地下埋設物ARで撤去予定管を管理する重要性
地下埋設物AR施工では、地中にある配管やケーブル、構造物などの位置情報を現地の映像に重ね、掘削前の確認や施工範囲の共有に活用します。図面だけでは把握しにくい地下の位置関係を現場で直感的に確認できるため、作業計画の検討や関係者間の認識合わせに役立ちます。
一方、ARに表示する地下埋設物データが実際の状態と一致していなければ、表示がかえって現場を混乱させることがあります。特に注意が必要なのが、撤去予定管、撤去作業中の管、撤去済み管が同じ表示状態で混在しているケースです。
撤去済みの管が通常の既設管として表示され続けると、作業員は現在も地中に存在すると判断する可能性があります。その結果、不要な試掘を計画したり、重機の動線を必要以上に制限したり、別の施工方法へ変更したりすることがあります。周辺に複数の管が密集している現場では、撤去済み管の表示が残ることで画面が見にくくなり、本当に注意すべき現役管や残置管を識別しにくくなることも考えられます。
反対に、まだ地中に残っている撤去予定管を早い段階で表示から消すことは、より大きな危険につながります。工程表では撤去予定日を迎えていても、天候、資機材、他工種との調整などによって撤去作業が延期されている場合があります。予定だけを根拠に非表示へ切り替えると、現地には存在している管がAR上では見えない状態になります。
そのため、撤去予定管を除外するときは、予定日ではなく実際の施工状況を確認し、撤去前、撤去中、部分撤去、残置、撤去完了といった状態を区別して更新する必要があります。単純に図面上の線を削除するのではなく、元データを残したまま表示条件を切り替える管理が基本です。
撤去管の情報は、将来の工事でも役立つ場合があります。管そのものが撤去されていても、古い継手、基礎、保護材、閉塞部、充填材などが地中に残っていることがあります。また、撤去以前の施工履歴を確認するために、過去の管路位置が必要になることもあります。完全にデータを消去すると、このような履歴を確認できません。
地下埋設物AR施工における撤去予定管の管理では、現在の安全確認に必要な表示と、将来参照する履歴情報を分けて扱うことが重要です。通常の施工画面からは撤去済み管を除外しつつ、必要な場合には履歴として再表示できる状態を整えることで、画面の見やすさと情報の追跡性を両立できます。
更新前に整理すべき情報と判断基準
撤去予定管の更新作業を始める前に、どの資料を正しい情報として扱うかを整理します。地下埋設物の位置や状態は、設計図、竣工図、設備台帳、施工計画図、測量成果、探査記録、施工写真など、複数の資料に記載されていることがあります。資料ごとに作成時期や目的が異なるため、同じ管でも位置、深さ、名称、管理番号が一致しない場合があります。
まず確認するのは、現場のAR表示に使用している元データです。設計図を基に作成したデータなのか、竣工時の測量成果を反映したデータなのか、現地探査によって補正したデータなのかを明確にします。元データの精度や作成経緯が分からなければ、撤去対象の選択が正しくても、現地表示との不一致が残る可能性があります。
次に、撤去対象管を識別する情報をそろえます。管の名称だけでなく、管理番号、系統、用途、管種、口径、材質、起点、終点、接続先、埋設深さなどを確認します。同じ種類の管が並行している場所では、名称や色分けだけで対象を判断すると取り違えが起こりやすくなります。
撤去範囲も明確にしなければなりません。図面上で一本の連続した線として登録されていても、実際の工事では一部分だけを撤去し、道路横断部や構造物付近を残置することがあります。撤去区間と残置区間の境界が曖昧なままでは、管全体を誤って非表示にするおそれがあります。
撤去完了の判断基準も事前に決めます。管を切断した段階、掘り出した段階、現場から搬出した段階、端部処理を終えた段階、埋め戻しまで完了した段階のうち、どこを表示更新の基準とするかを統一します。判断基準が担当者によって異なると、同じ現場内でも更新時期にばらつきが生じます。
地中に残す管については、使用停止と完全撤去を区別します。使用されていない管でも、物理的に地中へ残っていれば掘削時の障害物です。内部を充填して残置した管や、切断した端部だけが残る管も、現存する地下物として管理する必要があります。
更新の責任者と確認者も決めておきます。施工担当者が撤去完了を把握していても、データ管理者へ情報が伝わらなければAR表示は変わりません。反対に、データ管理者が工程表だけを見て状態を変更すると、実際の施工とずれる危険があります。現地の完了確認、データ更新、更新内容の承認、現場への配布という流れを明確にすることが大切です。
手順1 撤去対象管を識別して区間を確定する
最初の手順は、撤去予定管をデータ上で正確に識別し、更新対象となる区間を確定することです。撤去対象を間違えると、現役管や残置管がAR表示から消えるため、後の工程で修正するだけでは済まない危険があります。
対象管の識別では、画面上の位置や線の色だけに頼らず、登録されている属性を確認します。管の管理番号、用途、口径、材質、系統、埋設深さ、接続先などを照合し、撤去計画書に記載された管と一致するかを判断します。属性が不足している場合は、図面、設備台帳、現地確認の結果を基に情報を補います。
平面位置だけでなく、高さ方向の関係も確認します。同じ平面位置に複数の管が重なっている場合、上段の管だけを撤去し、下段の管を残すことがあります。平面図だけを見ると一本に見えても、断面図や深さ情報を確認すると別の管であることが分かる場合があります。
撤去範囲が管の一部分である場合は、データを撤去区間と残置区間に分割します。分割位置は、弁、ます、分岐、継手、構造物の端部、測点など、現場で確認できる場所に合わせることが望まれます。目印のない任意の位置で分割すると、施工記録とデータを照合しにくくなります。
図面に示された撤去境界と、実際の施工境界が一致するとは限りません。現地で管を露出した結果、想定していた接続位置が異なり、撤去区間が変更される場合があります。この場合は、当初計画の範囲をそのまま非表示にせず、実際に撤去した端部位置へデータを修正します。
撤去対象に付随する設備も確認します。主配管だけでなく、分岐管、弁、継手、保護管、点検口、ますなどが別のデータとして登録されている可能性があります。主配管のみを除外すると、接続先を失った付属設備が画面上に残り、実際の状態を理解しにくくなります。
一方で、撤去管に接続されていた設備をすべて消してよいとは限りません。分岐管の一部や弁が残置される場合は、残る部分を別の対象として管理します。撤去対象と残置対象を明確に分けることが必要です。
対象区間を確定したら、更新前の状態を記録します。管理番号、撤去予定範囲、残置範囲、確認に使用した資料、確認日、確認者を残しておけば、後から対象選択の根拠を確認できます。この段階では、まだ通常表示から管を除外しません。まずは正しい対象を選び、更新に必要な区間を確定することが目的です。
手順2 撤去状態と適用日時を属性に登録する
二つ目の手順は、確定した対象管に撤去状態と適用日時を登録することです。状態を属性として持たせることで、元データを削除せず、施工状況に応じて表示を切り替えられます。
撤去管の状態は、少なくとも撤去予定、撤去作業中、撤去完了、部分撤去、残置を区別できるようにします。現場の管理方法によっては、使用停止、内部充填済み、端部処理済み、確認待ちなどの状態を追加することも考えられます。
撤去予定の段階では、管は地中に存在しているため、通常の既設管と同様に表示する必要があります。将来撤去されるという理由だけで非表示にしてはいけません。撤去作業中も、作業区間内に管が残っている可能性があるため、施工対象であることが分かる状態で表示します。
撤去完了へ変更するのは、現地の完了確認が行われた後です。工程表に記載された予定日や、当初の施工計画だけを根拠に状態を変えないようにします。雨天、資機材不足、他工種との干渉などにより、予定日に撤去できない場合があるためです。
属性には、状態を変更した日時だけでなく、その状態を現場で適用する日時も登録します。データ更新日と現地での適用開始日が異なることがあるためです。たとえば、夜間工事の結果を翌朝から適用する場合は、施工完了日時、データ更新日時、現場適用日時を区別して記録すると履歴を追いやすくなります。
更新理由や根拠資料も属性または関連記録として残します。施工記録番号、確認写真、測量成果、現場責任者の確認結果などをひも付けておけば、なぜその管が非表示になったのかを後から確認できます。
部分撤去の場合は、管全体に同じ状態を付けるのではなく、区間ごとに属性を登録します。撤去済み区間と未施工区間が一本のデータのままでは、表示条件で区別できません。前の手順で分割した区間ごとに、撤去完了、作業中、残置などの状態を設定します。
残置管には、使用停止や撤去予定という属性だけでなく、地中に現存していることが分かる状態を付けます。完全撤去と同じ非表示条件を適用すると、掘削時に存在を見落とす危険があります。内部を充填していても管の外形は残るため、通常の掘削確認では表示対象として扱うことが基本です。
属性情報を統一しておけば、工区や担当者が変わっても同じ基準で表示を切り替えられます。自由記述だけで管理すると、「撤去済」「撤去完」「完了」など表記が分かれ、表示条件から漏れることがあります。状態名や入力方法を統一することが重要です。
手順3 現況データと撤去計画データを分ける
三つ目の手順は、現在の地下状況を示す現況データと、撤去後の完成状態を示す計画データを分けることです。この区別がないと、将来の計画を現在の状況としてARへ表示してしまう可能性があります。
撤去計画が承認されても、施工が始まる前の段階では管は地中に存在します。したがって、現況データには既設管として残し、撤去計画データでは対象管として識別します。撤去が完了し、現地確認を終えた後に、現況データ側の状態を変更します。
計画データは、施工範囲や完成後の状態を検討するために役立ちます。撤去予定管を除外した状態で新設管との位置関係を確認すれば、完成後の地下空間を把握できます。しかし、その表示を施工中の安全確認に使用すると、まだ存在する撤去予定管を見落とすおそれがあります。
データを分ける方法には、用途別に別のデータとして保存する方法と、同じデータ内で現況、計画、履歴の区分を持たせる方法があります。どちらの場合も、利用者が現在表示している状態を確認できることが重要です。
データ名には、対象現場、工区、基準日、用途、改訂番号などを含めます。単に「地下埋設物」「最新版」といった名称だけでは、複数のデータが並んだときに判断できません。基準日や改訂番号を明示することで、古いデータの誤使用を防ぎやすくなります。
現況データを更新するときは、更新前の版を履歴として保存します。上書きだけを続けると、どの時点で管が除外されたのかを確認できません。撤去前、撤去中、撤去完了後の状態を版として残しておけば、施工中に問題が発生した際に表示内容をさかのぼって確認できます。
複数工区で同じ地下埋設物データを使っている場合は、更新範囲にも注意します。ある工区で撤去が完了していても、隣接工区では同じ系統の管が残っている可能性があります。全体を一括で非表示にせず、実際の施工区間ごとに状態を管理します。
撤去計画が変更された場合は、計画データだけでなく現況データとの関係も見直します。撤去予定だった管を残置する変更や、撤去範囲を延長する変更が発生したときは、旧計画が現場端末に残らないよう更新します。
現況と計画を分けることで、現在存在する管、今後撤去する管、すでに撤去された管を明確に区別できます。地下埋設物AR施工では、画面を見た作業員が表示の時点と用途を理解できる状態にすることが重要です。
手順4 撤去完了区間をAR表示対象から除外する
四つ目の手順では、撤去完了が確認された区間を施工用ARの通常表示から除外します。ここで重要なのは、元データの形状を完全に削除するのではなく、状態属性を利用して表示対象から外すことです。
元データを削除してしまうと、撤去前の位置や施工履歴を確認できなくなります。将来の工事で旧管の一部や基礎が見つかった場合にも、過去のデータと照合できません。そのため、撤去済み管は履歴として保存し、通常施工時だけ非表示にする管理が適しています。
表示条件を設定するときは、完全撤去と確認された状態だけを除外対象にします。撤去予定、撤去作業中、部分撤去、残置、確認待ちなどは、地中に設備が存在する可能性があるため表示を継続します。
条件設定後は、対象管だけが非表示になっているかを確認します。管種や工区をまとめて条件指定すると、同じ分類に属する現役管まで消える可能性があります。更新前後の表示を比較し、対象外の設備に変化がないことを確認します。
部分撤去の場合は、撤去済み区間だけを除外し、残置区間や未施工区間を表示します。撤去境界にある端部の位置も、実際の施工結果に合わせます。計画時の切断位置と現地の切断位置が異なる場合は、実測や施工記録を基に端点を修正します。
管の中心線と立体形状が別々に管理されている場合は、両方の表示状態を確認します。中心線を除外しても、外径を表す形状や付属設備が残っていることがあります。反対に、立体形状だけを消して中心線が残ることもあります。
撤去に伴って接続状態が変わった周辺設備も更新します。主配管の撤去後に分岐管や弁を残す場合は、端部の状態や閉塞位置を登録します。主配管だけを非表示にすると、分岐管が接続先のない形で表示され、現場で誤解を招く可能性があります。
更新したデータには、新しい改訂番号や基準日を付けます。端末側に保存された旧データとの違いが分かるようにし、現場で最新版を確認できる状態にします。更新した日時だけでなく、どの施工結果を反映した版なのかを明示すると管理しやすくなります。
通常表示から除外した後も、履歴表示を選択したときには撤去済み管を確認できるようにします。履歴表示では、現役管と混同しない表現にすることが重要です。施工中の通常表示では必要な設備だけを見やすくし、調査や記録確認では過去の管路を参照できる構成にします。
手順5 現地で残置管と除外結果を照合する
五つ目の手順は、更新したAR表示を現地で確認し、撤去済み区間、残置管、周辺設備の状態と照合することです。データ上で対象管が消えているだけでは、正しく更新できたとは判断できません。
まず、撤去が完了した区間が通常表示から除外されていることを確認します。次に、残置区間、未施工区間、周辺の現役管が引き続き表示されていることを確認します。対象管が消えたことだけでなく、残すべき情報が消えていないことが重要です。
撤去した管の切断端や閉塞部が地中に残っている場合は、その位置を確認します。必要に応じて、残置端部を点や短い区間として登録し、掘削時に存在を把握できるようにします。管の大部分が撤去されていても、端部や継手が残っていれば障害物となる可能性があります。
AR表示は、見る位置や端末の向きによって重なり方が変化することがあります。一方向からの確認だけで済ませず、複数の安全な位置から表示を確認します。周辺の構造物、測量点、地表の目印などとの関係も照合します。
表示位置が現地と合わない場合は、原因を切り分けます。元データの位置がずれているのか、座標系や高さ基準が異なるのか、測位状態が安定していないのか、端末の姿勢推定に一時的な乱れがあるのかを確認します。見た目だけを合わせるために一部分を移動すると、別の場所で整合しなくなる可能性があります。
地下埋設物ARの表示精度は、元データの精度、測位環境、端末の状態、座標変換などの影響を受けます。AR上で管が表示されていないことだけを根拠に、地中に何も存在しないと判断してはいけません。施工記録、現地確認、測量成果、必要に応じた探査や試掘を組み合わせます。
周辺の既設管についても、更新前後で位置や高さが変化していないか確認します。撤去対象を編集する際に、隣接する線の頂点や高さを誤って動かす場合があるためです。複数の要素をまとめて選択した場合は、対象外設備への影響を特に注意して確認します。
現地照合の結果は、確認日、確認者、使用したデータ版、確認位置、不一致の有無とともに記録します。施工写真や測位結果と関連付ければ、更新承認の根拠として利用できます。不一致が見つかった場合は、その場で表示だけを修正するのではなく、元資料や施工記録までさかのぼって原因を確認します。
手順6 更新履歴を保存して最新版を共有する
六つ目の手順は、更新内容を履歴として保存し、現場で使用する最新版を関係者へ共有することです。データ管理者が正しく更新していても、現場端末で旧版が使われていれば安全確認には反映されません。
更新履歴には、対象管の管理番号、更新した区間、更新前後の状態、撤去完了日時、データ更新日時、適用開始日時、更新者、確認者、根拠資料を記録します。どの管を非表示にしたかだけでなく、どの施工結果に基づいて変更したかを追跡できるようにします。
更新前後のデータ版も保存します。最新版を上書きするだけでは、過去の表示内容を確認できません。施工中に疑問や事故が発生した場合、当時どの版が使われていたかを確認できることが重要です。
最新版を共有するときは、対象現場、工区、適用日、主な変更内容、旧版の使用停止を明確に伝えます。「更新しました」という連絡だけでは、何が変わったのか分かりません。撤去済みとなった区間、残置される区間、表示を継続する設備を具体的に共有します。
複数の端末を使用している場合は、それぞれで更新後の版番号や基準日を確認します。通信環境によっては、最新版の取得が完了していない場合があります。端末内に旧データが保存されていると、利用者が意図せず古い表示を開くこともあります。
旧版は現場利用用の保存場所から移し、誤って選択できないようにします。ただし、履歴として必要なデータまで削除するのではなく、閲覧目的を限定した保管場所へ移します。最新版と旧版を似た名称で同じ場所に置くことは避けます。
関係会社とデータを共有している場合は、閲覧権限と更新権限を分けます。多くの利用者が元データを直接変更できる状態では、撤去状態や表示条件が意図せず変わるおそれがあります。更新担当者を限定し、現場利用者は承認済みデータを閲覧する運用が適しています。
朝礼や作業前打合せでも、AR表示の変更点を共有します。前日まで表示されていた管が消えていると、利用者が表示不具合と誤解する場合があります。反対に、非表示になったことで管や付属物が完全になくなったと誤認する可能性もあります。撤去済み区間と残置物の有無を説明し、画面上の変化と現場の状態を一致させます。
部分撤去や残置がある場合の更新方法
撤去予定管は、必ずしも全区間が完全に撤去されるとは限りません。道路横断部、構造物直下、他設備との近接部などは、施工上の理由から残置されることがあります。管の内部を充填し、使用を停止した状態で地中へ残す場合もあります。
部分撤去では、一本の管を撤去済みとして一括処理しないことが重要です。撤去区間、残置区間、未施工区間をデータ上で分け、それぞれに異なる状態を設定します。撤去済み区間のみを通常表示から除外し、物理的に残っている区間は表示を継続します。
残置管は、使用されていなくても地下障害物です。新たな掘削や杭施工、基礎工事などでは接触する可能性があります。そのため、廃止管や充填済み管であることが分かる属性を付け、現役管とは区別しながら表示します。
撤去区間と残置区間の境界には、切断端、閉塞部、継手などが残る場合があります。線を単純に途中で終わらせるだけでなく、端部の種類や施工状態を登録すると、将来の工事で状況を把握しやすくなります。
管の一部を撤去したことで、周辺の埋戻し状態や地盤条件が変わる場合もあります。AR表示の対象が地下埋設物だけであっても、施工記録として撤去溝の範囲や埋戻し範囲を関連付けておくと、後の調査に役立ちます。
計画では全撤去だったものが、現場条件によって一部残置へ変更される場合もあります。このときは、計画データと現況データの両方を更新します。旧計画が残っていると、後日別の担当者が完全撤去済みと判断する可能性があります。
撤去できなかった理由や残置状態も記録します。構造物との干渉、周辺設備への影響、掘削困難など、残置の背景が分かれば、将来の工事で適切な計画を立てやすくなります。
更新漏れと誤除外を防ぐ運用ルール
撤去予定管の更新では、撤去済み管が残り続ける更新漏れと、現存する管を消してしまう誤除外の両方を防ぐ必要があります。特に、地中に存在する管を非表示にする誤除外は、掘削時の安全に直接影響します。
誤除外を防ぐには、更新と確認を別の工程として扱います。更新担当者が対象管と区間を変更し、確認担当者が施工記録、図面、属性、現地確認結果を照合します。担当者を分けられない場合でも、変更直後に完了とせず、別の視点で再確認する工程を設けます。
対象管を選択するときは、画面上の位置だけでなく属性を表示します。隣接する管や上下に重なる管がある場所では、見た目だけで対象を選ばないようにします。管理番号や系統、深さなどを確認してから状態を変更します。
更新漏れを防ぐには、撤去工事の完了手続きとARデータ更新を関連付けます。施工記録や完了確認の中に、データ更新、現地照合、配布完了の確認項目を設ければ、工事だけが完了して表示更新が残る状態を減らせます。
撤去対象一覧は、管単位ではなく区間単位で管理します。一本の管に複数の施工区間がある場合、全体を単純に完了扱いにすると未施工区間を見落とします。区間ごとの着手日、完了日、確認状態、表示状態を対応させます。
更新期限も決めておきます。撤去完了後、次の掘削や設備工事が始まるまでに更新を完了するなど、現場工程と結び付けた期限が必要です。更新を先延ばしにすると、現況とAR表示の差が広がります。
一方、更新を急ぎすぎて未確認の情報を配布することも避けなければなりません。撤去完了の連絡を受けただけで非表示にせず、必要な確認と承認を終えてから適用します。即時更新が難しい場合は、確認が終わるまで撤去前の表示を残すほうが安全側となる場合があります。
定期的なデータの棚卸しも有効です。撤去予定の状態が長期間続いている管、撤去完了日があるのに表示されている管、完全撤去なのに残置扱いになっている管などを確認します。工程表、施工記録、設備台帳、ARデータを照合し、状態の矛盾を解消します。
最新版の保存場所を一本化することも重要です。担当者ごとに個別のデータを持つと、どの版が正しいか分からなくなります。承認済みデータを保存する場所を決め、現場ではそこから取得した版を使用します。
地下埋設物AR施工で押さえる安全上の注意点
地下埋設物ARは、地中の設備を分かりやすく共有するための補助手段です。AR上で表示されないことは、地中に何も存在しないことを保証するものではありません。撤去済み管を除外した後も、施工記録や現地状況を確認し、必要な安全手順を省略しないことが重要です。
完全撤去と記録されていても、継手、基礎、保護材、充填材、切断片などが地中に残る可能性があります。古い管路では、図面に記録されていない分岐や補修部分が存在する場合もあります。掘削前には、設備管理者への確認、既存資料の照合、必要に応じた探査や試掘を行います。
ARの表示位置は、元データの精度だけでなく、測位環境、端末の姿勢、座標系、高さ基準などの影響を受けます。建物、車両、構造物、樹木などが周囲にある場所では、位置が安定しないことがあります。表示が周辺の基準物と合わない場合は、そのまま掘削位置を決めず、測位状態や設定を確認します。
撤去前後のデータで座標系や高さ基準が変わると、撤去対象以外の管もずれて表示されます。複数の図面や測量成果を統合する場合は、基準を統一し、変換結果を既知点で確認します。
AR画面を見ながら歩行したり、重機の近くへ入ったりしないことも重要です。画面へ集中すると、周囲の車両、段差、掘削溝、吊り荷などへの注意が低下します。安全な場所で立ち止まり、重機の旋回範囲や作業動線から離れて確認します。
AR確認者、重機のオペレーター、誘導員の役割も分けます。確認者が画面を見ながら重機へ直接合図すると、周囲の状況を見落とす可能性があります。停止基準や合図の方法を事前に決め、AR表示に疑問がある場合は作業を止めて確認します。
撤去済み管を非表示にすることで画面は見やすくなりますが、情報を減らしすぎないことも大切です。過去の管路が施工判断に関係する場合は、必要に応じて履歴表示へ切り替えます。通常表示、撤去作業表示、履歴表示など、目的に応じた表示状態を使い分けます。
LRTK Phoneを使用して地下埋設物を現地で確認する場合も、AR表示のみで位置や存在を断定せず、図面、測量、探査、施工記録、現地確認を組み合わせることが基本です。利用前には、表示しているデータの工区、基準日、改訂番号を確認し、現場で承認された最新版であることを確かめます。
まとめ
地下埋設物AR施工で撤去予定管を除外するには、対象の線を消すだけではなく、撤去対象の識別、状態管理、データ区分、現地照合、履歴保存、最新版共有までを一連の更新手順として実施する必要があります。
最初に、管理番号、管種、口径、深さ、起点、終点、接続先などを照合し、撤去対象管と対象区間を確定します。部分撤去の場合は、撤去区間、残置区間、未施工区間を分割し、それぞれを個別に管理します。
次に、撤去予定、作業中、撤去完了、残置などの状態と適用日時を属性へ登録します。予定日だけを根拠に非表示へ切り替えず、実際の施工結果と現地確認に基づいて状態を変更することが重要です。
現況データと撤去計画データは分けて管理します。将来の完成状態を示す計画データと、現在地中に存在する設備を示す現況データを混同すると、安全確認に必要な管が表示されなくなる可能性があります。
撤去完了が確認された区間は、元データを削除せず、状態属性によって施工用ARの通常表示から除外します。撤去済み管は履歴として保存し、必要な場合に過去の位置や施工状況を確認できるようにします。
更新後は現地で表示を確認し、撤去済み区間が除外されていることに加え、残置管、未施工区間、周辺の現役管が正しく表示されていることを照合します。ARの表示だけで地下の状態を断定せず、施工記録、測量、探査、現地確認を組み合わせます。
最後に、更新前後の版、更新理由、適用日時、確認者、根拠資料を保存し、関係者とすべての利用端末へ最新版を共有します。旧版は現場利用用の場所から退避し、誤使用を防ぎます。
撤去管を適切に除外したAR表示は、現役管や残置管を識別しやすくし、施工前確認や作業打合せを効率化します。地下埋設物データの更新から現地確認までを一つの流れとして整備し、LRTK Phoneを活用した分かりやすい地下埋設物管理につなげることが大切です。