掘削立会い前の確認に地下埋設物ARを活用する意義
道路工事、造成工事、建築工事、設備工事などで掘削を行う場合、施工範囲の地下に存在する配管、管路、ケーブル、排水設備、基礎、桝などの位置を事前に確認する必要があります。埋設物の情報を十分に確認しないまま掘削を進めると、設備の損傷だけでなく、作業の中断、工程変更、周辺施設への影響などにつながるおそれがあります。
掘削立会いでは、埋設物の管理者や施工関係者が現地に集まり、既設資料と現地状況を照合しながら、掘削範囲や注意箇所を確認します。しかし、紙図面や平面図だけでは、埋設物の方向、深さ、交差状況、地表面との関係を全員が同じように理解することが難しい場合があります。
地下埋設物ARは、登録した埋設物データを現地の映像や周辺空間に重ねて表示し、施工範囲との位置関係を分かりやすく共有するための手段です。図面上の線を現地の道路、構造物、桝、建物などと関連付けて確認できるため、掘削位置に対して埋設物がどの方向を通っているかを把握しやすくなります。
一方で、AR画面に表示される線は、地中にある埋設物そのものを直接検出しているわけではありません。図面、測量成果、台帳などから作成した位置情報を、現地の測位結果に基づいて重ねて表示しています。元データにずれや更新漏れがあれば、画面上の表示にもその影響が表れます。
また、測位状態、座標系、高さ基準、端末の姿勢、建物や樹木などの周辺環境によって、表示が一時的に不安定になる場合もあります。そのため、地下埋設物ARは、既設図面、管理者への照会、現地マーキング、探査、試掘、測量、目視確認などを補完する情報共有手段として利用することが重要です。
掘削立会い前に十分な準備を行っておけば、当日に初めて座標の違いやデータ不足が判明し、確認作業が中断する事態を減らしやすくなります。ここからは、地下埋設物ARを施工現場で活用するために、掘削立会い前に確認したい7つの準備を解説します。
準備1 埋設物資料の対象範囲と更新履歴を確認する
最初に行う準備は、地下埋設物ARへ表示する資料が、今回の掘削範囲を十分に含んでいるか確認することです。埋設物資料には、設計図、竣工図、管理台帳、改修図、測量成果、過去の試掘記録、現地調査記録などがあります。それぞれ作成目的や作成時期が異なるため、資料が保管されているだけで現在の埋設状況を正しく示しているとは限りません。
まず、掘削予定位置だけでなく、その周辺まで資料の対象範囲を広げて確認します。施工時には、掘削穴の直下だけでなく、土留め、法面、重機の作業範囲、仮設排水、資材の設置場所などにも影響が及びます。掘削線から少し離れた埋設物であっても、重機の設置や仮設物の施工によって注意が必要になる場合があります。
資料を確認するときは、作成日、更新日、対象工事、施工区間、作成者、測定方法などを整理します。古い竣工図が最新資料として扱われていても、その後に行われた移設、補修、増設、撤去が反映されていない可能性があります。一方、新しい資料であっても、設計段階の計画位置を示しており、施工後に測定した実位置ではない場合があります。
設計図と竣工図で位置が異なる場合や、複数の管理資料で線形が一致しない場合は、どちらか一方を安易に正しいものとして扱わないことが大切です。平面位置、深さ、管径、材質、管理区分など、どの情報が一致していないのかを切り分け、不明点として記録します。
埋設物が撤去済みなのか、休止中なのか、現在も使用されているのかも確認します。撤去済みの設備を現存設備と同じ表示方法で示すと、立会い時に誤解を招きます。ただし、撤去記録が不十分な設備をデータから完全に削除すると、残置物を見落とす原因になる可能性があります。
ARへ登録する際は、現存、撤去済み、休止、推定、未確認などの状態を区別し、利用者が表示の意味を理解できるようにします。表示色だけに頼ると、画面条件や利用者の認識によって違いが伝わりにくいため、名称や属性情報も併用します。
管理主体が異なる埋設物を統合して表示する場合は、各資料の利用条件にも配慮が必要です。誰が閲覧できる情報なのか、記録画像をどこまで共有できるのか、工事終了後にどのように保管するのかを確認します。埋設物の位置情報は施工安全に必要ですが、取り扱い方法を決めずに関係のない範囲へ共有することは避けるべきです。
資料の確認結果は、立会い当日までに一覧化しておくと便利です。ただし、単に資料名を並べるのではなく、対象範囲、作成時期、位置情報の根拠、未確認事項を整理します。確認できていない情報を明確にしておけば、立会い時に確定情報と推定情報を混同しにくくなります。
準備2 座標系と現地基準点を統一する
地下埋設物ARの表示位置を現地へ適切に重ねるためには、元データと現地測位で使用する座標の基準をそろえる必要があります。図面の見た目が正しくても、異なる座標系や任意座標を混在させると、表示全体が一定方向へずれたり、区間によってずれ方が変化したりします。
まず、埋設物データがどの座標系で作成されているかを確認します。公共座標を使用しているのか、現場独自の任意座標なのか、建築図面上の通り芯を基準としているのかによって、現地への合わせ方が異なります。座標値の単位がメートルなのか、ミリメートルなのかも確認が必要です。
異なる工区や複数の関係者から受領した資料を統合する場合は、すべてのデータが同じ座標基準で作成されているとは限りません。一つの図面だけ正しく表示され、別の図面が一定方向へずれる場合は、端末や測位の問題だけでなく、元データの座標系を疑う必要があります。
任意座標の図面を現地座標へ合わせる場合は、図面上の点と現地の点を対応付ける基準点を用意します。一点だけで位置を合わせると、方位や縮尺の誤りを確認しにくいため、離れた複数の点で照合することが重要です。掘削範囲の始点側と終点側など、対象区間を挟む位置に確認点があると、方向の違いを見つけやすくなります。
基準点には、工事期間中に動きにくく、現地で明確に識別できる点を使用します。移動式の看板、仮設柵、資材、路面上の一時的な印などは、位置が変化する可能性があります。測量標、固定された鋲、構造物の明確な角などを利用し、点名と座標を記録します。
ただし、現地で見つけやすい点であっても、その座標値の根拠が確認できなければ、正しい基準点とはいえません。過去工事で設置された点を使用する場合は、どの座標系に基づいているか、移動や沈下がないかを確認します。
座標変換を行った場合は、変換前データを上書きせず、元データ、変換条件、使用した基準点、変換後データを区別して保存します。誰がいつ変換したのかを記録しておけば、表示のずれが見つかったときに原因を追いやすくなります。
立会い当日に座標の問題が判明すると、現場での端末操作だけでは解決できない場合があります。資料作成者や測量担当者への確認が必要になることもあるため、座標系と基準点の確認は早い段階で済ませておくことが大切です。
準備3 高さ基準と埋設深さの定義を確認する
地下埋設物ARでは、平面位置だけでなく、高さに関する基準の確認も欠かせません。平面上では正しい位置に表示されていても、高さ基準が異なれば、埋設物が実際より浅く見えたり、深く見えたりします。
最初に確認するのは、データに登録された高さが何を示しているかです。管の中心高さ、管頂高さ、管底高さ、外形を考慮しない線形高さなど、データの持ち方には違いがあります。管中心の高さを管頂の高さとして扱うと、管径の半分に相当する差が生じます。
立体形状として管路を表示する場合は、登録されている管径や断面形状も確認します。中心線の位置が合っていても、管径が異なれば掘削範囲との離隔の見え方が変わります。保護管、複数条の管路、共同溝などでは、一本の線だけでは実際の占有範囲を示しきれない場合があります。
次に、高さ情報が標高として登録されているのか、地表面からの埋設深さや土被りとして登録されているのかを区別します。標高は共通の高さ基準に基づきますが、地表面からの深さは、地盤高が変わると意味が変化します。
舗装の打ち替え、盛土、切土、造成、仮設路盤などが行われた現場では、過去資料に記載された土被りを現在の地表面へそのまま適用できない場合があります。施工前地盤、現況地盤、設計地盤、完成地盤のどれを基準としているかを確認します。
掘削工程の途中で地盤面が下がる場合は、施工段階ごとの基準も整理します。掘削前の地表面から見た深さと、途中段階の掘削底面から見た残りの離隔は異なります。AR画面でどの地盤面を基準に表示しているかを理解しないまま施工判断へ使うことは避けます。
縦断勾配のある管路では、始点と終点の高さだけが登録され、中間部分が直線的に補間されていることがあります。実際には桝、継手、曲管、段差などによって高さが変わっている可能性があります。掘削対象区間に接続部や勾配変化がある場合は、中間点の高さ情報を確認します。
高さが不明な埋設物について、推定値を確定情報のように表示することは適切ではありません。平面位置のみ確認済み、高さ未確認、概略深さなど、情報の状態が分かるようにします。画面上で精密な線として表示されると、利用者は位置も正確だと受け取りやすいため、未確認情報には注記が必要です。
立会い前には、桝蓋、構造物天端、既知の管頂など、高さを確認できる対象を使ってAR表示を照合します。上下方向に大きな差がある場合は、その場で見た目だけを調整するのではなく、元データ、地盤面、端末の高さ、測位設定などを確認します。
準備4 AR表示の精度を既知点で検証する
掘削立会い当日に初めて地下埋設物ARを起動するのではなく、事前に現地で表示状態を検証しておくことが重要です。データが正常に読み込まれていても、測位状態や座標設定に問題があれば、現地で期待した位置に表示されない場合があります。
精度確認には、座標が分かっている既知点や、現地で位置を確認できる構造物を利用します。既知点をAR上へ表示し、実際の位置との違いを確認します。一箇所だけで一致していても、方位や縮尺に問題があれば、離れた場所で差が大きくなる可能性があります。
そのため、掘削区間の始点、中間、終点に近い複数の場所で確認します。各地点で同じ方向と大きさの差が生じる場合は、座標変換や基準点の設定に原因がある可能性があります。場所によって差の方向や大きさが変わる場合は、測位環境や元図面の変形なども検討します。
確認時は、端末を静止した状態だけでなく、実際の立会いで想定される移動方法でも点検します。端末の向きを急に変えたり、傾けたりすると、表示が一時的に不安定になることがあります。歩行中に画面を確認する場合は、足元や重機への注意がおろそかにならないようにします。
建物の近く、擁壁沿い、樹木の下、仮囲いの内側、上空が狭い場所などでは、衛星からの信号を安定して受けにくくなる場合があります。現場の入口では良好に測位できても、掘削予定範囲の一部で精度が低下することがあるため、対象区間全体を歩いて確認します。
暗い場所、周囲に特徴の少ない地面、反射の強い舗装面などでは、端末の姿勢推定や画面表示が不安定になる場合があります。測位状態が良好でも、画面上の線が一時的に揺れたり移動したりする可能性があるため、表示の変化が見られたときの扱いを決めておきます。
確認結果は、単に問題の有無だけを記録するのではなく、確認日時、確認地点、使用データ、測位状態、表示差、周辺環境などを残します。立会い当日に状態が変化した場合、事前確認時との違いを比較できます。
既知点でAR表示が正しく重なったとしても、それだけで埋設物の実位置が保証されるわけではありません。既知点の確認は、現地座標とAR表示の整合を検証するものです。過去の埋設位置が図面と一致しているかどうかは、別途確認する必要があります。
準備5 掘削範囲と注意区間を現地で共有する
地下埋設物ARを使って埋設位置を確認する前に、今回の工事でどこをどのように掘削するのかを明確にします。設計図上の掘削線だけではなく、掘削幅、掘削深さ、法面、土留め、作業機械の設置範囲、仮設排水などを含めて確認します。
施工方法によっては、完成形の掘削範囲よりも広い範囲へ影響が及びます。土留め材の打設、削孔、重機の据え付け、仮設物の設置などが埋設物へ近づく場合があります。地下埋設物AR上では掘削線と離れて見えても、施工機械や仮設工の範囲と干渉する可能性があるため注意が必要です。
掘削範囲は、可能な範囲で現地へマーキングし、AR表示と照合します。画面上の線だけを見て説明すると、参加者によって位置の捉え方が異なることがあります。現地の線、杭、鋲、構造物などと対応付けながら共有すれば、掘削担当者、管理者、立会い担当者が共通の認識を持ちやすくなります。
特に注意したいのは、埋設物が掘削線を斜めに横断する場所です。平面図では交差点が分かっていても、現地ではどの方向から近づくのかが把握しにくい場合があります。ARで埋設方向を確認し、掘削の進行方向との関係を共有します。
複数の埋設物が集中する場所、分岐部、桝周辺、引込管がある場所、深さが変化する場所も注意区間です。図面上では一本の線で示されていても、実際には継手、保護構造、付属設備などによって占有範囲が広がっていることがあります。
埋設物との近接が想定される区間では、どの段階で施工方法を切り替えるかを事前に決めます。ただし、切り替え位置や施工方法をAR画面上の距離だけで判断することは避けます。管理者との協議、設計図書、施工計画、安全管理上の基準などに従って決定します。
平面位置だけでなく、掘削深さとの関係も共有します。地表では離れているように見えても、法面や土留めの施工によって地下で近づくことがあります。反対に、平面位置が重なっていても、高さ方向に離隔がある場合があります。平面と高さを組み合わせ、施工段階ごとの位置関係を確認します。
舗装補修跡、桝、引込位置、構造物周辺の状況など、現地の地表情報も参考になります。ただし、地表の痕跡だけで埋設位置を確定してはいけません。資料、AR表示、現地状況が一致しない場合は、不一致そのものを重要な情報として扱い、追加確認の必要性を検討します。
準備6 端末と通信環境を立会い前に整える
地下埋設物ARを現場で安定して利用するには、データだけでなく、端末、通信、電源、測位機器などの稼働条件を整える必要があります。立会い当日にデータを開けない、最新情報を読み込めない、電池が切れるといった事態が発生すると、確認作業が中断します。
まず、立会いで使用するデータを事前に端末へ準備します。現場の通信が不安定でも閲覧できる仕組みを使用する場合は、必要な図面、埋設線、属性情報などが保存されていることを確認します。通信が切れた場合に使えなくなる機能も把握しておきます。
使用するデータの版にも注意が必要です。同じ案件名のデータが複数保存されていると、古い版を開いてしまう可能性があります。案件名、工区、更新日、版番号などを確認し、立会いで使用するデータを明確にします。
立会い直前に図面や埋設情報が更新された場合は、端末側へ反映されていることを確認します。更新担当者の端末だけが最新で、現場担当者の端末には古い情報が残っていると、関係者間で異なる位置を見ながら確認することになります。
端末の電池残量は、立会い時間だけでなく、測位の準備、現場移動、記録作業を含めて見積もります。AR表示や高精度測位、画面点灯を継続すると、通常の連絡用途より電力消費が増える場合があります。予備電源を用意する場合は、接続中のケーブルが作業の妨げにならないようにします。
端末の温度管理も重要です。直射日光が当たる場所や高温環境では、端末の温度が上昇し、動作が制限される場合があります。低温環境では、電池の持続時間が短くなることがあります。使用前に車内や日なたへ長時間放置しないようにし、必要に応じて日陰で保管します。
雨、泥、粉じんなどが想定される場合は、端末の保護方法を準備します。保護具を使用するときは、カメラや測位部を覆わないか、操作性を損なわないかを確認します。手袋を着用した状態で操作できるかも事前に試しておくと安心です。
LRTK Phoneを使用する場合も、立会い当日に使用する一連の操作を事前に確認します。測位の開始、データの選択、AR表示、属性確認、写真や位置情報の記録まで、実際の手順に沿って試します。機器を準備しただけではなく、現場条件の下で目的の表示まで進められるかを確認することが大切です。
通信や端末の不具合に備えて、紙図面や端末内に保存した確認資料など、代替手段も準備します。ただし、ARが使用できない場合に確認を省略して掘削を開始するのではなく、必要な確認ができなければ作業を保留する判断基準を決めておきます。
準備7 当日の確認手順と役割分担を決める
最後の準備は、掘削立会い当日の確認手順と役割分担を決めることです。地下埋設物ARを用意しても、操作担当者だけが画面を確認し、施工責任者や埋設物管理者へ内容が十分に伝わらなければ、立会いの目的を達成できません。
まず、立会いへ参加する関係者と役割を整理します。工事責任者、掘削担当者、埋設物管理者、測量担当者、AR操作担当者、安全管理担当者、記録担当者など、現場条件に応じて必要な役割を決めます。
誰がARを操作するのかだけでなく、誰が施工可否を判断するのか、誰が埋設物情報を説明するのか、誰が不明点を管理者へ確認するのかを明確にします。役割が曖昧なままだと、表示の不整合が見つかったときに判断が進まず、現場で推測による対応が行われるおそれがあります。
立会いの開始時には、使用する図面とARデータの名称、対象区間、更新日を確認します。その後、既知点で表示状態を点検し、掘削範囲、埋設物の方向、高さ、注意区間の順に共有します。
AR画面は、参加者全員が同時に見られるとは限りません。操作担当者の口頭説明だけでは、左右や奥行きの認識に違いが生じる可能性があります。現地マーキングや固定された構造物と対応付けながら、画面上の線がどこを通っているかを説明します。
確認結果を記録する様式も準備します。確認日時、参加者、使用データ、対象範囲、既知点での表示状態、埋設物の種類、不一致の有無、追加確認事項などを残します。ただし、記録欄を埋めること自体が目的にならないよう、現地で必要な情報が共有されたかを重視します。
写真や画面記録を残す場合は、撮影場所、撮影方向、対象となる埋設物、使用データの版が後から分かるようにします。AR画面だけを保存しても、どの地点で何を確認した画像なのか判断できないことがあります。周辺地物が確認できる写真や位置情報と関連付けて保存します。
表示と現地状況が一致しない場合の対応も決めておきます。管理者への追加照会、探査、試掘、再測量、データ修正など、状況に応じて必要な対応を選びます。原因が確認できないまま、画面上の位置を都合よく修正し、確定情報として扱うことは避けます。
立会い後に掘削を開始できる条件も明確にします。確認事項が残っている場合、誰が確認を完了させ、どの記録をもって施工可能と判断するのかを決めます。立会いに参加したという事実だけで、安全確認が完了したと考えないことが重要です。
地下埋設物ARを使った掘削立会いの進め方
掘削立会いでは、最初から埋設物の線だけを見るのではなく、一定の順序で確認を進めると、不整合や見落としを発見しやすくなります。
最初に、参加者、対象区間、掘削内容、使用資料を確認します。施工範囲が変更されている場合や、当初計画とは異なる施工方法を採用する場合は、その内容を先に共有します。
次に、AR表示の基準となる既知点を確認します。既知点の位置と画面表示が合っていない状態で埋設物を確認しても、正しい判断にはつながりません。複数地点で表示状態を確認し、位置と方向に大きな差がないことを確かめます。
表示状態を確認できたら、掘削区間の始点から終点まで歩き、埋設物の方向や注意区間を確認します。埋設物が掘削線と交差する場所、近接する場所、分岐する場所などでは、一度立ち止まり、平面位置と高さの両方を確認します。
現地マーキングを行う場合は、AR表示だけで位置を確定せず、図面や測量結果と照合します。マーキングが確定位置を示すのか、概略位置や注意範囲を示すのかを参加者へ説明します。表示精度や元資料の状態が不明確な場合は、必要以上に細い線で示さず、注意を要する範囲として共有する方法もあります。
埋設位置に不明点がある場合は、必要に応じて探査や試掘を行います。試掘で露出した埋設物の位置がARデータと異なる場合は、差を測定し、施工計画を見直します。画面表示に合わせて現地の事実を解釈するのではなく、確認できた現物を優先します。
掘削開始後も、工程に応じて確認を繰り返します。地表面が下がると、埋設物までの残り深さや見え方が変わります。掘削前、一定深度への到達時、埋設物への接近時など、確認するタイミングを決めておくと、立会い結果を施工中の安全管理へつなげやすくなります。
地下埋設物ARの役割は、施工判断を自動的に行うことではありません。関係者が同じ現地を見ながら、図面上の情報を分かりやすく共有し、追加確認が必要な場所を見つけることにあります。画面表示を判断の代わりにするのではなく、確認作業を支援する道具として利用します。
掘削立会いで見落としやすい注意点
掘削立会いでは、管理資料に記載された主要な埋設管へ意識が集中しやすくなります。しかし、敷地内の引込管、仮設配管、過去工事の残置物、排水設備、接地設備、使用されていない管路などが存在する可能性があります。
本管の位置が資料に記載されていても、分岐や引込部の詳細が省略されていることがあります。建物、桝、構造物などの周辺では、複数の管路が集中している可能性を考慮します。
地表に埋設物を示す標識や桝がある場合でも、そこから延びる経路が図面どおりとは限りません。改修や移設によって経路が変わっている場合があります。地表の情報は参考になりますが、それだけで埋設位置を確定しないことが大切です。
図面の線色や線種の意味が、作成者や資料ごとに異なることもあります。AR上で色分けしている場合も、色だけで埋設物の種類を判断せず、名称、管理区分、管径、状態などの属性情報を確認します。
多くの情報を同時に表示すると、重要な線が別の表示に隠れる場合があります。立会いの目的に合わせて表示内容を切り替え、対象となる埋設物を管理区分や種類ごとに確認します。
測位状態にも注意が必要です。画面が表示されていることと、十分な精度で測位できていることは同じではありません。測位状態が不安定になった場合は、表示された線を使って位置判断を続けず、状態が回復するまで確認を保留します。
事前確認から立会い当日までの間に、現場条件が変化することもあります。仮設盛土、舗装撤去、資材配置、重機の搬入などによって、現地の地表面や作業動線が変わっている場合は、必要に応じてAR表示を再確認します。
AR画面を注視しながら歩くと、重機、車両、開口部、段差などへの注意が不足するおそれがあります。操作担当者が移動する場合は、安全な経路を確保し、周囲確認を行う担当者を配置します。
最も重要なのは、AR表示と現地状況が一致しない場合に、無理にどちらかへ合わせないことです。不一致には、資料の更新漏れ、座標変換の誤り、測位環境の悪化、実際の施工位置の変更など、さまざまな原因が考えられます。原因を確認できない場合は、追加調査を行ってから施工へ進みます。
立会い後の記録を次の施工へ生かす方法
掘削立会いは、その日の施工範囲を確認するだけでなく、地下埋設物情報の品質を改善する機会でもあります。立会いや試掘によって、図面と現地の差が判明した場合は、その内容を記録し、後続工程で利用できるようにします。
立会い記録には、確認日時、確認者、対象区間、使用した図面やデータ、表示状態、不一致の内容、対応方針などを残します。不一致がなかった場合でも、どの地点で何を確認したのかを記録しておくと、後から確認範囲を追跡できます。
掘削によって埋設物が露出した場合は、可能な範囲で位置と高さを測定します。管の中心、管頂、管底のどこを測ったのかを明確にし、周辺の固定点や座標と関連付けます。写真を残す場合は、埋設物だけを接写するのではなく、周囲の構造物や掘削範囲が分かる写真も記録します。
測定結果を地下埋設物AR用のデータへ反映する場合は、元データを残したうえで更新します。更新日、更新者、測定方法、確認した範囲を記録し、設計情報、過去資料、今回の実測結果を区別できるようにします。
一部だけ確認した埋設物について、路線全体を実測済みとして扱うことは避けます。確認済み区間と未確認区間を分け、情報の確からしさを示します。これにより、次の施工担当者が、どこまで現地確認されているか判断しやすくなります。
施工計画が変更された場合は、変更後の掘削範囲と埋設物の関係も再確認します。立会い時に安全と判断された範囲であっても、掘削位置、深さ、施工方法が変われば、再度確認が必要になる場合があります。
こうした記録を継続して蓄積すれば、将来の補修、増設、維持管理、次期工事に利用できる地下埋設物情報を整備できます。ARを一度限りの表示手段として終わらせず、確認、測定、更新をつなぐ仕組みとして運用することが重要です。
まとめ
掘削立会い前に地下埋設物ARを活用するためには、画面を起動して埋設線を見るだけでは不十分です。元資料の更新状況、座標系、基準点、高さ基準、現地での表示精度、掘削範囲、端末の稼働条件、当日の役割分担まで確認する必要があります。
最初に、設計図、竣工図、管理台帳、測量成果などを整理し、今回の掘削範囲をカバーしているかを確認します。資料間に違いがある場合は、確定情報と未確認情報を分け、必要に応じて管理者へ照会します。
次に、データと現地測位の座標基準を統一し、複数の既知点で位置と方向を確認します。高さについては、管中心、管頂、管底、標高、土被りなどの定義を明確にし、現在の地盤面との関係を整理します。
現地では、既知点を利用してAR表示を検証し、掘削範囲、埋設物の方向、注意区間を関係者で共有します。建物付近や上空の狭い場所など、測位環境が不安定になりやすい場所も事前に確認します。
立会い当日は、誰が操作し、誰が判断し、誰が記録するのかを明確にします。表示と現地状況が一致しない場合は、推測で施工を進めず、探査、試掘、測量、管理者への照会などを行います。
地下埋設物ARは、地中を直接透視するものではなく、登録された位置情報を現地へ重ねて分かりやすく表示する技術です。既設資料、現地確認、探査、試掘などを置き換えるものではありません。それぞれを組み合わせ、情報の確からしさに応じて判断することが大切です。
立会いや掘削で確認した実位置を記録し、適切にデータへ反映すれば、後続工程や将来工事で利用できる情報の品質を高められます。地下埋設物ARを確認だけで終わらせず、現地記録と情報更新につなげることが、継続的な施工管理に役立ちます。
掘削立会いに必要な高精度測位、現地でのAR確認、確認位置の記録を一連の作業として進めたい場合は、LRTK Phoneを活用することで、事前準備から立会い、施工後の記録までを現場でまとめやすくなります。