礎の立上り部についても同様です。土を埋め戻す高さまで立上りが存在する場合は控除対象になりますが、完成地盤より上に露出する部分まで埋戻し量から控除すると、対象空間外の体積まで差し引くことになります。構造物の全体体積ではなく、基準面から埋戻し上面までの範囲に含まれる体積を求める必要があります。
また、型枠を設置するために基礎の周囲を広く掘削した場合、その余掘り部分は埋戻し空間に含まれます。設計図面に記載された基礎寸法だけでは、実際の掘削空間を再現できないため、掘削幅は施工計画や現場計測結果に基づいて確認します。
構造物控除の基本式は、控除後の空間体積＝控除前の対象空間体積－対象空間内の構造物体積です。ただし、実際の現場では、対象空間内に基礎砕石や均し材が施工されることがあります。これらを土ではなく別材料で施工する場合は、埋戻し土量を求める際に、その体積も控除する必要があります。
反対に、基礎体積と同じ範囲を別の段階ですでに差し引いている場合は、再度控除してはいけません。数量計算書が複数に分かれている現場では、底版計算、基礎梁計算、埋戻し計算の間で控除範囲が重複しやすくなります。各計算の境界を図面上で明示し、一つの空間を一度だけ集計することが重要です。
手順1｜土量を求める範囲と基準面を統一する
最初の手順は、計算対象となる平面範囲と高さ方向の範囲を決めることです。ここが曖昧なままでは、総土量と基礎体積を正しく計算しても、両者の範囲が一致しません。
平面範囲は、掘削外周、工区境界、構造物ごとの施工区画などを基準に設定します。図面上の設計掘削線を使う方法もありますが、実際の掘削範囲が設計と異なる場合は、現場計測による外周線を使う方法が有効です。法面掘削の場合は、掘削上端と掘削下端で形状が異なるため、底面だけを見て直方体として計算しないようにします。
高さ方向については、施工前地盤、掘削底面、基礎下面、基礎天端、計画埋戻し面、完成地盤面などの基準を整理します。すべての数値を同じ標高基準で管理すれば、厚さや高低差を比較しやすくなります。
局所的に地盤が高い場所や低い場所がある場合、代表的な一つの高さだけで計算すると誤差が大きくなる可能性があります。複数の測点を取得し、地表面と掘削面の形状を面として捉えることが重要です。特に既設構造物の周辺や造成途中の現場では、施工前地盤が平らとは限りません。
土量計算の基準面は、図面上の設計面を使うのか、現場で取得した現況面を使うのかを決めます。計画数量を求めるのであれば設計面同士を比較し、施工実績を確認するのであれば施工前後の計測面を比較するのが基本です。設計面と現況面を組み合わせる場合は、その目的を明記します。
計算範囲を決めたら、境界線に名称を付けて保存します。例えば、基礎工区東側、擁壁基礎区間、埋戻し対象範囲など、現場で共有しやすい名称にします。日付、工区、計測時点も記録しておけば、後から数量が更新されたときに比較できます。
構造物控除込みの土量計算では、総土量の範囲と構造物体積の範囲を対応させることが重要です。まず一つの閉じた空間を決め、その空間の中に何が残るのかを順に確認すると、控除漏れや過剰控除を防ぎやすくなります。
手順2｜控除前の総土量を算出する
次に、構造物を差し引く前の総土量を求めます。ここでいう総土量は、目的に応じて掘削空間や埋戻し対象空間の全体体積を表します。
形状が単純な直方体であれば、長さ×幅×高さで求められます。例えば、長さ20メートル、幅10メートル、平均深さ2メートルの掘削空間であれば、単純計算では400立方メートルです。ただし、掘削面に勾配がある場合や、底面に段差がある場合は、この方法だけでは実際の形状を十分に表せません。
法面を含む掘削では、上面積と底面積が異なります。形状を複数の区画に分割し、それぞれの体積を求めて合計する方法が実務的です。延長方向に断面形状が変化する場合は、複数の断面を設定し、断面間の体積を集計します。
平均深さを使う場合は、測点の配置に注意が必要です。外周だけを測って平均すると、中央部の起伏が反映されません。中央部に山やくぼみがある場合は、その形状を捉えられるように測点を配置します。地表面の変化が大きい場所ほど、必要な精度や現場条件に応じて測点を増やします。
現場計測から面を作成できる場合は、施工前面と掘削後面、または掘削後面と埋戻し計画面を比較して体積を求めます。この方法では、不整形な外周や複雑な地盤の起伏を反映しやすくなります。ただし、計測できていない範囲や機械、資材、仮置き土などが含まれている範囲は、計算前に確認しなければなりません。
控除前の総土量を算出した段階では、まだ構造物体積を引きません。最初に対象空間全体の数量を確定し、その後に控除項目を一つずつ整理することで、計算過程を追いやすくなります。
総土量には、使用した境界線、上面、下面、計測日、図面の版、単位を記録します。現場で即土量を算出できても、後から条件を再現できなければ、数量の妥当性を説明しにくくなります。計算速度と同時に、再確認できる記録を残すことが大切です。
手順3｜控除対象となる構造物を整理する
控除前の総土量が求められたら、対象空間内に残る構造物や材料を整理します。基礎本体だけを確認するのではなく、埋戻し後も空間を占有するものを図面と現場の両方から洗い出します。
代表的な控除対象には、独立基礎、連続基礎、フーチング、基礎梁、底版、擁壁基礎、立上り部、桝、管体、捨てコンクリート、基礎砕石などがあります。ただし、求める数量や積算上の区分によって控除対象は変わります。
掘削量を求める場合、これから施工する基礎体積を掘削範囲から引く必要は通常ありません。施工前には基礎位置にも土が存在し、掘削対象になるためです。一方、埋戻し空間を求める場合は、完成後に基礎が占める体積を引きます。
構造物を整理するときは、図面上の名称だけでなく、寸法、設置標高、数量、対象工区を記録します。同じ寸法の基礎が複数ある場合でも、設置高さや埋戻し高さが異なれば、控除される体積が変わる可能性があります。
段差のあるフーチングでは、一つの直方体として扱わず、厚さの異なる部分に分割します。基礎梁がフーチングに入り込んでいる場合は、両方の体積をそのまま加算すると重複します。先にフーチング全体を計算し、フーチングの外に出ている基礎梁部分だけを追加するなど、重複しない集計方法を決めます。
管路や円形構造物についても、計算対象空間と重なる長さを確認します。構造物全長が工区境界を越えている場合、工区内に含まれる部分だけを控除します。
仮設材については、完成後に撤去されるか、残置されるかで扱いが変わります。埋戻し時点で撤去される型枠、支保材、仮設排水材などは、完成状態の埋戻し量からは原則として控除しません。ただし、施工中の一時的な投入量や作業空間を計画する場合には、別途考慮が必要です。
控除対象の整理では、構造物の名称を並べるだけでなく、「どの土量から、どの範囲を、なぜ引くのか」を明確にします。この考え方を記録することで、設計変更や施工範囲の変更があったときにも修正しやすくなります。
手順4｜基礎体積と重複部分を計算する
控除対象を整理したら、各構造物の体積を計算します。ここで重要なのは、構造物全体の体積ではなく、土量計算の対象空間と重なる部分の体積を求めることです。
直方体の基礎は、長さ×幅×高さで求めます。例えば、長さ4メートル、幅3メートル、厚さ0.8メートルのフーチングであれば、体積は9.6立方メートルです。同じ基礎が5基あり、すべてが計算範囲内に含まれる場合は、合計48立方メートルとなります。
ただし、基礎の一部が計画埋戻し面より上に出ている場合は、埋戻し空間と重なる高さだけを使います。基礎全高が1.5メートルでも、埋戻し対象となる高さが1.0メートルであれば、控除高さは1.0メートルです。
フーチングと立上り部がある場合は、それぞれの体積を分けて計算します。フーチングが長さ4メートル、幅3メートル、厚さ0.8メートルで、その上に長さ2メートル、幅1メートル、高さ1.2メートルの立上り部がある場合、フーチングは9.6立方メートル、立上り部は2.4立方メートルです。両者の体積範囲が重複していなければ、合計12立方メートルになります。
基礎梁がフーチングと接続している場合は、フーチング内部に含まれる梁部分を二重計上しないようにします。梁全長からフーチング内に入る長さを除き、フーチング外にある部分だけを追加する方法が分かりやすいです。
傾斜面を持つ基礎や断面が変化する構造物は、単純な直方体に置き換えず、複数の形状に分けて計算します。台形状の断面であれば、上部と下部の寸法を確認し、形状に応じた体積計算を行います。現場で概算を出す場合でも、どの形状に近似したのかを記録しておきます。
構造物の体積を合計したら、控除前の総土量から差し引きます。例えば、控除前の埋戻し対象空間が400立方メートルで、基礎、基礎梁、捨てコンクリートの重複を除いた合計体積が95立方メートルであれば、幾何学上の埋戻し空間は305立方メートルです。
ここで求めた305立方メートルは、完成形状における幾何学上の埋戻し空間体積です。実際に運搬する材料量や車両台数を求めるときは、材料の状態、締固め条件、施工ロス、現場内で再利用できる土の量などを別に検討します。構造物控除後の空間体積と、発注または運搬する材料体積を混同しないようにします。
手順5｜控除後の土量を検算して記録する
最後の手順は、控除後の土量が妥当かを確認し、計算条件とともに記録することです。計算結果だけを見ても、基礎体積の引き過ぎや控除漏れには気付きにくいため、複数の視点で検算します。
最初に確認したいのは、控除後の数量が控除前の総土量を超えていないか、または負の値になっていないかです。単純な確認ですが、単位の取り違えや基礎数量の重複による大きなミスを発見できます。
次に、構造物体積が対象空間に占める割合を確認します。基礎が小さい現場で控除量が総土量の大部分を占めている場合や、大規模な底版があるのに控除量が極端に小さい場合は、寸法、数量、単位を見直します。
平面図と断面図を使い、控除対象を着色する感覚で一つずつ照合することも有効です。基礎本体、基礎梁、立上り、捨てコンクリート、基礎砕石などについて、計算済みか、対象外か、別計算かを明確にします。特に交差部や接続部では、重複計上が起こりやすいため注意します。
現場計測が可能であれば、施工段階ごとの体積変化も確認します。掘削完了時の空間、基礎施工後の空間、埋戻し途中の空間を比較すると、計算上の控除量と実際に構造物が占めた体積の関係を確認しやすくなります。
計算結果には、計算日、計算者、対象工区、使用図面、図面の改訂番号、計測日、使用した上面と下面、構造物数量、控除対象、対象外とした項目を記録します。設計変更があったときは、以前の計算を上書きせず、変更前後の数量が分かるように版を分けて保存します。
現場で即土量を算出することは、作業を急いで計算過程を省略することではありません。計測から計算、控除、検算までを同じ流れで実施できるようにしておけば、短時間でも説明可能な数量を得やすくなります。
構造物の形状別に基礎体積を求める方法
構造物控除では、形状に応じた計算方法を選ぶ必要があります。単純な形状は基本式で求められますが、複雑な形状を一つの直方体として扱うと、控除量が実際より大きくなることがあります。
独立基礎や長方形のフーチングは、長さ×幅×厚さで計算します。段差がある場合は、下段と上段を分け、それぞれの体積を合計します。上段が下段の上に載っており、体積範囲が重ならない分け方であれば、上下の寸法をそれぞれ計算できます。
連続基礎は、延長×幅×厚さで求められます。ただし、延長途中で幅や厚さが変わる場合は区間を分けます。交差する部分を別々の連続基礎として計算すると交差部が重複するため、一方の基礎から交差部を除くなどの調整が必要です。
基礎梁は、梁の長さ×幅×高さで求めます。フーチングや底版の中に梁の一部が含まれている場合は、その部分を除いて計算します。梁の高さをどの基準面から測るのかによって結果が変わるため、断面図を確認します。
円柱状の構造物は、円の面積×高さで体積を求めます。円の面積は半径×半径×円周率です。直径をそのまま半径として使わないように注意します。円形の桝や柱が埋戻し範囲内にある場合は、埋戻し面までの高さだけを計算します。
円管については、土を占有する外形体積を控除するのか、管材料そのものの体積を求めるのかで式が異なります。埋戻し空間から管が占める部分を引くのであれば、一般には管の外径を基準とした円柱体積を考えます。管の中空部分には埋戻し材を投入しないため、埋戻し空間の計算では管の外形全体を占有部分として扱います。ただし、管内への充填や特殊な施工条件がある場合は、その条件に合わせて扱いを変えます。
傾斜した構造物や幅が連続的に変化する構造物は、複数の断面に分けて近似します。形状が複雑な場合は、構造物の三次元形状と計算対象空間を重ね、共通する部分の体積を求める方法が適しています。
どの方法を使う場合でも、計算結果だけでなく、採用した寸法と形状の考え方を記録します。現場で測った寸法を使った場合は、設計寸法との差も残しておくと、出来形や材料数量との照合に利用できます。
構造物控除で起こりやすい計算ミス
構造物控除では、基礎体積の控除漏れに加え、同じ体積を二度引いてしまうミスにも注意が必要です。フーチング、基礎梁、立上り部を別々に計算した結果、接続部分や交差部分が重複することがあります。
例えば、フーチング全体の体積を計算した後、フーチング内部を通る基礎梁を全長で加算すると、フーチングと梁が重なる部分を二重計上します。構造物ごとの数量だけでなく、構造物同士の重なりを確認する必要があります。
計算範囲外の構造物を引くこともあります。複数工区にまたがる基礎や管路では、構造物全体の数量を一つの工区から控除すると、その工区の埋戻し量が過小になります。工区境界で構造物を分割し、各工区に含まれる体積だけを集計します。
標高の確認不足も代表的な原因です。立上り部全体を控除したものの、上半分が完成地盤より上に出ている場合、その露出部分は埋戻し空間に含まれません。控除高さは構造物の全高ではなく、土量計算の高さ範囲との重複で判断します。
単位の混在にも注意が必要です。図面寸法がミリメートルで記載されているのに、メートルへ換算せず計算すると、体積が大きく異なります。体積計算を行う前に、すべての長さを同じ単位に統一します。
数量の掛け忘れや掛け過ぎも起こります。同じ基礎が10基あるのに1基分しか控除していない場合だけでなく、図面上の基礎番号を数えた後、別の数量表の基数を再度掛けてしまう場合もあります。個数をどの資料から取得したかを明確にします。
設計寸法と出来形寸法の混在も避けなければなりません。総土量には現場計測値を使い、基礎体積には設計寸法を使うこと自体が直ちに誤りとは限りませんが、計画数量なのか実績数量なのかが曖昧になります。計画管理では設計値、実績管理では出来形値というように、目的に応じた基準を明記します。
さらに、基礎砕石や捨てコンクリートを基礎体積に含めた後、別項目でも控除してしまうことがあります。控除項目の名称と範囲を整理し、一つの空間を一度だけ差し引く仕組みが必要です。
構造物が複数ある場合の集計方法
構造物が複数ある現場では、最初からすべてを一つの計算式に入れるより、工区、構造物種別、標高帯などに分けて集計した方が確認しやすくなります。
まず、掘削または埋戻し対象範囲を、構造物の配置に合わせて区画分けします。例えば、基礎群のある範囲、底版のある範囲、管路が通る範囲、構造物のない範囲に分けます。各区画の総土量と控除量を個別に求め、最後に合計します。
同じ形式の基礎が繰り返し配置されている場合は、一基当たりの控除体積を求め、対象範囲内の基数を掛けます。ただし、端部の基礎だけ寸法が違う場合や、設置高さが異なる場合は別項目にします。
構造物番号を使って管理する方法も有効です。図面上の基礎番号と計算記録の名称を合わせておけば、設計変更で一部の基礎寸法が変わった場合でも、対象となる計算だけを修正できます。
複数工区で同じ構造物を共有する場合は、工区境界で体積を分割します。底版や連続基礎が境界をまたぐ場合、平面上の長さや面積比だけで分けられることもありますが、厚さや高さが変化する場合は、実際の形状に合わせて分割します。
構造物が密集している場合は、個別体積の合計と、構造物全体を一体の形状として扱った体積を比較します。両者に大きな差がある場合は、接続部や交差部の重複がないかを確認します。
集計結果は、控除前総土量、基礎本体、基礎梁、立上り、捨てコンクリート、基礎砕石、その他の占有物、控除後土量という流れで整理すると確認しやすくなります。本文で箇条書きにしなくても、計算記録上では項目ごとの関係が追えるようにしておくことが重要です。
また、現場の進捗に合わせて部分的に数量を更新する場合は、未施工、施工済み、計測済みの範囲を区別します。未施工の構造物は設計値、施工済みの構造物は出来形値を使う場合、その違いを記録します。
計画値と現場計測値が合わないときの確認項目
設計図面から算出した土量と、現場計測による土量が一致しないことは珍しくありません。差が生じた場合は、計算誤りと決めつけるのではなく、計測範囲、施工状態、基準面、構造物寸法を順に確認します。
最初に確認するのは外周境界です。設計上の掘削線より実際の掘削が広がっている場合、現場計測値は大きくなります。型枠作業や重機作業のために余掘りした部分、法面の崩れを整形した部分などが影響します。
次に、掘削深さを確認します。底面が設計より低く施工されている場合や、局所的なくぼみがある場合は、掘削量が増えます。反対に、岩盤や既設構造物によって一部を設計深さまで掘れなかった場合は、計測値が小さくなることがあります。
計測時点の違いも重要です。施工前面を取得した日と掘削後面を取得した日の間に、仮置き土の移動、降雨による浸食、重機走行による地表変化があると、比較結果に影響します。
構造物控除後の土量が合わない場合は、基礎の出来形寸法を確認します。型枠寸法、コンクリートの張り出し、均し材の範囲などが設計値と異なる場合、実際の占有体積も変わります。
基礎の周囲に残る作業空間の扱いも見直します。計画では鉛直掘削として計算していても、実際には法面や余掘りがあると埋戻し空間が増えます。構造物体積だけを調整しても差が解消しない場合は、控除前の空間形状を確認します。
地盤面や標高の基準が異なっていないかも確認します。異なる基準点や仮の高さを使ったデータを重ねると、全体が上下にずれ、大きな体積差になる場合があります。座標と高さの基準を統一してから比較します。
現場計測データに重機、資材、型枠、仮置き土、水面などが含まれている場合、それらが地形として処理されることがあります。体積計算前に対象外の部分を確認し、必要に応じて除外または補正します。
差異を確認するときは、総量だけでなく区画ごとの差を見ることが有効です。現場全体で30立方メートルの差があるという情報だけでは原因を特定しにくいため、基礎ごと、工区ごと、標高帯ごとに比較します。
現場で即土量を把握するための計測と運用
現場で即土量を算出するためには、計算式を覚えるだけでなく、必要なデータを短時間で取得し、同じ手順で処理できる運用が必要です。
まず、施工前、掘削完了後、構造物施工後、埋戻し途中、埋戻し完了後など、数量を確認する時点をあらかじめ決めます。後から必要になっても、施工前の地盤や構造物施工前の掘削面は再計測できません。
計測時には、対象範囲の外周だけでなく、地表面の起伏、底面の段差、法面、構造物周辺を取得します。構造物が密集している場所では、死角や欠測部分が増える可能性があるため、施工段階ごとに計測することが重要です。
現場で取得した三次元データを活用すれば、不整形な掘削面や複数の基礎がある範囲でも、面同士の比較から土量を把握しやすくなります。基礎施工前後を計測することで、設計寸法だけでは捉えにくい余掘りや出来形の影響も確認できます。
ただし、計測データがあれば自動的に正しい土量が得られるわけではありません。計算範囲、基準面、不要物の除外、欠測部分の扱いなどは、現場条件に基づいて判断する必要があります。計測結果と図面を重ね、境界と高さが合っているかを確認します。
日々の運用では、ファイル名や計測名称を統一することも効果的です。工区名、計測日、施工段階、計測者を一定の順序で記録すれば、複数回の計測結果を比較しやすくなります。
計算結果を関係者へ共有するときは、控除後の数量だけでなく、控除前の総土量と構造物控除量も示します。例えば、埋戻し対象空間が400立方メートル、構造物控除が95立方メートル、控除後が305立方メートルという関係が分かれば、変更があったときに修正箇所を判断できます。
LRTK Phoneを活用すると、現場で位置情報を持つ計測データを取得し、地形や構造物の状態を三次元で記録する運用につなげられます。施工前後の状態を同じ座標基準で管理できれば、構造物控除込みの土量計算に必要な範囲や高さを確認しやすくなります。
特に、掘削面が不整形な現場、基礎が複数並ぶ現場、工区ごとの数量を分けたい現場では、平面寸法と平均深さだけに頼らず、現場の形状を記録しておくことが数量管理の効率化につながります。
まとめ
現場で即土量を構造物控除込みで算出するには、総土量から基礎のコンクリート数量を機械的に引くだけでは不十分です。最初に求めたい数量が掘削量なのか、埋戻し空間なのか、搬入材料量なのかを明確にする必要があります。
基礎体積を引く5手順は、対象範囲と基準面の統一、控除前総土量の算出、控除対象構造物の整理、重複部分を考慮した基礎体積の計算、控除後数量の検算と記録という流れです。この順序を守ることで、控除漏れだけでなく、二重控除や範囲外の構造物を引くミスも防ぎやすくなります。
掘削量では、施工前に存在する土の体積を求めるため、将来施工される基礎体積を引かないことが基本です。一方、埋戻し量では、完成後に空間を占める基礎、基礎梁、立上り部、捨てコンクリート、基礎砕石などを必要に応じて控除します。
また、控除するのは構造物全体の体積ではなく、土量計算の対象空間と重なる部分です。完成地盤より上に出る部分、掘削底面より下にある部分、工区境界の外にある部分まで引かないようにします。
現場の形状が複雑になるほど、平均的な長さ、幅、深さだけによる計算では、実際の数量との差が生じやすくなります。施工段階ごとの状態を計測し、図面と現場データを組み合わせることで、構造物控除の範囲を判断しやすくなります。
現場で即土量を確認し、基礎体積の控除まで一連の流れで進めたい場合は、現場の位置と形状を記録できるLRTK Phoneの活用も選択肢の一つです。計測、範囲確認、施工前後の比較、関係者との共有を一つの運用として整え、説明できる土量管理につなげることが大切です。