土留め内の土量計算で最初に決めること
土留めを設けた掘削現場では、掘削の進行に合わせて土量を素早く把握しなければならない場面が多くあります。掘削土の搬出車両を手配するとき、残土処分量を見直すとき、次工程へ進めるか判断するとき、出来高を確認するときなど、数量を必要とする目的はさまざまです。
一方で、土留め内には腹起し、切梁、火打ち、支柱、中間杭などの支保工が配置されるため、単純に土留めの幅、長さ、深さを掛けるだけではよいのか迷いやすくなります。特に「支保工の体積を土量から控除するのか」という点は、何の数量を求めているかによって答えが変わります。
最初に押さえておきたいのは、掘削土量と土留め内部の空間体積は同じ意味ではないということです。掘削土量は、掘削によって地盤から取り除いた土の体積を表します。これに対して、土留め内部の有効空間や埋戻し量を求める場合は、内部に残る構造物や仮設材が占める体積が関係します。
切梁などの支保工は、一定の深さまで掘削した後に設置されることが一般的です。そのため、支保工が後から設置されたのであれば、支保工の体積を掘削土量から単純に差し引くと、実際に掘り出した土を過少に見積もる可能性があります。反対に、掘削後に利用できる正味空間や、構造物完成後の埋戻し量を求める場合には、支保工や本体構造物の体積を区別して扱わなければなりません。
現場で即土量を算出するためには、計測速度だけでなく、数量の定義をそろえることが重要です。担当者ごとに控除対象が異なっていると、同じ現場を計算しても異なる結果になります。まず計算目的、対象期間、計算境界、控除対象を決め、そのうえで現況を計測する流れにすると、手戻りを抑えられます。
この記事では、土留め内の土量を総掘削量として算出し、必要に応じて支保工などの占有体積を整理する手順を解説します。設計数量、施工数量、搬出数量、埋戻し数量の違いを意識しながら、現場で再現できる計算方法を確認していきます。
支保工を控除する前に理解したい数量の違い
土留め内の数量計算では、最初に求めたい数量の名称と意味を明確にします。名称だけを見て判断するのではなく、その数量を何に使うのかまで確認することが大切です。
総掘削量は、掘削前の地盤面と掘削後の地盤面に挟まれた体積です。一般的には、掘削対象となった地山の体積を示します。土留め内に切梁が設置されていても、切梁を設置する前にその位置の土を掘削しているのであれば、切梁の体積は総掘削量から控除しない考え方が基本になります。
現況掘削量は、計測時点までに実際に掘り進めた範囲の体積です。計画掘削底まで到達していない場合や、掘り残しがある場合は、設計断面から求めた数量とは一致しません。現場で即土量を確認したいときは、計画値ではなく、掘削前後の実測面を比較する方法が有効です。
搬出対象量は、場外へ運ぶ必要がある土の量です。ただし、地山状態の体積と、掘削してほぐれた状態の体積は一致しません。車両台数や仮置き場容量を検討するときは、地山土量の計算結果をそのまま積載容量で割るのではなく、土質、含水状態、積み込み方法、締固め状態などを考慮する必要があります。ここで用いる換算条件は、現場の施工計画や契約条件に合わせて確認します。
有効空間体積は、土留め内で実際に作業や設備配置に利用できる空間です。この数量を求める場合は、切梁、腹起し、支柱などが占める空間を控除する意味があります。ただし、控除するのは土の量ではなく、空間から支保工の占有体積を差し引く計算です。
埋戻し量は、構造物を施工した後、土留め内の残った空間へ戻す材料の量です。埋戻し量を求める場合は、完成後も残る基礎、躯体、配管、マンホールなどの体積を掘削空間から控除します。撤去される切梁や腹起しは、最終的な埋戻し空間には残らないため、撤去時期と埋戻し順序を踏まえて扱います。
このように、「支保工を控除する」という表現だけでは計算内容を特定できません。総掘削量から控除するのか、有効空間から控除するのか、埋戻し対象空間から控除するのかを分けて考える必要があります。現場の数量管理表にも、単に「土量」と記載するのではなく、「地山状態の総掘削量」「計測時点の掘削済み量」「搬出管理用換算量」「埋戻し対象量」など、目的が分かる名称を付けると混乱を防げます。
手順1 計算目的と対象範囲を固定する
最初の手順は、何を算出するのかを一文で定義することです。たとえば、「着工前地盤面から本日計測した掘削面までの地山土量を算出する」「掘削完了後の内部空間から支保工の占有体積を控除し、作業可能な空間を確認する」「完成構造物の体積を控除して埋戻し対象量を求める」といった形です。
この定義が曖昧なまま計測を始めると、計算後に基準面が不足していることが分かり、再計測が必要になることがあります。現場で即土量を出すには、測る前に計算式の構成を決めておくことが重要です。
次に、平面的な対象範囲を固定します。土留め壁の内側を境界とするのか、壁芯を境界とするのか、掘削余幅を含めるのかを確認します。土留め壁に凹凸がある場合や、途中で幅が変化している場合は、単純な長方形として扱わず、平面形状を複数の区画に分けます。
鋼製の壁材や連続した壁体が土中へ先行施工されている場合、壁そのものが占める位置と、掘削対象の境界が一致しないことがあります。設計図面上の寸法が壁芯基準であっても、実際に掘削できる内空寸法は壁面間の距離です。計算目的が施工時の実掘削量であれば、実際の掘削境界がどこにあるかを確認します。
深さ方向の範囲も固定します。掘削前地盤面から計画掘削底までを求めるのか、現在の掘削面までを求めるのかで結果は変わります。床付け面に高低差がある場合、平均深さだけで計算すると局所的な掘り過ぎや掘り残しが反映されません。段差、排水溝、釜場、集水部、局所的な深掘りがある場合は、それぞれを計算範囲へ含めるか明確にします。
計測時点も記録します。土留め内では掘削、支保工設置、排水、床付け調整などが並行して進むことがあります。午前と午後で地盤形状が変わることもあるため、日付だけでなく、計測開始時刻と終了時刻も残しておくと、施工記録との照合がしやすくなります。
また、水がたまっている部分や土砂で覆われた部分は、計測面として取得できない場合があります。水面を掘削底として扱うと、実際の底面より浅く計算される可能性があります。見えない部分を推定した場合は、実測範囲と推定範囲を分けて記録します。
対象範囲を決める段階では、計算結果の用途も関係します。日々の掘削進捗を把握するだけであれば、一定の区画ごとに概算する方法でも実務上役立つことがあります。一方、出来高確認や数量根拠として利用する場合は、使用する基準面、境界線、除外範囲、計測方法をより厳密にそろえる必要があります。
この手順の完了時点で、「どの平面範囲について、どの上面からどの下面までを計算し、どの体積を控除するか」が説明できる状態にします。計算条件を短い文章として記録し、計測担当者と数量確認者が共有することで、後工程の判断が安定します。
手順2 基準面と現況面をそろえる
土量は、上側の面と下側の面の差から求めます。したがって、土留め内の土量を正確に計算するには、比較する二つの面を同じ座標条件で用意しなければなりません。
掘削済み量を求める場合、上側には掘削前の地盤面、下側には計測時点の掘削面を使用します。掘削前の計測データがない場合は、施工前測量、設計地盤面、周辺の残存地盤、施工記録などから基準面を設定することになります。ただし、設計地盤面と実際の着工前地盤面が一致するとは限りません。
着工前地盤に起伏があったにもかかわらず、一つの標高を全面へ適用すると、元から高かった場所では過少計算となり、低かった場所では過大計算となる可能性があります。可能であれば、掘削開始前に土留め内全体の地盤面を取得しておくことが望まれます。
すでに掘削が始まっている場合は、残存地盤の高さ、土留め壁に残る地盤跡、既存測量点、施工前の写真、設計断面などを組み合わせて基準面を復元します。ただし、復元した面は実測面ではなく推定面です。計算結果を提出や精算に使用する場合は、採用根拠と不確かさを関係者間で確認する必要があります。
現況面を取得するときは、土留め壁際の死角に注意します。切梁や腹起しがあると、計測位置によってはその下部が見えず、点群や測点が不足することがあります。点がない場所を自動的に補間すると、本来の地盤形状とは異なる面が生成される可能性があります。
特に壁際では、バケットによる掘削跡、崩れた土砂、泥水、仮設通路、敷鉄板などが地盤面として混在しやすくなります。計測データをそのまま土量計算へ使うのではなく、どの点が掘削底を示しているかを確認します。
切梁の上面や腹起しの表面が点群に含まれている場合、それらを地盤として面生成すると、支保工の位置だけ掘削面が不自然に高くなります。土量計算用のデータでは、地盤面以外の点を除外する処理が必要です。ここで重要なのは、支保工を体積として控除する前に、支保工表面の点を地盤面から分離することです。
座標系や高さの基準もそろえます。掘削前データと掘削後データで異なる原点や高さ基準を使用していると、面形状が正しくても全体にずれが生じます。基準点、既知点、土留め天端など、変化しにくい箇所を使って重なりを確認します。
高さ方向に数センチメートルのずれがあるだけでも、面積が広い現場では体積差が大きくなります。たとえば、対象面積が500平方メートルで、基準面が平均5センチメートルずれていれば、単純計算では25立方メートルの差になります。細かな高低差だけでなく、面全体の基準ずれを先に確認することが重要です。
現況面の取得後は、断面を複数箇所で確認します。平面表示だけでは、局所的な突起や穴、支保工の混入、壁際の補間異常を見落とすことがあります。縦断面と横断面を切り、掘削前面、現況面、計画面の位置関係を確認すると、計算に使用してよい面か判断しやすくなります。
手順3 土留め内の総掘削量を算出する
基準面と現況面を用意したら、まず支保工の控除を行わずに総掘削量を算出します。最初から複数の控除を加えると、誤差が生じたときに原因を追いにくくなるためです。
土留め内が単純な長方形で、掘削深さも一定であれば、総掘削量は「内側長さ×内側幅×掘削深さ」で概算できます。内側長さが20メートル、内側幅が10メートル、平均掘削深さが4メートルであれば、概算体積は800立方メートルです。
ただし、実際の現場では着工前地盤や掘削底に勾配があり、壁際に凹凸や局所的な深掘りが生じます。そのため、単純な平均深さによる計算は、初期検討や概算確認に向いていますが、現況数量を細かく把握する用途では限界があります。
断面法を使う場合は、一定間隔で断面積を求め、隣り合う断面積の平均に区間長を掛けて体積を算出します。区間体積は「前断面積と後断面積の平均×断面間隔」で求められます。土留め幅や掘削深さが途中で変わる場合に使いやすい方法です。
断面間隔を広くしすぎると、断面間にある局所的な掘り込みや地盤の起伏が反映されません。反対に、細かくしすぎると計算と確認に時間がかかります。現場の形状変化が大きい場所では間隔を狭くし、形状が一定の場所では広げるなど、変化に合わせて調整します。
区画分割法では、土留め内を複数の小さな範囲へ分け、それぞれの面積と平均深さから体積を求めます。床付け面に段差がある場合や、掘削が部分的に進んでいる場合に利用できます。区画境界は、施工区画、切梁段、構造物の範囲、掘削深さの変化点などに合わせると管理しやすくなります。
三次元データを利用できる場合は、掘削前面と現況面の間を立体的に比較して体積を求めます。格子状に分割して各位置の高さ差を積算する方法や、三角形で構成した面同士の体積を計算する方法があります。複雑な掘削面を扱いやすく、部分掘削の進捗も把握しやすい点が特徴です。
点群による土量計算でも、計算境界の設定が結果を左右します。土留め壁より外側の地盤や仮置き土が含まれると、対象外の体積が加算されます。反対に、壁際を大きく切り落とすと、実際に掘削した範囲が欠けます。土留め内周を境界線として設定し、上面と下面の双方へ同じ境界を適用します。
総掘削量を算出したら、計画数量と比較します。差があること自体が直ちに誤りを意味するわけではありません。着工前地盤の違い、施工余掘り、壁際の掘削形状、釜場、排水溝、掘り残しなどによって差が生じます。
ただし、計画値との差が大きい場合は、控除計算へ進む前に原因を確認します。総掘削量の段階で誤っていると、その後に支保工体積を細かく計算しても正しい数量にはなりません。平面積、平均深さ、基準面標高、境界線、単位を順番に確認します。
概算式による検算も有効です。三次元計測による結果が820立方メートルで、内空面積200平方メートル、平均深さ約4.1メートルであれば、概算でも約820立方メートルとなり、結果の整合性を確認できます。複雑な計算ほど、単純な式による大まかな確認を残すことが重要です。
手順4 支保工などの控除対象を判定する
総掘削量を求めた後、計算目的に応じて控除対象を判定します。ここでは、対象物が存在するかどうかだけでなく、その物が土を掘る前から存在していたのか、掘削後に設置されたのか、完成後も残るのかを確認します。
切梁は、土留め壁の変形を抑えるため、掘削の進行に合わせて設置される部材です。切梁位置の土を先に掘削し、その後に切梁を設置しているのであれば、掘削土量から切梁体積を控除する必要は通常ありません。切梁が占めているのは掘削後の空間であり、掘削されなかった土の体積ではないからです。
腹起しも同様に、土留め壁に沿って掘削後の空間へ設置される場合、総掘削量から控除する対象にはなりにくい部材です。ただし、有効作業空間、資材配置可能空間、コンクリート打設空間などを計算する場合は、腹起しの占有体積を差し引く必要があります。
火打ちや斜材も、設置後の空間を占有する部材です。施工機械の旋回範囲や資材搬入空間を検討する際には形状を反映しますが、掘削土量の控除とは分けて扱います。
中間杭や支柱は判断に注意が必要です。掘削前に地中へ施工され、その部材が占める部分には元から土が存在しない状態となっている場合、理論上は掘削対象の土体積から部材の地中体積を差し引く考え方があります。しかし、部材断面が掘削面積に対して小さい場合や、契約上の数量算出方法で控除しない扱いとなっている場合もあります。
中間杭を控除するかどうかは、計算の目的と数量算出ルールを確認して決めます。控除する場合は、掘削範囲内にある部材の断面積と対象深さから体積を求めます。部材の全長ではなく、今回の掘削区間に含まれる長さを使用します。
既設構造物が土留め内に残っている場合も確認が必要です。既設基礎、杭、管路、地下構造物などが掘削前から存在し、その部分には掘削対象となる土がなかったのであれば、実掘削土量を求める際に控除対象となる可能性があります。ただし、既設構造物周囲の取り壊しや撤去に伴って充填材や付着土を掘削している場合は、単純な図面体積だけでは判断できません。
捨てコンクリート、均しコンクリート、砕石、敷砂など、掘削後に施工される材料は、掘削済み土量から控除しません。埋戻し量や残り空間を求める場合には、それらの施工済み体積を考慮します。
本体構造物は、埋戻し量を求める際の主な控除対象です。基礎、底版、側壁、管路など、完成後も土留め内に残る部分の体積を掘削空間から差し引きます。開口、空洞、ハンチ、段差などがある場合は、外形寸法だけで一つの直方体として計算すると誤差が大きくなるため、形状を分割します。
支保工の占有体積を求める場合は、各部材の断面積に対象長さを掛けます。角形断面であれば幅×高さ×長さ、円形断面であれば断面積×長さで計算できます。複数本ある場合は、同一寸法の部材ごとに合計します。
ただし、部材同士が交差または重複する部分をそれぞれ加算すると、同じ空間を二重に控除することがあります。切梁と腹起しの接続部、切梁と中間杭の交差部などを詳細に計算する場合は、重複体積の扱いを確認します。現場管理用の概算であれば、必要な精度に応じて重複部を無視することも考えられますが、その場合は概算であることを記録します。
控除判定で重要なのは、「見えている物をすべて差し引く」という考え方を避けることです。計測時に存在する物と、求めたい数量から控除すべき物は一致しません。掘削土量、有効空間、埋戻し量を分け、対象物ごとに採用または不採用を判断します。
手順5 差し引き計算を検算して記録する
控除対象を決めたら、総量と控除量を分けて計算します。最終結果だけを記録するのではなく、総掘削量、控除対象名、各控除体積、正味数量が追える形にします。
たとえば、土留め内の総掘削空間が800立方メートルで、有効空間を求めるために切梁、腹起し、支柱などの占有体積を合計15立方メートル控除する場合、正味の有効空間は785立方メートルです。ただし、この785立方メートルを掘削土量として扱ってはいけません。掘削土量は800立方メートルのままであり、785立方メートルは支保工設置後の有効空間を示します。
一方、埋戻し対象量を求める場合、掘削空間800立方メートルから、完成構造物300立方メートル、残置する砕石層40立方メートルなどを差し引きます。仮に支保工が埋戻し前に撤去されるのであれば、その体積は最終的な控除対象に含めません。埋戻しが複数段階で行われる場合は、各段階で残っている仮設材を確認します。
計算結果は、目的に対応した名称で記録します。「正味土量」という名称だけでは、何を控除したのか分かりにくくなります。「支保工控除前の総掘削量」「支保工占有体積控除後の有効空間」「構造物控除後の埋戻し対象量」など、計算内容が分かる名称を付けます。
検算では、まず控除量の比率を確認します。支保工体積が掘削空間全体に対して不自然に大きい場合は、長さや本数の重複、単位の間違いが疑われます。ミリメートル表示の部材寸法をメートルへ換算せず計算すると、結果が大幅にずれます。
次に、平面図と断面図で部材数を照合します。平面図だけでは上下段の切梁を数え間違えることがあり、断面図だけでは奥行き方向の本数を誤ることがあります。施工済みの現況と設計図面が異なる場合は、実際に設置されている本数と寸法を優先して記録し、設計との差も残します。
写真記録も検算に役立ちます。土留め内の全景、各支保工段、壁際、掘削底、局所的な深掘り部分を撮影し、計測データと対応付けます。後から数量差が見つかった場合に、計測時点の施工状況を確認できます。
総掘削量については、平均深さによる概算と比較します。対象面積が250平方メートルで、計測結果が1,000立方メートルなら、平均深さは4メートルです。現場の実感や設計断面と大きく違う場合は、基準面や境界線を再確認します。
前回計測との差分も有効です。前日の累計掘削量が600立方メートル、本日の累計が760立方メートルであれば、日量は160立方メートルです。搬出記録や施工時間と比較し、極端な不整合がないか確認します。ただし、搬出車両で管理する土量は、積載状態やほぐれの影響を受けるため、地山体積と直接一致しない場合があります。
計算条件を変更した場合は、過去結果へ上書きせず、別の版として保存します。たとえば、当初は支保工を控除した結果を掘削量として扱っていたものの、後から総掘削量へ修正した場合、修正前後の値と理由を残します。結果だけを書き換えると、搬出記録や出来高資料との整合性を説明できなくなります。
最終的な記録には、計測日時、計測範囲、基準面、現況面、境界条件、総掘削量、控除対象、控除体積、正味数量、計算担当者、確認者を含めます。推定値を使用した場合は、推定した範囲と根拠も明記します。
このように、総量と控除量を分けて記録することで、用途が変わった場合にも再計算しやすくなります。支保工を控除した数量だけしか残っていないと、後から総掘削量が必要になったときに、控除内容を再調査しなければなりません。
現場で起こりやすい計算ミスと防止策
土留め内の土量計算で多いのは、掘削土量と空間体積を混同するミスです。計測時点で切梁が見えているため、その体積を土量から差し引きたくなりますが、設置前に土を掘削している場合、切梁は掘削土量の控除対象ではありません。
反対に、有効空間を求めているにもかかわらず、支保工の占有を考慮しないと、実際に使える空間を過大に見積もります。計算式の前に数量の名称と用途を書くことで、この混同を防ぎやすくなります。
土留めの外形寸法を使ってしまうミスにも注意が必要です。外形寸法や壁芯寸法は、実際の掘削内空より大きくなることがあります。施工時の掘削量を求める場合は、採用する境界が壁芯なのか内面なのかを明示します。
平均深さの取り方も結果に影響します。土留め天端から掘削底までの深さを用いる場合、着工前地盤面が天端と一致していなければ誤差が生じます。着工前地盤が土留め天端より低い場所では、天端基準で計算すると掘削量を過大に見積もる可能性があります。
掘削底に水や泥がある場合も注意します。水面や泥の表面を掘削底として取得すると、実際の床付け面より高い位置に面が生成されます。排水後に再計測するか、確認できる測点から底面を推定し、推定範囲を記録します。
仮置き土が土留め内に残っている場合、現況面は掘削底ではなく仮置き土の表面になります。掘削済み量を求めるには、仮置き土を除去して計測するか、仮置き土自体の体積を別途算出します。
支保工による死角を無理に補間することも誤差の原因です。点が取得できていない範囲を周囲の点だけで結ぶと、実際の掘削底とは異なる面になることがあります。計測位置を変えて複数方向から取得するか、補助測量によって不足箇所を補います。
支保工部材の表面を地盤として採用するミスもあります。点群を自動処理した際、水平な切梁上面が地盤候補として残ることがあります。断面表示で確認し、地盤以外の点を除外してから面を生成します。
控除体積の単位間違いも起こりやすい問題です。部材寸法はミリメートル、延長はメートル、計算結果は立方メートルという組み合わせが多いため、すべてメートル単位へ変換してから計算します。断面積を平方ミリメートルのまま延長へ掛けないよう注意します。
本数の二重計上にも注意します。平面図と部材一覧の双方から集計して同じ切梁を重複させたり、上下段を一つの段として数えたりすることがあります。部材番号、設置段、通り、延長を対応付けます。
完成後に撤去される仮設材を埋戻し量から恒久的に控除するミスもあります。埋戻しの途中段階では切梁が残っていても、最終的には撤去される場合があります。計算対象時点を明確にし、その時点で残っている物だけを反映します。
逆に、残置される中間杭や構造材を控除し忘れる場合もあります。施工後も地中に残る物と撤去する物を区別し、施工計画と現況の双方を確認します。
土量の換算状態を混同することも避けなければなりません。地山状態で算出した土量と、搬出時のほぐれた土量、埋戻し後の締め固めた土量は、同じ数値として扱えません。土量計算書では、どの状態の体積かを明記します。
現場で素早く数量を出す場合でも、すべてを一度に精密計算する必要はありません。まず総掘削量の概算を出し、次に三次元計測で詳細を確認し、最後に必要な控除だけを追加する段階的な方法が有効です。計算を分けることで、どの処理が結果へ影響したかを追いやすくなります。
点群計測で現場で即土量を出すときの実務ポイント
土留め内の形状が複雑な場合、三次元点群を使うと、平均深さだけでは表しにくい起伏を反映できます。掘削途中の段差、壁際の掘り残し、局所的な深掘り、釜場なども立体的に記録できます。
ただし、土留め内は計測条件が厳しくなりやすい場所です。壁や支保工によって見通しが遮られ、同じ場所からの計測だけでは死角が生じます。掘削底が見える位置を移動しながら、複数方向から取得することが重要です。
切梁の上から計測する場合、直下や腹起し周辺が見えないことがあります。掘削底へ安全に立ち入れる状況であれば、下側からの計測も組み合わせます。ただし、土留め内への立入りや支保工周辺での作業は、現場の安全計画と指示に従わなければなりません。数量計測を優先して危険箇所へ進入してはいけません。
計測前には、土留め内の安全な移動経路と計測位置を決めます。重機の作業範囲、吊り荷の下、開口部、ぬかるみ、湧水箇所などを避けます。施工を止めずに計測する場合は、重機運転者や作業指揮者と連絡を取り、計測範囲を共有します。
計測時には、掘削底だけでなく、変化しにくい基準物も取得します。土留め天端、基準点、既知の構造物角などを含めることで、複数回のデータを同じ位置へ合わせやすくなります。
点群の密度は、現場全体で均一である必要はありません。形状が単純な中央部より、壁際、段差、釜場、掘り残しの周辺を細かく取得した方が、土量計算の安定につながります。
計測後は、点群から重機、作業員、切梁、配管、ホース、仮設材、仮置き土などを区別します。掘削底面を作成するときは、地盤を示す点だけを使用します。支保工を別の立体として計算したい場合は、地盤点から除外した後、支保工の寸法や形状を別途整理します。
点群だけで支保工体積を求める場合、部材の陰になる面が取得できず、閉じた立体を作れないことがあります。部材断面が既知であれば、点群から延長や設置位置を確認し、断面寸法は施工図や実測値から設定する方法が実務的です。
日々の進捗管理では、同じ境界と同じ基準面を繰り返し使用します。計測日ごとに境界線を描き直すと、掘削形状が変わっていなくても計算範囲の違いによる差が生じます。土留め内周の境界を保存し、各回の現況面へ適用します。
前回の現況面と今回の現況面を比較すれば、期間中に新たに掘削した体積を把握できます。この差分を搬出記録や作業日報と照合すると、日々の施工量を確認しやすくなります。
ただし、前回計測後に土留め内へ砕石や埋戻し材を投入している場合、単純な面差分は純粋な掘削量を示しません。掘削と材料投入が同じ期間に行われた場合は、施工記録を確認し、工程ごとに計測時点を分けます。
現場で即土量を算出するためには、計測から計算までの手順を定型化することが有効です。計測範囲の確認、基準点の取得、死角の追加計測、地盤以外の点の除外、境界線の適用、面の生成、総量計算、控除判定、概算検算、記録保存という流れを毎回そろえます。
LRTK Phoneを用いて現場の三次元データや位置情報付きの記録を取得する場合も、機器で得られた数値をそのまま確定数量とするのではなく、計算目的、基準面、境界、死角、控除条件を確認することが重要です。現場計測と計算条件を一緒に保存することで、後から結果を説明しやすくなります。
まとめ
土留め内で現場で即土量を算出する際は、最初に求めたい数量を明確にすることが重要です。総掘削量、有効空間、搬出管理用の量、埋戻し対象量は、それぞれ計算の目的と控除条件が異なります。
総掘削量を求める場合、切梁や腹起しが掘削後に設置されたのであれば、その体積を掘削土量から単純に控除する必要は通常ありません。支保工の占有体積を控除するのは、主に有効空間を把握するときです。埋戻し量を求める場合は、完成後も残る構造物や材料を控除し、撤去する仮設材は施工順序に応じて扱います。
実務では、計算目的と対象範囲を固定し、掘削前後の面を同じ条件でそろえ、支保工控除前の総掘削量を算出します。その後、対象物が掘削前から存在したのか、後から設置されたのか、完成後も残るのかを確認し、必要な控除だけを加えます。
最終結果だけでなく、総量、控除量、正味数量を分けて記録することも大切です。基準面、境界、計測日時、推定範囲、控除理由を残しておけば、出来高確認や数量変更が生じた場合にも再計算できます。
土留め内は支保工による死角が多く、単純な幅、長さ、平均深さだけでは現況を表しにくい場所です。壁際や段差を含む形状を三次元で記録し、現場で計測から土量確認まで進めたい場合は、LRTK Phoneの活用へつなげることで、日々の数量管理を効率化しやすくなります。