現場で即土量を確認する必要性
掘削工事では、掘り出した土が現場に多く残っているように見えても、埋戻しを始めると材料が不足することがあります。掘削した土は地山の状態からほぐれた状態へ変化し、見かけの体積が増えます。しかし、その土を敷き均して締め固めると空隙が減り、体積も小さくなります。そのため、仮置きされた土山の大きさだけを見て、埋戻しに十分な量があると判断するのは危険です。
さらに、掘削した土のすべてを埋戻しに再利用できるとは限りません。表土、泥土、異物を含む土、粒径が大きすぎる土、含水状態が悪い土などは、施工条件や品質基準によって使用できない場合があります。掘削土が大量にあっても、実際に埋戻し材として使用できる量は限られていることがあります。
不足土が判明する時期が遅いと、追加材料の手配、運搬車両の確保、搬入経路の調整、仮置き場所の準備などが必要になります。埋戻し作業を開始してから材料不足が分かれば、作業を一時停止しなければならず、後続工程にも影響が及びます。舗装復旧や構造物施工の日程が決まっている現場では、わずかな材料不足が工程全体の遅れにつながることもあります。
こうした問題を防ぐためには、埋戻しを始める前に現場で即土量を確認し、必要な埋戻し量と、現場で使用できる土量を同じ基準で比較することが重要です。計算では、掘削した空間の体積を求めるだけでなく、管や構造物が占める体積、砂や砕石などの別材料で置き換える体積、土のほぐれや締固めによる体積変化まで考慮します。
現場で即土量を計算できれば、追加搬入が必要か、余った土を別工区へ流用できるか、仮置き場所をどの程度確保すべきかを早い段階で判断できます。土量を単なる出来高数量としてではなく、工程、品質、運搬、材料手配をつなぐ管理情報として扱うことが、不足土を防ぐ基本です。
埋戻し計算の前にそろえる条件
埋戻し土量を正しく計算するには、計算を始める前に土量の状態と対象範囲をそろえる必要があります。特に重要なのが、地山土量、ほぐし土量、締固め土量の違いです。
地山土量とは、掘削前の自然な地盤状態を基準にした体積です。設計図面に示された掘削幅、掘削深さ、延長から求める掘削数量は、一般に地山状態を基準として整理されます。
ほぐし土量とは、掘削によって土粒子の間に空隙が増えた状態の体積です。掘削した土を仮置きしたり、運搬車両に積み込んだりすると、地山状態より体積が大きく見えることがあります。仮置き場の容量や運搬回数を検討するときには、このほぐれた状態の体積を意識する必要があります。
締固め土量とは、埋戻し材料を敷き均し、所定の方法で締め固めた後の体積です。完成した埋戻し部分が占める空間は、この締固め後の体積で考えることができます。不足土を判定する際には、必要量と供給可能量を締固め後の体積にそろえて比較すると、状態の混在を防ぎやすくなります。
計算前には、対象とする区間も明確にします。たとえば、管路工事であれば、始点と終点、マンホール周辺、分岐部、既設埋設物との交差部などを確認します。掘削幅や深さが変わる場所を一つの平均値で処理すると誤差が大きくなるため、形状が変わる位置で区間を分けることが重要です。
また、何を通常の埋戻し土として計算するのかも決めておきます。管の下に敷く砂、管周囲の選定材料、砕石基礎、コンクリート、舗装復旧層などは、通常の発生土とは別に手配する場合があります。その場合は、掘削空間から各材料の施工範囲を控除し、通常の埋戻し土が必要な空間だけを求めます。
使用する寸法の基準も統一します。掘削深さを施工前の地表面から測るのか、舗装撤去後の面から測るのか、仮設路盤の上面から測るのかによって結果は変わります。計測した日時、基準面、対象区間を記録し、異なる基準の数値を混ぜないようにします。
計算1 掘削空間の体積を求める
不足土を防ぐ最初の計算は、掘削によって生じた空間全体の体積を求めることです。掘削断面がほぼ一定で、直方体として近似できる場合は、延長、掘削幅、掘削深さを掛け合わせます。
計算式は、掘削空間の体積＝延長×平均掘削幅×平均掘削深さです。
たとえば、延長が20メートル、平均掘削幅が1.0メートル、平均掘削深さが1.5メートルの場合、掘削空間の体積は20×1.0×1.5となり、30立方メートルです。
ただし、現場の掘削形状が設計どおりの直方体になるとは限りません。掘削機械の作業幅を確保するために幅が広がる場合や、湧水、軟弱地盤、既設埋設物の回避によって局所的に深掘りする場合があります。土留めを設置する区間と法面を設ける区間が混在している場合も、断面形状は一定になりません。
掘削形状が途中で変わる場合は、全延長を複数の区間に分けます。それぞれの区間について延長、幅、深さを確認し、区間ごとの体積を合計します。マンホール周辺や管の接続部は、一般区間より掘削幅が広くなることが多いため、別区間として計算するのが安全です。
法面掘削の断面が台形に近い場合は、上幅と底幅の平均に深さを掛けて断面積を求めます。その断面積に延長を掛ければ、区間の掘削体積を求められます。断面積は、台形断面積＝上幅と底幅の合計÷2×深さで求めます。
始点と終点で断面積が異なる区間では、両端の断面積を平均して延長を掛ける方法があります。区間体積＝始点断面積と終点断面積の平均×区間延長として整理すれば、緩やかに形状が変化する掘削部を近似できます。
計算1で注意したいのは、代表断面を一か所だけ測り、その寸法を全区間へ適用しないことです。掘削幅が一部で20センチメートル広がっただけでも、その区間が長ければ数立方メートルの差になります。埋戻し材の不足を避けるには、一定間隔で寸法を測るだけでなく、形状が変わる位置を優先して記録することが重要です。
掘削完了後に計測できる場合は、設計寸法ではなく、実際の床付け面、側面、上端の位置を確認します。施工途中の崩れを取り除いた部分や、作業のために拡幅した部分も含めて体積を求めれば、実際に埋める必要がある空間へ近づきます。
計算2 埋設物と別材料の体積を差し引く
計算1で求めた掘削空間のすべてを、通常の埋戻し土で満たすわけではありません。掘削空間には、管、マンホール、桝、基礎、コンクリート、砕石、砂などが配置されます。これらが占める部分には通常の埋戻し土が入らないため、掘削空間の体積から差し引きます。
基本式は、正味の埋戻し体積＝掘削空間の体積－埋設物の体積－別材料で置き換える体積です。
円形管の体積を求める場合は、管の外径を使用します。計算式は、管の外形体積＝円周率×外径×外径÷4×延長です。埋戻し土が入らない範囲は管の外側寸法で決まるため、内径ではなく外径を使います。
たとえば、外径0.3メートル、延長20メートルの管であれば、外形体積は円周率×0.3×0.3÷4×20となり、約1.41立方メートルです。複数の管を並べる場合は、それぞれの外形体積を計算して合計します。
ただし、複数の管をコンクリートや一体型の保護材で包む場合は注意が必要です。管の体積を差し引いた後に、管を含む保護コンクリート全体の体積をさらに差し引くと、同じ部分を二重に控除してしまいます。この場合は、保護コンクリートの完成外形を一つの構造物として計算し、その体積だけを差し引く方法が分かりやすくなります。
マンホールや桝を控除する場合も、原則として外寸を使います。円筒形であれば外径と高さから、直方体であれば外幅、外長、高さから体積を求めます。底版に張出しがある場合や、上部と下部で寸法が異なる場合は、形状を複数に分けて計算します。
管の下に施工する砂や砕石も、通常の埋戻し土とは別材料であれば控除します。たとえば、幅1.0メートル、厚さ0.1メートル、延長20メートルの基礎材を施工する場合、その体積は1.0×0.1×20で2.0立方メートルです。
管周囲に選定材料を使用する場合は、その範囲も計算します。管上端から一定の高さまで砂を使用し、それより上を発生土で埋め戻す計画であれば、砂を使用する断面積に延長を掛け、その体積を通常の埋戻し土量から差し引きます。
ここで重要なのは、各材料の範囲が重なっていないかを確認することです。管の体積、砂基礎の体積、管周囲材料の体積をそれぞれ計算する場合、管が入っている部分を砂の体積に含めると、実際より控除量が大きくなります。断面図に計算対象の範囲を示し、どの空間をどの材料が占めるのかを整理すると、重複計算を防ぎやすくなります。
施工中に基礎厚、管の高さ、構造物寸法などが変更された場合は、当初計算をそのまま使用せず、出来形に合わせて更新します。埋設物が大きくなれば通常の埋戻し土量は減り、掘削幅や深さが大きくなれば必要土量は増えます。設計変更だけでなく、現場対応による小さな形状変化も土量へ反映させることが大切です。
計算3 ほぐしと締固めによる体積変化を反映する
三つ目の計算では、土を掘削したときのほぐれと、埋め戻して締め固めたときの体積変化を反映します。この計算を行わないと、現場に十分な土があるように見えても、施工途中で不足する可能性があります。
地山状態の土を掘削すると、土粒子のかみ合わせが崩れ、空隙が増えます。そのため、掘削後の土は一般に地山状態より大きな体積になります。一方、ほぐれた土を埋戻し部へ敷き均し、締固めを行うと空隙が減り、体積が小さくなります。
計算では、必要量と供給可能量を同じ状態にそろえる必要があります。最も分かりやすい方法は、両方を締固め後の体積へ換算することです。計算2で求めた正味の埋戻し体積は、完成時に土で満たす空間であるため、締固め後の必要体積として扱えます。
発生土については、地山状態から得られる締固め土量へ換算します。計算式は、再利用可能な締固め土量＝発生した地山土量×利用可能率×地山土量から締固め土量への換算係数です。
利用可能率とは、掘削した土のうち、埋戻し材料として使用できる割合です。たとえば、掘削土30立方メートルのうち、泥土、異物、表土などを除き、24立方メートルを利用できる場合、利用可能率は80パーセントです。
換算係数は、土質、粒度、含水状態、締固め方法などによって変化します。砂質土、粘性土、礫質土では、ほぐれ方や締固め後の密度が同じではありません。同じ土質でも、降雨後の高含水状態と乾燥状態では施工性が異なります。そのため、一律の数値を無条件に使用するのではなく、施工計画、材料試験、試験施工、過去の実績などをもとに設定します。
係数を使用するときは、その定義を明確にします。「ほぐし率」「土量換算係数」などの名称だけでは、どの状態をどの状態へ変換する数値なのか判断できないことがあります。計算表には、地山土量に掛けて締固め土量を求める係数なのか、締固め土量に掛けて必要なほぐし土量を求める係数なのかを記載します。
たとえば、締固め後に10立方メートルが必要で、ほぐし土量を締固め土量で割った係数が1.2であれば、必要なほぐし土量は10×1.2で12立方メートルです。反対に、締固め土量をほぐし土量で割った係数が示されている場合は、同じ数値を掛けることはできません。係数の分子と分母を確認してから計算する必要があります。
土量だけでなく、材料の品質も確認します。仮置き土の体積が十分でも、高含水で締固めに適さない場合は、乾燥、改良、入替えなどが必要です。石やコンクリート片が多い土は、管周囲や狭い場所へ使用できないことがあります。したがって、「現場にある土量」と「埋戻しに使用できる土量」を分けて管理することが重要です。
より厳密な管理が必要な場合は、乾燥密度を使って必要な土の質量を確認します。必要乾燥質量は、必要締固め体積に目標乾燥密度を掛けて求められます。体積換算に加えて密度を確認すれば、見かけの体積だけでは判断しにくい材料の過不足を把握しやすくなります。
計算4 再利用土と搬入土の不足量を求める
四つ目の計算では、正味の埋戻し必要量と、現場で再利用できる土量を比較して不足量を求めます。基本式は、不足する締固め土量＝必要な締固め土量－再利用可能な締固め土量です。
計算結果が正の値であれば、その分だけ土が不足しています。結果が負の値であれば、計算上は土が余ることになります。ただし、余剰土が出ても、他の用途にそのまま使用できるとは限りません。使用場所ごとの品質条件を確認し、流用できる量と搬出する量を分けます。
不足土量が求められたら、搬入時の状態へ換算します。搬入材料はほぐれた状態で運ばれることが多いため、締固め後の不足体積をそのまま搬入量とすることはできません。
搬入するほぐし土量は、不足する締固め土量×締固め土量からほぐし土量への換算係数で求めます。たとえば、締固め後に8立方メートル不足し、ほぐし土量を締固め土量で割った係数が1.2であれば、必要な搬入量は9.6立方メートルです。
施工中には、積込み時のこぼれ、運搬中の損失、敷き均し時の散逸、端部の処理などが発生することがあります。そのため、必要に応じて施工上の余裕を見込みます。ただし、正味の埋戻し体積そのものを根拠なく増やすのではなく、完成形として必要な数量と、運搬や施工で見込む余裕を分けて記録します。
たとえば、基本の搬入量が9.6立方メートルで、施工条件を踏まえて5パーセントの余裕を見込む場合、手配量の目安は9.6×1.05で10.08立方メートルです。実際の発注や運搬計画では、車両の積載量や受入れ単位に合わせて調整します。
再利用土を複数工区で使用する場合は、対象工区に確保されている量だけを計上します。現場全体では十分な土量があっても、別工区ですでに使用予定となっていれば、対象区間では不足します。仮置き土の入出庫と使用予定を記録し、同じ土量を複数の工区で重複して見込まないようにします。
過不足の判定は、掘削完了時の一度だけで終わらせず、埋設物の施工後、埋戻し開始前、施工途中などの節目で更新します。雨による土質変化、掘削範囲の拡大、仮置き土の流用などによって、使用可能量は変わります。現場で即土量を再計算できるようにしておけば、必要な搬入数量と時期を早めに修正できます。
4つの計算をつなげた埋戻し土量の計算例
ここでは、4つの計算を一つの事例としてつなげます。実際に使用する係数や利用可能率は、現場の土質、施工方法、品質条件に合わせて決める必要があります。
延長20メートル、平均掘削幅1.0メートル、平均掘削深さ1.5メートルの管路掘削を想定します。計算1による掘削空間の体積は、20×1.0×1.5で30立方メートルです。
次に、外径0.3メートル、延長20メートルの管を設置します。管の外形体積は、円周率×0.3×0.3÷4×20で約1.41立方メートルです。
管の下には、幅1.0メートル、厚さ0.1メートル、延長20メートルの基礎材を施工するとします。基礎材の体積は、1.0×0.1×20で2.0立方メートルです。ここでは、管と基礎材の控除範囲が重複しない条件とします。
正味の埋戻し必要体積は、30－1.41－2.0となり、約26.59立方メートルです。これが締固め後に埋戻し土で満たす必要がある体積です。
次に、発生した地山土量30立方メートルのうち、異物、泥土、過大粒径の材料などを除き、70パーセントを再利用できるとします。さらに、地山土量から締固め土量への換算係数を0.9と仮定します。
再利用可能な締固め土量は、30×0.70×0.9で18.9立方メートルです。
必要な締固め土量26.59立方メートルから、再利用可能な締固め土量18.9立方メートルを差し引くと、不足量は約7.69立方メートルです。
搬入する材料について、ほぐし土量を締固め土量で割った係数を1.2とすると、必要な搬入量は7.69×1.2で約9.23立方メートルです。施工上の損失として5パーセントを見込む場合は、9.23×1.05で約9.69立方メートルが手配数量の目安になります。
この例では、掘削によって30立方メートルの土が発生しています。正味の埋戻し体積は約26.59立方メートルであるため、見かけ上は発生土で十分に埋められるように感じられます。しかし、再利用できない土と締固めによる体積変化を考慮すると、約7.69立方メートルの締固め土量が不足します。
この差が、埋戻し途中で土が足りなくなる主な理由です。発生土量と必要埋戻し量を単純に比較するのではなく、利用可能率と体積変化を反映し、同じ状態の土量にそろえて判断する必要があります。
形状が一定でない掘削部の計算方法
実際の現場では、掘削幅や深さが一定でないことが多く、単純な延長、幅、深さの掛け算だけでは正確な土量を求めにくい場合があります。特に、マンホール周辺、既設構造物との接続部、曲線区間、法面掘削区間、崩壊部などは形状が複雑です。
このような場所では、対象区間を細かく分割し、それぞれを直方体、台形柱、円柱などの単純な形へ近似します。各部分の体積を求めて合計すれば、全体を一つの平均断面で処理するよりも実形状へ近づきます。
掘削深さが連続的に変化する区間では、一定間隔で横断面を測定し、隣り合う断面積の平均に測点間の距離を掛けます。測点ごとに断面積を求め、区間体積を順番に足し合わせれば、縦断勾配のある掘削部にも対応できます。
掘削面の崩れによって側面が不規則になった場合は、最大幅だけで全区間を計算すると過大になります。一方、設計幅だけを使用すると不足側の誤差が生じます。一定間隔の測定に加えて、崩れが大きい位置の断面を追加し、局所的な拡幅を反映します。
マンホール周辺では、一般管路区間と分けて計算します。マンホールの設置に必要な作業空間は管路部分より広くなるため、同じ幅を使うと掘削量を小さく見積もる可能性があります。マンホール外形、基礎、埋戻し範囲も一般区間とは分けて控除します。
既設構造物の一部を残置する場合は、掘削空間から残置部分の外形体積を差し引きます。ただし、構造物の周囲に空洞や充填材が存在する場合は、単純な外寸だけでは実際の埋戻し空間と一致しないことがあります。現場で確認できる部分は実測し、確認できない部分は図面や施工記録に基づいて条件を明記します。
複雑な掘削形状ほど、計算結果だけでなく、どの範囲をどの形状として近似したかを残すことが重要です。後から数量を見直す際に、計算式だけが残っていても、その寸法を採用した理由が分からなければ再現できません。計測位置、断面のスケッチ、位置情報を持つ写真などを一緒に保管すると、確認しやすくなります。
現場計測で土量の精度を高めるポイント
現場で即土量を計算する場合、計算式よりも入力する寸法の精度が結果を大きく左右します。掘削幅、深さ、延長を測る際は、基準と測定位置を統一します。
掘削幅は上端だけでなく、底部、中間部も確認します。法面がある場合は、上幅と底幅を測定し、台形断面として計算します。土留めを使用していても、壁面の変形や余掘りによって底幅が広がっている場合があります。
掘削深さは、地表面から床付け面までの一つの距離だけではなく、基準高さを設けて測る方法が有効です。地表面に起伏がある場合、左右の地表高さが異なるため、一点だけの深さを全断面へ適用すると誤差が生じます。
延長方向では、一定間隔の測点に加えて、幅、深さ、形状が変わる位置を測ります。既設物の回避部、接続部、曲がり部、土質が変わる場所などは、通常区間とは別に記録します。
仮置き土量を確認する場合は、土山の表面だけでなく、土を置く前の地表面も必要です。底面が傾斜している場所で水平面を基準にすると、体積に差が出ます。仮置き前後の形状を同じ範囲で記録し、その差から土量を求める方法が有効です。
三次元の計測データを利用する場合は、計測範囲、座標の基準、不要物の除外方法を統一します。建設機械、資材、作業員、仮設物などが計測範囲に含まれると、土量の計算結果に影響します。土の表面以外を除外し、計算する底面と外周を明確に設定します。
掘削前後を比較する場合は、両方の計測データを同じ座標系で扱います。位置がずれた状態で重ねると、地形差が正しく求められません。基準点や既知点を利用し、対象範囲の端部も一致させます。
計測精度は目的に合わせて設定します。埋戻し材料の早期手配を判断する概算と、出来形数量や精算に使用する計測では、必要な精度が異なります。最初に概算で不足の可能性を把握し、手配前に詳細計測で更新する二段階の運用にすると、判断速度と精度を両立しやすくなります。
埋戻し土が不足する主な原因
埋戻し土が不足する原因の一つは、設計断面だけで必要量を計算し、実際の余掘りや崩壊を反映していないことです。掘削幅が計画より広くなったり、床付け面を深く掘ったりすれば、埋戻し空間は増えます。
二つ目は、発生土の全量を再利用できると見込むことです。表土、泥土、異物混入土、過大粒径の土などを除くと、利用可能量は大きく減ることがあります。仮置き中の降雨で土の含水状態が悪化し、予定していた量を使えなくなる場合もあります。
三つ目は、地山土量、ほぐし土量、締固め土量を区別していないことです。仮置き土のほぐれた体積を、そのまま締固め後の必要体積と比較すると、供給量を多く見積もりやすくなります。
四つ目は、換算係数の使い方を誤ることです。係数がどの状態からどの状態への換算を示しているかを確認せず、掛け算と割り算を逆にすると、必要量を小さく算出する場合があります。
五つ目は、仮置き土を他工区へ流用した数量が記録されていないことです。現場全体の発生土量が十分でも、対象区間で使用できる残量が不足していれば埋戻しは完了できません。
六つ目は、管周囲材や基礎材との区分が不明確なことです。通常の発生土を使用できない範囲を把握せず、材料手配が遅れることがあります。反対に、別材料で施工する体積を通常埋戻し土に含めると、必要な発生土量を過大に計算します。
七つ目は、埋戻し直前まで再計算しないことです。掘削形状、構造物寸法、再利用可能量は施工の進行に伴って変わります。当初計算だけで判断せず、条件が確定するたびに更新することが重要です。
土量計算結果を施工計画に反映する方法
土量計算は、数値を求めるだけで終わらせず、材料手配や施工工程へ反映する必要があります。まず、不足する締固め土量と、実際に搬入するほぐし土量を分けて記録します。手配担当者へ伝える数量がどの状態の体積なのかを明確にしなければ、搬入後に不足する可能性があります。
搬入時期は、埋戻し開始日だけでなく、仮置き場所と施工速度を考慮して決めます。一度に全量を搬入すると、現場内の動線を妨げたり、材料が降雨の影響を受けたりすることがあります。反対に、少量ずつ搬入しすぎると、運搬の遅れによって締固め作業が止まる可能性があります。
必要量を施工層ごとに分けて考える方法も有効です。管下部、管側部、管上部、一般埋戻し部では、使用材料や締固め機械が異なることがあります。全体数量だけでなく、施工順序に合わせた材料量を把握しておけば、必要な材料を適切な時期に配置できます。
再利用土については、品質に応じて使用場所を分けます。良質な土を管周囲や重要部分に優先し、それ以外の土を上部へ使用するなど、施工条件に合わせて計画します。ただし、使用可否は現場の仕様や品質基準を確認して判断します。
余剰土が見込まれる場合は、他工区への流用、仮設道路への使用、搬出などの方針を早めに決めます。仮置き場所には限りがあるため、余剰土を長期間保管すると、施工動線や安全管理へ影響することがあります。
不足量の計算結果には、計算日と施工時点を記載します。掘削完了時の計算なのか、埋設物施工後の計算なのか、埋戻し開始直前の最終計算なのかを区別すれば、数量変更の経緯を追いやすくなります。
現場で即土量を管理するための記録方法
現場で即土量を継続的に管理するには、計算結果と計測根拠を一緒に残します。記録する内容は、対象区間、計測日時、掘削幅、掘削深さ、延長、断面形状、控除対象、換算係数、利用可能率、必要量、再利用可能量、不足量です。
寸法だけでなく、どこを測った数値なのかを確認できるようにします。始点、終点、測点番号、構造物位置などと対応させれば、施工範囲が変更された際にも再計算しやすくなります。
写真を残す場合は、対象物だけでなく、位置と撮影方向が分かる情報を付けます。掘削断面、床付け面、仮置き土、使用できない土の区分などを記録すれば、利用可能率を設定した根拠も説明しやすくなります。
換算係数には、数値だけでなく定義を記載します。地山から締固めへの係数なのか、締固めからほぐしへの係数なのかを明記し、出所や採用理由も残します。施工途中で係数を変更した場合は、変更前後の値と理由を記録します。
仮置き土の管理では、搬入量、搬出量、他工区への流用量、使用不可となった量を更新します。土山を一度計測しただけでは、その後の残量を正確に把握できません。使用や追加のたびに数量を更新し、計算上の残量と現地の状態を照合します。
LRTK Phoneのように、位置情報を持つ現場計測データや三次元情報を記録できる仕組みを活用すると、掘削範囲、仮置き土の形状、計測位置を共有しやすくなります。ただし、計測機器を使用するだけで正しい土量が自動的に得られるわけではありません。計算対象の外周、基準面、除外対象、計測時点をそろえることが必要です。
現場担当者だけが分かる計算にせず、施工管理者、材料手配担当者、運搬担当者が同じ数量を確認できる形にすることも重要です。必要な締固め土量、手配するほぐし土量、現在の再利用可能量を分けて表示すれば、状態の異なる数値を取り違えにくくなります。
まとめ
埋戻し前に不足土を防ぐには、現場で即土量を確認し、必要量と供給可能量を同じ状態で比較することが重要です。最初に実際の掘削空間の体積を求め、次に管、構造物、基礎材、砂などが占める体積を差し引きます。さらに、掘削土のほぐれと埋戻し時の締固めによる体積変化を反映し、再利用可能な土量と不足量を計算します。
計算1では、延長、幅、深さから掘削空間を求めます。形状が変わる現場では、区間を分けて断面ごとに計算することが精度向上につながります。
計算2では、埋設物と別材料の体積を控除します。管は外径を使い、構造物は外形寸法を基準にします。管、基礎材、保護コンクリートなどの範囲を重複して差し引かないように注意します。
計算3では、地山、ほぐし、締固めという土の状態を区別します。利用可能率と換算係数を用い、現場にある土量を締固め後の利用可能量へ換算します。係数の定義と向きを明確にすることが欠かせません。
計算4では、必要な締固め土量から再利用可能な締固め土量を差し引き、不足量を求めます。追加搬入量を決める際は、不足する締固め土量をほぐし状態へ換算し、施工条件に応じた余裕を別に整理します。
土量計算は一度だけ行うものではありません。掘削完了時、埋設物施工後、埋戻し開始前などの節目で更新し、掘削形状や使用可能な土量の変化を反映します。計測位置、基準面、控除範囲、換算条件を記録しておけば、現場条件が変わっても迅速に再計算できます。
掘削部や仮置き土の形状を現場で記録し、その場で土量確認へつなげたい場合は、LRTK Phoneを活用した計測方法も確認してみてください。