舗装撤去後の土量をその場で把握する重要性
舗装撤去工事では、舗装版を取り除いた時点で作業が終わるわけではありません。舗装の下には上層路盤、下層路盤、安定処理された層、置換材、既存の路床などが重なっていることがあり、どこまで撤去するかによって発生する材料の種類と土量が変わります。撤去範囲が広い現場では、わずかな厚さの違いでも全体の土量に大きな差が生じるため、現場で即土量を把握できる管理方法が重要です。
土量を早く確認できれば、搬出車両の追加手配、仮置き場所の確保、再利用候補となる材料の選別、次工程で必要となる新しい路盤材の数量確認を進めやすくなります。反対に、舗装版や路盤材を一括して扱ってしまうと、どの材料がどれだけ発生したのか分からなくなり、仮置き後の再計測や積み直しが必要になることがあります。
舗装撤去後の現場では、見た目が似ている材料でも、施工された位置、粒の大きさ、締固めの状態、固化材の有無、土砂との混ざり方が異なります。そのため、単に掘削範囲の体積を求めるだけでなく、材料を区分して土量を記録することが大切です。
本記事では、舗装撤去後に確認される材料を実務上扱いやすい6区分に整理し、現場で即土量を算出するための考え方と手順を解説します。設計図面だけに頼らず、撤去後の実際の形状や層厚を確認しながら数量をまとめることで、搬出管理と出来形確認の両方に活用しやすくなります。
現場で即土量を算出する前に整理したい基本条件
舗装撤去後の土量を算出する前に、最初に確認したいのは計測対象の範囲です。同じ現場でも、舗装版だけを撤去する区間、上層路盤まで撤去する区間、路床まで掘り下げる区間が分かれている場合があります。工事全体を一つの範囲として計算すると、材料ごとの数量が不明確になるため、施工区間と撤去深さを対応させて整理します。
次に、算出する土量がどの状態の体積なのかを決めます。舗装や路盤が施工されている状態の体積と、掘削してほぐれた状態の体積は一致するとは限りません。さらに、仮置きした材料は山積み形状になるため、空隙を含んだ見かけの体積になります。計測結果を比較するときは、締め固められた状態、掘削直後の状態、仮置き状態のどれを対象としているのかを明記する必要があります。
現場で即土量を把握する目的が搬出車両の台数調整であれば、掘削後または仮置き後の体積が参考になります。一方、設計数量や出来形数量との比較が目的であれば、撤去前後の地形差や、施工されていた層の平均厚さから求める体積のほうが確認しやすい場合があります。用途の異なる数値をそのまま比較すると、計測方法が正しくても差が生じます。
また、舗装撤去中は作業面が常に変化します。計測した直後に追加掘削が行われたり、別の材料が同じ仮置き場所へ投入されたりすると、計測時点と実際の搬出時点で数量が変わります。計測日時、施工区間、材料区分、計測時の状態を一緒に記録し、どの時点の数量なのかを追跡できるようにしておくことが重要です。
路盤材を分ける6区分の考え方
舗装撤去後の材料は、すべてを土砂としてまとめるのではなく、施工されていた層と材料の状態に応じて区分します。本記事では、舗装版・切削材、上層路盤材、下層路盤材、安定処理された層、路床置換材・埋戻し材、混合材・材質不明の掘削物という6区分で整理します。
ただし、この6区分は現場で数量を追跡するための便宜的な管理区分であり、法令上の廃棄物区分、再資源化施設の受入品目、契約上の処分区分を示すものではありません。舗装の撤去物、粒状材料、地山由来の土砂、泥状の掘削物では取り扱いが異なる場合があります。最終的な分別、保管、運搬、再利用、処理の判断は、廃棄物処理計画、設計図書、契約条件、材料の性状、受入先の条件、関係法令および必要に応じた行政確認に基づいて行います。
この区分は、設計上の名称だけで判断するものでもありません。実際の現場では補修履歴が残っていなかったり、過去の掘削や埋戻しによって材料が部分的に入れ替わっていたりすることがあります。図面上では同じ路盤層でも、施工区間によって厚さや材料の状態が異なる場合があります。
そのため、区分するときは施工位置、深さ、粒の状態、締まり方、色、固結の程度などを総合的に確認します。必要に応じて掘削断面を清掃し、層の境界を見やすくしてから写真と計測値を残します。境界が不明確な場所を無理に既知の材料へ分類すると、後で数量の根拠を説明しにくくなります。
6区分は、材料を再利用できるかどうかを現場だけで確定するための区分ではありません。再利用、搬出、処理などの取り扱いは、設計条件、契約内容、品質確認、受入先の条件などに基づいて判断します。現場で行う区分は、発生位置と状態を混在させず、数量を追跡するための基礎情報として用います。
区分1 舗装版・切削材
最初の区分は、道路表面を構成していた舗装版と、切削作業によって発生した材料です。舗装版をブロック状に取り壊した場合と、表面を薄く削り取った場合では、発生物の形状や仮置き時の体積が大きく異なります。そのため、撤去面積と施工厚から求めた体積と、山積み状態で計測した体積を同じ数量として扱わないようにします。
ここでいう区分1は数量管理上の大区分です。アスファルト系の舗装撤去物とコンクリート舗装版の撤去物が同じ現場で発生する場合は、同じ山へ混ぜず、材料別に数量と仮置き場所を分けます。切削材、はつり片、ブロック状の舗装版でも受入条件や再資源化の方法が異なることがあるため、搬出先と事前に区分方法を確認します。
撤去前の舗装面積が明確で、厚さを複数地点で確認できる場合は、面積に平均厚さを掛けて施工状態の概算体積を求められます。ただし、舗装厚は全区間で一定とは限りません。打換えや補修の履歴がある場所、交差点付近、車両の走行位置、構造物周辺では、複数の層が重なっている場合があります。
舗装版を撤去した後は、路盤材が付着していないかも確認します。舗装版の裏側に路盤材が厚く付着した状態で仮置きすると、舗装版だけの数量と路盤材の数量を分けにくくなります。積込み前にできる範囲で材料の状態を確認し、混合が避けられない場合は、材料の組合せと発生範囲を明記して別管理します。
舗装面を切削した場合は、計画した切削深さだけで数量を確定しないようにします。路面の凹凸や横断勾配があるため、実際の切削厚にはばらつきが生じます。切削前後の高さを測る、施工記録を確認する、搬出量と照合するなど、複数の情報を用いて数量の妥当性を確認します。
舗装版・切削材は他の路盤材より識別しやすい一方、撤去直後に上層路盤材と同じ場所へ集積すると分別が難しくなります。撤去工程の最初から仮置き場所を分け、材料種別と施工範囲に対応する表示を設けることが、現場で即土量を把握するための基本になります。
区分2 上層路盤材
上層路盤は、表層や基層などの舗装層の下に設けられる路盤の上部に位置し、粒度調整砕石や安定処理材料などが用いられることがあります。ただし、舗装構成、材料、厚さは現場によって異なるため、見た目だけで一律に判断することはできません。設計図書や施工記録を確認し、撤去断面と照合して区分します。
上層路盤材の土量を求めるときは、撤去範囲の平面形状と実際の層厚を計測します。直線区間で幅と厚さがほぼ一定であれば、長さ、幅、平均厚さから概算できます。しかし、道路の端部、側溝周辺、マンホール周辺、既設構造物との取り合いでは形状が複雑になりやすいため、範囲を小さく分割して計算したほうが誤差を抑えやすくなります。
例えば、長さ40メートル、平均幅5メートル、平均厚さ0.12メートルの範囲を撤去した場合、施工状態の概算体積は24立方メートルです。ただし、これは幅と厚さが一定であると仮定した値です。実際には端部のすり付け、既設補修部、局所的な沈下などによって厚さが変わるため、複数地点の測定結果を用いて区間を代表する平均値を設定します。
平均厚さを求める際は、極端に厚い地点や薄い地点を一つだけ選ばず、施工範囲を代表する位置で測ります。横断方向では中央部と両端部、延長方向では起点側、中間部、終点側などを確認すると、層厚の偏りを把握しやすくなります。層の境界が斜めになっている場合は、厚さの変化点で区間を分けて算出します。
撤去した上層路盤材を再び使用できるかどうかは、現場での目視だけでは判断できません。舗装片、土砂、安定処理材などが混ざっていないかを記録し、使用先で求められる品質や契約条件を確認して取り扱いを決めます。数量管理では、上層路盤材として分けられた量と、混合が見られる量を別に記録することが重要です。
区分3 下層路盤材
下層路盤は上層路盤より深い位置にあり、舗装に作用する荷重を路床へ分散する構造の一部です。一般に上層路盤とは材料や締固めの状態が異なる場合がありますが、長期間供用された舗装では境界が不鮮明になることもあります。上層路盤材を撤去した後に断面を確認し、色や粒径だけでなく、深さと設計上の層構成を照合して区分します。
下層路盤材の数量は、設計厚をそのまま使うのではなく、実際の撤去深さを確認して求めます。過去の工事で一部だけ厚く施工されていたり、路床の不陸を調整するために材料が多く投入されていたりする場合があります。特に既設道路では、現在参照している図面と既設構造が完全に一致しない可能性を考慮します。
下層路盤の撤去面は、作業機械の掘削によって凹凸が生じやすい部分です。局所的な掘り過ぎを含めて単純な平均深さを求めると、計画上の撤去数量と実際の掘削数量の関係が分かりにくくなります。計画した撤去層と、計画より深く掘削した部分を分けて記録すると、追加数量の原因を確認しやすくなります。
また、下層路盤の下部には路床土が混ざりやすいため、掘削の終盤では材料区分に注意が必要です。バケットで一度に深く掘削すると、下層路盤材と路床土が混ざり、仮置き後に分けることが難しくなります。層の境界付近では薄く掘削し、断面を確認しながら作業を進めることが数量管理にもつながります。
現場で即土量を確認する場合は、下層路盤を撤去する直前の面と、撤去後の面をそれぞれ計測する方法が有効です。二つの面の高さの差を同じ範囲で比較すれば、凹凸を含む体積差を把握できます。ただし、計測範囲の境界や座標がずれていると不要な部分まで差分に含まれるため、施工範囲を共通の境界で切り出す必要があります。
区分4 安定処理された層
舗装構成の中には、土や粒状材料に固化材などを混合し、強度や支持性能を調整した層が含まれる場合があります。このような安定処理された層は、通常の粒状路盤材とは掘削時の状態が異なることがあるため、数量管理では別区分として扱います。
安定処理層は固結していると、取り壊した際に塊状になりやすく、仮置き時には大きな空隙が生じます。その結果、施工されていた状態の体積より、山積み状態で計測した見かけの体積が大きくなることがあります。設計数量と仮置き数量を比較する場合は、状態の違いを考慮しなければなりません。
また、安定処理層の上部や下部に粒状の路盤材が付着したまま撤去されると、材料区分が曖昧になります。固結した層だけを分離できない場合は、安定処理層と粒状材料が混在したものとして記録し、単一材料の数量へ無理に含めないほうが管理しやすくなります。
安定処理層の厚さを測る際は、破砕された断面だけでなく、比較的形状が残っている断面を選びます。取り壊し作業後の断面は欠けやはく離が生じるため、一地点だけでは実際の厚さを代表できない場合があります。複数断面を確認し、区間ごとの平均値を用います。
現場で安定処理の有無や材料の性状を確定できない場合は、材質不明として一時的に別管理することも必要です。誤った判断で他の路盤材に混ぜてしまうと、後から分離できません。過去の工事記録、設計図書、断面の状態、必要な試験結果を確認し、再利用や処理の区分が決まるまで他の材料と分けて保管します。
区分5 路床置換材・埋戻し材
路床付近では、支持力の確保や既設埋設物の復旧などを目的として、周囲の地山とは異なる材料が施工されている場合があります。このような路床置換材や埋戻し材は、下層路盤や既存の路床土と混同しやすいため、独立した区分として管理します。
置換材の範囲は、道路全幅に施工されているとは限りません。軟弱な部分だけに施工されていたり、既設埋設管の周辺だけに帯状に配置されていたりする場合があります。設計上の施工範囲を確認したうえで、実際の掘削断面から幅、深さ、延長を測定します。
埋設物周辺では、掘削範囲が矩形にならず、管や構造物の形状に沿って変化します。単純に全体の幅と深さを掛けると、既設構造物の体積や撤去しない部分まで含めてしまうことがあります。断面を複数の単純形状に分け、対象外となる構造物や空間を控除して数量を求めます。
路床置換材と既存土の境界は、降雨や地下水の影響を受けると不鮮明になりやすくなります。濡れた状態では色の違いが分かりにくくなり、掘削中に練り返されると材料が混ざります。施工条件が許す範囲で、境界を確認できるうちに写真、位置、深さを残しておくことが重要です。
置換材や埋戻し材を再利用する予定がある場合でも、数量だけで判断してはいけません。異物の混入、含水状態、粒度の変化などを確認し、使用先の要求品質や契約条件に適合するかを別途判断します。土量管理では、発生した数量と、実際に再利用できると判断された数量を分けて記録します。
なお、地山由来の掘削物と、泥状を呈する掘削物、舗装撤去物が混ざった材料では法令上の取り扱いが異なる場合があります。外観だけで一律に残土または廃棄物と呼ばず、発生状況と性状を確認したうえで適切な区分を決めます。
区分6 混合材・材質不明の掘削物
舗装撤去現場では、すべての材料を明確に分けられるとは限りません。舗装片と路盤材が混ざったもの、上層路盤と下層路盤の境界付近から発生したもの、路床土を含むもの、過去の工事内容が分からない埋戻し材などが発生します。このような材料を既知の区分へ無理に振り分けると、数量管理の信頼性が下がります。
混合材や材質不明の掘削物は、第6の区分として独立して記録します。どの施工範囲から発生したのか、どの材料が混ざっているように見えるのか、仮置き時の状態はどうなっているのかを記録します。後から確認できるように、全景だけでなく材料の近接写真も残します。
ただし、本記事の「混合材」は数量管理上の呼び方であり、法令上の「建設混合廃棄物」と同じ意味ではありません。舗装片と土砂が混じったという理由だけで、現場担当者が法令上の種類を独自に確定することは避けます。材料の性状、混入物、発生工程、受入条件を確認し、廃棄物処理計画の責任者や必要な関係者の判断に従います。
混合材が発生する主な原因には、層の境界を越えた掘削、仮置き場所の不足、積込み時の混載、作業順序の変更などがあります。発生後に分け直すより、撤去計画の段階で材料ごとの仮置き区画を準備し、掘削深さの変化に合わせて搬出先や仮置き先を切り替えるほうが効率的です。
材質不明の材料は、外観だけで用途や処理方法を決めないようにします。必要な確認が完了するまでは、他の材料と混ぜずに保管します。数量については、山積み形状を計測して仮置き体積を記録するとともに、発生範囲から求めた施工状態の概算体積も残しておくと、両者の関係を確認しやすくなります。
混合材の数量が想定より多い場合は、単なる計測誤差ではなく、施工手順や掘削方法に原因がないかを確認します。層ごとの撤去ができていない、境界確認が不足している、仮置き場所で材料が混ざっているなど、現場管理上の課題を示している可能性があります。
6区分ごとの土量を算出する現場手順
現場で即土量を算出するには、撤去作業の後にまとめて計測するのではなく、材料区分が変わるたびに記録する流れを作ります。最初に施工区間を管理しやすい単位へ分け、起点と終点、左右の境界、撤去予定深さを確認します。区間名は図面、現場表示、計測データ、写真で共通にします。
次に、撤去前の舗装面または各層の上面を計測します。全体を一度だけ測るのではなく、舗装版撤去後、上層路盤撤去後、下層路盤撤去後というように、層の切り替わりごとに面を記録します。各時点の面が残っていれば、隣り合う面同士の体積差から層ごとの数量を求められます。
計測後は、材料区分を確認してから撤去します。層の境界が不鮮明な場所では、いきなり全面を掘削せず、確認用の断面を設けると判断しやすくなります。断面の位置と厚さを記録し、同じ条件が続く範囲と、厚さが変わる範囲を分けます。
撤去した材料は、6区分に対応する仮置き場所へ移動します。ただし、法令上の分別区分や受入先の品目が6区分より細かい場合は、そちらを優先します。区画には施工区間、材料区分、搬入開始日、計測時点などを表示し、別区分の材料を投入しないようにします。
仮置き場所が限られる場合でも、地面への簡易な線引きだけで済ませず、廃棄物処理計画、現場の保管基準、安全管理、飛散・流出防止、受入先の条件に合う区画方法を採用します。必要に応じて仕切り、容器、敷板、シート、表示板などを使い、材料同士が接触したり周囲へ流出したりしにくい状態を確保します。
仮置き後は、必要に応じて土山の体積を計測します。土山の裾が不明確な場合、周囲にこぼれた材料まで含めるかどうかで数量が変わるため、計測境界を統一します。計測前に土山を整形できる場合は、裾と頂部を確認しやすい形状にしておくと再計測時の条件をそろえやすくなります。
最後に、発生範囲から求めた数量、仮置き状態の数量、搬出記録を照合します。三つの数量が完全に一致するとは限りませんが、差の理由を説明できる状態にしておくことが重要です。差が大きい場合は、計測範囲、追加掘削、材料の混入、計測時点、仮置き形状などを確認します。
面積と厚さから概算土量を求める方法
計測機器を準備する前に概算数量が必要な場合は、面積と平均厚さから土量を求めます。基本的な考え方は、撤去面積に層の平均厚さを掛ける方法です。平面形状が長方形に近い場合は長さと幅から面積を求め、曲線部や幅が変化する部分は複数区間に分けて計算します。
道路幅が徐々に変わる区間では、起点側の幅と終点側の幅を平均し、延長を掛けて面積を概算できます。ただし、急激に幅が変わる場所、交差点、待避所、構造物周辺では、単純な平均幅では誤差が大きくなることがあります。平面を三角形や台形などの小さな範囲に分割すると、形状を反映しやすくなります。
層厚も同様に、一地点の値ではなく複数地点から平均値を求めます。例えば、延長方向に厚さが変化する場合は、厚さがほぼ一定の区間ごとに体積を計算し、最後に合計します。路盤端部が斜めにすり付けられている場合は、端部だけを別形状として計算します。
概算数量を算出するときは、有効数字を細かくしすぎないことも大切です。幅や厚さが概測値であるにもかかわらず、体積だけを細かな桁まで表示すると、実際以上に精密な数量に見えることがあります。計測方法と現場条件に応じた桁で記録し、概算であることを明確にします。
面積と厚さによる方法は、その場で素早く数量を把握できる一方、路面や掘削面の細かな凹凸を反映しにくい方法です。路盤厚のばらつきが大きい現場、補修箇所が多い現場、複雑な平面形状の現場では、点群計測などによる面の比較と組み合わせることで、数量の妥当性を確認しやすくなります。
点群計測で撤去前後の体積差を確認する方法
舗装撤去後の形状が複雑な場合は、撤去前後の施工面を点群として記録し、二つの面の差から体積を求める方法が有効です。長さ、幅、平均厚さだけでは捉えにくい局所的な凹凸や、掘削深さの変化を数量へ反映しやすくなります。
ただし、点群を取得しただけで自動的に正しい体積が得られるわけではありません。使用する計測方法に応じて、必要な測定精度、点密度、欠測の有無、座標の整合、検証方法、計算範囲、基準面の設定を確認します。出来形管理や契約数量へ使用する場合は、対象工事に適用される要領、仕様書、監督職員との協議事項などを優先します。
計測では、撤去前と撤去後で共通する座標基準を用いることが重要です。二つの点群の位置がずれていると、実際には変化していない場所にも高低差が生じます。計測範囲の近くに変化しない基準点や構造物を設け、データ同士が同じ位置関係にあることを確認します。
撤去前の計測では、施工対象範囲だけでなく、その周辺もある程度含めて記録します。周辺の変化しない部分が残っていると、撤去後データとの位置合わせや範囲確認に利用できます。ただし、体積計算に含めるのは実際の撤去範囲だけとし、周辺部を計算範囲から除外します。
撤去後の面に作業機械、資材、土砂の山、水たまりなどがあると、本来の施工面を取得できないことがあります。計測前に可能な範囲で障害物を移動し、表面の状態を確認します。撤去直後に路盤材が散乱している場合は、それを撤去面として扱うのか、清掃後の面を扱うのかを統一します。
層ごとの数量を求める場合は、各層の上面を順番に記録します。舗装面と上層路盤上面の差を舗装部分の体積として扱い、上層路盤上面と下層路盤上面の差を上層路盤部分の体積として扱うように、隣り合う面を比較します。すべての層を撤去した後に最初と最後の面だけを比較すると、全体の掘削量は求められても、6区分ごとの数量は分かりません。
計測データには、区間名、材料区分、計測日時、施工段階、使用機器、座標基準、計算範囲を付けます。データ名を日付だけにすると、後からどの層の面なのか判断できなくなるためです。写真記録と同じ名称を使用すると、点群、現場写真、数量計算の対応関係を確認しやすくなります。
土量のずれを減らすための現場管理
舗装撤去後の土量にずれが生じる原因は、計算方法だけではありません。施工範囲の変更、掘削深さのばらつき、材料の混合、仮置き場所への追加投入、計測時点の違いなど、現場の運用によっても数量が変化します。
最初に徹底したいのは、計測境界の統一です。図面上の撤去範囲、現場でマーキングした範囲、点群上で切り出した範囲が異なると、同じ工事を対象としていても数量は一致しません。起点、終点、左右端、構造物周辺の控除範囲を明確にし、関係者が同じ境界を参照できる状態にします。
次に、追加掘削を区別して記録します。路床の状態を確認した結果、当初予定より深く掘削することになった場合、計画数量と実績数量の差が生じます。追加範囲を既存の計測範囲へまとめるのではなく、位置、面積、深さ、理由、承認や指示の記録を別に残します。
降雨にも注意が必要です。仮置きした材料が濡れると重量は変化し、体積も沈下や流出によって変わることがあります。土山の裾が雨水で広がった場合、前回と同じ境界で比較できるかを確認しなければなりません。計測時の天候と表面状態を記録しておくと、前回値との差を説明しやすくなります。
仮置き場では、材料の投入と搬出の履歴を残します。計測後に新しい材料が追加されたり、一部が搬出されたりした場合、計測値は現在量と一致しません。区画ごとに計測時点を表示し、その後の増減を追跡します。
また、現場担当者によって材料区分の判断が変わらないように、区分基準を共有します。設計上の層名だけでなく、どの施工区間から発生した材料をどの区画へ置くのかを事前に決めます。判断が難しい材料は第6区分へ一時保管するという運用を決めておけば、無理な分類による数量の混乱を避けられます。
搬出量や処分量と照合するときの注意点
現場で算出した体積と搬出記録を照合するときは、単位と状態をそろえる必要があります。施工状態の体積、仮置き状態の体積、車両へ積み込んだ状態の体積は、空隙や締まり方が異なるため、そのまま一致するとは限りません。
車両台数から体積を推定する場合も、毎回同じ量が積まれているとは限りません。材料の形状、含水状態、荷台への積み方、安全上および法令上の積載条件などによって一台当たりの量が変わります。台数だけで数量を確定せず、積込み状況、荷台寸法、計量記録など、利用できる情報と照合します。
材料を重量で管理する場合は、体積から直接同じ値へ置き換えることはできません。同じ種類に見える路盤材でも、粒の構成、含水状態、締まり方、異物の混入によって単位体積当たりの重量が変化します。換算が必要な場合は、工事で採用する条件、試験結果、受入先の計量条件など、確認済みの根拠を用い、根拠のない一定値を全区分へ適用しないようにします。
搬出先ごとに受入条件が異なる場合は、6区分よりさらに細かな管理が必要になることがあります。数量計算の区分と搬出管理の区分が異なる場合は、どの計測区分がどの搬出記録に対応するのかを整理します。例えば、上層路盤材の一部を別区分で搬出した場合は、発生時の区分と搬出時の区分の両方を残します。
現場計測値と搬出記録に差があったときは、すぐに計測ミスと決めつけず、対象期間と材料区分を確認します。前日の残量が含まれている、計測後に追加投入されている、複数区間の材料が同じ車両へ積まれているなど、記録範囲の違いによって差が生じることがあります。
照合の目的は、すべての数値を形式的に一致させることではありません。数量差が生じた理由を追跡でき、過大な搬出や計上漏れがないことを確認できる状態を作ることです。そのためには、計測値だけでなく、計測条件、材料区分、施工範囲、時間、搬出先の情報を一体として管理する必要があります。
まとめ
舗装撤去後に現場で即土量を算出するには、掘削した材料を一括した土砂として扱わず、舗装版・切削材、上層路盤材、下層路盤材、安定処理された層、路床置換材・埋戻し材、混合材・材質不明の掘削物という6区分に分けて記録することが重要です。
ただし、この6区分は数量管理のための便宜的な区分です。法令上の廃棄物区分、再資源化施設の受入品目、契約上の搬出区分とは一致しない場合があります。特に舗装撤去物と土砂、泥状の掘削物、異物が混入した材料は取り扱いが異なる可能性があるため、現場だけで処理区分を確定せず、設計図書、廃棄物処理計画、材料の性状、受入条件に基づいて判断します。
区分ごとの数量を把握するためには、撤去範囲と層の境界を明確にし、各層の上面を施工段階ごとに記録します。形状が単純な範囲では、面積と平均厚さから概算土量を求められます。一方、幅や深さが変化する場所、掘削面に凹凸がある場所、既設補修箇所が多い場所では、撤去前後の面を点群として計測し、体積差を確認する方法が適しています。
計測値を実務に活用するには、施工状態、掘削後、仮置き後のどの体積を示しているのかを明確にする必要があります。仮置き量や搬出量との間に差が生じた場合は、材料のほぐれ、山積み形状、追加投入、含水状態、計測時点などを確認します。
また、材料区分を維持するには、掘削後の管理だけでなく、撤去順序と仮置き場所の計画が欠かせません。層の境界付近で材料を混ぜないこと、判断できない材料を無理に分類しないこと、計測した区画へ別の材料を追加しないことが、数量の信頼性を高めます。
従来の幅、延長、厚さによる計算に加え、現況面を三次元で記録できれば、複雑な撤去範囲や不規則な掘削面も確認しやすくなります。計測した時点の形状を残しておくことで、工事が進んで現場の状態が変わった後でも、数量の根拠を振り返ることができます。ただし、点群を出来形や契約数量に使用する場合は、適用要領、要求精度、点密度、座標管理、検証方法を確認します。
舗装撤去後の計測から点群作成、範囲指定、体積確認までを現場で進めたい場合は、LRTK Phoneを活用する方法があります。施工段階ごとの地形を記録し、6区分の数量を現場単位で整理することで、搬出計画や材料管理に必要な情報を共有しやすくなります。実際の適用可否や得られる精度は、計測範囲、遮蔽物、表面状態、使用方法、座標基準などに左右されるため、対象業務の要求条件に合うかを確認して使用します。