LRTKレフィクシア株式会社

現場で即土量を根切り工事で算出|法付け・余掘りの5補正

根切り工事で現場土量を即算出する意味

根切り工事では、基礎、地中梁、地下ピット、地下構造物などを施工するため、計画された深さまで地盤を掘削します。工事着手前には設計図や施工計画を基に予定土量を算出しますが、現場で必要になるのは予定数量だけではありません。実際にどれだけ掘り終えたのか、あと何立方メートル残っているのか、当日の搬出量は適切だったのかを継続的に確認する必要があります。

根切り土量を現場で即算出できれば、掘削機械の配置、搬出車両の台数、残土受入先への連絡、場内仮置き場所の確保、埋戻しに転用する土の保管量などを判断しやすくなります。掘削の遅れや搬出待ちも早い段階で把握できるため、後工程への影響を抑えるための調整にもつながります。

ただし、根切り土量は基礎の長さ、幅、深さを単純に掛けるだけでは正しく求められません。実際の掘削範囲には、基礎外周の余掘り、型枠や防水作業に必要な空間、法付けによる上部の広がり、段差部分、局所的な深掘りなどが含まれます。敷地境界に近い場所では山留めを設置し、敷地内側だけ法付けするなど、辺ごとに条件が異なる場合もあります。

さらに、図面から求めた地山状態の土量と、掘削後にほぐされた土の搬出量は同じではありません。根切り体積が正しくても、搬出台数への換算条件が適切でなければ、車両計画や仮置き計画にずれが生じます。

現場で即土量を把握するには、掘削形状を施工条件に合わせて定義し、必要な補正を一つずつ反映することが重要です。本記事では、根切り工事で特に見落としやすい法付け、余掘り、段差、山留め、土の体積変化を五つの補正として整理し、実務で使いやすい算出方法を解説します。

根切り土量の基本形と計算前に決める条件

根切り土量の計算を始める前に、掘削前の基準面、掘削後の計画面、平面的な集計範囲を決めます。この三つが曖昧なままでは、計算式が正しくても数量は安定しません。

掘削前の基準面には、着工前の現況地盤、造成後の地盤、舗装撤去後の地盤などがあります。設計図に記載された地盤高さと、実際の施工開始時点の地盤高さが一致しているとは限りません。盛土、すき取り、既設舗装の撤去、仮設道路の造成などが先に行われている場合は、どの時点の地盤を根切り前として扱うかを決めます。

掘削後の計画面も確認が必要です。構造図に記載された基礎下端が、そのまま最終的な掘削底になるとは限りません。基礎の下に砕石、捨てコンクリート、均し材などを施工する場合は、それらの厚さを含めた下側の高さまで掘削します。地盤改良を行う場合は、改良天端、改良底、床付け面のどこを土量計算の基準とするかを施工手順と照合します。

掘削側面が鉛直で、底面が平らで、深さが一定なら、根切り部分は直方体に近い形になります。この場合、底面の長さをL、幅をB、掘削深さをHとすると、概算体積はL×B×Hで求められます。ただし、この長さと幅には基礎躯体だけでなく、施工に必要な余掘りを含めなければなりません。

法付けを行う根切りでは、底面より地表面側の開口が広くなります。底面積をA1、上面積をA2、深さをHとし、上下の形状が相似する単純な角すい台に近い場合は、体積をH÷3×「A1+A2+√A1A2」で近似できます。形状が相似でない場合や、一部だけ法付けする場合は、一つの角すい台として扱わず、断面または区画を分けて算出します。

傾斜地では掘削深さが場所によって異なります。平均深さだけで計算すると、地表面の起伏や勾配を十分に反映できないことがあります。簡易計算では複数点の高さから区画ごとの平均深さを求め、精度を高める場合は掘削前面と計画面を三次元的に比較します。

計算前には、数量の目的も決めます。設計数量を確認するための地山土量、当日掘削した進捗土量、最終床付けまでの残土量、車両手配に使う搬出土量では、比較する面と換算条件が異なります。同じ「土量」という言葉でも目的が違うため、計算結果には基準面と用途を併記することが大切です。

補正1|法付けによる上部拡幅を反映する

一つ目の補正は、法付けによる掘削上部の拡幅です。法付けとは、根切り側面を鉛直にせず、一定の傾斜を持たせて掘削する方法です。地盤の状態、掘削深さ、地下水、周辺荷重、作業期間などを考慮し、安全を確保できる形状を施工計画で定めます。

法面の条件は現場ごとに異なるため、特定の勾配をすべての現場へ一律に適用することはできません。土量計算では、施工計画で採用した法面勾配または実際に形成された法肩と法尻の位置を使用します。計画数量を求めるときは計画勾配を使い、実績数量を求めるときは実測形状を使うという区別が必要です。

法面の水平拡幅量は、掘削深さと勾配の関係から求めます。深さHに対し、水平拡幅率をmとすると、片側の水平拡幅量はmHです。底面の長さをL、幅をBとし、四方に同じ条件で法付けする場合、上面の長さはL+2mH、上面の幅はB+2mHとなります。

ここで注意したいのは、上面積に深さを掛けるだけでは土量を過大に算出することです。上面積は根切りの最も広い部分であり、底に近づくほど面積は小さくなります。反対に底面積へ深さを掛けるだけでは、法面部分の体積がすべて抜けるため、土量を過小に見積もります。

根切りが長く、断面形状が延長方向にほぼ一定なら、法付けした断面積へ延長を掛ける方法も利用できます。底幅をb、深さをH、左右の水平拡幅量をそれぞれx1、x2とすると、断面上部の幅はb+x1+x2です。この台形断面の面積を求め、延長方向の長さを掛けます。

ただし、建物の角部では二方向の法面が交わるため、各辺の断面体積を単純に加えると角部を重複計上することがあります。平面が長方形で四方の条件が同じ場合は、底面と上面を使った角すい台の計算が重複を避けやすくなります。凹凸の多い平面では、長方形や台形などに区画分けして計算します。

法面の途中に小段を設ける場合は、下段と上段を別の形状として扱います。下段の法面上端に小段幅を加え、その外側から上段の法面が始まるためです。小段を無視して一つの勾配で計算すると、上部開口の位置と体積が実際の計画から外れます。

敷地境界側に十分な余裕がなく、三辺だけ法付けする場合や、道路側だけ勾配を変える場合もあります。このような形状は、四方が均一な角すい台ではありません。辺ごとの条件を平面上に記入し、片側法付きの柱体や複数断面に分けて算出します。

現場では、重機のバケット操作、崩れた土の除去、排水溝の追加などによって法面が計画より広がることがあります。計画土量と実績土量の差を把握するためには、法肩と法尻の実測位置を記録し、計画形状との差を確認することが有効です。

補正2|余掘りと作業空間を底面寸法に加える

二つ目の補正は、基礎外周に設ける余掘りです。余掘りは、構造物の外形より広く掘る部分で、型枠、配筋、防水、清掃、検査、埋戻しなどの作業空間を確保するために設けます。

根切り土量で起こりやすいミスは、基礎躯体の外形寸法をそのまま底面寸法にすることです。基礎幅が二メートルでも、左右へ作業空間を設けるなら、実際の根切り底幅は二メートルより広くなります。この差は根切り全周に生じるため、建物が大きいほど土量への影響も増えます。

基礎の長さをL、幅をB、長さ方向の片側余掘りをa、幅方向の片側余掘りをbとすると、根切り底面の長さはL+2a、幅はB+2bです。法付けを行う場合は、余掘りを加えた根切り底面から法面を立ち上げます。

順序を逆にし、基礎外形から法面上部を計算した後、上面だけに余掘りを加えると、余掘り外周に必要な法面体積が反映されません。まず施工に必要な底面形状を決め、その形状に対して法付け補正を行うことが基本です。

余掘り寸法は、すべての辺で同じとは限りません。型枠を設置する側、外部防水を施工する側、既設構造物に近接する側では、必要な作業空間が異なります。また、基礎の外形ではなく、捨てコンクリートや地業の外形を基準に余掘りを決める場合もあります。

土量計算に使用する余掘り寸法は、施工図や施工計画と対応させます。図面に明記されていない場合は、現場で採用する寸法を関係者間で共有し、計算条件として記録します。数量だけを残しても、余掘りを片側何メートルとして算出したのかが分からなければ、後から検証できません。

独立基礎を個別に掘る場合は、それぞれの基礎に余掘りを加えます。ただし、隣接する独立基礎の間隔が狭いと、余掘り範囲同士が重なります。各基礎を別々に計算して単純に合計すると、この重なり部分を二重に計上します。

余掘り範囲が連続する場合は、一つの根切り区画として外周を作り直します。平面上でそれぞれの余掘り外周を確認し、重なった線を消して、統合後の外形から底面積を求めます。法面も統合後の外周から設定すれば、内部に不要な法面を計上せずに済みます。

独立基礎と基礎梁が接続する部分も重複しやすい場所です。独立基礎の余掘り範囲に含まれる梁端部は、基礎梁の溝掘り土量から除外します。基礎梁同士の交差部も同様に、共通する体積を二重に加えないようにします。

重機のバケット幅や走行条件によって、計画余掘りより広く掘削されることがあります。この実際の広がりは、計画余掘りと区別して扱います。計画数量には施工計画上の余掘りを使い、実績数量には実際の根切り外周を使うことで、予定外の掘削量を把握できます。

補正3|段差と局所的な深掘りを分けて計算する

三つ目の補正は、根切り底の段差と局所的な深掘りです。実際の基礎工事では、根切り底が一つの高さで統一されているとは限りません。独立基礎、基礎梁、地下ピット、集水部、設備基礎などが混在すると、複数の掘削深さが発生します。

段差のある範囲を最も深い底面まで一律に掘る直方体として計算すると、浅い区画まで深く掘る前提となり、土量を過大に算出します。反対に、広い範囲の浅い深さだけを採用すると、深い基礎やピットの土量が抜けます。

実務では、まず最も広い共通の根切り範囲を基準深さまで計算し、その底面からさらに深く掘る部分を追加土量として加えます。たとえば、建物全体を一定高さまで総掘りし、その一部に地下ピットを設ける場合、総掘り体積を算出した後、ピット範囲へ追加深さを掛けます。

この方法を使うと、地表面からピット底までの体積を別に計算して加える場合に起こる上部共通部分の二重計上を防げます。追加体積の高さは、掘削前地盤からではなく、既に計算した基準根切り底からピット底までの差です。

追加深掘り部分にも余掘りが必要なら、ピットや深基礎の外形に余掘りを加えた範囲を使います。上段から下段に向けて法付けする場合は、下段底面より上段側の開口が広くなります。追加部分を直方体として扱わず、法付きの角すい台や台形断面として計算します。

段差境界を鉛直に掘るのか、法面を設けるのか、階段状に段切りするのかによっても土量は変わります。構造図に記載された底面高さだけでは施工断面を判断できないことがあるため、施工計画や仮設計画との照合が必要です。

基礎梁の溝掘りでは、梁幅、掘削幅、底面高さが途中で変化することがあります。幅が変わる位置、深さが変わる位置、独立基礎へ接続する位置、他の梁と交差する位置で区間を分けます。各区間の断面積と長さから体積を求め、接続部や交差部の重複を控除します。

集水部や小規模な設備基礎などは、一箇所当たりの土量が小さいため省略されがちです。しかし、複数箇所に設置される場合や、深さが大きい場合は合計数量に影響します。特に当日の掘削実績を管理する場合、局所的な深掘りへ着手した日に搬出量が増えるため、計画段階から区分しておくと実績差を説明しやすくなります。

段差部分の計算では、平面図だけでなく断面図を必ず確認します。平面上で同じ基礎記号に見えても、通りや工区によって底面高さが異なる場合があります。区画名、外周、底面高さ、余掘り、法面条件を一組として管理すると、計算漏れを抑えられます。

補正4|山留めや片側法付けの境界を反映する

四つ目の補正は、山留めや片側法付けによって生じる非対称な掘削形状です。敷地に十分な余裕がある場所では法付けできますが、敷地境界、道路、隣接建物、既設構造物に近い場所では、法面を広げられないことがあります。その場合、掘削側面を保持する仮設構造を設け、鉛直に近い形で掘削します。

同じ根切り範囲のうち、敷地境界側は山留め、敷地中央側は法付けという組合せもあります。この形状を四方すべて法付きの角すい台として計算すると、山留め側にも上部拡幅がある前提となり、実際より土量が多くなります。

山留め側の掘削境界は、基礎外形ではなく実際に土を取り除く位置で設定します。基礎や防水層から山留め内面までの距離、型枠作業に必要な空間、仮設部材との離隔などを確認し、根切り底外周を決めます。

片側だけ法付けする長い根切りでは、断面を台形として求める方法が分かりやすくなります。山留め側は鉛直、反対側は法付きとし、底幅、法面の水平拡幅量、深さから断面積を算出します。その断面形状が延長方向に一定なら、断面積に長さを掛けて体積を求めます。

途中で山留め条件や法面勾配が変わる場合は、延長方向に区間を分けます。最初の区間は片側法付き、次の区間は両側法付き、別の区間は両側山留めというように、同じ断面条件が続く範囲ごとに算出します。

上部だけ法付けし、途中から山留めを設ける場合は、高さ方向で分割します。上部を法付き形状、下部を鉛直形状としてそれぞれ求めます。上部と下部の境界高さをそろえ、同じ体積を重複して計算しないことが重要です。

根切り周囲に重機の走行路や搬入路を残し、工事後半に追加掘削する場合もあります。最終形状だけを見れば一つの根切り範囲ですが、進捗管理では先行掘削部分と後施工部分を分けます。残した土をいつ撤去するのかを土量工程へ反映すれば、車両台数や重機配置を調整しやすくなります。

既設基礎、地盤改良体、地下埋設物などが根切り範囲に存在する場合は、その体積を土として扱うかどうかも決めます。残置する構造物の体積は土の掘削量から除外し、撤去する構造物は土砂とは別の数量として管理します。

山留めの近くでは、仮設材や腹起しなどによって計測しにくい部分が生じることがあります。実績土量を測るときは、山留め内面、掘削底外周、法尻など、どの境界を使用したかを記録します。境界線の選び方が異なると、同じ根切りでも算出土量が変わります。

補正5|地山土量と搬出土量の違いを整理する

五つ目の補正は、地山状態の土量と、掘削後に搬出する土量の違いです。図面や掘削前後の地形差から求める根切り土量は、一般に掘削前の地盤内に存在していた体積を表します。これを地山土量として扱います。

地盤内で締まっていた土は、掘削によってほぐされると土粒子の間の空隙が増え、見掛けの体積が変化します。そのため、地山状態で算出した一立方メートルと、荷台や仮置き場に積み上げた一立方メートルは同じ状態ではありません。

土の体積変化は、土質、粒度、含水状態、掘削方法、積込み方法、仮置き期間などによって異なります。一律の数値をすべての現場へ当てはめるのではなく、施工計画で採用した条件や現場実績を使って換算します。

根切り数量の管理では、地山土量、ほぐした状態の土量、埋戻し後に締め固めた土量を区別します。設計数量と比較するときは地山土量を使い、搬出車両や仮置き場所を計画するときはほぐした状態を考慮します。埋戻し量を求める場合は、締固め後の必要体積と使用材料の状態を確認します。

搬出台数から土量を逆算する場合、一台当たりの公称容量をそのまま使うだけでは、実積載量との差が生じることがあります。積載高さ、土の盛り方、含水状態、車両ごとの条件などにより、荷台に積まれる体積は一定とは限りません。

過積載を避けることは当然の前提であり、車両台数は体積だけでなく、重量や運搬条件も考慮して計画する必要があります。湿った土や密度の高い土では、荷台の容積に余裕があっても重量側の制約に先に達する場合があります。

現場で算出した地山土量と搬出台数から換算した土量が一致しない場合は、直ちにどちらかが誤りと判断するのではなく、状態の違いを確認します。ほぐれによる体積変化、場内仮置き、埋戻しへの転用、荷台への積載量、掘削範囲外からの土の混入などを整理します。

場内で仮置きした土を後日搬出すると、掘削日と搬出日の実績が一致しません。日報では、当日掘削した地山土量、当日搬出した土量、仮置きに追加した量、仮置きから搬出した量を分けて記録すると、土の流れを追いやすくなります。

埋戻しに利用する土を場内に残す場合も、搬出量だけでは掘削実績を把握できません。掘削量から搬出量を引いた差が、そのまま仮置き量になるとは限らないため、転用先と保管場所を記録します。

根切り形状を区画分けして重複を防ぐ方法

複雑な根切り土量を一つの式で算出しようとすると、計算条件が分かりにくくなり、重複や漏れを発見しにくくなります。実務では、同じ施工条件を持つ区画へ分け、それぞれの体積を求めて合算する方法が有効です。

区画分けの基準には、掘削底高さ、余掘り寸法、法面勾配、山留めの有無、施工時期などがあります。底高さが同じでも、片側だけ山留めを設ける区画と四方を法付けする区画は分けます。平面形状が同じでも、掘削時期が異なる場合は進捗管理上の区画を分けると便利です。

最初に、建物全体の総掘り範囲を決めます。次に、総掘り底より深い独立基礎、ピット、集水部などを追加区画として設定します。基礎梁の溝掘りは、総掘り範囲外に残る部分だけを抽出します。

独立基礎を個別に計算する場合は、余掘り外周と法面上部外周を平面上で確認します。隣接する範囲が重なれば、一体区画へ統合するか、片方の計算範囲から重複部を除外します。

基礎梁の交差部では、縦方向の梁体積と横方向の梁体積をそのまま合計すると、交差する直方体部分が二重に入ります。交差部を一方の区画へ含め、もう一方の有効長を短くするなど、計算ルールを統一します。

法面同士が重なる部分にも注意が必要です。隣接する二つの独立基礎を別々に角すい台として計算すると、地表面付近で法面が交差することがあります。実際には二つの法面の間に土は残らず、一つの大きな開口になるため、個別体積の合計では過大になる可能性があります。

区画を統合するかどうかは、実際の施工方法に合わせます。基礎ごとに土を残しながら個別掘削するなら別区画として扱えますが、重機で一体的に掘削するなら統合した根切り形状を使う方が実態に近くなります。

計算図には、区画番号、底面高さ、上面高さ、余掘り、法面条件を記入します。数値結果だけでなく、どの範囲を計算したかが分かる状態にしておくことで、設計変更や施工方法の変更にも対応しやすくなります。

現場で即土量を算出する実務手順

現場で即土量を算出するには、毎回同じ順序で確認することが大切です。手順を共通化すれば、担当者が変わっても数量の基準をそろえやすくなります。

最初に、算出する土量の目的を決めます。着工前の計画土量、前日から当日までの掘削量、着工から現在までの累計量、現在地盤から計画面までの残土量、搬出車両を手配するための土量では、比較対象が異なります。

計画土量は掘削前地盤と計画根切り面の差から求めます。当日掘削量は前回計測面と今回計測面の差、累計量は着工前面と現在面の差、残土量は現在面と最終計画面の差です。

次に、平面上の集計境界を設定します。建物外周ではなく、余掘りと法付けを含む根切り外周を確認します。山留め部分では山留め内面、法付き部分では法肩までを対象にするなど、実際の施工形状へ合わせます。

続いて、高さの基準をそろえます。現況地盤高、設計地盤高、床付け高、基礎下端、地業底などを混同しないようにします。異なる基準から得た高さを組み合わせると、深さが正しく計算できません。

根切り底面には余掘りを加えます。余掘り寸法が辺ごとに違う場合は、それぞれ反映します。その後、掘削深さと法面条件から上部拡幅を計算します。

段差や局所的な深掘りは、共通の基準根切りを計算した後、追加深さ分だけを加えます。山留めと法面が混在する区画は、一つの角すい台ではなく、片側法付き断面や複数の柱体に分けます。

各区画の体積を合計したら、重複部を確認します。独立基礎と基礎梁、梁同士の交差部、隣接する余掘り、法面同士の重なり、総掘りとピット上部は特に注意が必要です。

算出結果は、掘削面積と代表的な平均深さから求めた概算値と比較します。詳細計算と概算値に大きな差がある場合は、単位、深さ、外周、重複、法面条件を再確認します。

最後に、地山土量から搬出計画へ換算します。採用した体積変化の条件、場内転用量、仮置き量を明記し、根切り体積と搬出量を同じ数値として扱わないようにします。

掘削途中の進捗量と残土量を管理する方法

根切り工事では、最終的な総土量だけでなく、日々の進捗を把握する必要があります。予定数量に対して累計何パーセント掘ったかを確認するだけでは、施工負荷の残り方まで把握できません。

浅い総掘りが広範囲に進んでいても、深い基礎やピットが残っていれば、重機作業や搬出量が後半に集中することがあります。進捗は工区、底面高さ、基礎種類などに分けて確認します。

当日掘削量は、前回測定した地盤面と当日終了時の地盤面を比較して求めます。測定範囲を毎回変えると累計値がつながらないため、共通の集計境界を使用します。

残土量は、現在地盤と計画根切り面の差から求めます。計画面より高い部分は未掘削、計画面より低い部分は掘り過ぎとして区別します。全体の残土量だけでなく、残っている位置を確認することで、翌日の重機配置を決めやすくなります。

法面部分では、底面が計画高さに達していても、法肩位置や勾配が未完成の場合があります。底だけを測って完了とせず、法面全体を含む計画形状との差を確認します。

余掘りも同様です。基礎外形まで掘れていても、型枠や防水作業に必要な空間が不足していれば、根切り完了とはいえません。進捗判定の基準は構造物外形ではなく、施工に必要な最終根切り形状とします。

掘削中に土を場内移動すると、地形差だけでは当日の掘削量と搬出量の関係が分かりにくくなります。根切り範囲から掘り出して仮置きした量、仮置き場から搬出した量、別工区へ転用した量を区別します。

進捗記録には、測定日時、対象工区、当日掘削量、累計量、残土量、搬出台数、仮置き量、作業内容を関連付けます。雨天、湧水、法面崩れ、地中障害物なども記録しておくと、計画との差が発生した理由を振り返りやすくなります。

根切り土量の誤差を抑える現場確認

根切り土量の誤差は、複雑な式よりも入力条件の違いから発生することが少なくありません。計測前と計算後に確認する項目を統一することが重要です。

最初に確認するのは、掘削前面と掘削後面の時点です。着工前の測定後に、すき取り、盛土、仮設道路造成などを行った場合、その変化も根切り土量に含まれる可能性があります。二つの面の間に実施した作業を確認します。

高さ基準もそろえます。基準点から求めた高さと、別の仮基準から求めた高さをそのまま比較すると、全体に一定のずれが生じます。測定ごとに既知点や現場基準との整合を確認します。

水たまりがある根切り底では、水面を地盤面として捉えると実際の底が分かりません。可能であれば排水後に測定し、排水できない場合は別の方法で底面高さを確認します。

根切り内に重機、資材、砕石、仮設材、流入土がある場合も注意が必要です。これらを地盤として計算すると、掘削量や残土量が実態と異なります。測定前に移動または清掃できない場合は、対象外として扱う範囲を明確にします。

法面が崩れて底面へ土が流入した場合、掘削実績と最終出来形では扱いが異なります。当日の作業実績を確認するなら掘削直後の状態が必要ですが、最終出来形を確認するなら清掃や整形後に測定します。

平面外周の選択も確認します。法肩、法尻、基礎外形、余掘り外周、山留め内面のどれを集計境界とするかによって土量が変わります。計画数量と実績数量を比較する際は、同じ外周を使う必要があります。

計算後は、面積と平均深さによる概算、搬出実績、前回までの累計値と照合します。完全に一致させることが目的ではありませんが、大きな差がある場合は、集計範囲、体積変化、仮置き、重複計上などを確認します。

三次元計測で複雑な根切り形状を把握する

根切り形状が単純な直方体であれば、長さ、幅、深さを測って計算できます。しかし、法面、段差、凹凸、局所的な深掘りが多い現場では、少数の代表寸法だけで形状を表すことが難しくなります。

三次元計測を利用すると、掘削前地盤、現在地盤、計画根切り面を面的に比較できます。法面の広がり、底面の高低差、余掘りのばらつきなどを実際の形状に基づいて把握しやすくなります。

測定時は、根切り底だけでなく、法肩、法面、法尻、山留め付近を含めて取得します。上部の一方向からだけ測ると、法面の陰になる部分や、深い底面が不足することがあります。安全な位置を確保したうえで、複数方向から形状を記録します。

深い根切りでは、掘削が進むと上部から見えなくなる部分があります。一次掘削後、段差掘削後、ピット掘削後など、工程の節目で測定すれば、後から隠れる形状も残せます。

掘削前後のデータを比較する場合は、位置と高さの基準を一致させます。二つのデータが水平または鉛直にずれていると、変化していない場所にも差分が発生します。現場基準点などを利用し、重なりを確認します。

集計範囲も共通化します。掘削前は建物外周、掘削後は法肩外周というように異なる範囲を使用すると、差分土量が正しくなりません。計画した根切り境界または管理用に定めた共通境界を適用します。

計画面と現在面を比較すれば、未掘削部分と掘り過ぎ部分を位置ごとに確認できます。全体の残土量だけでなく、どの工区に土が残っているかを把握できるため、施工指示にも活用できます。

ただし、三次元計測を使えば自動的に正しい土量が得られるわけではありません。水面、重機、資材、植生、仮置き土などが含まれていないかを確認し、不要な部分を集計対象から除外します。

LRTK Phoneを利用すれば、現場で取得した位置情報や三次元データを基に、根切り形状と土量を確認する運用を検討できます。現場で測定し、その場で進捗確認へつなげることで、手計算だけでは把握しにくい法面や段差を含む数量管理を行いやすくなります。

根切り土量を日報と搬出計画に反映する

算出した根切り土量は、日報や工程管理へ反映して初めて現場運営に役立ちます。単に累計体積を記録するだけでなく、計画、実績、残り、搬出の関係が分かる形にします。

日報には、当日の掘削区画、当日地山土量、累計地山土量、計画総土量、残土量を記録します。搬出については、当日台数、仮置きへの移動、場内転用などを分けます。

地山土量と搬出量を同じ欄で直接比較すると、体積状態の違いが分かりにくくなります。搬出量は採用した換算条件を明記し、地山換算値なのか荷台上の見掛け体積なのかを区別します。

計画総土量が施工中に変わる場合もあります。地中障害物の発見、基礎形状の変更、法面拡大、追加余掘りなどが発生したときは、当初計画と変更後計画を分けて記録します。基準となる総土量を無断で上書きすると、進捗率の変化理由が分からなくなります。

残土量から翌日の搬出台数を決める場合は、すべての残土を一日で掘削できるとは限りません。掘削能力、積込み能力、運搬時間、受入条件、場内動線を考慮し、実際に施工可能な日量へ落とし込みます。

雨天後は土の含水状態が変わり、積込みや運搬の条件が変化することがあります。土量が同じでも作業能率や一台当たりの積載条件が変わるため、数量と施工条件を合わせて判断します。

毎日の計測値を時系列で残すと、掘削進捗の推移を確認できます。計画線より遅れている場合は、重機能力の不足、搬出待ち、局所的な深掘りの集中、障害物など、数量以外の要因も確認します。

まとめ

根切り工事で現場土量を即算出するには、基礎の長さ、幅、深さを掛けるだけでは不十分です。実際の掘削形状に合わせて、法付け、余掘り、段差と深掘り、山留め、土の体積変化を補正する必要があります。

法付けでは、掘削底から地表面へ向かう上部拡幅を反映します。上面積または底面積だけに深さを掛けるのではなく、上下の形状に応じて角すい台、台形断面、区画分割などを使い分けます。

余掘りは基礎外形へ加え、補正後の底面から法面を設定します。独立基礎、基礎梁、隣接する法面が重なる部分は、二重計上を防ぐために外周を統合するか、重複部分を控除します。

段差や局所的な深掘りは、広い共通根切りを算出した後、追加深さ分を加えます。山留めと法付けが混在する現場では、四方が均一な形として扱わず、辺ごとの施工条件を反映します。

また、根切り形状から求める地山土量と、掘削後の搬出土量は同じ状態ではありません。搬出台数を計画するときは、土質や含水状態、ほぐれ、場内転用などを考慮し、採用条件を記録します。

現場で即土量を管理するためには、測定日時、基準面、集計範囲、余掘り寸法、法面条件を統一することが重要です。計画数量、当日掘削量、累計量、残土量を同じ基準で比較すれば、重機配置や搬出計画を調整しやすくなります。

複雑な法面、段差、余掘りを含む根切り形状を現場で計測し、土量確認から共有までを効率化する方法として、LRTK Phoneの活用を検討できます。

現場を3Dで残して、あとから測る。
実際の画面と動画で使い方を確認できます。

LRTK Phoneの使い方・実例を見る
資料請求導入相談
現場をスマホで3DスキャンLRTK Phone実例を見る