地下埋設物ARで取付管の方向確認が重要な理由
道路や敷地内で掘削作業を行う際、本管の位置だけでなく、そこから分岐する取付管の方向を正しく把握することが重要です。取付管は、本管から宅地、建物、ます、排水設備などへ接続される比較的小径の管として扱われることが多く、施工時期や管理主体によって記録の詳しさに差があります。本管の位置が図面で確認できても、取付管の分岐角度、曲がり、深度、接続先まで正確に記録されているとは限りません。
特に注意したいのは、平面図だけを見て取付管の方向を判断する場合です。平面図では本管と取付管の位置関係を上から確認できますが、取付管が本管のどちら側から分岐しているのか、分岐直後に上下方向へ変化しているのか、途中で曲がっているのかまでは読み取りにくいことがあります。縮尺が小さい図面では、取付管の線が短く表示され、接続先との関係も分かりにくくなります。
地下埋設物ARは、地下にあると想定される管路を現場の映像に重ね、位置関係を直感的に確認するための手段です。ただし、単に管路の線を地面へ重ねるだけでは、取付管の向きを反対に認識したり、隣接する別の管を取付管と誤認したりする可能性があります。AR表示には奥行きがあるため、見る角度によって線の重なり方が変化し、分岐方向がかえって分かりにくくなる場合もあります。
取付管の方向を正しく伝えるには、始点と終点を明確にし、どちらへ延びている管なのかを視覚的に区別できる表示が必要です。また、図面や測量結果に基づく確定的な位置と、過去資料や現地状況から推定した位置を同じ見た目で表示しないことも重要です。地下埋設物 AR 施工の運用では、表示の分かりやすさだけでなく、情報の確からしさまで現場担当者へ伝えなければなりません。
本記事では、取付管の分岐方向を見誤りにくくするための5つの表示方法を解説します。いずれか一つを採用するのではなく、現場条件や使用目的に合わせて複数の方法を組み合わせることが効果的です。
AR表示を作成する前に整理すべき情報
取付管のAR表示を作成する前に、表示対象となる情報を整理する必要があります。元のデータに方向や高さの情報が含まれていなければ、AR画面だけを工夫しても正しい分岐方向を伝えることはできません。最初に確認したいのは、本管の位置、取付管の分岐点、取付管の接続先、管の高さ、情報の取得方法です。
本管の位置については、平面上の中心線だけでなく、管頂、管中心、管底のどの高さを基準としているのかを確認します。図面に記載された深さが土被りなのか、管底高なのか、標高なのかによって、ARモデルの配置方法が変わります。異なる高さ基準を混在させると、取付管が本管の上側から不自然に分岐して見えるなど、方向確認以前の問題が生じます。
次に、取付管の始点と終点を整理します。始点は一般に本管との接続位置ですが、管理用データによっては、ますや敷地境界側を起点として線が登録されていることがあります。データ上の線の並び順と、実際の流れや接続関係が一致しているとは限りません。そのため、座標データの先頭点をそのまま始点として表示するのではなく、どちらが本管側で、どちらが接続先側なのかを属性情報として管理することが望まれます。
取付管の途中に曲がりがある場合は、始点と終点を直線で結ばず、確認できている折れ点を登録します。実際には曲がっている取付管を一本の直線で表示すると、掘削予定範囲との交差位置を誤って判断するおそれがあります。一方で、曲がり位置が確認できていない場合に、見た目を整える目的で推定の折れ点を追加することも避けるべきです。確認できている形状と推定形状は明確に分けます。
接続先については、宅地内のます、道路上のます、建物への引込み位置、敷地境界付近など、分かる範囲で対象を特定します。接続先が特定できない場合は、無理に一点へ収束させず、確認できている範囲までを表示する方法があります。取付管の終点が不明であること自体も、施工判断に必要な情報です。
さらに、位置情報の取得方法を記録します。完成図、竣工時の測量成果、現地測量、地中探査、過去の試掘記録、関係者への聞き取りなど、情報源によって信頼性や精度が異なります。同じ現場内でも、本管は測量済みである一方、取付管は図面から転記しただけということがあります。すべてを同じ精度の情報として表示すると、現場担当者が過度に信頼してしまう可能性があります。
ARは地下を直接透視する技術ではありません。登録された座標や形状を、現実空間と対応させて表示する仕組みです。そのため、表示前のデータ整理が不十分であれば、鮮明で分かりやすい映像であるほど誤解を招くことがあります。取付管の方向表示では、正確さが確認できている部分、推定を含む部分、未確認の部分を分けて管理することが基本です。
表示方法1 本管から取付管へ向かう矢印を付ける
一つ目の方法は、取付管の管路上に方向矢印を表示することです。取付管を一本の線や管形状だけで示した場合、どちらが本管側でどちらが接続先側なのかを瞬時に判断できないことがあります。線上に矢印を付けることで、本管から取付管がどちらへ延びているのかを明確にできます。
矢印は、取付管の始点付近だけではなく、管路の途中にも一定間隔で表示すると分かりやすくなります。分岐点付近は本管や他の取付管と表示が重なりやすいため、一つの矢印だけでは見落とされる可能性があります。途中にも矢印があれば、視点を移動しながら方向を追うことができます。
ここで注意したいのは、分岐方向を示す矢印と、管内の流下方向や流体の移動方向を混同しないことです。本管から接続先へ向かう形状上の方向と、実際の流れの方向が一致するとは限りません。排水系統では接続先から本管へ流れることがあります。給水系統では本管から建物側へ供給される場合があります。表示目的が管の形状確認なのか、流れの確認なのかを区別し、必要に応じて表示名称を付けます。
例えば、取付管の形状を追うための矢印には「本管側から接続先側」と表示し、流れを示す場合には「流下方向」や「供給方向」など、意味が分かる名称を用います。同じ種類の矢印で両方を示すと、作業員が誤った方向を基準に掘削範囲を判断する可能性があります。
矢印の大きさにも配慮が必要です。小さすぎる矢印は屋外の明るい環境で見えにくくなり、大きすぎる矢印は管路本体を隠してしまいます。端末を構える位置や管までの想定距離に応じて、画面上で識別できる大きさに調整します。また、視点から遠い取付管では矢印が密集して見えることがあるため、表示間隔を自動的に調整できると確認しやすくなります。
曲がりを含む取付管では、それぞれの区間の向きに合わせて矢印を配置します。始点と終点を結ぶ一方向の矢印だけでは、途中の曲がり方向が伝わりません。折れ点の前後に矢印を設けることで、管がどの位置で向きを変えるのかを把握しやすくなります。
矢印表示は、管路の始点と終点がデータ上で正しく定義されていることを前提とします。線データの並び順だけを使って自動表示すると、矢印が逆向きになる場合があります。ARデータを現場へ配布する前に、本管側と接続先側の設定を確認し、図面や属性情報と照合する工程が必要です。
表示方法2 分岐点と接続先を異なる形で示す
二つ目の方法は、本管との分岐点と取付管の接続先を、異なる形状の目印で表示することです。矢印だけでも方向は示せますが、管路が複雑に重なっている場所では、どこから始まり、どこへ到達するのかが分かりにくい場合があります。始点と終点に異なる目印を配置することで、取付管の全体構造を把握しやすくなります。
本管との接続位置には、円形、球形、輪状のマーカーなど、分岐点であることが分かる表示を使用します。接続先には、四角形、旗形、立体的なピンなど、分岐点とは異なる表示を使用します。形そのものを変えておけば、画面の明るさや周辺環境によって色が見えにくい場合でも、始点と終点を区別できます。
分岐点のマーカーには、取付管番号、管理番号、管種、口径などの情報を必要に応じて付けます。ただし、一度に多くの情報を表示すると、文字が重なって肝心の位置が見えなくなります。通常時は番号だけを表示し、選択したときに詳細情報を開くなど、段階的に表示する設計が適しています。
接続先側では、対象物の種類が分かる表示が役立ちます。例えば、ますへ接続している場合は「ます」、敷地境界まで確認できている場合は「境界付近」、その先が未確認であれば「この先未確認」と表示します。終点の意味を明記することで、表示された地点が実際の管端なのか、単にデータが途切れている位置なのかを区別できます。
取付管の接続先が画面外にある場合は、画面端に方向案内を表示する方法もあります。作業員が端末を動かした際に、接続先がどちらにあるのかを見失いにくくなります。ただし、画面端の案内だけで掘削位置を決めるのではなく、実際の管路表示と合わせて確認する必要があります。
分岐点の表示では、本管の中心線上に単純な点を置くだけでなく、どちら側から取付管が接続しているのかを表現することが重要です。視点によっては、取付管が本管の手前側から分岐しているのか、奥側から分岐しているのかが分かりにくくなります。接続部分を少し拡大表示したり、本管と取付管の接続面が見える形状にしたりすることで、三次元的な位置関係を確認しやすくなります。
複数の取付管が近接している場所では、分岐点と接続先を同じ識別番号で結び付けます。例えば、分岐点に「取付管01」と表示し、接続先にも同じ番号を表示すれば、途中で別の管と交差していても対応関係を追いやすくなります。番号は図面、現場写真、施工記録でも共通して使用すると、確認結果を関係者間で共有しやすくなります。
表示方法3 取付管を立体的な管形状で表示する
三つ目の方法は、取付管を細い線だけでなく、直径を持った立体的な管形状として表示することです。中心線のみの表示は情報量が少なく、広い範囲を確認する際には便利ですが、本管との接続関係や上下方向の変化を確認する用途では十分でないことがあります。管径に対応した立体形状を表示すると、取付管がどの方向から本管へ接続しているのかを理解しやすくなります。
特に有効なのは、本管と取付管の接続部です。中心線だけでは、二本の線が交差しているだけなのか、実際に接続しているのかを区別しにくいことがあります。管形状として連続的に表示すれば、取付管が本管の側面へ接続している状態を視覚的に確認できます。
取付管が斜め下方向や斜め上方向へ変化している場合にも、立体表示が役立ちます。平面的な線では同じ方向に見えても、立体形状を横から確認すると、高さの変化を把握できます。掘削面に対してどの高さで取付管が現れる可能性があるのかを予測する際にも有効です。
ただし、管径が不明な場合に、推定値を確定値のように表示しないことが重要です。実際の管径が分からないまま太い管形状を表示すると、作業員がその外周位置まで正確に確認されていると誤解する可能性があります。管径が確認できていない場合は、標準的な細さで参考表示し、「管径未確認」と明記する方法があります。
立体形状を表示する際は、管の外周だけでなく中心線も同時に表示すると確認しやすくなります。透明度を持たせた管形状の中央に中心線を通すことで、管の幅と経路の両方を把握できます。視点が管に近づいたときにも、中心位置を見失いにくくなります。
一方で、管形状を不透明にすると、その奥にある別の埋設物が隠れることがあります。複数の管路が密集する場所では、表示対象以外の管が見えなくなり、交差関係を誤って判断する可能性があります。そのため、取付管を選択していない状態では半透明にし、選択した取付管だけを強調するなど、表示状態を切り替えられる構成が適しています。
本管、取付管、他の埋設物で管形状の太さを適切に変えることも重要です。すべてを同じ太さで表示すると、小径の取付管が本管と同じ規模に見え、現場の距離感を誤る場合があります。ただし、実寸表示にすると遠距離では細すぎて見えないことがあるため、実寸表示と強調表示を切り替えられると実用的です。強調表示中は実際の管径とは異なることを画面上で示します。
立体表示を使う場合でも、AR上の見た目だけから正確な離隔を判断してはいけません。画面上の重なり方は、端末の位置や姿勢、表示位置の誤差、元データの精度によって変化します。離隔距離を確認する場合は、登録座標による数値確認や現地での追加調査を併用します。
表示方法4 確定情報と推定情報の見た目を分ける
四つ目の方法は、測量や試掘などで位置を確認した取付管と、図面や過去資料から推定した取付管の見た目を分けることです。地下埋設物ARでは、表示位置が鮮明であるほど、すべてが正確に測定された情報であるように見えやすくなります。情報の確からしさを表示に反映しなければ、現場担当者が推定位置を確定位置として扱うおそれがあります。
確定情報と推定情報は、線の種類、透明度、輪郭、表示文字などを組み合わせて区別します。例えば、確認済みの取付管は連続した管形状で表示し、推定区間は途切れた形状や半透明の形状で示します。色だけに依存すると、屋外の明るさや端末画面の状態によって違いが分かりにくくなるため、形状や線種も変えることが重要です。
取付管の全区間が同じ確度とは限りません。本管との分岐点は試掘で確認済みでも、敷地内へ向かう途中の経路は未確認という場合があります。この場合、確認済み区間と推定区間を一本の同じ表示にせず、境界位置を明確にします。確認済み区間の終端に「ここから推定」と表示すれば、どの地点から不確実性が高くなるのかを理解できます。
逆に、接続先のます位置は確認できているものの、本管との接続点が図面上でしか確認できていない場合もあります。この場合は、両端が分かっているからといって、その間を確定経路として直線表示しないことが大切です。途中の経路が不明であれば、推定線として表示します。現場の障害物や既設構造物を避けるため、実際の取付管が曲がっている可能性があるからです。
情報の取得時期も表示判断に関係します。完成時に測量された成果であっても、その後の改修や更新工事が反映されていないことがあります。データが古い場合は、「測量済み」という理由だけで現在位置を保証することはできません。AR画面から取得年月や更新年月を確認できるようにすると、現場担当者が追加確認の必要性を判断しやすくなります。
確度の区分は、現場ごとに曖昧な表現を増やさず、組織内で一定の基準を定めます。例えば、「現地測量済み」「試掘確認済み」「完成図から登録」「参考図から推定」「位置未確認」など、情報源が分かる名称を使用します。「高精度」「低精度」といった表現だけでは、何を根拠に区分しているのかが分かりません。
また、表示上の注意書きを画面の隅に固定するだけでは、作業中に見落とされる可能性があります。推定区間そのものへ「推定」と表示したり、対象を選択したときに確認方法を表示したりすることで、情報の性質を管路と一緒に確認できるようにします。
地下埋設物 AR 施工の安全性を高めるには、AR表示を正確に見せることだけでなく、不確実な部分を不確実なまま伝えることが欠かせません。推定情報を目立たなくして隠すのではなく、掘削前に追加確認すべき範囲として明確に示すことが重要です。
表示方法5 地表面に方向線と到達位置を重ねる
五つ目の方法は、地下の取付管表示に加えて、地表面にも方向線と到達位置を表示することです。地下の管形状だけを確認する場合、端末を下向きに構えたり、視点を何度も動かしたりしなければ、掘削予定範囲との関係が分からないことがあります。地表面に投影した補助表示を加えることで、取付管が地上のどの範囲を通過すると想定されるのかを把握しやすくなります。
地表面の方向線は、取付管の中心位置を真上へ投影した線として表示します。これにより、作業員は地面を見ながら取付管の平面的な方向を追うことができます。地下の立体表示と地表面の方向線を同時に確認すれば、平面位置と深さ方向の関係を切り分けて理解できます。
ただし、地表面の方向線は、管が地表面付近に存在することを示すものではありません。地下の管路を地表へ投影した補助線であることを、表示名称や線種で明確にします。補助線を実際の管形状と同じ見た目にすると、深度を無視した判断につながる可能性があります。
取付管の接続先が、ます、建物、敷地境界などと対応している場合は、地表面に到達位置を示します。例えば、接続先のます付近に円形の範囲を表示し、取付管がその位置へ向かっていることを示します。接続先が正確に確認されていない場合は、一点ではなく範囲として表示する方法があります。
到達位置を範囲表示することは、データの不確実性を伝えるうえでも有効です。図面上では接続位置が一点で描かれていても、現地の基準点や作図精度によって位置に幅がある場合があります。そのような情報を一点のマーカーで表示すると、作業員がその位置だけを確認すればよいと判断する可能性があります。想定範囲として示せば、周辺を含めて慎重に確認できます。
地表面の補助表示は、掘削予定線や施工範囲と重ねることで、さらに有効になります。取付管の投影線と掘削範囲が交差する場所を確認すれば、事前に注意区間を把握できます。ただし、交差していないように見える場合でも、表示誤差や管路形状の不確実性があるため、安全が保証されるわけではありません。
交差位置を強調する場合は、単に警告を出すだけでなく、対象となる取付管番号、推定深度、情報源、最終更新日などを確認できるようにします。現場担当者は、それらの情報をもとに、試掘や探査を行う位置、掘削方法を切り替える範囲、管理者へ照会する必要性を判断できます。
地表面表示は、端末の位置合わせがずれた場合に影響が分かりやすいという利点もあります。既知のますや構造物に表示されたマーカーが現物と一致していなければ、取付管の表示もずれている可能性があります。地下表示だけでは位置ずれに気付きにくいことがありますが、地表の既知点と比較すれば異常を発見しやすくなります。
5つの表示方法を現場で組み合わせる手順
取付管の分岐方向を確実に伝えるには、5つの表示方法を順序立てて組み合わせます。すべての情報を最初から同時に表示すると、画面が複雑になり、かえって方向を見失う可能性があります。現場での確認目的に応じて表示段階を切り替えることが重要です。
最初は、本管と取付管の中心線、分岐点、接続先だけを表示します。この段階では、取付管がどの本管から分岐し、どちらへ向かっているのかという全体関係を確認します。複数の取付管が表示される場合は、対象となる一本を選択し、その他の管路の透明度を下げます。
次に、選択した取付管へ方向矢印を表示します。矢印を本管側から接続先側へ追い、データ上の始点と終点が正しく設定されているか確認します。排水や給水などの流れ方向も必要な場合は、形状方向とは別の表示として確認します。
その後、取付管を立体的な管形状に切り替え、本管との接続高さや途中の上下変化を確認します。視点を正面、側面、斜め方向へ移動し、一方向からだけで判断しないようにします。上から見たときに正しく見えても、横から見ると高さが不自然になっていることがあります。
続いて、確定区間と推定区間の表示を確認します。掘削予定範囲と重なる部分が推定区間であれば、AR画面上の位置だけを基準に作業を進めず、追加調査を計画します。確認済み区間であっても、データの取得時期や更新履歴を確認します。
最後に、地表面の方向線、接続先、掘削予定範囲を重ねます。取付管が施工範囲へ進入する位置や、掘削線と接近する区間を把握します。この段階で画面を保存し、取付管番号や撮影位置、撮影方向が分かる形で施工前記録として共有すると、関係者間の認識を合わせやすくなります。
現場では、立った位置から一度確認するだけでなく、取付管の想定経路に沿って複数地点から確認します。近距離、少し離れた位置、本管に沿った方向、取付管に沿った方向など、視点を変えることで表示の重なりや位置ずれに気付きやすくなります。
また、AR表示を確認する担当者と、掘削機械を操作する担当者が異なる場合は、口頭説明だけで済ませないことが重要です。対象取付管の番号、分岐方向、注意区間、推定区間、追加確認位置を共有し、双方が同じ画面または同じ記録を確認します。
取付管の方向を見誤りやすい場面と対策
取付管の方向を見誤りやすい代表的な場面は、本管の両側に複数の取付管が存在する場所です。画面上で管路が重なると、手前側の取付管と奥側の取付管が一本につながっているように見えることがあります。対象管以外を一時的に非表示にし、分岐点と接続先の識別番号を確認することが対策になります。
次に注意したいのは、道路と敷地の境界付近です。取付管が境界に対して直角に配置されているとは限らず、既設構造物を避けて斜めに施工されている場合があります。建物やますの位置だけから最短経路を想定すると、実際の方向と異なる可能性があります。確認できていない区間を直線で補完して表示しないことが重要です。
分岐点と接続先の高低差が大きい場所も、誤認が起きやすくなります。上から見ると一本の直線に見えても、実際には急な勾配や段差を含むことがあります。立体表示へ切り替え、横方向から高さの変化を確認します。地表面の投影線だけでは、深度変化を把握できないため注意が必要です。
本管が曲線を描いている区間では、取付管の分岐方向を道路中心線や敷地境界線だけで判断できません。本管の接線方向に対してどの角度で分岐しているかを確認する必要があります。分岐点付近を拡大し、本管と取付管の接続形状を表示すると判断しやすくなります。
工事によって地表面の高さが変化している場所にも注意が必要です。舗装の切削、盛土、掘削、仮設路面の設置などが行われると、登録時の地表面と現在の地表面が一致しないことがあります。管路の絶対的な高さが正しくても、現在の地面から見た深さが異なって表示される可能性があります。施工段階ごとの地表面条件を確認し、必要に応じて表示基準を更新します。
端末を落とした後、強い振動を受けた後、長時間表示を続けた後などは、AR表示の位置関係を再確認します。既知の基準点、ます、構造物の角などと表示を照合し、ずれが疑われる場合は位置合わせをやり直します。画面上で取付管が滑らかに表示されていても、現実空間との対応が正しいとは限りません。
建物、樹木、擁壁、大型車両などによって測位環境が不安定になる場所では、表示位置が変動することがあります。端末の状態表示や測位品質を確認し、位置が安定していない状態で分岐方向を確定しないようにします。必要に応じて、見通しのよい場所で位置を確認してから対象地点へ移動し、既知点による照合を行います。
AR表示だけに頼らない安全確認の進め方
地下埋設物ARは、取付管の位置関係を理解し、現場での確認漏れを減らすために有効な補助手段です。しかし、AR画面に管路が表示されていることは、実際の地下位置が確認済みであることを意味しません。掘削前には、図面、管理台帳、現地表示、関係者からの情報、探査結果、試掘結果などを組み合わせて確認します。
最初に、使用しているデータの作成目的を確認します。維持管理用の概略図、施工時の完成図、測量成果、計画図では、位置情報の扱いが異なります。計画図に描かれた取付管が、現地にそのまま施工されているとは限りません。完成図であっても、作図上の線が測量座標に基づいているか確認する必要があります。
次に、現地で確認できる情報と照合します。ます、バルブ、引込み位置、路面表示、過去の補修跡などは、取付管の方向を推定する手掛かりになります。ただし、地表の構造物と地下の管が直線で接続されているとは限らないため、見た目だけで経路を確定しないようにします。
地中探査を実施した場合は、検出された反応とAR表示を比較します。両者が一致しないときに、ARまたは探査のどちらかを直ちに正しいと決めつけるのではなく、データの基準、探査条件、対象物の材質、周辺埋設物の影響などを確認します。取付管の材質や深さによっては、探査で把握しにくい場合があります。
試掘を行う場合は、ARで表示された中心位置だけを狙うのではなく、データの不確実性を考慮して確認範囲を設定します。試掘で取付管を確認できたら、管の位置、深度、方向、管径、材質、接続状態を記録し、ARデータへ反映します。分岐点だけでなく、可能な範囲で経路上の複数点を記録すると、その後の方向表示を改善できます。
掘削作業中にAR表示と異なる埋設物が確認された場合は、そのまま作業を続けず、対象を特定します。登録されていない取付管、使用されていない旧管、仮設管、保護管などが存在する可能性があります。新たに確認した情報は、写真と位置情報を残し、関係者へ共有します。
施工後は、確認した取付管の位置を更新する仕組みを設けます。現場で正確な位置を確認しても、その情報が個人の端末や写真フォルダに残るだけでは、次回の工事で活用できません。取付管番号と座標、深度、方向、取得日、取得方法を関連付けて保存し、図面やAR表示へ反映します。
AR表示の確認記録には、表示画面だけでなく、周辺状況が分かる現場写真も残します。表示画面の画像だけでは、どこからどの方向を見ていたのか分からなくなることがあります。撮影地点、撮影方向、対象取付管、確認者、確認日時を関連付けることで、後から検証しやすくなります。
安全確認では、ARを使ったこと自体を完了条件にしないことが重要です。「ARで見たから問題ない」ではなく、「どのデータを表示し、何と照合し、どの範囲まで確認できたか」を記録します。確認できなかった部分は未確認事項として残し、施工前の打合せで共有します。
まとめ
地下埋設物ARで取付管の分岐方向を見誤らないためには、管路を表示するだけでなく、始点、終点、進行方向、高さ、不確実性を分かりやすく伝える必要があります。本管から取付管へ向かう矢印を付ける方法、分岐点と接続先を異なる形で示す方法、取付管を立体的な管形状で表示する方法、確定情報と推定情報の見た目を分ける方法、地表面に方向線と到達位置を重ねる方法を組み合わせることで、分岐方向を多面的に確認できます。
特に重要なのは、AR表示を現実の地下を直接確認した結果として扱わないことです。元データに誤りや不足があれば、その内容が現場映像へ重なって表示されます。取付管の方向が不明な区間を無理に直線で補完したり、推定位置を確認済み位置と同じ見た目で示したりすると、鮮明な表示がかえって誤判断の原因になります。
表示前には、本管側と接続先側の設定、高さ基準、折れ点、管径、情報源、取得時期を確認します。現場では一方向からだけでなく、複数の位置と角度から表示を確認し、既知の構造物や測量点と照合します。位置ずれや未確認区間がある場合は、探査や試掘などの追加確認へつなげます。
また、施工中に確認した取付管の位置や方向を記録し、次回の作業に利用できる情報として更新することも大切です。ARは施工前の確認だけでなく、確認結果を現場座標と結び付けて蓄積する運用と組み合わせることで、継続的な埋設物管理に役立ちます。
現場で取付管の分岐方向を確認し、位置情報付きの記録やAR表示を一つの端末で扱う運用を検討する場合は、LRTK Phoneを活用した現場確認方法もご覧ください。