現場で即土量を把握することが重要な理由
仮設進入路を施工する現場では、計画段階で想定した土量と、実際の地形から算出される土量が一致しないことがあります。図面上では緩やかに見える地形でも、現地には小さな谷や尾根、既設盛土、表土の堆積、雨水による侵食などが存在します。さらに、工事車両が安全に走行できる道路幅や勾配を確保しようとすると、当初の想定より切土や盛土が増える場合があります。
このような状況で、地形変更のたびに事務所へ戻って計算していては、施工判断が遅れます。搬入土が不足して重機が停止したり、想定以上の残土が発生して仮置き場所が足りなくなったりする可能性もあります。現場で即土量を確認できれば、道路の高さや幅員を変更した直後に、必要な盛土量、発生する切土量、運搬回数の目安を確認できます。
仮設進入路の土量は、道路幅と延長を掛けるだけでは求められません。既存地盤と計画面の高低差に加え、縦断勾配、横断勾配、路肩、路盤厚、切土法面、盛土法面、曲線部の拡幅、待避所などを断面形状へ反映する必要があります。
特に山間部や造成途中の現場では、道路の山側が切土、谷側が盛土になる片切片盛の断面が多く発生します。この断面で切土と盛土を相殺して一つの数値にすると、実際に掘削する量や搬入する量が分からなくなります。現場で即土量を把握するためには、各測点で切土面積と盛土面積を分け、区間ごとの体積として積み上げる考え方が必要です。
現場で求める数量には、施工判断に用いる概算土量と、契約や精算に用いる正式数量があります。現場で即土量を算出する目的は、簡易な測定だけで正式数量を確定することではありません。施工方法の比較、搬入土の手配、残土処理、重機配置などを迅速に判断し、必要に応じて詳細な測量や正式な数量計算へつなげることが目的です。
仮設進入路の土量算出に必要な基本条件
仮設進入路の土量を求めるには、既存地盤と計画形状を同じ位置、同じ高さ基準で比較します。基本となる情報は、道路中心線、既存地盤高、計画高、道路幅、路肩幅、縦断勾配、横断勾配、路盤厚、法面勾配、測点間距離です。
道路中心線は、進入路の位置と延長を管理する基準です。始点から終点まで中心線を設定し、一定間隔または地形が変わる位置に測点を設けます。測点は単に等間隔で配置するのではなく、谷部、尾根部、勾配変化点、曲線の始終点、拡幅の始終点、待避所、既設道路との接続部などに追加することが重要です。
既存地盤高は、施工前の地形を表す高さです。中心線上だけを測定しても、横断方向の傾斜は把握できません。道路中心から左右へ測点を設け、道路端や想定される法尻付近まで計測します。斜面では山側と谷側の高低差が大きいため、横断方向の計測点が少ないと切土量と盛土量を誤りやすくなります。
計画高は、完成後に想定する道路面の高さです。ただし、土量を計算する面が完成路面なのか、路盤上面なのか、路床面なのかを明確にする必要があります。土砂による盛土量を求める場合は、一般に路床面までを土工の計画面として扱い、その上の路盤材料は別に計算します。完成路面までを盛土として計算したうえで路盤量も加えると、材料が重複する可能性があります。
道路幅には、車両が走行する幅だけでなく、路肩を含めます。排水施設や安全余裕幅を設ける場合は、それらを土工断面に含めるかどうかも決めます。曲線部で拡幅する場合や待避所を設置する場合は、区間ごとに異なる幅を設定します。
縦断勾配は、進行方向の高さの変化です。始点の計画高を基準にして、水平距離と勾配から各測点の計画高を求めます。横断勾配は、道路の左右方向の高さの変化です。排水方向を考慮して片勾配または両勾配を設定し、中心線と道路端の計画高を個別に算出します。
法面勾配は、道路端から既存地盤へ接続する切土法面または盛土法面の形状を決めます。法面を急にすれば施工幅は小さくなりますが、安定性に影響します。反対に法面を緩くすると、法尻が道路から遠くなり、必要な土量と施工範囲が増加します。現場で任意に決めるのではなく、地盤条件や施工計画に基づいて設定することが必要です。
縦断勾配と横断勾配を土量へ反映する方法
仮設進入路の勾配には、進行方向の縦断勾配と、道路を横切る方向の横断勾配があります。両者は向きが異なるため、別々に計算してから各横断面へ反映します。
縦断勾配が5パーセントであれば、水平距離100メートルに対して高さが5メートル変化します。始点の計画高が100.00メートルで、始点から20メートル先まで5パーセントで上る場合、20メートル先の計画高は101.00メートルです。
計算上は、勾配5パーセントを0.05として扱い、水平距離20メートルを掛けます。勾配を百分率の5のまま計算へ入力すると、実際の100倍の高さ変化になるため注意が必要です。
途中で縦断勾配が変わる場合は、勾配変化点を境に区間を分けます。始点から20メートルまでは4パーセント、その先は8パーセントという計画であれば、20メートル地点の計画高を一度求め、そこを次区間の基準高として計算します。
横断勾配は、道路中心線と左右端の高さを決める条件です。幅4メートルの道路で、中心線から片側へ2メートル離れた道路端まで3パーセント下げる場合、高さの差は0.06メートルです。小さな差に見えますが、道路幅が広くなったり、既存地盤の傾斜と反対方向へ横断勾配を設けたりすると、切土面積と盛土面積に影響します。
各測点では、縦断計画から中心線の計画高を求め、横断勾配から左右端の計画高を求めます。その計画線と既存地盤線を同じ断面上で比較します。計画線が既存地盤より高い部分は盛土、低い部分は切土です。
道路断面の途中で計画線と既存地盤線が交差する場合は、交点の左右で切土と盛土を分けます。山側が切土、谷側が盛土となる片切片盛では、切土断面積と盛土断面積を別々に求めます。両者の差だけを算出すると、掘削量、流用可能量、搬出量、購入土量を判断できません。
道路端から外側には、切土法面または盛土法面を設定します。計画上の道路幅だけで断面を切ると、法面部分の土量が抜け落ちます。特に高い盛土では、道路本体より法面部分の断面積が大きくなることもあります。
断面例1 平坦地に盛土する仮設進入路
最初の例は、ほぼ平坦な既存地盤の上に仮設進入路を盛土する断面です。道路の走行幅を4メートル、左右の路肩をそれぞれ0.5メートルとすると、盛土天端の幅は5メートルになります。
盛土高を0.6メートル、盛土法面を水平1.5に対して鉛直1とします。盛土高0.6メートルに対して、法面は片側0.9メートルずつ外側へ広がります。そのため、盛土底面の幅は5メートルに左右の0.9メートルを加えた6.8メートルです。
この断面は台形として計算できます。上幅5メートルと下幅6.8メートルの平均に、高さ0.6メートルを掛けると、断面積は3.54平方メートルです。
この断面が30メートルの区間でほぼ一定なら、盛土量は3.54平方メートルに30メートルを掛けた106.2立方メートルです。これは施工後の計画形状に基づく概算体積です。
実際の現場では、盛土前に表土を除去する場合があります。仮に0.2メートルの表土を除去すると、盛土を開始する地盤面が下がるため、必要な盛土高は当初の0.6メートルより大きくなります。表土除去前の地盤を基準にしたまま計算すると、盛土材が不足する可能性があります。
表土除去による掘削量も別に計算します。施工幅が法尻まで広がる場合、道路天端の幅だけでなく、実際に表土を除去する範囲を確認します。仮設進入路の両側に施工余裕を設ける場合は、その範囲も除去数量へ加わります。
路盤厚にも注意が必要です。完成路面の下に0.3メートルの路盤を施工する場合、土砂による盛土は路床面までです。完成路面までの断面をすべて盛土として算出し、さらに路盤材料を追加すると、0.3メートル分が重複します。
また、断面計算で得られる盛土量は、締め固めた後の体積を表します。運搬車両に積載した状態の土はほぐれており、同じ土でも体積が異なることがあります。盛土量から運搬回数を求める場合は、使用する材料の状態と換算条件を確認します。
平坦地の一定盛土は比較的計算しやすい断面ですが、実際の地盤には細かな起伏があります。始点、中間、終点で盛土高が異なる場合は、一つの断面積を全区間へ適用せず、各測点の断面積を求めて区間ごとに計算することが重要です。
断面例2 横断傾斜地を通る片切片盛の仮設進入路
二つ目の例は、横断方向に傾斜した斜面へ仮設進入路を設ける断面です。山側を掘削し、谷側へ盛土する片切片盛を想定します。
道路の走行幅は4メートル、路肩を含む天端幅は5メートルとします。既存地盤は山側から谷側へ20パーセント下がり、計画路面には3パーセントの横断勾配を設けます。
既存地盤が20パーセント傾斜している場合、水平距離5メートルで高さが1メートル変化します。一方、計画路面の横断勾配が3パーセントであれば、5メートルの幅で高さの差は0.15メートルです。既存地盤より計画路面の傾斜が緩いため、道路の山側は切土、谷側は盛土になります。
この断面で重要なのは、道路中心線の計画高です。中心線を高く設定すると谷側の盛土量が増え、山側の切土量は減ります。中心線を低く設定すると切土量が増え、盛土量は減ります。
単純に切土量と盛土量が同じになる高さを選べばよいとは限りません。谷側の盛土高が大きくなると、法面が広がり、必要な施工範囲も増えます。山側の切土高が大きくなれば、法面安定や排水対策が必要になります。既設構造物との接続や工事車両の走行性も含めて計画高を決定します。
計算するときは、中心線、山側道路端、谷側道路端、その外側の地盤高を求めます。計画路面と既存地盤が交差する位置を算出し、その交点より山側を切土、谷側を盛土として面積を分けます。
例として、ある測点の切土断面積が1.8平方メートル、盛土断面積が2.4平方メートルになったとします。この断面が10メートルの区間でほぼ一定なら、概算切土量は18立方メートル、概算盛土量は24立方メートルです。
ここで切土18立方メートルをそのまま盛土へ使用し、不足は6立方メートルと判断するのは早計です。切土には表土や根、有機物、岩塊、高含水の土などが含まれる可能性があります。盛土へ流用できるかどうかは、土質や含水状態、施工条件を確認して判断します。
片切片盛では、谷側の盛土法面を必ず断面へ含めます。道路端までの三角形や台形だけを計算すると、法尻までの盛土量が抜けます。盛土高が高いほど法面の水平距離が長くなり、断面積は大きくなります。
山側に側溝を設ける場合は、側溝部分の掘削も必要です。道路本体の切土量だけでなく、側溝掘削、埋戻し、排水材などを別項目として管理すると、施工時の数量差を把握しやすくなります。
断面例3 縦断勾配が途中で変わる仮設進入路
三つ目の例は、始点から上り勾配で進み、途中から勾配が急になる仮設進入路です。始点から20メートルまでは4パーセント、その先30メートルは8パーセントの上り勾配とします。
始点の計画高を100.00メートルとすると、20メートル地点の計画高は100.80メートルです。そこから8パーセントの勾配で30メートル上るため、終点の計画高は103.20メートルになります。
既存地盤高が始点で99.70メートル、20メートル地点で100.50メートル、50メートル地点で102.30メートルだった場合、中心線上の計画高との差は、始点で0.30メートル、20メートル地点で0.30メートル、終点で0.90メートルです。
前半区間は盛土高がほぼ一定ですが、後半区間では終点に近づくほど盛土高が大きくなります。道路延長全体に平均盛土高を掛けるだけでは、この変化を適切に表せません。
仮に始点の盛土断面積が1.8平方メートル、20メートル地点が1.9平方メートル、50メートル地点が6.2平方メートルだったとします。
始点から20メートル地点までの土量は、両端の断面積の平均である1.85平方メートルに20メートルを掛け、37立方メートルです。20メートル地点から50メートル地点までは、断面積1.9平方メートルと6.2平方メートルの平均に30メートルを掛け、121.5立方メートルです。合計盛土量は158.5立方メートルになります。
この結果から、後半30メートルだけで全体の大半の盛土が必要になることが分かります。現場で即土量を把握できれば、前半区間の施工実績だけを見て全線の必要量を判断し、不足する材料を見落とすことを防げます。
勾配が変わる地点では、計画線を単純な折れ線にすると車両の腹部や後部が路面へ接触する可能性があります。実際には勾配を滑らかにつなぐすり付け区間を設けることがあります。その場合、すり付け区間内の計画高は直線勾配で求めた値と異なるため、断面を追加して土量を再計算します。
急勾配区間では、路面を流れる雨水の量や流速にも注意が必要です。排水横断管、側溝、集水部を追加すると、道路本体とは別に掘削量や埋戻し量が発生します。盛土量だけで施工計画を立てるのではなく、排水施設に伴う土量も確認します。
縦断方向に地形が急変する場所では、始点、勾配変化点、終点だけでは測点が不足することがあります。途中に谷部があれば盛土量を過小評価し、尾根部があれば過大評価する可能性があります。地形の変曲点を確認し、中間測点を追加することが重要です。
断面例4 曲線部と待避所を含む仮設進入路
四つ目の例は、曲線部で道路を拡幅し、途中に工事車両の待避所を設ける仮設進入路です。直線部の走行幅は4メートル、路肩を含む天端幅は5メートルとします。曲線部では天端幅を6メートルへ広げ、待避所では8メートルまで広げます。
このような進入路では、全線を同じ道路幅として計算できません。直線部、曲線拡幅へのすり付け部、曲線拡幅部、待避所へのすり付け部、待避所本体に分けて断面積を求めます。
例として、直線部の盛土断面積を3.0平方メートル、曲線部中央を4.2平方メートル、待避所中央を6.5平方メートルとします。
直線部から曲線部まで10メートルですり付ける場合、その区間の土量は、断面積3.0平方メートルと4.2平方メートルの平均に10メートルを掛けた36立方メートルです。
曲線拡幅部が20メートル続き、断面積がほぼ4.2平方メートルで一定なら、土量は84立方メートルです。
曲線部から待避所まで10メートルですり付け、断面積が4.2平方メートルから6.5平方メートルへ変化する場合、その区間は53.5立方メートルです。待避所本体が15メートル続く場合、6.5平方メートルに15メートルを掛けた97.5立方メートルになります。
これらを合計すると、直線部以外の拡幅関連区間だけでも271立方メートルです。道路幅を全線5メートルとして概算すると、曲線部や待避所で増加する土量を見落とす可能性があります。
曲線部では、道路の内側と外側で既存地盤高が異なることがあります。外側だけが谷へ張り出す場合は、道路幅の増加以上に盛土法面が広がります。幅員だけを変えた単純な台形断面では、実際の土量を十分に表せません。
また、曲線部には片勾配を設ける場合があります。直線部の横断勾配から曲線部の片勾配へ移行すると、左右端の計画高が区間内で変化します。幅員のすり付けと片勾配のすり付けが同時に発生するため、形状変化点に測点を追加します。
待避所では、車両が停止しやすい路面形状と排水方向を両立させる必要があります。本線の横断勾配をそのまま広げると、待避所の左右端に大きな高低差が生じる場合があります。待避所内の勾配を変更するなら、入口と出口にすり付け区間を設け、その形状を土量へ反映します。
曲線部や待避所は、直線部より断面変化が多い場所です。現場で即土量を確認するときは、代表断面一つで計算せず、幅員、計画高、横断勾配が変化する位置ごとに断面を作成します。
平均断面法で区間ごとの土量を計算する手順
平均断面法は、道路のように一定方向へ延びる構造物の土量を求める代表的な方法です。隣り合う二つの測点で断面積を求め、その平均値に測点間距離を掛けて区間体積を算出します。
測点1の断面積をA1、測点2の断面積をA2、測点間距離をLとすると、区間土量は、A1とA2を足して2で割り、Lを掛けて求めます。
測点0の盛土断面積が2.0平方メートル、測点1が3.0平方メートル、測点2が5.0平方メートルで、各測点の間隔が10メートルの場合を考えます。
測点0から測点1までの盛土量は、断面積2.0平方メートルと3.0平方メートルの平均に10メートルを掛けた25立方メートルです。測点1から測点2までは、3.0平方メートルと5.0平方メートルの平均に10メートルを掛けた40立方メートルです。合計盛土量は65立方メートルです。
平均断面法は、測点間で断面形状が滑らかに変化する場合に使いやすい方法です。しかし、測点間の中央に深い谷がある場合、両端の断面積だけで計算すると谷部の盛土を過小評価します。反対に、中央に地盤の盛り上がりがある場合は、盛土量を過大評価する可能性があります。
そのため、測点間隔を機械的に一定にするのではなく、地形が変化する場所へ中間測点を追加します。平坦な区間では間隔を広げ、谷、尾根、勾配変化、拡幅、構造物周辺では間隔を狭くします。
同じ断面内に切土と盛土がある場合は、それぞれ別の断面積として記録します。測点1の切土面積が1.0平方メートル、盛土面積が2.0平方メートルで、測点2の切土面積が1.8平方メートル、盛土面積が3.0平方メートルなら、切土量と盛土量を個別に平均断面法で求めます。
切土面積から盛土面積を差し引いた断面積だけを記録すると、土量収支の差は分かっても、実際に掘削する量と盛り立てる量が分かりません。施工計画では切土と盛土を独立して管理します。
切土量と盛土量を分けて管理する理由
仮設進入路の土量管理では、切土量と盛土量を単純に相殺しないことが重要です。切土と盛土では、材料の状態、施工方法、運搬方法、品質管理が異なるためです。
切土量は、施工前の地山状態で存在する土の体積です。掘削すると土がほぐれ、運搬時の体積が増えることがあります。一方、盛土量は締め固め後の計画形状に基づく体積です。地山状態の切土100立方メートルを掘削しても、締め固め後の盛土100立方メートルになるとは限りません。
切土の中には、盛土材として使えない土が含まれる場合があります。表土、有機物を多く含む土、泥状の土、大きな岩塊、含水状態が施工に適さない土などです。切土量と盛土量が同程度でも、流用できる量が少なければ購入土が必要になります。
反対に、切土量が盛土量を上回っていても、発生時期と使用時期が異なれば仮置き場所が必要です。切土を先に施工し、後から盛土へ使用する場合は、仮置き、再積込み、場内運搬が発生します。
土量管理では、計画切土量、流用可能量、場外搬出量、計画盛土量、購入土量を分けて考えます。現場で即土量を算出した段階では概算であっても、項目を分けて記録しておけば、土質確認後に流用可能量だけを修正できます。
施工途中の進捗確認でも、切土と盛土を分ける必要があります。切土が完了していても、盛土が未完了なら進入路は完成していません。区間ごとの計画切土量と計画盛土量を実績と比較すれば、掘削、運搬、敷均し、締固めのどこに遅れがあるか判断しやすくなります。
現場計測から即土量を求める実務フロー
現場で即土量を求めるときは、最初に計算の目的を決めます。施工方法を比較する概算なのか、搬入車両を手配する数量なのか、施工後の出来形を確認する数量なのかによって、必要な精度と測点密度が異なります。
まず、仮設進入路の始点、終点、中心線、勾配変化点、曲線部、拡幅部、待避所、既設道路との接続部を確認します。中心線が未確定の場合は、現地の障害物、地盤状態、車両の旋回条件、排水方向などを踏まえて仮の中心線を設定します。
次に、中心線上と横断方向の既存地盤を計測します。中心線だけでなく、山側、谷側、道路端、路肩外側、想定法尻付近の高さを記録します。地形が変化する点を優先して計測し、谷底や尾根を見落とさないようにします。
位置と高さは、同じ座標系と高さ基準で管理します。途中で異なる基準点を使用すると、既存地盤と計画面がずれます。計測前に使用する基準を確認し、作業後にも既知点で誤差を確認します。
既存地形を取得した後は、縦断計画を設定します。始点高、終点高、許容勾配、既設道路との接続、排水方向を考慮し、各測点の中心線計画高を求めます。
続いて、道路幅、路肩幅、横断勾配、路盤厚、法面勾配を使って、測点ごとの計画横断面を作成します。既存地盤線と計画線を重ね、切土と盛土を判定します。道路端だけでなく、法面が既存地盤へ接続する位置までを含めて断面積を求めます。
各測点の切土面積と盛土面積を求めたら、隣接する断面間を平均断面法で計算します。区間ごとの土量を合計し、全体の切土量と盛土量を確認します。
計算結果が出た後は、数値だけでなく断面形状を確認します。特定の測点だけ断面積が極端に大きい場合は、計測値、計画高、横断方向、単位、法面条件などに誤りがないか確認します。
施工途中に道路高や幅員を変更した場合は、変更部分を再計測して残りの土量を更新します。施工開始前の地形データだけを使い続けると、掘削済み部分や仮置き土を含んだ現在の地形と合わなくなります。
土量算出の誤差を抑える確認ポイント
現場で即土量を算出できても、基準面や入力条件が統一されていなければ、結果の信頼性は下がります。特に確認したいのは、既存地盤面、計画面、測点位置、法面範囲、単位、計測時期です。
既存地盤面については、伐採前、伐採後、表土除去後のどの状態を基準にするかを明確にします。草木を含む表面を地盤として計測すると、実際に盛土を開始する面との差が生じます。
計画面については、完成路面、路盤上面、路床面のどれを使用しているか確認します。土砂の盛土量を求めたい場合に完成路面を計画面とすると、路盤厚を土砂量へ含めてしまう可能性があります。
測点位置は、中心線に沿った距離で統一します。曲線部で始点と終点を結ぶ直線距離を使うと、実際の道路延長より短くなることがあります。曲線が長い場合は、中心線に沿った延長を使用します。
法面範囲は、道路端から法尻または法肩まで含めます。道路幅だけを使った長方形の計算では、切土法面や盛土法面が数量に含まれません。
単位は、距離をメートル、高さをメートル、面積を平方メートル、体積を立方メートルへ統一します。勾配は百分率を小数へ変換して計算します。
測点密度は、地形の複雑さに応じて調整します。地形変化が少ない区間に多数の点を設けても、作業量が増えるだけの場合があります。一方、谷や尾根を測定せずに補間すると、大きな土量差が生じます。
施工中の地形変化にも注意します。雨による洗掘、重機走行による沈下、仮置き土、追加掘削などが発生した場合、当初の地形データでは残土量や追加盛土量を正確に求められません。大きな変更が発生した時点で再計測します。
算出結果には、計測日、計画条件、道路幅、勾配、路盤厚、法面条件、計算対象面などを添えて保存します。数字だけでは、後からどの条件で求めた数量か判断できません。変更前後の条件を記録すれば、数量が増減した理由を説明しやすくなります。
算出した土量を施工計画へ生かす方法
仮設進入路の土量は、計算結果を施工計画へ反映して初めて実務的な価値を持ちます。区間ごとの切土量と盛土量を把握すれば、重機配置、土砂運搬、材料搬入、仮置き場所を具体的に検討できます。
切土が多い区間と盛土が多い区間を位置情報とともに確認すると、現場内流用の経路を計画できます。切土地点と盛土地点が近ければ、場内運搬距離を短縮できます。ただし、急勾配や狭い進入路を通る場合は、最短距離より安全性を優先します。
盛土量を区間別に把握すれば、施工順序に合わせて材料を搬入できます。仮置き場所が限られる現場では、全量を一度に搬入するのではなく、日ごとの施工可能量に合わせることが重要です。
盛土量から運搬回数を計画するときは、締固め後の体積と運搬時の体積が同じではないことを考慮します。車両一台当たりの積載量だけで単純に割るのではなく、材料の状態と現場で採用する換算条件を確認します。
区間ごとの断面データは、施工途中の進捗確認にも利用できます。施工前地形、計画断面、施工途中地形、完成地形を同じ測点で比較すれば、盛土不足、掘削過多、法面位置のずれなどを確認できます。
計画変更が発生した場合も、変更区間だけを再計算できます。たとえば曲線部の幅員を広げた場合、全線を最初から計算し直すのではなく、拡幅部とすり付け部の断面を更新し、増加土量を確認します。
現場で即土量を算出する運用を定着させるには、計測方法と計算条件を標準化することも重要です。測点名、中心線位置、高さ基準、計画面、法面条件、データ保存方法を統一すれば、担当者が変わっても同じ考え方で数量を更新できます。
現場で算出した概算土量を契約数量や精算数量として扱えるかどうかは、工事の基準や契約条件によって異なります。正式数量として使用する場合は、所定の測量方法、数量算出方法、確認手順に従う必要があります。
まとめ
仮設進入路の土量は、道路幅と延長だけでは正確に把握できません。既存地盤高、計画高、縦断勾配、横断勾配、路肩、路盤厚、法面勾配、曲線拡幅、待避所などを横断面へ反映する必要があります。
平坦地の一定盛土では、台形断面から概算土量を求められます。横断傾斜地では、山側の切土と谷側の盛土を分けて計算します。縦断勾配が途中で変わる道路では、勾配変化点と地形変化点に測点を設けます。曲線部や待避所では、幅員と横断勾配のすり付けを考慮します。
各測点で求めた断面積は、平均断面法によって区間土量へ変換できます。ただし、測点間に谷、尾根、急な拡幅などがある場合は、中間断面を追加しなければ実際の地形を十分に表せません。
切土と盛土は相殺せず、別々の数量として管理します。切土がすべて盛土へ流用できるとは限らず、掘削前、運搬時、締固め後では土の体積も異なるためです。
現場で即土量を把握できれば、搬入土の不足、残土の過剰発生、運搬車両の手配不足、仮置き場所の不足などを早期に確認できます。施工途中に計画や地形が変わった場合も、その場で断面を更新して残りの数量を判断できます。
現場で取得した位置と高さから既存地形を作成し、計画する仮設進入路との高低差を確認できれば、紙図面への転記や手作業による再計算を減らせます。勾配や幅員を変更しながら現場で即土量を確認する手段として、LRTK Phoneの活用をご検討ください。