電線共同溝の管路マンドレル試験が必要な理由
電線共同溝の管路は、施工が完了した時点で外観が整っていても、内部にケーブルを安全に通せる状態になっているとは限りません。管路の接続部に段差が生じていたり、曲線部が計画より急になっていたり、埋戻しや締固めの影響で管が局部的に変形していたりすると、将来のケーブル敷設に支障を及ぼす可能性があります。
こうした管路内部の通過性を確認するために行われるのが、マンドレルなどの試験器を用いた通過試験です。管種、管径、曲線半径などに応じて定められた試験器を管路内へ通し、所定の器具が抵抗なく通過できるかを確認します。電力管ではボビン、通信管ではマンドレル、共用FA管などでは別形状の試験器が指定される場合があるため、現場で一律に同じ器具を使用するものではありません。地方整備局の公開マニュアルでも、管の用途や径に応じて試験方法と試験器を分け、管内を試験器が抵抗なく通過することを確認する考え方が示されています。cbr.mlit.go.jp+1
試験器が通らなかった場合、単に試験作業が遅れるだけではありません。埋戻しや舗装の後に不具合が判明すると、原因箇所を調査し、必要に応じて舗装や埋戻し材を撤去して管路を露出させることになります。交通規制の見直し、周辺工程との調整、関係する電線管理者との協議、補修後の再試験などが必要となり、工程全体へ影響が広がる可能性があります。
一方で、試験に使う器具が本来の条件より小さければ、管路に縮径や突出物があっても通過してしまうおそれがあります。反対に、適用条件と異なる長さや形状の試験器を使えば、施工状態に問題がない管路を通過不能と判断する可能性もあります。したがって、通過試験は試験当日の作業だけで成立するものではなく、設計条件、施工、出来形管理、清掃、器具確認、記録を含む一連の品質管理として考える必要があります。
公開されている電線共同溝の設計・施工資料には、管路材の布設・埋戻し後に、線形、接続状態、管内の土砂残留などを確認するため、管路サイズに合った試験器と清掃器具を用いて通過性能を確認する考え方が示されています。資料によって試験時期、対象範囲、器具寸法、通過方向などが異なるため、実際の工事では契約図書と当該道路管理者の基準を優先しなければなりません。cbr.mlit.go.jp+1
地下埋設物 AR 施工に関心を持つ実務担当者にとっても、マンドレル試験は重要な管理工程です。ARで管路の計画位置や出来形位置を見える化できても、管路内部の有効断面や継手内部の状態を直接証明できるわけではありません。ARによる位置管理と、所定の試験器による内部の通過確認を組み合わせることで、施工位置と通過性能を別々の根拠で管理しやすくなります。
準備1 適用仕様と試験条件を着工前に確定する
マンドレル試験で不合格や手戻りを防ぐ最初の準備は、適用する仕様と試験条件を明確にすることです。電線共同溝では、道路管理者の基準だけでなく、設計図書、特記仕様書、管路の用途、電線管理者との協議条件、管路材の種類などによって試験方法が変わる場合があります。
現場で起こりやすい問題は、担当者が過去の工事で使った試験条件を、そのまま別の現場にも適用してしまうことです。同じ呼び径に見える管路であっても、管路材の構造、実内径、継手の形状、曲線半径、収容するケーブルの条件が異なれば、使用すべき試験器の寸法や形状が変わる可能性があります。
そのため、施工計画を作成する段階で、対象となる管路ごとに管種、呼び径、用途、試験区間、使用する試験器、試験時期、立会いの要否、提出書類を整理しておく必要があります。特に重要なのは、マンドレルの直径だけでなく、長さ、形状、材質、端部形状、牽引線との接続方法まで確認することです。仕様書に器具の製作公差や測定方法が示されている場合は、その条件も確認します。
管路が直線だけで構成されているのか、曲線部を含むのかによっても、適用される試験器の長さなどが変わる場合があります。公開マニュアルには、電力管用試験器について曲線半径に応じた長さを示す例もあります。現場判断で試験器を短くしたり細くしたりするのではなく、設計図書や適用基準を確認し、必要であれば監督職員や関係する電線管理者と協議したうえで条件を決定します。cbr.mlit.go.jp
試験対象となる管路の範囲も、事前に明確にしなければなりません。使用予定の管だけを試験するのか、予備管を含めるのか、特殊部間の全区間を対象とするのかは、適用する基準や契約条件によって異なります。実際に、予備管の全箇所を対象とする検査方法が示されている例もあるため、一般論で対象を決めることはできません。国土交通省香港事務所
また、施工途中の確認と完成段階の正式な試験を区別することも重要です。曲線部や接続部を施工した直後に自主的な中間確認を行えば、問題があった場合でも開削状態のまま補修しやすくなります。ただし、中間確認を実施したからといって、契約図書で求められる組立後、仮復旧後、完成時などの正式な試験を省略できるとは限りません。試験時期は適用基準に従って整理します。
試験条件を整理した後は、施工班、品質管理担当者、試験担当者の間で共有します。口頭だけで伝えるのではなく、管路番号や試験区間が分かる資料に条件を記載し、現場で確認できる状態にしておくことが大切です。
マンドレル試験では、正しい条件で試験したこと自体が品質記録になります。通過したという結果だけでなく、どの基準に基づく試験器を使い、どの区間を、いつ、どの状態で試験したのかを説明できるように準備しておきます。
準備2 管路の線形と接続部を埋戻し前に確認する
マンドレル試験の不合格原因は、試験直前に発生するとは限りません。問題の多くは、管路の据付、接続、固定、埋戻し、締固めといった施工過程で生じます。試験時に慌てて対処するのではなく、管路が見えている段階で不具合の芽を取り除くことが重要です。
最初に確認したいのは、管路の平面線形と縦断線形です。既設の地下埋設物を避けるために管路を曲げた場合、設計や承認された変更条件で定める曲率半径より急な曲線になっていないかを確認します。短い区間で無理に方向を変えると、試験器が曲線部を通過できないだけでなく、将来のケーブル敷設時にも抵抗が大きくなるおそれがあります。
管路の高さ調整にも注意が必要です。管路支持材の沈下、掘削床の不陸、部分的な浮き上がりがあると、縦断方向に局部的な折れや蛇行が生じます。上から見た平面線形が滑らかでも、縦断方向に急な変化があれば、長さのある試験器は通過しにくくなります。
接続部では、管の差込み不足、斜め接続、継手内部の段差、接着材やシール材のはみ出しなどを確認します。外側から接続されているように見えても、管軸が一致していなければ内面に段差が生じる場合があります。管材の施工要領に差込み確認線や標準差込み長さが示されている場合は、それに従って確認します。
仮固定の方法にも注意が必要です。管路を所定の位置に保持する目的であっても、管壁を貫通するおそれのある金物や、管材の施工要領で認められていない固定方法を使用してはいけません。国土交通省の地方整備局が公表した施工不良事例では、管路据付のずれへの対応と、マニュアルどおりに実施されなかった通過試験が原因として挙げられています。内部へ異物が突出する施工と、不適切な試験条件が重なると、不具合の発見が遅れることを示す事例です。国土交通省地図情報システム+1
埋戻し前には、管路の周囲に石片、コンクリート片、金属片などが残っていないかも確認します。管路の直下や側面に硬い異物があると、締固め時の荷重が局部的に集中し、管が変形する原因になり得ます。管路周囲の埋戻し材は、設計図書に定められた材料と施工方法に従い、片側だけに荷重が偏らないように施工します。
締固め機械を管路の上方で使用するときは、必要な土被り、施工層厚、使用機械の条件を確認します。締固め不足は沈下につながる一方、管路に近い位置で過大な荷重を与える施工も変形の原因になり得ます。施工速度を優先して一度に厚く埋め戻すのではなく、設計図書と施工計画に定めた層厚や手順で段階的に施工することが重要です。
コンクリートで管路を防護する区間では、打設前に自主確認や所定の中間試験を行う必要があるかを事前に確認します。コンクリート打設後に接続部のずれや異物が判明すると、補修が大掛かりになる可能性があります。適用する仕様によって試験時期は異なるため、必要な確認を施工計画に組み込んでおくことが安全です。
管路が露出している段階では、起点側から終点側までの配列を追い、管路番号、接続状態、曲線形状、高さ、特殊部への取付位置を確認します。完成後にどの管で問題が発生したのかを追跡できるように、管路端部の識別もこの時点で行います。
施工途中の確認写真は、単に管が並んでいる状況を撮影するだけでは不十分です。接続部、曲線部、既設埋設物との交差部、特殊部への取付部、補修箇所など、完成後に見えなくなる重要箇所が分かるように記録します。測点、管路番号、撮影方向を併せて残しておけば、試験不合格時の原因特定にも利用しやすくなります。
準備3 管内の清掃と排水を試験前に完了する
管路の線形や接続が正常でも、管内に土砂、水、接着材のかけら、包装材などが残っていれば、試験器が通過しない場合があります。正式な通過試験の前に、管内を仕様に従って清掃し、試験できる状態に整えることが必要です。
施工中の管路端部を開放したままにしていると、雨水や土砂が入りやすくなります。特に降雨後の掘削現場では、管路端部から濁水が流入し、低い位置に細粒分が堆積することがあります。入口付近がきれいに見えても、管路の途中や曲線部に土砂が集まっている可能性があるため注意が必要です。
管路を接続した後、すぐに試験しない場合は、端部を適切に閉塞して異物の侵入を防ぎます。仮のふたが外れたり、隙間ができたりしていないかを日常点検で確認します。重機作業や資材運搬によって端部が破損することもあるため、閉塞した後も試験前に再確認します。
清掃作業では、適用仕様に応じて、引き通し線に毛ブラシやウエスなどを取り付け、管内の付着物や細かな異物を除去します。国の地方整備局が公開する要求水準書にも、毛ブラシや雑巾などで管内を十分に清掃し、所定の試験器を通す手順と、試験表を提出する例が示されています。器具の種類、ウエス寸法、取付間隔は管種ごとの基準に従います。国土交通省CGR+1
清掃用具の大きさや取付方法を現場の感覚だけで決めると、清掃用具自体が途中で詰まるおそれがあります。適用する仕様を確認し、管径に合った用具を使用します。ウエスを過度に大きくしたり、結び目や接続金具を外径方向へ張り出させたりすると、接続部や曲線部へ引っ掛かりやすくなります。
清掃用具が途中で止まった場合は、無理に引き抜かず、停止位置を把握します。強い力で引っ張ると、ウエスが外れて管内に残ったり、引き通し線が切れたりする可能性があります。どの程度の長さまで通過したかを確認すれば、異物や段差が存在する位置を推定する手掛かりになります。
管内に水が残っている場合は、排水先、周辺への濁水流出防止、安全条件を確認したうえで処理します。水が少量であっても土砂を含んでいれば、曲線部や低部に堆積物が残る可能性があります。単に水が流れ出たことだけで清掃完了と判断せず、必要に応じて再度清掃用具を通し、排出されたものの状態を確認します。
管路内へ圧縮空気を送る方法を採用する場合は、適用仕様と施工計画に基づき、飛散物、ホースの跳ね、端部からの急激な噴出に注意しなければなりません。管路の反対側に作業員を正対させず、立入範囲を設定します。圧力、器具、閉塞状態、排出側の安全を事前に確認します。
清掃後は、引き通し線と管路番号の対応を取り違えていないか、線に絡み、著しい折れ、腐食、損傷がないかも確認します。複数の管路を同時に施工している現場では、端部の識別を誤り、別の管路の線を引いてしまうことがあります。管路番号と線の対応を起点側、終点側の双方で照合してから正式な試験へ進みます。
清掃とマンドレル試験は、目的を分けて考えることが重要です。清掃用具が通過したからといって、所定の有効断面が確保されているとは限りません。反対に、清掃不足によってマンドレルが止まった場合、管路本体に変形がなくても正式な試験を完了できません。清掃を品質確認の前処理として確実に完了し、その後に承認された条件で通過試験を行います。
準備4 正しいマンドレルと牽引器具を使用する
試験器の選定間違いは、マンドレル試験の信頼性を失わせる重大な問題です。通過すべき試験器が通らなければ原因確認が必要になりますが、本来より小さい試験器が通過しても、契約上求められる品質を確認したことにはなりません。
試験前には、マンドレルの直径、長さ、形状、材質、識別番号を確認します。以前の工事で使用した器具を流用するときは、現在の工事に適用できるものかを必ず照合します。現場に複数の管径がある場合は、外観が似た試験器を取り違えやすいため、寸法表示と対象管路が分かる状態で保管します。
マンドレルの実寸も確認が必要です。繰り返し使用した木製や樹脂製の試験器は、表面の摩耗や欠けによって直径が小さくなっている可能性があります。金属製の器具であっても、変形、端部の損傷、牽引部の緩みがないかを点検します。
試験器の寸法確認には、必要な測定範囲と精度を備え、現場の品質管理方法に従って管理された測定器を使用します。直径は一方向だけで測るのではなく、複数方向で確認し、偏った摩耗や変形がないかを調べます。長さについても、端部の金具を含めるかどうかなど、適用基準の定義に従って確認します。
牽引に使用する線やロープは、試験区間の長さ、試験器の質量、想定される抵抗、器具の使用条件を考えて選定します。劣化した線、著しく折れ曲がった線、接続部が不安定な線を使うと、試験中に切断する危険があります。管内で切れると回収作業が難しくなり、新たな異物を残す原因にもなります。
マンドレルと牽引線の接続部は、管内面へ引っ掛かりにくく、かつ試験中に外れない構造にします。接続金具や結び目がマンドレルの外径より大きく張り出していると、試験器本体ではなく接続部が原因で停止することがあります。反対に、細い線を簡易的に結んだだけでは、牽引中に外れる可能性があります。
牽引時は、急激な衝撃を与えず慎重に引くことが基本です。途中で抵抗が増えたときに、重機や強力な巻上げ装置で無理に通過させてはいけません。大きな力を加えると、管路の接続部を損傷したり、試験器を管内へ食い込ませたりするおそれがあります。
試験の合否を牽引担当者の感覚だけで判断することも避けます。正常な曲線部で一時的に抵抗が増える場合と、変形や段差で停止している場合を、感覚だけで正確に区別することは困難です。適用基準が求める「抵抗なく」「円滑に」などの判定条件を確認し、抵抗が増えた際の停止基準、確認方法、責任者への連絡手順を施工計画で決めておきます。
牽引力を測定する場合も、その数値だけで合否を決められるとは限りません。牽引力を合否判定に使うには、適用する基準、測定器、測定方法、判定値が明確であることが必要です。基準がない場合は補助情報として扱い、通過状況や停止位置と合わせて評価します。
試験器を通す向きについても事前に決めます。起点側と終点側の特殊部内に十分な作業空間があるか、牽引線を管路軸に近い方向へ引けるか、作業員が安全に立てるかを確認します。狭い場所で斜めに引くと、管路入口でマンドレルが片当たりし、入口条件によって通りにくくなる場合があります。
試験前に、地上の安全な場所で器具の寸法、接続状態、表示を確認しておくと、当日のトラブルを減らせます。ただし、この確認を正式な試験の代わりにしてはいけません。正式な試験では、承認された試験器と手順を用い、対象区間全体について結果を記録します。
準備5 試験区間と記録方法を関係者で統一する
マンドレルが正常に通過しても、どの管路を試験したのかが不明確であれば、品質記録として十分とはいえません。電線共同溝には複数の管路が並行して配置されるため、試験対象の取り違えを防ぐ仕組みが必要です。
まず、特殊部や管路端部に表示された管路番号と、設計図、完成図、試験計画書の番号を照合します。上段、下段、道路側、民地側といった位置関係だけで判断すると、特殊部への取付位置が変化する区間や交差部で取り違える可能性があります。
試験区間は、どの特殊部からどの特殊部までなのかを明確にします。連系管路、引込管路、予備管などが混在する場合は、それぞれを区別します。施工途中で管路の配列や接続先が承認を得て変更された場合は、完成図と試験計画の両方へ反映します。
試験当日の役割分担も決めておきます。牽引する作業員、送り出し側を確認する作業員、管路番号を照合する担当者、写真を記録する担当者、合否を確認する責任者を明確にします。一人が複数の作業を同時に担当すると、通過の状況を撮影できなかったり、別の管路番号を記録したりする可能性があります。
送り出し側と受取り側の連絡方法も重要です。特殊部内では声が届きにくい場合があり、地上の交通騒音や施工機械の音によって合図を聞き間違えることがあります。試験開始、停止、再開、通過完了の合図を統一し、連絡が確認できない状態では牽引しないようにします。
試験記録には、工事名、試験日、試験区間、管路番号、管種、管径、使用した試験器の種類と寸法、試験結果、立会者、異常の有無など、契約図書や様式で求められる事項を記載します。試験器の寸法を確認している状況、管路入口から挿入する状況、反対側へ通過した状況が分かる写真も、写真管理基準や監督職員との協議に従って残します。
写真では、マンドレルだけを大きく撮影するのではなく、どの管路で試験しているのかが追跡できるようにします。管路番号の表示と試験器を同一画面に収める方法や、工事情報、撮影位置、撮影順序を関連付ける方法があります。電子的な撮影情報を利用する場合も、実際の管路との対応が説明できることが重要です。
試験途中で抵抗が増えた場合や、一度停止した後に再作業で通過した場合は、単純な合格として処理せず、その状況を記録します。清掃をやり直したのか、入口での姿勢を修正したのか、器具や接続部を点検したのかを残しておけば、後から試験の妥当性を説明できます。
不合格の場合は、停止したおおよその位置を記録します。牽引線へ一定間隔の印を設ける、送り出した長さを測定するなど、事前に停止位置を推定できる方法を準備します。管路の実延長や曲線を考慮して特殊部からの距離を整理すれば、原因が疑われる範囲を絞り込みやすくなります。
補修を行った場合は、最初の不合格記録を消さず、原因、補修範囲、補修方法、再清掃、再試験結果を関連付けて保管します。不合格をなかったことにするのではなく、原因を特定して適切に是正し、再試験で通過性能を確認した経過を残すことが品質管理につながります。
国の地方整備局が公開する要求水準書には、管路がマンドレルやテストケーブルで通過したかを示す試験表を提出する例があります。試験器を通す作業と同じくらい、対象区間、使用器具、結果を追跡できる記録が重要です。国土交通省CGR+1
地下埋設物ARをマンドレル試験の準備に活用する
地下埋設物 AR 施工では、座標を持つ設計データや出来形データを適切に位置合わせすることで、地下に設置される管路の計画位置や記録位置を現地の景色へ重ねて確認できます。マンドレル試験そのものは管路内部の通過性を確認する作業ですが、ARを補助的に組み合わせることで、不合格につながりやすい箇所の事前確認や、停止位置の調査計画を立てやすくなります。
施工前には、信頼できる既設資料や測量成果を基に作成したデータがある場合、電線共同溝の計画線形と既設地下埋設物の位置関係をARで確認できます。既設管、上下水道施設、構造物基礎などとの干渉が疑われる箇所や、回避のために線形変更が必要となりそうな箇所を現地で共有する用途に向いています。
ただし、設計図上で十分な曲率半径が確保されていても、実際の現場では掘削幅、土留め、既設埋設物、作業空間などの制約によって、施工位置の調整が必要になる場合があります。その場の見た目だけで管路を曲げると、接続部に無理な角度が生じ、通過試験で停止する原因になり得ます。
ARで計画線を表示しながら施工位置を確認すれば、変更検討が必要な区間を早い段階で共有しやすくなります。ただし、AR表示を根拠に現場判断だけで設計を変更するのではなく、必要な測量、設計照査、干渉確認、関係者協議を行い、承認された内容を施工へ反映します。
管路据付後には、施工計画で定めた方法により、管路中心、接続部、曲線部、特殊部への取付位置などを計測し、出来形として記録します。埋戻し前の状態を座標と写真で記録しておけば、完成後に管路が見えなくなっても、どの位置に曲線部や接続部があるかを確認しやすくなります。
マンドレルが途中で停止した場合、送り出した牽引線の長さを管路中心線に沿った距離として整理し、その概略位置をAR上で確認する方法もあります。その位置が曲線部、接続部、既設埋設物との交差部、施工時に調整した区間などと重なれば、原因調査の優先順位を決める参考になります。ただし、牽引線の伸び、たるみ、測定方法、管路実延長の違いによる誤差を見込み、停止位置を一点に断定しないことが重要です。
AR表示は管路内部の状態を直接見ているものではありません。表示された管路が正しい位置に見えても、継手内部の段差、異物の突出、管の局部変形までは判断できません。ARはマンドレル試験の代替ではなく、施工位置、記録位置、原因調査範囲の検討を補助する手段として使用します。
ARの位置合わせに使用する座標系や高さ基準にも注意が必要です。設計データと現地測量で異なる座標系、原点、単位、標高基準を使うと、管路表示が水平方向または高さ方向へずれます。試験不合格位置の推定にARを使う場合は、設計座標、施工測量、出来形記録が整合した基準で管理されていることを確認します。
スマートフォンに内蔵された一般的な位置情報だけでは、電線共同溝の管路位置を施工管理へ利用できる精度で安定して取得できない場合があります。高精度衛星測位、既知点、現地検測などを組み合わせ、使用目的と現場条件に応じて位置の信頼性を確認する必要があります。
特殊部周辺では、構造物、車両、樹木、掘削形状などの影響で衛星信号を受けにくい場合があります。そのような場所では、一度の測位結果だけで位置を確定せず、既設基準点、構造物の既知位置、複数回の測定結果、別手法による検測などを照合します。
地下埋設物 AR 施工を品質管理に利用する際は、見た目がきれいに重なることよりも、どのデータを使用し、どの基準で位置合わせし、いつ、誰が、どの状態を記録したかが重要です。マンドレル試験の記録と出来形位置を関連付けることで、完成後の維持管理や将来工事にも活用しやすい情報になります。
不合格になったときの原因特定と再試験の進め方
十分に準備していても、マンドレルが途中で通過しないことはあります。その場合に重要なのは、力任せに通過させようとせず、停止位置と原因を整理することです。
最初に、試験器と牽引器具が正しいかを再確認します。管種や管径に合わない試験器を使用していないか、試験器に摩耗や変形がないか、接続金具や結び目が管路入口へ引っ掛かっていないか、牽引線と管路番号を取り違えていないかを確認します。
次に、停止した位置を推定します。送り出した線の長さ、管路の実延長、反対側から確認できる距離などを整理し、平面図や縦断図へ概略位置を落とし込みます。曲線部、継手位置、既設埋設物との交差部、施工中に調整した区間と一致していないかを調べます。
清掃用具やマンドレルと一緒に土砂が排出された場合は、管内への土砂流入が疑われます。再清掃によって通過する可能性はありますが、土砂の流入経路が残っていると再び堆積します。管端部の閉塞状態、接続部の隙間、管路の損傷なども確認します。
同じ位置で繰り返し停止する場合は、接続部の段差、局部的な変形、異物の突出、曲率半径不足などが考えられます。牽引力を増やして無理に通すと、管路内部をさらに損傷したり、試験器を回収できなくなったりする可能性があります。作業を停止し、施工計画で定めた責任者と監督職員へ報告します。
補修のために掘削する場合は、既設地下埋設物の管理資料、試掘結果、出来形記録を確認します。試験器の停止位置には誤差が含まれるため、一点だけを狙って掘削するのではなく、曲線部や接続部の位置、掘削時の安全余裕を踏まえて調査範囲を設定します。
管路を露出させた後は、外観だけでなく、接続部の差込み、管軸、変形、周辺の埋戻し状態を確認します。変形した部分だけを押し戻したり、異物だけを取り除いたりする対応でよいとは限りません。管材の補修要領、設計図書、監督職員との協議に従い、必要な範囲を交換または再施工します。
補修後は、契約図書や協議で指定された試験区間について再試験します。補修箇所だけを短く確認して終えると、補修作業によって隣接する接続部が動いたことや、別の箇所に異常が残ったことを見逃す可能性があります。
再試験の前には、管路内へ補修材や土砂が入っていないかを確認し、再度清掃します。使用する試験器の種類、寸法、外観も改めて確認します。最初の試験と異なる器具や方法を使う場合は、適用可能であることを確認し、その理由と承認経緯を記録します。
不合格の原因は、施工班だけの問題として処理せず、施工計画へ反映します。同じ材料、同じ固定方法、同じ埋戻し手順を使っている別区間にも同様の問題がないかを確認します。一つの不合格を個別の補修で終わらせず、同種不具合が他区間へ広がっていないかを点検することが再発防止につながります。
マンドレル試験当日に確認したい作業の流れ
試験当日は、作業開始前に対象区間、管路番号、使用器具、試験条件、役割分担を全員で確認します。設計図、試験計画書、管路対応表などを現場へ持参し、起点側と終点側で管路番号が一致していることを確認します。
次に、特殊部内と周辺の安全を確認します。足元の水、泥、段差、資材の散乱などを除去し、作業員が安定した姿勢で試験器を送り出せる空間を確保します。特殊部へ立ち入る場合の換気、照明、昇降設備、立入管理については、構造と作業条件を踏まえた安全計画に従います。
管路端部を開放した後は、内部へ土砂や水が流入していないかを確認します。端部に変形や欠けがある場合は、そのまま試験器を挿入せず、入口の状態と補修の要否を確認します。入口の損傷によってマンドレルが引っ掛かると、管路途中の不具合と誤認する可能性があります。
その後、引き通し線の状態と接続先を確認し、適用仕様に従って清掃用具を通します。排出された水、土砂、異物の状態を確認し、必要に応じて清掃を繰り返します。所定の清掃が完了したことを確認してから、正式なマンドレル試験へ進みます。
正式な試験に使用するマンドレルは、試験直前に種類、寸法、外観を確認します。寸法表示、測定状況、対象管路が追跡できるように記録し、牽引線との接続部に緩みや外径方向への張り出しがないことを確認します。
送り出し側と牽引側で開始の合図を確認した後、急激な衝撃を与えず試験器を通します。抵抗が増えた場合は直ちに情報を共有し、あらかじめ定めた手順に従って停止します。反動を付けたり、動力で無理に引いたりして通過させてはいけません。
マンドレルが終点側へ到達したら、試験器全体が確実に出たことを確認します。先端だけが見えた状態で通過完了と判断せず、器具の損傷、牽引部の緩み、異物の付着、著しい擦過痕なども確認します。
試験終了後は、管路内に所定の引き通し線を残す必要があるかを確認し、管路端部を適切に閉塞します。試験後に端部を開放したままにすると、完成または引渡しまでの間に再び土砂や水が入り、試験時とは異なる状態になる可能性があります。
試験記録と写真は、その日のうちに管路番号と照合します。複数区間を連続して試験すると、後から写真だけを見ても対象管路を判断できない場合があります。現場を離れる前に、対象管路の漏れ、記録の不足、写真の不鮮明、試験器寸法の記載漏れがないかを確認します。
試験中に通過不能とならなかった場合でも、施工途中に補修した区間、一時的に抵抗が増えた区間、清掃をやり直した区間については、必要に応じて特記事項として残します。完成時の記録を経緯とともに整理することが、将来のケーブル敷設や維持管理に役立ちます。
まとめ
電線共同溝の管路マンドレル試験で不合格を防ぐには、試験当日に慎重に引くだけでは不十分です。適用仕様を確認し、管路の線形と接続部を埋戻し前に点検し、管内を十分に清掃し、正しい試験器を使用し、対象区間と記録方法を統一する必要があります。
特に注意したいのは、過去の経験だけで試験条件を決めないことです。試験器の種類、寸法、試験方法、実施時期、対象範囲は、管路の用途、管種、管径、曲線半径、設計図書、道路管理者や電線管理者の基準によって異なります。現場判断で試験器を細くしたり短くしたりすると、本来発見すべき変形や異物を見逃すおそれがあります。
施工段階では、曲線部、接続部、既設地下埋設物との交差部、特殊部への取付部を重点的に確認します。完成後に見えなくなる箇所ほど、埋戻し前の測量、管路番号の照合、写真記録が重要です。
地下埋設物 AR 施工を取り入れれば、適切な座標データと位置合わせを前提として、管路の計画位置、出来形位置、試験器が停止したと推定される範囲を現地で共有しやすくなります。ただし、ARは管路内部の通過性能を直接証明するものではありません。位置を確認するARと、内部を確認する所定の通過試験を組み合わせて運用することが大切です。
マンドレル試験の結果と管路の三次元位置を関連付けて管理できれば、施工中の手戻り防止だけでなく、完成後の維持管理や将来の掘削工事でも情報を参照しやすくなります。現場で計画位置を確認し、埋戻し前の管路を計測し、写真と座標をまとめて共有する。そのような地下埋設物AR施工の仕組みづくりに活用できる選択肢が、LRTK Phoneです。