LRTKレフィクシア株式会社

現場で即土量を日次管理|掘削進捗の遅れを見抜く5指標

現場で即土量を日次管理する意味

掘削工事の進捗は、重機が動いている時間や搬出車両の往来だけでは正確に判断できません。現場が活発に動いているように見えても、計画高まで掘れていない区画が残っていたり、掘削しやすい場所だけが先行して後続工程に必要な場所が遅れていたりすることがあります。反対に、外から見ると作業がゆっくりに感じられても、安全確認や床付けの精度確保を進めながら必要な出来高を確保している場合もあります。

こうした見た目と実態のずれを減らすために役立つのが、現場で即土量を確認し、日ごとの実績として管理する方法です。前日の現況面と当日の現況面を比較すれば、その日に地形がどれだけ変化したかを体積で把握できます。着工前の現況面と当日の現況面を比較すれば累積掘削量を確認でき、当日の現況面と計画面を比較すれば、今後掘削すべき残土量を把握できます。

日次管理の目的は、単に毎日の土量を記録することではありません。計画と実績の差を早い段階で見つけ、翌日の施工計画や重機配置、搬出車両の手配、施工区画の順序、後続工程との調整に反映することが目的です。遅れが小さいうちに原因を特定できれば、現場全体の工程を大きく変更せずに対応できる可能性が高まります。

たとえば、一日当たりの不足量が計画の数パーセント程度であっても、それが複数日続けば累積差は大きくなります。一日だけを見ると問題が小さく見えるため、経験や感覚だけでは遅れの拡大を見落としやすくなります。日次出来高、累積進捗、施工速度、搬出状況、残土量という複数の指標を組み合わせれば、遅れの大きさだけでなく、遅れが一時的なのか、継続的なのか、今後さらに広がる可能性があるのかを判断しやすくなります。

ただし、土量を計測すれば自動的に正しい進捗管理ができるわけではありません。計測範囲、基準面、土の状態、計測時刻などが日によって異なると、数値を並べても意味のある比較になりません。現場で即土量を日次管理へ取り入れる際は、計測そのものと同じくらい、比較条件を統一することが重要です。

日次管理を始める前に統一する条件

日次管理を安定して続けるには、最初に何をどの条件で比較するかを決めます。特に重要なのは、集計範囲、比較基準、土量の状態、計測時刻、データの名称です。これらが曖昧なまま運用を始めると、数値の増減が実際の施工によるものなのか、計測条件の違いによるものなのか判断できなくなります。

集計範囲は、施工区域全体だけでなく、工程上の意味がある単位に分けることが有効です。工区、街区、測点間、構造物周辺、基礎施工予定範囲などに分ければ、全体の進捗に隠れた局所的な遅れを見つけやすくなります。全体土量が計画通りでも、次工程の開始条件となる区画が遅れていれば、工程上は問題が発生します。そのため、全体と重要区画の両方を確認できる管理単位を設定します。

比較基準には、主に前日面、初期面、計画面があります。前日面と当日面の差は日次出来高を示します。初期面と当日面の差は着工からの累積出来高を示します。計画面と当日面の差は残土量や掘り過ぎの可能性を確認するために使います。三つの結果は意味が異なるため、データ名や記録欄を分け、取り違えないようにします。

土量の状態も明確にします。掘削前の地盤を基準にする地山土量と、掘削してほぐれた土の見かけの体積、締め固め後の体積は一致しません。土質、含水状態、掘削方法、積み込み状態などによって体積変化の程度が異なるためです。現況面同士の差分から求める掘削量は地形変化に基づく土量であり、車両荷台の見かけの体積とそのまま一致するとは限りません。異なる状態を比較する場合は、現場で採用する換算条件と根拠を記録しておく必要があります。

計測時刻は、できるだけ毎日同じ作業区切りにそろえます。終業後に計測する運用であれば、重機作業の終了後、場内の安全が確認できる時間帯に実施します。ある日は終業直後、別の日は翌朝の作業開始後に計測すると、その間の整地や仮置き、積み込みが数値に含まれ、日次比較が不明確になります。

データの名称には、現場名、工区、日付、計測時刻、比較基準を含めます。数値だけを日報へ転記して元データとの関係が分からなくなると、後から修正や検証が必要になった際に追跡できません。誰が計測しても同じ形式で保存できる命名規則を決めておけば、日次管理の引き継ぎもしやすくなります。

指標1 日次出来高と達成率

最初に確認したい指標は、その日に計画していた掘削土量に対し、実際にどれだけ掘削できたかを示す日次出来高と達成率です。日次出来高は前日の現況面と当日の現況面を比較して求めます。達成率は、当日の実績土量を当日の計画土量で割り、百分率で表します。

計画土量が500立方メートルで、実績土量が450立方メートルであれば、差は50立方メートル、達成率は90パーセントです。このとき、達成率だけでなく不足土量も確認します。同じ90パーセントでも、計画が100立方メートルなら不足は10立方メートルですが、計画が1000立方メートルなら不足は100立方メートルです。工程への影響を判断するには、割合と実数量の両方が必要です。

一日だけ達成率が低い場合は、直ちに重大な遅れと決め付けるのではなく、その日の作業条件を確認します。雨天、重機の点検、仮設道路の整備、埋設物の確認、湧水処理、安全設備の追加など、掘削以外の必要作業によって出来高が下がることがあります。日次出来高は結果を把握するための入口であり、原因の判断には他の指標と作業記録を組み合わせます。

日次計画の立て方にも注意が必要です。全体計画土量を施工日数で単純に割った値では、施工段階による能力の変化を反映できません。施工初期は進入路や仮置き場所の整備が必要で、出来高が上がりにくいことがあります。中盤は一般掘削が連続して進み、出来高が増えやすくなります。終盤は床付け、法面仕上げ、構造物周辺の慎重な掘削が増え、再び施工速度が低下する場合があります。

そのため、日次計画は工区や施工段階に応じて設定します。硬い地盤が想定される区間、狭い場所、小型重機を使用する場所、既設構造物に近接する場所では、一般部と同じ目標値を置かない方が実態に合います。無理な目標を設定すると、毎日遅れが表示されるだけで、現場判断に使える指標になりません。

日次出来高を継続して記録すると、曜日や搬出先の稼働状況、重機構成、天候などによる傾向も見えてきます。単発の数値に一喜一憂せず、通常の変動範囲を把握し、その範囲から外れたときに原因を確認する運用が有効です。

指標2 累積実績と計画線の差

二つ目の指標は、着工から当日までの累積実績土量と、同じ時点までに予定していた累積計画土量との差です。日次出来高は一日の結果を示しますが、累積値は工程全体の遅れが拡大しているか、挽回しているかを示します。

全体計画土量が1万立方メートルで、10日目までの累積計画が4000立方メートル、累積実績が3500立方メートルであれば、土量差は500立方メートルです。全体計画に対する計画進捗率は40パーセント、実績進捗率は35パーセントとなり、進捗率の差は5ポイントです。工程会議では、割合だけでなく、実際に何立方メートル遅れているかも共有すると影響を理解しやすくなります。

累積値の利点は、日ごとのばらつきをならして見られることです。ある日に計画を下回っても、翌日以降に挽回すれば累積差は縮小します。反対に、毎日わずかな不足が続くと、日次の達成率は大きく悪化していないように見えても、累積差は徐々に広がります。

見るべきなのは、その日の差だけでなく差の推移です。3日前に200立方メートル、前日に300立方メートル、当日に450立方メートルの遅れであれば、遅れが拡大しています。逆に、450立方メートル、350立方メートル、250立方メートルと変化していれば、挽回傾向にあります。同じ250立方メートルの遅れでも、拡大中か縮小中かによって取るべき対応は異なります。

累積進捗は全体だけでなく、後続工程に影響する区画別にも確認します。掘削しやすい区域を先行して全体土量を確保しても、基礎施工、排水施設、擁壁などの着手に必要な区域が遅れていれば、工程全体の停滞につながります。全体の累積値が計画線上にあることだけで安心せず、重要区画の完成条件を別に管理します。

計画変更があった場合は、累積計画線も更新します。掘削深さ、法面勾配、施工範囲、構造物形状が変更されると、全体土量そのものが変わる可能性があります。古い計画値と最新の実績を比較すると、実際には順調でも遅れと表示されたり、反対に不足が隠れたりします。どの時点で計画を更新したかを記録し、変更前後の数値を混同しないことが重要です。

指標3 単位時間当たりの掘削量

三つ目の指標は、実際の掘削作業時間に対して、どれだけの土量を施工できたかを示す単位時間当たりの掘削量です。この指標を使うと、日次出来高が低下した原因が、作業時間の不足なのか、施工中の能力低下なのかを分けて考えられます。

同じ400立方メートルの出来高でも、実作業時間が8時間なら1時間当たり50立方メートル、実作業時間が5時間なら1時間当たり80立方メートルです。前者は施工速度そのものが低い可能性があり、後者は掘削できる時間を十分に確保できなかった可能性があります。日次出来高だけでは同じ結果に見えるため、作業時間との組み合わせが必要です。

ここでいう作業時間は、始業から終業までの拘束時間ではなく、可能な範囲で実際に掘削、積み込み、場内運搬を行った時間を基準にします。朝礼、休憩、重機の移動、測量待ち、搬出車両待ち、給油、点検などをすべて含めると、施工能力の変化が見えにくくなります。ただし、細かい時間記録が負担になる場合は、午前と午後、または主要な作業区分ごとに大まかに分ける方法でも役立ちます。

単位時間当たりの掘削量が低下する原因には、地盤の硬化、転石、湧水、掘削深さの増加、作業半径の制約、積み込み位置の悪化、車両待ち、重機の能力不足、仕上げ掘削への移行などがあります。低下した日に、土質や作業内容の記録を確認すれば、数値変化と現場条件を結び付けやすくなります。

異なる条件を単純に比較しないことも重要です。広い場所での一般掘削と、構造物際での慎重な掘削では、適切な施工速度が異なります。大型重機と小型重機、浅い掘削と深い掘削、乾いた土と高含水の土を同じ基準で評価すると、誤った判断につながります。工区、重機構成、土質、作業内容が近いデータ同士を比較します。

過去数日間の平均値を基準にすると、異常を見つけやすくなります。通常は1時間当たり60立方メートル前後で進んでいる区画が、数日続けて40立方メートル程度へ低下している場合、継続的な阻害要因が発生している可能性があります。一日だけの低下なら一時的な要因も考えられますが、連続する場合は重機配置や施工方法の見直しを検討します。

なお、この指標は作業を無理に速めるためのものではありません。安全確認、床付け精度、既設構造物の保護が必要な場面では、施工速度が下がることが適切です。数値の低下を見つけたら、まず理由を確認し、改善できる待ち時間や動線の問題があるかを判断します。

指標4 計測土量と搬出実績の整合

四つ目の指標は、現場で計測した掘削土量と、搬出車両の台数、搬出重量、場内仮置き量などとの整合です。搬出台数は現場で把握しやすい情報ですが、それだけで正確な掘削進捗を判断することはできません。

車両一台当たりの積載量は毎回同じとは限りません。土質、含水状態、荷姿、積み込み方法、安全上の積載条件によって変動します。また、掘削前の地山土量と、掘削後にほぐれた土の見かけの体積は異なります。そのため、地形差分から求めた掘削土量と、荷台の容積を単純に掛けた搬出量が完全に一致するとは限りません。

搬出実績は、土量の代わりではなく、計測結果を確認する補助指標として使います。現場計測では大きく掘削が進んでいるのに搬出台数が少ない場合、掘削土が場内へ仮置きされている可能性があります。反対に、搬出台数が多いのに当日の掘削量が少ない場合、前日までの仮置き土や別区画の土を搬出している可能性があります。

毎日の計測土量と搬出実績を並べて記録すると、その現場における通常の関係が見えてきます。似た土質と作業条件が続く期間であれば、掘削量が増えると搬出台数も一定の傾向で増えるはずです。その関係から大きく外れた日があれば、計測範囲の違い、搬出記録の漏れ、仮置き量の変化、土の場内転用などを確認するきっかけになります。

照合時には、対象時間をそろえます。土量計測が終業時までの変化を対象としているのに、搬出記録が昼までしか集計されていなければ数値は合いません。夜間作業や日付をまたぐ搬出がある場合、記録日と実際の作業時間にずれが生じます。仮置き土を翌日に搬出する運用では、掘削日と搬出日が一致しないことも前提にします。

搬出先で重量を管理している場合、重量から体積へ換算するには密度が必要です。密度は土質や含水状態で変化するため、固定値による換算には誤差が含まれます。重量と体積を比較する場合は、換算条件を明記し、厳密な一致ではなく傾向の確認に使う方が安全です。

重要なのは、差があること自体を異常とみなすのではなく、その理由を説明できる状態にすることです。場内仮置き、埋め戻しへの転用、表土の分別、改良対象土の移動などを記録しておけば、土の収支を整理しやすくなります。

指標5 残土量と完了見込み日

五つ目の指標は、計画面までに残っている掘削土量と、現在の施工速度から算出する完了見込み日です。日次管理では過去の出来高を記録するだけでなく、今後どれだけ作業が残り、いつ完了できそうかを更新することが重要です。

残土量は、当日の現況面と最新の計画面を比較して求めます。着工前の全体計画土量から累積実績を差し引く方法でも概算できますが、設計変更、余掘り、法面形状の変更、施工範囲の追加があると、単純な引き算では実態とずれる可能性があります。できるだけ最新の現況面と、現在採用している計画面を直接比較します。

完了までに必要な日数は、残土量を一日当たりの想定出来高で割って求めます。残土量が3000立方メートルで、直近の平均日次出来高が500立方メートルであれば、単純計算では6日です。ただし、休工日、天候、床付け確認、仕上げ掘削、重機の移動、搬出先の受け入れ予定などを考慮しなければ、実際の完了日にはなりません。

一日当たりの想定出来高には、計画値だけでなく直近数日間の実績平均を使う方法があります。計画では一日600立方メートルでも、直近5日間の平均が450立方メートルであれば、600立方メートルを前提にした完了予測は楽観的になる可能性があります。現在の施工条件が続く場合の見込みとして、実績平均を使う方が現状を反映しやすくなります。

ただし、平均値をそのまま終盤へ当てはめることにも注意が必要です。掘削前半が広い範囲の一般掘削で、後半が構造物周辺や法面の仕上げであれば、終盤に施工速度が低下する可能性があります。残っている土の位置、深さ、形状、施工難易度を確認し、一般掘削と仕上げ掘削を分けて予測すると精度が上がります。

完了見込み日は毎日更新します。前日まで6日と予測していたものが、当日の進捗低下で7日や8日へ延びた場合、工程への影響が表面化する前に対策を検討できます。反対に、完了見込みが前倒しになれば、後続工程の人員や資材を早めに準備できます。

残土量は全体だけでなく、後続工程に必要な区画ごとにも確認します。全体では多くの土量が残っていても、基礎工事の対象区画が完成していれば次工程へ移れる場合があります。逆に、全体進捗率が高くても、重要区画に残土が集中していれば工程上の遅れになります。

5指標を組み合わせて遅れの原因を読む方法

5つの指標は、単独で見るより組み合わせた方が遅れの原因を判断しやすくなります。日次出来高が低いという事実だけでは、作業時間、施工能力、搬出状況、計測条件のどこに要因があるか分かりません。

日次出来高が低く、単位時間当たりの掘削量も低下している場合は、地盤条件の変化、転石、湧水、掘削深さの増加、重機能力の不足、作業スペースの制約などが考えられます。数日続いている場合は、一時的な問題ではなく、現在の施工方法と現場条件が合っていない可能性があります。

日次出来高は低いものの、単位時間当たりの掘削量が通常と変わらない場合は、掘削できた時間が短かった可能性があります。搬出車両待ち、測量待ち、重機移動、仮設整備、他工種との動線競合、資材搬入による中断などを確認します。この場合、重機を増やすよりも、待ち時間や作業順序を改善する方が効果的なことがあります。

掘削量が計画通りでも搬出実績が少ない場合は、場内仮置きが増えている可能性があります。仮置き場所に余裕がある間は問題が見えにくいものの、置き場が不足すると掘削停止につながります。現在の出来高だけでなく、数日先の搬出計画と仮置き可能量を確認します。

搬出実績が多いのに日次掘削量が少ない場合は、過去に掘削した仮置き土を搬出している可能性があります。搬出台数だけを進捗とみなすと、当日の掘削が進んでいない状況を見落とします。地形変化による出来高と、土の移動量を分けて管理することが必要です。

累積差が拡大し、完了見込み日も後ろへ動いている場合は、工程全体へ影響する遅れと判断できます。重機構成の変更、施工区画の入れ替え、搬出車両の追加、作業時間の見直し、後続工程との調整などを検討する段階です。

一方、日次出来高が一時的に低下しても、累積実績が計画を上回り、完了見込みにも余裕がある場合は、無理に挽回を求めず、安全や品質を優先できます。指標は作業を急がせるためではなく、現場の余裕とリスクを客観的に把握するために使います。

現場で即土量を記録する日次運用

日次管理を定着させるには、計測から記録、比較、共有、翌日の判断までを一つの流れとして決めます。計測作業が複雑で時間がかかると、繁忙日に省略され、データが途切れやすくなります。毎日続けられる範囲に作業を絞ることが重要です。

まず、当日の作業区画と計測対象範囲を朝の段階で確認します。どの範囲を前日面と比較するのか、場内仮置き部分を含めるのか、計画変更が反映されているかを共有します。作業後に初めて範囲を決めると、必要な場所を取得できていない可能性があります。

計測は、重機作業が終了し、安全に立ち入れる状態で行います。稼働中の重機へ近づいたり、不安定な法面や掘削底へ無理に入ったりしてはいけません。日次管理より現場の安全ルールを優先し、危険な範囲は別方向から取得するか、翌日の安全な時間帯に確認します。

計測時には、掘削面全体の形状を捉えることを意識します。一方向だけから取得すると、法面の陰、段差の下、重機や仮置き土の背後に未取得部分が生じることがあります。可能な範囲で複数方向から確認し、対象外の物体や一時的な土砂が含まれていないかを見ます。

計測後は、前日面との差から日次出来高、初期面との差から累積出来高、計画面との差から残土量を求めます。三つの結果を同じ名称で保存すると混乱するため、比較基準を明記します。当日の計画土量、実績土量、差、達成率、累積差、残土量、完了見込み日を日報へ反映します。

数値が計画から外れた場合は、原因を一言でも記録します。硬質地盤、湧水処理、車両待ち、仮設整備、作業時間短縮、計画変更など、翌日以降に振り返れる内容を残します。数値だけでは、後から見たときに遅れの原因が分かりません。

翌日の朝礼や打ち合わせでは、結果だけでなく行動へつなげます。搬出待ちが原因なら車両の到着間隔を見直し、重機移動が多いなら施工区画の順序を整理し、計測範囲の問題なら境界を修正します。毎日計測しても、施工判断へ反映しなければ日次管理の効果は限定的です。

計測結果の信頼性を保つ確認事項

現場で即土量を確認するときは、数値だけでなく、計測結果を構成する面の状態も確認します。見た目にもっともらしい数値が表示されても、対象範囲や未取得部分に問題があれば、進捗判断を誤る可能性があります。

最も多い誤りの一つは、日によって集計境界が変わることです。前日は工区全体、当日は一部だけを計測しているのに数値を比較すると、掘削量が急減したように見えます。境界付近の法面や仮置き土を含めるかどうかも統一します。境界を変更した場合は、変更日と理由を記録し、変更前後を同じ条件の連続データとして扱わないようにします。

基準面の取り違えにも注意します。前日面との差は日次出来高、初期面との差は累積出来高、計画面との差は残土量です。これらを取り違えると、日報や工程判断に大きな誤りが生じます。ファイル名、表示名、記録欄に比較基準を含め、確認者が一目で識別できるようにします。

掘削土を同じ区画内へ仮置きすると、掘った部分では地盤が下がり、仮置き部分では地盤が上がります。集計方法によっては、掘削量が相殺されたり、盛り上がった土が別の体積として計上されたりします。掘削範囲と仮置き範囲を分けるか、仮置き部分を除外して管理します。

水たまりや湧水がある場合は、実際の地盤面を正しく捉えにくくなることがあります。水面を地盤面として扱うと、掘削底との間に差が生じます。排水後に計測する、既知の断面で補助確認するなど、現場条件に応じた対応が必要です。

重機、車両、敷板、仮設材、配管、資材などが計測範囲内にあると、地形の一部として含まれる可能性があります。毎日異なる位置に置かれる物体は、実際には掘削していない部分へ差分を生じさせます。可能な範囲で計測前に対象範囲を整理し、移動できない物体は位置を記録して結果を確認します。

未取得部分を補間した面にも注意が必要です。深い掘削部、急な法面、物陰などで取得できていない範囲が大きい場合、補間形状が実際の地盤と一致しないことがあります。土量の数値だけを採用せず、面の連続性、極端な突起やへこみ、穴の有無を確認します。

日次差分が小さい場合は、地表面の凹凸や計測条件の違いが相対的に大きく影響します。狭い範囲でわずかな土量を管理するときは、同じ経路、同じ境界、同じ高さ基準をより厳密にそろえ、複数日の累積値も併せて判断します。

日報と工程会議で数値を活用する方法

日次土量は、計測担当者だけが確認するのではなく、日報、朝礼、工程会議で共通の判断材料として使うことで価値が高まります。ただし、細かな数値を大量に並べるだけでは、現場の次の行動につながりません。

日報には、当日の計画土量、実績土量、差分、達成率、累積差、残土量、完了見込み日を整理します。加えて、計画との差が生じた主な理由と、翌日の対応を短く記録します。これにより、数値の報告が施工改善へつながります。

朝礼では、前日の不足量を責めるのではなく、当日の作業条件を整えるために使います。車両待ちが多かったなら到着間隔を調整し、仮置き場所が狭くなっているなら搬出を優先し、重要区画が遅れているなら重機配置を変更します。数値を現場の責任追及に使うと、正確な記録が避けられるおそれがあるため、改善のための共通情報として扱うことが大切です。

工程会議では、日ごとの細かな変動より、累積差の方向と完了見込みの変化を重視します。遅れが縮小しているのか拡大しているのか、現在の施工速度が続いた場合に次工程へ間に合うのかを確認します。対策を実施した後は、単位時間当たりの掘削量や日次出来高が改善したかを数値で検証します。

区画別の管理も有効です。全体土量だけでは、どの場所が工程上の制約になっているか分かりません。後続工程の開始条件となる範囲、搬出動線へ影響する範囲、湧水や硬質地盤がある範囲を分けて確認すると、優先順位を判断しやすくなります。

日次管理の項目を増やしすぎないことも大切です。入力作業が過大になると、忙しい日に更新されなくなります。まずは5つの指標と原因、翌日の対応に絞り、現場の課題に応じて補助項目を追加します。毎日更新され、実際の施工判断に使われることが、詳細な帳票を作ることより重要です。

LRTK Phoneで日次管理を続けやすくする

現場で即土量を日次管理するには、現況の取得から土量確認までを現場内で繰り返せることが重要です。計測のたびに複雑な準備や長い処理が必要になると、継続運用の負担が大きくなります。

LRTK Phoneを活用する場合は、最初に施工範囲と高さ基準を確認し、着工前または管理開始時点の初期状態を記録します。この初期データが累積出来高の基準になります。残土量を確認する場合は、最新の計画面が正しい座標と高さで扱われているかを確認します。

日々の計測では、毎回同じ区画境界と時間帯を意識します。掘削面を複数方向から確認し、法面の陰や段差の下に未取得部分が残らないようにします。重機や資材などの一時的な物体が含まれている場合は、その影響を確認してから土量を採用します。

取得した現況を前日面、初期面、計画面と比較し、それぞれ日次出来高、累積出来高、残土量として整理します。計測日、区画、比較基準をそろえて保存すれば、過去の結果を追いやすくなります。数値と対象範囲を一緒に共有することで、現場事務所や離れた関係者とも同じ条件で確認しやすくなります。

LRTK Phoneを使うこと自体が目的ではありません。重要なのは、取得した土量を日報へ反映し、計画との差を確認し、翌日の施工へつなげることです。計測から判断までの流れを短くし、現場担当者が無理なく続けられる運用にすることで、日次管理の効果を発揮しやすくなります。

まとめ

掘削進捗の遅れを早い段階で見抜くには、重機の稼働時間や搬出台数だけでなく、現場で即土量を確認し、計画と実績を継続して比較することが重要です。

一つ目の指標は日次出来高と達成率です。その日の計画に対して何立方メートル進み、どれだけ不足したかを把握します。二つ目は累積実績と計画線の差です。小さな不足が積み重なっていないか、遅れが拡大しているか、挽回傾向にあるかを確認します。

三つ目は単位時間当たりの掘削量です。日次出来高の低下が作業時間不足によるものか、施工能力の低下によるものかを切り分けます。四つ目は計測土量と搬出実績の整合です。場内仮置き、過去の仮置き土の搬出、記録漏れなど、土の移動状況を確認する補助指標として使います。

五つ目は残土量と完了見込み日です。現在の施工速度が続いた場合に、掘削がいつ完了するかを毎日更新し、後続工程への影響を早期に判断します。

これらの指標を正しく使うには、集計範囲、比較基準、土の状態、計測時刻、データ名称を統一する必要があります。数値に差が生じたときは、単純に遅れと決め付けず、地盤条件、安全上の制約、搬出待ち、作業時間、計測条件を確認します。

日次管理は記録を増やすための作業ではありません。毎日の結果を重機配置、搬出計画、施工区画、後続工程の準備へ反映し、現場の判断を早くするための仕組みです。掘削前、施工中、計画面までの残量を同じ基準で比較できれば、進捗の遅れを感覚ではなく土量で捉えられます。現場で即土量を確認し、日々の施工判断へつなげる方法として、LRTK Phoneの活用を検討してみてください。

現場を3Dで残して、あとから測る。
実際の画面と動画で使い方を確認できます。

LRTK Phoneの使い方・実例を見る
資料請求導入相談
現場をスマホで3DスキャンLRTK Phone実例を見る