地下埋設物AR施工では、地中にある管路やケーブルの位置を現地映像に重ねて確認できるため、掘削前の状況把握や作業員間の情報共有に役立ちます。一方で、AR画面に埋設物の中心線だけを表示していると、実際に必要な掘削幅を狭く見積もってしまうことがあります。
掘削に必要な幅は、埋設物そのものの直径だけで決まるものではありません。管の両側で行う接合作業、基礎材の敷きならし、締固め、既設埋設物との離隔確保、土留め材の設置、作業員の退避空間などを考慮する必要があります。地盤条件や掘削深さによっては、法面の勾配や土留め構造の厚みも掘削範囲に影響します。
そのため、地下埋設物ARを施工に活用するときは、埋設物の位置を表示するだけでなく、外形、必要離隔、深さ、誤差の可能性、周辺埋設物との関係を読み取れるように表示設定を整えることが重要です。
本記事では、「地下埋設物 AR 施工」で情報を探している現場担当者に向けて、掘削幅の不足を防ぐために確認したい5つの表示設定を解説します。AR表示を施工判断の補助として安全に使うための手順や注意点もあわせて紹介します。
地下埋設物AR施工で掘削幅が不足する主な原因
地下埋設物AR施工で掘削幅が不足する原因の一つは、AR画面に表示された線を埋設物の外側と誤認することです。管路データや設計データは、中心線を基準に作成されている場合があります。画面上では一本の線として表示されるため、その線の周囲を掘ればよいように見えますが、実際の管には外径があります。
たとえば、中心線の左右に管の半径分だけ外形が広がります。さらに、継手や防護材、基礎材が設置される箇所では、管本体よりも広い範囲が必要になることがあります。中心線だけを基準に掘削位置を決めると、管の片側に作業空間が確保できず、掘削後に溝を広げ直す事態につながります。
二つ目の原因は、設計上の掘削底幅と地表面の開口幅を混同することです。掘削底幅とは、管の据付けや基礎施工を行う溝底部分の幅です。一方、地表面の開口幅は、掘削深さ、地盤の状態、法面の勾配、土留めの有無によって変わります。
AR画面上で地表面に細い帯だけを表示しても、それが溝底の幅なのか、地表面の開口予定範囲なのかが分からなければ、現場で誤解が生じます。表示する範囲の意味を明確にし、必要に応じて溝底と地表面を分けて確認することが大切です。
三つ目の原因は、埋設物の深さや高低差を十分に確認していないことです。同じ口径の管であっても、深くなるほど掘削方法や土留め計画が変わりやすくなります。管路が途中で上がったり下がったりしている場合は、一定の掘削幅では対応できないこともあります。
四つ目の原因は、既設埋設物や仮設物との近接を見落とすことです。新設管だけを表示していると、その周囲にある既設管、ケーブル、マンホール、構造物基礎などが画面から消えます。その結果、計画した掘削範囲が既設物と重なっていることに気づかず、現地で掘削幅を変更しなければならなくなります。
五つ目の原因は、AR表示に含まれる位置誤差や元データの不確かさを考慮していないことです。AR画面に線が明瞭に表示されていても、元となる台帳、設計図、測量成果、施工記録の精度が十分とは限りません。端末の測位状態や姿勢推定の状態によっても、現地映像と表示位置の間に差が生じる可能性があります。
したがって、AR画面に表示された境界線をそのまま掘削限界として扱うのではなく、外形、施工余裕、誤差の可能性を含めた範囲として確認する必要があります。
掘削幅の表示設定を行う前に確認する情報
ARの表示設定を調整する前に、何を基準として掘削幅を決めるのかを整理します。必要な情報が不足したまま表示だけを整えても、実際の施工条件に合わない範囲が示されるおそれがあります。
最初に確認するのは、埋設物の種類、外径、継手形状、付属設備です。管路であれば呼び径だけでなく、実際の外径を確認します。呼び径と外径が同じとは限らないため、設計資料や承認図、施工要領などを参照し、表示用データに反映する寸法を決めます。
継手部分、分岐部分、弁類、保護管、防護板、支持金具などがある場合は、標準的な管体より外側へ張り出す可能性があります。直線区間の外径だけを使って掘削範囲を設定すると、付属設備の箇所で幅が足りなくなるため、形状や施工方法を区間ごとに確認します。
次に、必要な作業余裕を確認します。掘削溝の中では、管の据付け、接合、位置調整、基礎材の敷きならし、埋戻し材の投入、締固めなどが行われます。必要な余裕は工種や施工方法によって異なるため、一律の数値を当てはめるのではなく、設計図書、施工計画、現場条件に基づいて設定します。
土留めを使用する場合は、土留め材の厚み、建込みに必要な空間、支保工の配置も確認します。AR上で管の外側に施工余裕を表示していても、土留め材の設置範囲を含めていなければ、実際の掘削幅が不足することがあります。
地盤条件も重要です。自立しにくい地盤、地下水の影響を受ける場所、交通荷重が作用する場所では、掘削方法や安全対策が変わります。法面掘削を行う場合は、掘削深さに応じて地表面の開口幅が広がるため、溝底幅だけでは施工範囲を判断できません。
また、埋設物の高さ情報がどの位置を示しているかを確認します。高さが管頂、管中心、管底のどれを表しているかによって、AR表示の上下位置が変わります。中心高さを管頂高さとして読み込むと、埋設深さを誤認する原因になります。
座標系、高さ基準、単位、原点、回転方向も確認が必要です。設計データと現地測量データで座標の扱いが異なると、画面上では形状が正しく見えても、実際の位置とずれることがあります。表示設定に入る前に、既知点や現地で確認できる構造物を使い、水平位置と高さが整合しているかを確かめます。
これらの情報を整理したうえで、次の5つの表示設定を行うと、掘削幅の不足を発見しやすくなります。
表示設定1 埋設物の中心線と外形を同時に表示する
一つ目の表示設定は、埋設物の中心線だけでなく、実際の外形を同時に表示することです。中心線は線形や接続関係を把握するのに向いていますが、必要な掘削幅を判断するには外径や外形の情報が欠かせません。
管路をAR表示する場合は、中心線を細い線、管の外形を円筒または幅を持つ帯として表示します。地表面から見下ろすときは、左右方向の外形が分かるようにします。横方向から確認するときは、管頂と管底が分かる形状にします。
中心線と外形を同時に表示する利点は、測点や曲がり点を確認しながら、実際の占有範囲も把握できることです。中心線を消して外形だけにすると、曲線区間や分岐位置の基準が分かりにくくなる場合があります。反対に中心線だけでは幅が分かりません。二つを重ねて表示することで、位置と大きさを同時に確認できます。
外形表示では、直線区間だけでなく、継手や分岐部の張り出しにも注意します。分岐管が斜めに接続される場所や、弁類が設置される場所では、単純な円筒形状よりも広い占有範囲になることがあります。詳細な形状データがない場合でも、少なくとも最大外形を包む範囲を仮の注意領域として表示すると、掘削幅の見落としを減らせます。
複数の管が並行する場所では、それぞれの外形を個別に表示します。複数管の中心線を一本の代表線としてまとめると、管と管の間隔や全体幅を正しく判断できません。管ごとの外径と配置間隔を反映し、管群全体が占める幅を確認します。
外形の表示サイズは、データの単位にも注意が必要です。設計データがミリメートル単位で、AR側がメートル単位として読み込む場合などは、形状が極端に大きくなったり小さくなったりします。現地で既知寸法の構造物と比較し、表示された管径が妥当かを確認します。
画面上で見やすくするために外形を誇張して表示する機能を使用する場合は、実寸表示と誇張表示を明確に区別します。視認性を優先した表示を実際の寸法と誤解すると、掘削幅の判断を誤るためです。施工範囲を確認するときは実寸表示に戻し、必要に応じて寸法値も併記します。
中心線と外形を同時に表示する設定は、掘削幅確認の出発点です。まず埋設物自体がどの範囲を占めるかを正しく見える状態にし、その外側へ施工余裕を追加していきます。
表示設定2 必要離隔を含む掘削範囲を帯状に表示する
二つ目の表示設定は、埋設物の外形から必要な離隔を加えた掘削範囲を帯状に表示することです。管の外形が見えていても、その形状ぎりぎりまで掘れば施工できるわけではありません。接合作業や締固めに必要な空間を確保するため、外形の左右に余裕を設けます。
AR画面では、管中心を基準とする一本の線ではなく、掘削底の予定範囲を左右の境界線または半透明の帯として表示します。帯の内側が掘削予定範囲であることを、現場の関係者が共通して理解できるようにします。
掘削幅を設定するときは、左右を必ずしも同じ幅にする必要はありません。片側に既設埋設物がある場合、作業員が入る側が決まっている場合、機械の配置に制約がある場合などは、左右で必要な余裕が異なることがあります。
たとえば、片側で管の接合やボルト締結を行う計画であれば、その側に広い作業空間が必要になる可能性があります。反対側に既設管が近接している場合は、既設管側の掘削を抑えつつ、反対側で作業幅を確保する計画が考えられます。AR上でも左右別の離隔を設定し、非対称の掘削帯として表示すると、施工計画との整合を取りやすくなります。
掘削底幅と地表面開口幅は、別の範囲として表示することが望まれます。掘削底幅は管の据付けや基礎施工に必要な範囲です。地表面開口幅は、掘削深さ、法面、土留め、作業機械の位置などによって広がります。
二つの範囲を同じ色や同じ線種で表示すると、どちらを示しているか分からなくなります。掘削底は濃い帯、地表面の予定開口範囲は薄い帯にするなど、表示上の役割を分けます。色だけに頼ると見分けにくい環境もあるため、境界線の太さや透過率、ラベルも変えると効果的です。
曲線区間では、中心線から一定距離をずらしただけの境界が、実際の施工範囲と合わない場合があります。急な曲がり部では、管材の長さ、接続方法、重機の旋回、資材の搬入方向などを考慮して、局所的に掘削範囲を広げる必要があります。AR上の掘削帯も、全区間を同じ幅にするのではなく、曲がり部や分岐部で調整します。
マンホールや接続ますなどの構造物がある場合は、管路用の帯表示だけでは不十分です。構造物の外形、基礎、型枠作業、吊込み作業に必要な範囲を面として表示し、管路の掘削帯と接続します。
また、土留めを使用する場合は、掘削範囲の内側に土留め材を設置するのか、土留め材を含めて外側まで掘削するのかを整理します。表示する境界の基準が曖昧だと、現場で必要幅を二重に加えたり、逆に土留め分を見落としたりします。
帯状表示には、範囲の意味を示す名称を付けます。「管外形」「掘削底予定範囲」「地表面開口予定範囲」「作業注意範囲」など、何を示しているかを画面上で確認できる状態にします。
必要離隔を含む範囲を表示することで、掘削幅を線ではなく面として認識できます。施工前の打合せでも、どこまで掘る計画なのかを視覚的に共有しやすくなります。
表示設定3 深さと断面形状を確認できる表示に切り替える
三つ目の表示設定は、平面的なAR表示だけでなく、深さと断面形状を確認できる表示に切り替えることです。地表面からの見下ろし表示は、掘削する平面位置を把握するのに便利ですが、深さによって変わる開口幅までは十分に判断できません。
掘削深さが深くなると、法面を設ける場合の地表面開口幅は広くなります。土留めを使用する場合でも、支保工や作業床、昇降設備などの配置を考える必要があります。深さを無視して平面幅だけを決めると、掘削開始後に安全設備や作業空間が収まらないことがあります。
AR表示では、管頂、管中心、管底の高さを区別して確認できるようにします。高さデータが管中心を示している場合は、外径を考慮して管頂と管底を表示します。管頂の深さだけが記録されている場合は、管種や外径を確認し、管中心と管底の位置を求めます。
ここで重要なのは、深さの基準となる地表面です。設計時の地盤面、舗装撤去前の路面、舗装撤去後の路盤面、床掘り後の面では、同じ埋設物でも表示上の深さが異なります。施工段階に合わない地表面を基準にすると、掘削深さを誤認します。
そのため、AR画面に表示する深さが、どの地表面を基準としているかを明確にします。施工前の確認では現況地表面を使い、舗装撤去後は更新した地表面や測量結果と照合します。路面に勾配や段差がある場合は、区間全体を一つの高さで扱わず、各位置の地表面から埋設物までの距離を確認します。
断面表示では、埋設物の外形、基礎材、埋戻し範囲、掘削底、地表面の開口範囲を同じ断面上で確認します。平面表示では十分に見えなかった左右の作業余裕や、上下方向の層構成を把握できます。
法面を設ける計画では、断面上に法面線を表示します。溝底幅だけでなく、地表面でどこまで開口するかを確認し、交通規制帯、仮設通路、資材置場、重機の走行位置などと重ならないかを見ます。
土留めを使用する計画では、土留め材の位置と厚み、支保工の配置を簡略形状でもよいので表示します。掘削幅の内側に土留め材が入ると、実際に作業できる有効幅が狭くなります。掘削幅が図面どおりでも、土留め設置後の内空幅が不足する可能性があるためです。
管路が縦断方向に変化する区間では、一定間隔ごとに断面を確認します。起点と終点だけを確認すると、途中の高低差や既設物との交差部を見落とすことがあります。変曲点、分岐点、交差部、構造物への接続部では個別に断面を確認します。
現地で端末を動かしながら確認する場合も、正面からだけでなく、管路に対して横向きとなる位置から確認します。正面方向では奥行きが圧縮され、掘削幅や管の並びが分かりにくくなるためです。左右両側から見比べ、表示位置が大きく変化しないかも確認します。
深さと断面を表示することで、単なる平面上の幅ではなく、実際に施工可能な掘削空間として判断できるようになります。
表示設定4 位置誤差を考慮した注意範囲を表示する
四つ目の表示設定は、埋設物の位置や掘削境界を一本の確定線として表示するのではなく、誤差の可能性を含む注意範囲として表示することです。
地下埋設物の位置情報には、さまざまな不確かさが含まれます。設計図に基づく位置なのか、施工時に測量した位置なのか、過去の台帳を図面化した位置なのかによって、信頼できる範囲は異なります。
施工記録が残っていても、測量方法、使用した基準点、座標系、高さ基準、記録時期が不明な場合があります。古い図面では、現地の改修や移設が反映されていない可能性もあります。AR側の表示が滑らかであっても、元データの不確かさがなくなるわけではありません。
また、現地でのAR表示には、測位状態、衛星配置、周囲の構造物、アンテナの設置状態、端末の保持姿勢などが影響します。建物、高架、樹木、仮囲い、重機などの近くでは、表示位置が安定しないことがあります。
そこで、埋設物の外形や掘削範囲とは別に、位置誤差を考慮した注意帯を表示します。注意帯は、埋設物が存在する可能性のある範囲や、機械掘削を慎重に行うべき範囲を示すものです。
注意帯の幅は、すべての区間で同じにするのではなく、データの由来や確認状況に応じて変える方法があります。施工時に測量され、基準点や記録方法が明確な区間と、図面から推定した区間を同じ確度で表示すると、利用者が誤解します。
表示上は、確認済みの区間、未確認の区間、推定位置の区間を区別します。色分けに加え、透過率、境界線、ラベルなどを変えると、現場で見分けやすくなります。
注意帯を表示するときは、その外側なら必ず安全という意味にしないことが重要です。注意帯は、調査や確認を重点的に行うための補助表示です。埋設物の有無や正確な位置を保証するものではありません。
掘削予定範囲と注意帯が重なる箇所は、施工前に重点確認する区間として扱います。管理者への照会、現地マーキング、探査、試掘、人力掘削など、現場条件に応じた確認方法を施工計画へ反映します。
複数の位置情報がある場合は、それぞれを重ねて比較する方法も有効です。設計位置、台帳位置、現地測量位置が一致していない場合、一本の線へ統合してしまうと差が見えません。各データを別の表示として重ね、ずれの大きさと方向を確認します。
AR表示の位置が時間とともに揺れる場合は、その瞬間の線を基準に掘削境界を決めないようにします。一定時間静止して状態を確認し、既知点や現地構造物との整合を見ます。立ち位置を変えたときに表示位置が大きく変わる場合は、測位や姿勢推定が安定していない可能性があります。
注意範囲を表示することで、画面上の線を過信せず、必要な安全余裕と確認作業を掘削計画へ組み込みやすくなります。
表示設定5 周辺埋設物を色分けして透過表示する
五つ目の表示設定は、掘削対象だけでなく、周辺にある既設埋設物や構造物を色分けし、必要に応じて透過表示することです。
新設する管路だけを強調して表示すると、画面は見やすくなります。しかし、掘削幅を決める際には、既設管、ケーブル、共同溝、マンホール、基礎、杭、側溝、仮設物などとの位置関係を確認しなければなりません。
既設埋設物が近接している場合、計画した掘削幅をそのまま確保できないことがあります。掘削範囲が既設物の注意範囲へ入る場合は、掘削方法、土留め方法、重機の位置、作業順序を見直す必要があります。
AR画面では、埋設物の用途や施工状態に応じて表示を分けます。新設、既設、撤去予定、使用停止、仮設などの状態を区別すると、どの設備を保護し、どの設備を撤去するのかが分かりやすくなります。
色分けを行う場合でも、色だけで意味を判断させないようにします。屋外では日射や画面の反射によって色が見分けにくくなるため、線の太さ、形状、透過率、名称表示を組み合わせます。
透過表示は、埋設物同士の重なりを確認するのに役立ちます。不透明な形状が前面に表示されると、その奥にある埋設物が隠れます。管路を半透明にすると、交差部や上下関係を把握しやすくなります。
ただし、透過率を高くしすぎると外形が見えにくくなります。掘削対象はやや濃く、周辺設備は薄くするなど、確認目的に応じて調整します。すべての設備を同じ強さで表示すると情報量が多くなり、掘削範囲が埋もれてしまいます。
表示項目を工種や区間で絞り込むことも重要です。現場全体の埋設物を一度に表示すると、線やラベルが重なり、必要な情報を読み取れなくなります。確認する区間を限定し、対象管路と近接する設備を中心に表示します。
平面的に近い埋設物だけでなく、高さ方向の離隔も確認します。画面上で線が交差していても、実際には十分な上下離隔がある場合があります。反対に、平面上では少し離れて見えても、土留め材や法面の範囲が既設物へ近づくことがあります。
交差部では、対象管の上端と下端、既設物の上端と下端を表示し、上下関係を確認します。高さ情報の基準が異なるデータを重ねる場合は、整合確認を行ってから使用します。
周辺構造物についても、地上から見える外形だけでなく、地下にある基礎や張り出しを可能な範囲で表示します。擁壁や建物の近くでは、地上の壁面より基礎が外側へ広がっていることがあります。地上外形だけを避けて掘削範囲を設定すると、地下基礎へ接近するおそれがあります。
色分けと透過表示を適切に設定すると、掘削対象だけに注目するのではなく、周囲を含む施工空間として確認できます。これにより、掘削幅を広げるべき場所と、既設物を避けるために施工方法を変えるべき場所を区別しやすくなります。
5つの表示設定を現場で確認する手順
5つの表示設定は、個別に調整するだけでなく、現地で順番に確認することが大切です。
最初に、施工対象区間の設計データ、埋設物台帳、測量成果、施工計画を準備します。埋設物の種類、外径、高さ、施工状態、必要離隔がデータに含まれているかを確認します。不足する情報がある場合は、仮の数値を無断で設定せず、設計担当者や管理者と確認します。
次に、使用する座標系、高さ基準、単位を統一します。既知点や位置が確認できる地上構造物を使い、AR表示が現地と整合しているかを確認します。水平位置だけでなく、高さ方向も確かめます。
整合確認ができたら、中心線と埋設物の外形を表示します。管径や構造物寸法が実寸と合っているかを確認し、表示倍率や単位の誤りがないかを見ます。
その次に、施工計画で定めた左右の作業余裕を加え、掘削底の予定範囲を帯状に表示します。左右の幅が異なる場合は、それぞれ別の値を反映します。曲がり部、分岐部、接続部、構造物周辺は、標準区間とは別に確認します。
掘削底の範囲を設定したら、掘削深さと施工方法に応じて、地表面の開口予定範囲を表示します。法面を設ける場合は、深さに応じた広がりを確認します。土留めを使用する場合は、土留め材の厚みや内空幅を考慮します。
続いて、断面表示へ切り替えます。管頂、管底、基礎材、掘削底、地表面開口範囲の関係を確認します。縦断勾配や路面の高低差がある区間では、複数地点で断面を見ます。
次に、元データの精度や現地測位の状態に応じた注意範囲を表示します。推定位置の区間や未確認区間は、確認済み区間と区別します。掘削範囲と注意範囲が重なる箇所を抽出し、追加確認が必要な区間として共有します。
その後、周辺の既設埋設物や地下構造物を表示します。情報量が多い場合は、対象区間に近い設備から順に表示します。交差部、並行区間、接続部では、平面と断面の両方から離隔を確認します。
画面上の確認が終わったら、現地で複数方向から表示を見ます。同じ位置を一方向からだけ確認すると、奥行きや高さのずれに気づきにくいためです。管路に沿う方向、管路を横切る方向、左右の立ち位置から確認します。
立ち位置を変えたときに埋設物や掘削帯の表示が不自然に移動する場合は、そのまま施工位置を確定しません。測位状態、基準点、端末の姿勢、読み込んだデータを再確認します。
最後に、AR上の掘削範囲を現地マーキングや施工計画図と照合します。ARだけで境界を決めるのではなく、現地に残る基準点、測量結果、管理者からの指示、探査結果などと組み合わせます。
確認結果は、区間、日時、使用データ、設定値、確認者、注意箇所が分かる形で記録します。後からデータが更新された場合に、どの表示条件で判断したかを追跡できるようにしておくことが重要です。
地下埋設物ARを掘削幅の判断に使う際の注意点
地下埋設物ARは、掘削範囲を視覚的に理解するための有効な補助手段ですが、AR表示だけで埋設物の位置や安全性を確定するものではありません。
第一に、表示データの作成時点を確認します。設計変更、施工変更、埋設物の移設、追加工事が行われている場合、古いデータを表示すると現況と一致しません。現場で使用する前に、最新版であることを確認します。
第二に、データの由来を確認します。設計位置と完成時の位置は一致しないことがあります。施工時の調整によって管路が移動した場合、設計モデルだけでは現況を表せません。完成測量や施工記録がある場合は、それらとの関係を整理します。
第三に、位置だけでなく属性情報も確認します。管種、外径、使用状態、管理者、深さ、取得時期などが不明なデータは、画面上で正確に見えても判断材料として不十分です。特に外径が分からない状態では、掘削幅を適切に設定できません。
第四に、測位状態が良好でも過信しないことです。現場周辺の環境によっては、短時間のうちに表示位置が変化することがあります。画面に示される状態表示だけでなく、既知点や現地構造物との一致を確認します。
第五に、端末の高さやアンテナ位置などの補正条件を確認します。設定されたオフセットと実際の取付け状態が異なると、表示位置に一定方向のずれが生じることがあります。機器構成を変更した場合は、設定値も見直します。
第六に、地表面の変化へ注意します。舗装撤去、掘削、盛土、仮設材の設置によって、現地映像の基準となる面は施工中に変わります。施工前に設定した地表面をそのまま使用すると、深さ表示や開口範囲が現況と合わなくなる場合があります。
第七に、掘削幅の設定値を固定化しないことです。同じ工種でも、地盤、深さ、管径、接合方法、既設物との離隔、重機の種類などによって必要幅は変わります。標準値を初期設定として使う場合でも、各区間の施工条件に合わせて確認します。
第八に、AR画面の見やすさと情報量のバランスを取ります。表示項目を増やしすぎると、掘削境界や注意範囲が見えにくくなります。確認目的ごとに表示を切り替え、中心線、外形、掘削帯、注意帯、周辺設備を順番に確認します。
第九に、現場関係者へ表示の意味を共有します。同じ帯でも、掘削底幅、地表面開口幅、位置誤差の注意範囲では意味が異なります。朝礼や施工前打合せで、色、透過率、境界線、ラベルが何を示しているかを説明します。
第十に、AR確認の結果を正式な施工手順へ反映します。画面上で問題を発見しても、関係者に伝わらなければ施工ミスを防げません。掘削範囲の変更、確認区間、人力掘削への切替え、試掘位置などを施工計画や作業指示へ反映します。
埋設物が近接する箇所では、AR表示を見ながら重機を直接誘導するだけの運用を避けます。誘導者の配置、現地マーキング、探査、試掘、管理者との立会いなど、必要な安全措置を組み合わせます。
掘削開始後に現況とAR表示の違いが見つかった場合は、その差を放置せず、作業を中断して原因を確認します。実際に確認した埋設物の位置を記録し、必要に応じて表示データを更新します。現地と異なることが分かった古い表示を使い続けると、後続区間でも誤った判断を招きます。
まとめ
地下埋設物AR施工で掘削幅の不足を防ぐには、埋設物の中心位置だけを見るのではなく、施工に必要な空間を面と立体で確認することが重要です。
まず、中心線と外形を同時に表示し、埋設物自体が占める幅を把握します。次に、接合、基礎、締固め、土留めなどに必要な離隔を加え、掘削底の予定範囲を帯状に表示します。
さらに、深さと断面形状を確認し、法面や土留めを含む地表面の開口範囲を把握します。元データや現地測位に含まれる不確かさは注意範囲として表示し、画面上の一本の線を確定位置として扱わないことも大切です。
周辺埋設物や地下構造物を色分けして透過表示すれば、計画した掘削範囲が既設物へ接近していないかを確認しやすくなります。平面だけでなく断面や複数方向から見比べることで、掘削幅、深さ、上下離隔の見落としを減らせます。
ただし、AR表示は施工判断を補助する情報です。設計図書、施工計画、埋設物管理者からの情報、現地測量、探査、試掘、現地マーキングなどと組み合わせて使用する必要があります。
掘削幅の不足は、作業効率を下げるだけでなく、溝内作業の困難化、既設物への接近、土留め計画の変更、掘削のやり直しにつながります。施工前に5つの表示設定を整え、掘削範囲の意味を現場全体で共有することが、安全で手戻りの少ない地下埋設物AR施工につながります。
現地で埋設物の外形や施工範囲を確認し、掘削前の情報共有を効率化する方法を検討するときは、次にLRTK Phoneの活用方法をご確認ください。