地下埋設物AR施工で廃止管の識別が重要な理由
地下埋設物AR施工は、地表から直接確認できない管路やケーブルなどの位置を、現実の風景に重ねて確認するための方法です。施工計画の検討、試掘位置の選定、掘削範囲の確認、現場打ち合わせなどで活用すると、平面図だけでは理解しにくい地下の位置関係を共有しやすくなります。
ただし、AR画面に表示される管路がすべて現在使用されているとは限りません。現場には、現用管、休止管、予備管、廃止管、撤去済み管、状態が確認されていない管などが混在していることがあります。これらを同じ色や形状で表示すると、作業者が廃止管を現用管と誤認したり、反対に現用管を廃止管と判断したりするおそれがあります。
廃止管とは、一般に使用を終了した管を指しますが、廃止後の物理的な状態は一様ではありません。地中にそのまま残置された管もあれば、一部だけ撤去された管、端部を閉塞した管、内部を充填した管、図面上では廃止されているものの現地で確認されていない管もあります。そのため、AR画面に「廃止」とだけ表示しても、施工担当者が必要な判断を行えるとは限りません。
地中に残置された廃止管は、使用されていなくても施工上の障害物になります。掘削機の刃先と接触したり、杭や支持材の施工位置と干渉したり、周辺の現用管と近接していたりする可能性があります。また、廃止処理の記録が不十分な場合には、内部の状態や接続先が分からず、現場で安易に切断できないこともあります。
一方、撤去済みの管を地中に残っている管と同じように表示すると、存在しない障害物を避けるために施工範囲を変更するなど、不要な判断が生じます。工程の遅れや追加確認の増加につながるため、廃止管の表示では、供用状態と物理的な存在状態を分けて考えることが重要です。
ARは登録された情報を分かりやすく見せる手段ですが、元の情報が古い場合や、状態属性が付いていない場合には、誤った内容も分かりやすく表示してしまいます。立体的に見えることで、利用者が表示内容を実測済みの確定情報だと受け取りやすくなる点にも注意が必要です。
廃止管の誤認を防ぐには、色だけに頼らず、線種、形状、文字、確認日、位置精度、レイヤーなどを組み合わせます。複数の手掛かりを用意することで、一つの表示が見えにくい状況でも、別の情報から管の状態を確認できます。
表示方法1：現用・休止・廃止を色で明確に区別する
廃止管を識別する基本的な方法は、設備状態に応じて表示色を分けることです。現用管、休止管、廃止管、撤去済み管、状態未確認管を、それぞれ異なる色で表現します。AR画面を開いた直後でも、どの設備が現在使用されているのかを大まかに把握できるようにします。
色分けを設計するときは、管の用途を示す色と、設備状態を示す色が混同されないようにします。たとえば、管種ごとに色を分けているデータに、廃止状態を示す別の色分けを追加すると、どちらの意味を優先するのか分からなくなることがあります。管種と状態の両方を伝える必要がある場合は、色を用途に使い、線種や透明度を状態に使うなど、表示要素の役割を整理します。
現用管は、輪郭が明確で背景から識別しやすい表示にします。廃止管は、現用管とは明確に異なる色に設定しますが、目立たなくしすぎてはいけません。廃止管は供用されていなくても地中障害物として存在することがあるため、画面から消えそうな淡い色や極端に低い透明度だけで示すと、掘削時に見落とす可能性があります。
休止管と廃止管も分けて表示します。休止管は現在使用していなくても、将来の再使用が予定されていたり、設備として維持管理の対象になっていたりする場合があります。休止管を廃止管と同じ色で表示すると、切断や撤去が可能な管だと誤解されるおそれがあります。
状態未確認の管には、廃止管とは異なる警戒用の色を使用します。古い図面に廃止と書かれていても、現地や設備台帳との照合が終わっていなければ、確認済みの廃止管として扱わないことが重要です。「図面上廃止」「台帳上廃止」「現地未確認」などの中間状態を設けると、確認の必要性を伝えやすくなります。
色の意味は、工事関係者の間で統一します。同じ現場で担当者や工区ごとに表示色が異なると、データを切り替えたときに誤認が生じます。施工前に標準の色分けを決め、AR画面内の凡例や施工時の説明資料に反映します。
現場では、画面を室内と同じ条件で見られるとは限りません。直射日光の下では淡い色が見えにくくなり、夜間や暗所では明るい色が強く見えます。雨天時には画面の水滴や反射によって色の境界が分かりにくくなることもあります。表示色は、事務所内だけでなく、実際に使用する屋外環境で確認します。
色覚の違いにも配慮が必要です。特定の色の組み合わせは、利用者によって区別しにくい場合があります。そのため、色は第一の識別手段として利用しながら、色が判別できない場合でも状態を確認できるように、線種や文字ラベルを併用します。
表示方法2：線種と形状で廃止状態を識別できるようにする
二つ目の表示方法は、管路の線種や立体形状を設備状態に応じて変えることです。現用管を連続した実線状の円筒で表示し、廃止管を破線、点線、縞模様、分割された円筒などで表示します。色以外の違いを設けることで、明るさや画面条件の影響を受けにくい表示になります。
破線で廃止管を示す場合は、破線の間隔を現場で確認する必要があります。近距離では明確に見えても、遠距離では線の間隔がつぶれて実線のように見えることがあります。反対に、破線の間隔が広すぎると、線が途切れた部分に管が存在しないように見える可能性があります。
表示距離に応じて破線の間隔や太さが調整される設定があると、識別しやすくなります。近距離、中距離、遠距離で同じ見え方になるとは限らないため、実際に現場で利用する距離を想定して確認します。特に長い管路を道路方向に見る場合は、遠方の表示が細く重なりやすいため注意が必要です。
円筒形状で管の外形を表示できる場合は、廃止管の表面に斜線や格子模様を付ける方法もあります。現用管は模様のない形状、廃止管は斜線、状態未確認管は注意を示す別模様というように分けると、色だけの場合より識別しやすくなります。
ただし、模様を細かくしすぎると、画面の動きに合わせてちらついて見えることがあります。管が密集する場所では模様同士が重なり、かえって見にくくなる可能性もあります。形状の違いは、短時間で意味を理解できる単純なものにします。
透明度も状態表現に利用できます。現用管を輪郭の明確な表示にし、廃止管を半透明にすると、供用状態の違いを直感的に示せます。しかし、透明度を下げすぎると、舗装、土、草、構造物などの背景に埋もれて見えなくなります。廃止管を背景化するのではなく、現用管とは異なるが存在を確認できる程度に調整します。
廃止区間の端部形状も重要です。単に管の表示が途中で終わっているだけでは、閉塞位置なのか、撤去範囲の境界なのか、データが欠けているのか判断できません。閉塞済みの端部には蓋を示す形状を付け、撤去済み区間との境界には専用の端点表示を設けます。
管の一部だけが廃止されている場合は、路線全体を同じ表示にしないようにします。現用区間、休止区間、廃止区間をそれぞれ分割し、状態が変化する位置を明確に示します。分岐部から先だけが廃止されている場合や、途中区間だけ撤去されている場合には、境界を正しく登録しなければなりません。
管路の始点と終点だけでなく、分岐点、接続点、交差点にも識別表示を付けると、どの管がどこにつながっているかを確認しやすくなります。廃止管が現用管の近くで終わっている場合は、接続が残っているように見えない形状とします。
表示方法3：状態ラベルと管理情報を管路に付ける
三つ目の表示方法は、管路名称、管理番号、設備状態などを文字ラベルとして表示することです。色や線種は直感的な識別に役立ちますが、表示ルールを知らない利用者には意味が伝わらないことがあります。文字によって状態を明示すれば、初めてAR画面を見る作業者でも確認しやすくなります。
廃止管には、単に「廃止」と表示するのではなく、供用状態と物理状態が分かる表現を付けます。「供用停止・地中残置」「廃止確認済み・端部閉塞」「部分撤去・残置区間あり」「台帳上廃止・現地未確認」など、施工判断に必要な内容を簡潔に示します。
廃止という情報だけでは、その管が地中に存在するかどうかを判断できません。撤去済みの管と地中残置された管では、掘削時の対応が異なります。AR表示では、供用されているかという情報と、物体として残っているかという情報を分けて扱います。
ラベルには管理番号を含めます。同じ用途や同じ口径の管が複数並んでいる場所では、名称だけで対象を特定できないことがあります。施工図、設備台帳、試掘記録、写真記録、ARデータで共通の管理番号を使用すると、関係者間の確認が容易になります。
管路名称も統一します。図面ごとに略称や呼び方が異なると、同じ管を別の設備だと誤認する可能性があります。正式名称が長い場合は、AR画面では識別しやすい短い名称を表示し、詳細画面で正式名称を確認できるようにします。
長い管路では、ラベルを一か所だけに配置しないことが大切です。利用者がラベルのない区間だけを見て判断する可能性があるため、一定間隔で状態ラベルを繰り返します。曲がり部、分岐部、交差部、廃止区間の始点と終点など、判断が必要な場所には優先的に表示します。
一方、ラベルが多すぎると文字同士が重なり、管路そのものが見えにくくなります。表示距離に応じて情報量を変える方法が有効です。遠距離では管理番号と状態だけを表示し、近距離では口径、深度、確認日、確認方法などを追加します。
利用者が管路を選択したときに詳細情報を表示する方法もあります。通常画面では簡潔な状態ラベルだけを表示し、選択時に施工記録や確認履歴を開けるようにすれば、画面の混雑を抑えられます。ただし、廃止か現用かという基本的な状態は、選択しなくても判断できるようにします。
文字の大きさや配置は、実際の作業環境に合わせます。手袋を着用した状態や、歩きながら確認する状態では、小さな文字を読むことが難しくなります。細い文字や長い文章は避け、状態を短い言葉で明確に表します。
「廃止確認済み」と表示する場合は、その根拠を確認します。古い図面に廃止と書かれているだけであれば、「図面上廃止」と表示するほうが適切です。設備管理者の確認や現地確認が完了していない状態を、確定情報のように見せないことが重要です。
表示方法4：位置精度と確認根拠を同時に表示する
四つ目の表示方法は、管路の状態だけでなく、位置情報の確からしさや確認根拠を同時に示すことです。AR画面上に立体的な管が表示されると、利用者は正確に測量された位置だと受け取りやすくなります。しかし、地下埋設物データには、実測値だけでなく、古い図面から転記した概略位置や、接続関係から推定した位置が含まれることがあります。
位置精度が異なるデータを同じ表示にすると、概略位置の廃止管と実測済みの現用管が同じ確度に見えます。実測済み、施工記録から作成、既存図面から転記、探査結果から推定、現地未確認などの区分を設定し、画面上で違いを確認できるようにします。
位置が不確かな管には、中心線の周囲に半透明の注意範囲を表示する方法があります。管路自体を極端に太くするのではなく、「この範囲内に存在する可能性がある」という意味の帯を設けます。利用者は、表示された中心線だけを掘削の境界として扱わず、一定の確認範囲が必要だと理解できます。
深度情報も重要です。現用管と廃止管が平面的に重なっていても、埋設深さが異なる場合があります。AR画面には、管頂、管中心、管底のどの高さを使用しているかを明確にします。基準が統一されていないと、管径を含めた実際の占有範囲を誤認する可能性があります。
地表からの深さを表示する場合は、基準となる地表面に注意します。舗装の更新、盛土、切土、路盤改修などにより、現在の地表高さが記録時点から変化していることがあります。過去の地表からの深さを、現在の掘削深さとして使用しないようにします。
可能であれば、固定された高さ基準による標高と、現在の地表からの参考深さを分けて管理します。地表からの深さだけを登録すると、地表が変わった際に位置情報の意味が変わってしまいます。高さの基準を統一することで、異なる時期のデータを重ねたときにも比較しやすくなります。
確認日とデータ更新日も表示します。地下埋設物の状態は、施設更新、道路改修、災害復旧、接続変更などによって変化します。作成時には正しかった廃止管情報でも、その後に撤去や再接続が行われている可能性があります。
確認方法として、施工時の実測、試掘による確認、既存図面との照合、設備台帳による確認、地表からの探査などを記録します。確認方法によって情報の意味が異なるため、単に「確認済み」とするのではなく、何を根拠に確認したのかを残します。
測位状態も施工時の判断に影響します。元データが正確でも、端末側の位置や方位が安定していなければ、AR表示は現地とずれて見えることがあります。利用中は、現在の測位状態や位置の安定度を確認できるようにします。
表示が不安定な状態では、現用管と廃止管の数センチメートル単位の離隔をAR画面だけで判断してはいけません。ARは位置関係を把握する補助として利用し、重要箇所では測量、探査、試掘、管理者確認などを組み合わせます。
表示方法5：レイヤーと表示優先度を工程別に切り替える
五つ目の表示方法は、設備状態ごとにレイヤーを分け、工事の目的や工程に応じて表示内容を切り替えることです。地下埋設物が多い現場では、現用管、廃止管、新設予定管、掘削範囲、構造物などをすべて同時に表示すると、画面が混雑します。
ただし、見やすくするために廃止管を完全に非表示にすると、地中障害物としての存在を見落とす可能性があります。基本画面では現用管を優先しつつ、地中に残置された廃止管も識別できる状態で表示します。
設備状態のレイヤーは、現用、休止、廃止残置、撤去済み、状態未確認などに分けます。必要に応じて、管理区分、工区、管種、確認方法、更新時期などでも絞り込めるようにします。
分類を細かくしすぎると、利用者が必要なレイヤーを選択できず、表示漏れが起きる可能性があります。現場で使うレイヤーは、施工判断に必要な範囲に整理し、標準の表示状態を決めます。
施工計画時には、現用管、廃止管、計画掘削範囲、仮設物などを同時に表示し、位置関係を確認します。廃止管を撤去する計画であっても、その周囲にある現用管を同時に表示しなければ、安全な撤去手順を検討できません。
試掘時には、状態未確認管、位置精度が低い管、現用管との近接部を強調します。廃止管と記録されていても現地確認が済んでいない場合は、確認済みの廃止管より高い注意度で表示します。
本掘削時には、現用管、地中残置の廃止管、試掘確認点、施工禁止範囲を優先表示します。撤去済みで地中に存在しないことが確認されている管は、参考情報として表示の強さを下げます。
廃止管の撤去作業では、対象となる廃止管を強調しながら、周囲の現用管を薄く残します。現用管を完全に消すと、接近や交差を確認できません。強調対象を変えても、周囲の重要設備との位置関係は維持します。
施工後の記録時には、施工前の廃止管、撤去済み区間、残置区間、新しい閉塞位置などを比較できるようにします。施工前と施工後を異なるレイヤーとして管理すると、どの区間を処理したかが分かりやすくなります。
利用者がレイヤーを非表示にした場合は、現在表示されていない情報を画面内で確認できるようにします。「廃止管レイヤー非表示」「状態未確認管非表示」などを常時示せば、必要な設備を消したまま作業するリスクを減らせます。
重要なレイヤーを非表示にする操作には、注意表示を設ける方法もあります。ただし、警告を頻繁に出しすぎると利用者が内容を読まなくなるため、施工上重要な情報に絞ります。
廃止管をAR表示する前に整理すべき情報
廃止管を正しく表示するためには、ARデータを作成する前に元情報を整理しなければなりません。図面上の管路に廃止という属性を付けるだけでは、施工に必要な情報が不足します。
最初に整理したいのは、供用状態です。現用、休止、予備、廃止、状態不明などの区分を設定します。休止管や予備管は現在流体や配線を使用していなくても、将来利用する可能性があり、管理対象として残されていることがあります。
次に、物理的な状態を整理します。地中残置、全区間撤去、部分撤去、端部閉塞、内部充填、状態未確認などを区分します。同じ廃止管でも、地中に残っているかどうかによって掘削への影響が変わります。
廃止区間の始点と終点も確認します。路線全体が廃止されているとは限りません。分岐部から先だけが廃止された管や、中央部だけ撤去されて両端が残置された管もあります。
一部だけ状態が異なる場合は、管路データを区間ごとに分割します。一本の管路に対して一つの廃止属性だけを設定すると、現用区間まで廃止表示になる可能性があります。状態が変化する位置には、境界を示す情報を付けます。
接続状態も確認します。廃止された管が現用管から完全に切り離されているのか、弁や閉塞部を介して接続されたままなのかによって、施工時の注意点が異なります。図面上の線が交差しているだけなのか、実際に接続されているのかも区別します。
廃止処理の方法についても記録します。閉塞、切断、撤去、充填など、実施した処理によって物理状態が異なります。処理内容が分からない場合は、推測で確定属性を付けず、確認が必要な状態として管理します。
管の材質、口径、内部状態なども、撤去や切断を検討する際には重要です。ただし、AR画面にすべての情報を常時表示すると見にくくなるため、基本画面では識別に必要な情報だけを示し、詳細画面で確認できるようにします。
位置情報については、平面位置と高さの根拠を確認します。古い図面に描かれた線が、実測された座標とは限りません。地物との相対位置を示す概略図である場合もあります。
複数の図面で管の位置や状態が異なる場合は、都合のよい情報だけを選ばないようにします。不一致の内容を記録し、設備管理者、施工記録、現地情報などと照合します。確認が終わるまでは、位置不確定または状態未確認として表示します。
データ作成後は、管理番号、状態区分、廃止区間、座標、高さ、確認日、更新者を点検します。現用管データを複製して廃止管を作成した場合は、名称や状態属性が正しく変更されているか確認します。
地下埋設物AR施工で廃止管を確認する実務手順
廃止管のAR表示は、施工当日に初めて確認するのではなく、事前に現場で表示試験を行います。事務所内で見やすい画面でも、屋外の光、背景、測位環境、端末の姿勢によって見え方が変わるためです。
最初に、使用するデータの工事名、工区、作成日、更新日を確認します。似た名称のデータや旧版を開くと、表示方法が正しくても内容が現場と一致しません。施工変更がある場合は、変更内容が反映された版であることを確認します。
次に、AR表示の位置を現地の既知対象と比較します。マンホール、弁室、構造物の角、測量基準点、地上標識など、位置を確認できる対象を利用します。一点だけで位置が合っていると判断せず、離れた複数の場所で方向と距離を確認します。
位置合わせを行った後は、廃止管と現用管が近接する場所へ移動し、色、線種、ラベル、深度の順に確認します。色だけを見て判断せず、管理番号と状態ラベルを読み、必要に応じて詳細情報を開きます。
廃止管の表示位置に違和感がある場合は、その場の見た目に合わせて安易にデータを移動しないようにします。端末側の位置ずれ、方位ずれ、元データの誤り、現場変更など、複数の原因が考えられるためです。
作業前の打ち合わせでは、表示ルールを実際の画面で共有します。現用管、廃止残置管、撤去済み管、状態未確認管の表示例を見せ、色と線種の意味を確認します。
廃止表示であっても、無条件に切断や撤去を行ってよいわけではないことを共有します。管理記録、現地確認、関係者との協議など、作業許可に必要な手順は別に確認します。
掘削位置を決める際は、AR表示だけで管の位置を確定しません。既存図面、設備台帳、地表標識、探査、試掘などを組み合わせます。特に位置精度が低い廃止管や状態未確認管がある場合は、安全側の確認範囲を設けます。
試掘で廃止管を確認した場合は、位置、深さ、口径、材質、状態、周辺の現用管との離隔を記録します。可能であれば座標と高さを測り、写真と関連付けます。
確認した管がAR表示と異なる場合は、差異の内容を記録します。表示位置のずれ、口径の違い、管の有無、接続方向、廃止区間の境界などを具体的に残します。
施工中に廃止管を撤去、切断、閉塞した場合は、作業後の状態を更新します。施工前の表示を残したままにすると、後続工程や将来工事で誤認が生じます。
撤去区間と残置区間の境界、新しい端部位置、処理方法、施工日、確認者を記録します。埋め戻し前に位置と状態を確認しておけば、地表から見えなくなった後も情報を活用できます。
廃止管の誤認につながる表示上の注意点
廃止管の表示で避けたいのは、色だけを変更して運用を始めることです。色の意味が共有されていなければ、利用者が廃止管を危険範囲や計画管と誤認する可能性があります。色には凡例を設け、線種とラベルを組み合わせます。
廃止管を画面から完全に削除することも避けます。供用を停止していても、地中に残置されていれば施工上の障害物です。表示から削除できるのは、撤去済みで現地に存在しないことが確認されている区間など、明確な根拠がある場合に限ります。
反対に、撤去済み管を残置管と同じ強さで表示し続けると、存在しない障害物を避けるために施工計画を変更する可能性があります。撤去済み管は履歴情報として保存し、現在の地中状態とは区別します。
休止管、予備管、残置廃止管、撤去済み管をすべて同じ廃止区分にまとめることも誤認につながります。供用状態と物理状態を分け、必要な確認や作業可否を判断できる分類にします。
深度が不明な管を一定の高さに仮配置し、その事実を表示しないことにも注意が必要です。仮の高さでも立体的に表示されると、正確な位置に見えます。高さが不明な場合は、参考表示や推定表示であることを明示します。
古い図面から入力した管に、実測済みの管と同じ表示を使用することも避けます。位置精度が異なる情報には、確認区分や注意範囲を付けます。
旧版と最新版を同じ場所で共有し、利用者が自由に選べる状態も危険です。旧版を利用する必要がある場合は、履歴用であることを明確にし、施工用の最新版と区別します。
ラベルを増やしすぎると、文字の重なりによって設備状態が見えにくくなります。遠距離では基本情報だけを表示し、近距離や選択時に詳細情報を表示するなど、情報量を調整します。
廃止管を目立たなくする目的で、極端に細い線や高い透明度を設定することも避けます。現用管との違いを示しながら、地中障害物としての存在は確実に認識できる表示にします。
AR表示と現地が一致しないときに、確認手順を経ずにその場でデータを上書きする運用にも注意します。現地で得られた情報は重要ですが、端末の表示ずれなのか元データの誤りなのかを判断してから確定更新します。
地下埋設物ARを安全に運用するための更新管理
廃止管の誤認対策は、初回の表示設定だけでは完了しません。設備状態や施工状況が変わるたびにデータを更新し、利用者が常に適切な版を確認できる状態を保つ必要があります。
更新管理では、誰が、いつ、何を、どの根拠で変更したかを記録します。廃止状態への変更、部分撤去、全区間撤去、端部閉塞、位置修正など、変更内容を具体的に残します。
データの更新日だけでなく、現地確認日も分けて記録します。データを編集した日と、設備の状態を現地で確認した日は同じとは限りません。確認日が古い場合は、追加確認の必要性を判断できます。
施工変更が発生した場合は、図面だけでなくAR表示用データにも反映します。施工図が更新されてもARデータが旧版のままでは、現場で異なる情報が使われます。
更新後は、変更箇所だけでなく周辺設備との関係も確認します。廃止区間の境界を修正した結果、現用区間まで廃止表示になっていないか、分岐先の属性が変わっていないかを点検します。
データを共有する際は、最新版を明確にします。旧版は履歴として保存しながら、施工時に誤って選択されない名称や保管場所に分けます。
通信環境が不安定な現場では、端末に保存されたデータが最新版かどうかも確認します。事務所側で更新しても、現場端末に反映されていなければ旧情報が表示されます。作業開始前に更新日時を確認する運用が必要です。
現地で新しい管や図面にない設備を発見した場合は、既存の廃止管に無理に関連付けず、未確認設備として記録します。名称や状態を推測で確定すると、後から別の管であることが分かったときに履歴が混乱します。
記録する情報は、位置、深度、管径、材質、状態、確認方法、写真、確認者などです。すべてを一度に確定できない場合は、確認できた項目だけを記録し、未確認項目を明示します。
埋め戻し前の記録は特に重要です。管が露出している間に位置と状態を測定し、周辺設備との関係が分かる写真を残します。埋め戻し後には直接確認できなくなるため、施工中の記録品質が将来のAR表示の信頼性を左右します。
ARデータは、画面表示のためだけでなく、次の施工や維持管理へ情報を引き継ぐための記録として扱います。廃止管の状態が正しく更新されれば、将来の掘削担当者が同じ確認を繰り返す負担を減らせます。
まとめ
地下埋設物AR施工で廃止管を誤認しないためには、管路の位置を表示するだけでなく、設備の状態、物理的な存在、確認根拠、位置精度を分かりやすく伝える必要があります。
一つ目の表示方法は、現用、休止、廃止、撤去済み、状態未確認を色で区別することです。色は現場内で統一し、屋外の明るさや利用者による見え方の違いも考慮します。
二つ目の表示方法は、破線、模様、透明度、端部形状などを使い、色以外でも廃止状態を識別できるようにすることです。廃止区間の始点と終点、部分撤去の境界、閉塞位置を明確にします。
三つ目の表示方法は、状態ラベルと管理情報を管路に付けることです。「廃止」とだけ表示せず、「供用停止・地中残置」「撤去済み」「現地未確認」など、施工判断に必要な状態を示します。
四つ目の表示方法は、確認日、確認方法、深度、位置精度を同時に表示することです。実測済みの情報と、図面から転記した概略情報を同じ確度に見せないようにします。
五つ目の表示方法は、設備状態ごとにレイヤーを分け、施工計画、試掘、本掘削、撤去、完成記録といった工程に応じて表示優先度を切り替えることです。強調対象を変更しても、周囲の現用管との位置関係は確認できるようにします。
廃止管は使用されていなくても、地中に残置されていれば施工上の障害物です。AR画面で廃止と表示されていることだけを理由に、切断、撤去、掘削の可否を判断してはいけません。設備台帳、施工記録、管理者との確認、探査、試掘などを組み合わせる必要があります。
また、現地確認や施工によって新しい情報を得た場合は、位置、深度、状態、処理内容、確認日を更新します。撤去区間と残置区間の境界や、新しい閉塞位置を埋め戻し前に記録することで、将来の施工でも正確な情報を利用できます。
地下埋設物の位置確認、現地での測位、写真記録、点群計測、AR表示、データ共有を一つの流れとして管理すれば、廃止管と現用管の違いを関係者へ伝えやすくなります。現場で取得した位置情報を活用し、廃止管の状態を分かりやすくAR表示したい場合は、LRTK Phoneの活用を検討することが有効です。