配管撤去後に地下埋設物ARを更新する必要性
地下埋設物ARは、地中にある配管やケーブル、構造物などの位置情報を現地映像に重ね、施工前の確認や掘削計画、作業関係者への周知を支援する仕組みです。ただし、表示される情報が実際の地下状況と一致していなければ、現場での判断をかえって難しくするおそれがあります。
特に注意したいのが、既設配管の撤去工事を行った後です。工事前のデータには一本の連続した配管として登録されていても、施工後に全区間が撤去されているとは限りません。道路横断部だけが残っている場合、構造物付近の一部を撤去できなかった場合、管路を地中に残して端部だけを閉塞した場合など、施工後の状態は現場条件によって異なります。
このとき、地下埋設物AR上の配管を単純に非表示にすると、実際には地中に残っている部分まで存在しないように見えてしまいます。反対に、工事前の線形をそのまま残すと、すでに撤去された区間まで供用中または残存中の配管として表示されるおそれがあります。どちらの場合も、将来の掘削、杭施工、地盤改良、舗装補修、別系統の配管敷設などで誤解を招く原因になります。
地下埋設物の確認では、工事条件や管理者から提供された情報に応じて、管理台帳と設計図面の照合、埋設物管理者への確認、探査、試掘、目視確認などを組み合わせることが重要です。図面だけで判断せず、現地で確認した結果を記録へ反映する考え方は、配管撤去後のAR更新にも共通します。
道路占用を廃止する場合は、占用物件を除却して道路を原状に回復することが原則です。ただし、原状に回復することが不適当な場合には例外があり、道路管理者は必要な措置を指示できるとされています。したがって、施工者が独自に残置の可否を決めるのではなく、道路管理者の指示、占用許可条件、設計図書、発注者や施設管理者との協議内容に従わなければなりません。
公表されている行政資料では、残置された管路が起因したとされる道路陥没事例も示されています。すべての残置管が直ちに危険であるという意味ではありませんが、残置位置、処置方法、管理主体、点検や将来撤去の条件が不明なままでは、長期的な維持管理に支障を生じる可能性があります。
配管撤去工事における地下埋設物ARの更新では、配管を消すか残すかだけを決めるのでは不十分です。どこからどこまで撤去したのか、残った管はどのような状態なのか、その位置情報はどの程度確かか、誰が何を根拠に更新したのかまで整理することで、施工後のデータを次の工事に利用できる情報へ変えられます。
見直し項目1 撤去済み区間と残置区間の境界
最初に見直すのは、配管の撤去済み区間と残置区間の境界です。配管撤去工事では、工事対象として設定された延長と、実際に地中から取り出した延長が一致しないことがあります。掘削範囲の制約、交通規制、近接する埋設物、構造物との取り合い、地盤条件などにより、当初予定していた位置まで撤去できない場合があるためです。
地下埋設物AR上では、工事前の配管線を一本のまま残すのではなく、施工結果に合わせて区間を分割します。少なくとも、撤去済み区間、残置区間、施工時に状態を確認できなかった区間を区別できるようにします。
例えば、起点側から二十メートルを撤去し、その先の道路横断部を残置した場合、工事前の線形全体を削除すると現況と合わなくなります。撤去端の位置で配管データを分割し、取り除いた部分だけを撤去済みとして処理します。道路横断部は残置管として残し、反対側で撤去を再開している場合は、その先を別の撤去済み区間として管理します。
境界位置を記録するときは、延長値だけに頼らないことが大切です。既設桝から十メートル、掘削開始点から十五メートルといった相対的な記録は、基準とした構造物が移設または撤去されたときに再現できなくなる可能性があります。現場条件と要求精度に応じて座標を取得し、撤去端、残置開始点、再接続点、分岐点などを位置情報として登録します。
撤去端を掘削中に確認できた場合は、原則として埋め戻す前に測定します。地表の復旧後に位置を推定しようとしても、管端を直接確認できないため、施工機械の位置や工事写真から概略位置を復元することになります。露出中に測定した記録を残すことで、後日の照査や追加調査を行いやすくなります。
一方、工事記録から正確な境界を特定できない場合は、推定位置を確定情報として登録しないようにします。地下埋設物AR上で線形を表示する必要がある場合でも、推定、記録不足、要現地確認などの状態を付け、実測したデータと見分けられるようにします。
境界の設定では、撤去した配管本体だけでなく、継手、異径部、曲管、分岐、支持材、固定部材、保護管なども確認します。直管部分を撤去していても、接続部材が地中に残っていることがあります。管径より大きな継手や固定部材が残っていれば、将来の掘削や削孔では障害物になる可能性があります。AR上の中心線を途中で切るだけでなく、残存した部材の位置と概略範囲も記録します。
公表された工事事故例には、上部にあった管が残置管だったことから、近くにある別の管も同様の残置管だと思い込み、確認せずに撤去作業を進めて損傷させた事例があります。撤去対象と存置する設備の境界は、見た目や位置関係だけで決めず、管理者への照会、図面照合、現地確認、試掘結果などを踏まえて判断する必要があります。
見直し項目2 残置管の端部処理と内部状態
二つ目の見直し項目は、残置管の端部処理と内部状態です。配管を地中に残す場合、AR上に位置だけを登録しても、維持管理に必要な情報としては十分ではありません。管端が開放されているのか、閉塞されているのか、内部に充填材が施工されているのかによって、将来確認すべき事項が変わるためです。
残置管の端部が開放されたままになっていると、管の用途、勾配、周囲の地盤や地下水の状態によっては、土砂や水が入り込む可能性があります。周囲から管内へ土砂が移動すれば、地盤内に空隙が生じるおそれもあります。そのため、残置する場合は、設計図書、仕様書、施設管理者との協議、道路管理者の指示、施工計画などに基づいて必要な処置を行い、その結果を記録します。
地下埋設物ARと関連付けたい情報には、閉塞位置、施工された処置の概要、施工日、対象区間、確認者、関連する施工記録の番号などがあります。閉塞材料や施工条件などの詳細は正式な工事記録に保存し、AR上では現場確認に必要な概要と参照先を表示する構成が考えられます。
例えば、AR上で管端を選択したときに、残置管端部、閉塞施工済み、施工年月、関連記録ありと確認できれば、次回工事の担当者は、その場所に単なる切断面ではなく、処置された残置管端があると理解できます。反対に、閉塞状況を記録で確認できなかった場合は、閉塞状況不明、現地未確認などと登録し、確認済みと誤認させないことが重要です。
内部状態については、空洞のまま残している管と、内部に充填が行われた管を区別します。充填されている場合でも、全延長に施工されたのか、端部周辺だけなのか、どの位置まで施工されたのかによって意味が異なります。施工記録に注入範囲や施工量が残っている場合は、対象区間や施工記録番号と関連付けます。
残置管の途中に桝、弁室、マンホール、点検口、ハンドホールなどが接続されていた場合は、それらの処置も確認します。配管本体を撤去しても、桝の一部、底版、側壁、接続口、基礎などが残っていることがあります。地表から見えなくなった構造物は、将来の掘削、杭施工、地盤改良などで障害となる可能性があるため、配管だけをARから削除して関連構造物を更新しない運用は避けます。
また、使用停止の手続きと、他系統からの物理的な切離しは分けて確認します。廃止済みとされていても、分岐先が残っていたり、別系統との接続状況を施工記録で確認できなかったりする場合があります。施工前の系統図、撤去時の現地確認、管理者の判断を照合し、供用状態と接続状態をそれぞれ記録します。
使用していないという情報と、地中に存在しないという情報は同じではありません。地下埋設物ARでは、供用状態と物理的な残存状態を別々に管理することが重要です。廃止済みであっても地中に残る管や構造物は、将来施工における確認対象として扱います。
見直し項目3 平面位置・深さ・形状の実測情報
三つ目は、残存している配管の平面位置、深さ、形状を見直すことです。撤去工事は、工事前の図面と現地の状況を照合できる機会でもあります。掘削によって既設管が露出すれば、これまで図面から推定していた位置や深さを、現場で取得した情報へ更新できます。
過去に作成された竣工図や管理台帳には、当時の測量方法、使用した基準点、座標系、図面縮尺、転記方法などにより、現地との差が含まれている場合があります。また、改修、移設、補修の履歴が図面へ十分に反映されていないこともあります。地下埋設物ARで表示する際には、こうした差が画面上のずれとして現れる可能性があります。
配管撤去工事では、撤去する管の位置だけでなく、地中に残る管の中心位置、管頂、管底、曲がり点、分岐点、端部などを、利用目的に応じて測定します。測定する部位は設計図書や管理者の要領に従って決め、将来の掘削で必要となる平面位置と高さ関係を確認できるようにします。
深さの記録では、何を基準に測った値なのかを明確にします。地表から管頂までの土被りなのか、管頂の標高なのか、管中心または管底の高さなのかが不明だと、別の担当者が正しく利用できません。地表面は舗装補修や盛土、切削などで変化する場合があるため、長期利用を想定する場合は、座標、高さの基準、測定対象を組み合わせて管理します。
配管の形状は、起点と終点を直線で結ぶだけでは正しく表せない場合があります。地中で緩やかに曲がっている管、障害物を避けて蛇行している管、上下方向に変化している管は、途中の変化点を取得します。特に撤去区間と残置区間の境界付近では、切断位置だけでなく、残置側の方向や勾配を確認できる範囲で記録します。
測定結果をARへ登録するときは、利用した座標系と高さの基準を確認します。設計データ、施工測量データ、過去の管理台帳が異なる座標系や基準で作成されている場合、そのまま重ねると位置がずれます。座標変換を行った場合は、変換元と変換先、使用した基準点、確認方法、変換後の照査結果を残します。
測位結果には、使用機器、測定方法、衛星の受信状況、周辺の建物、樹木、構造物、地形などの影響によるばらつきが生じる場合があります。高い構造物に囲まれた場所や地下への出入口付近などでは、測定値を無条件に確定値とせず、既知点での確認や別の測量方法との照合を検討します。
地下埋設物ARに座標を登録しても、表示端末の位置や向き、初期位置合わせ、周辺環境、使用するデータなどによって、画面上の表示に差が生じる可能性があります。AR表示は掘削位置を直接決定する唯一の根拠ではなく、台帳照合、現地マーキング、探査、試掘、管理者確認などを組み合わせるための補助的な確認手段として使用します。
実測できなかった区間については、工事前データをそのまま実測情報として上書きしません。実測区間、図面転記区間、探査区間、推定区間、未確認区間を区別し、それぞれの情報源と確認日を残します。精度や確認方法が異なるデータを同じ表示方法で見せると、利用者がすべて同じ確かさだと受け取るおそれがあります。
見直し項目4 管種・用途・管理状態などの属性
四つ目は、残存する配管の属性情報です。AR画面上に線が適切な位置で表示されていても、それが何の管なのか分からなければ、施工判断には使いにくくなります。撤去工事の際には、位置情報と合わせて、管種、用途、寸法、材質、供用状態、物理的な残存状態、管理区分などを見直します。
まず確認したいのは、配管の用途です。排水、給水、通信、電力、ガス、空調、薬液、燃料、保護管など、用途によって確認手順や必要な安全措置が異なります。ただし、外観だけで用途を断定することは危険です。色、材質、口径、埋設位置が似ていても、別用途の管である可能性があります。図面、標示、系統、管理者への照会、探査、試掘結果などを組み合わせて判断します。
用途を確定できない場合は、無理に既存の分類へ当てはめず、用途不明管として登録します。用途不明であること自体が、将来の施工で必要な注意情報になります。AR上で用途不明管を他の廃止管や撤去対象管と区別できれば、次回工事の担当者が照会や追加調査を行いやすくなります。
次に、供用状態を整理します。状態の表現は、供用中、休止中、廃止済み、撤去済み、残置、状態不明など、現場で意味が混ざらない区分にします。廃止済みは系統として使用を終了した状態を示し、撤去済みは物体が地中から取り除かれた状態を示します。この二つを一つの項目で管理すると、廃止した残置管までARから消してしまう可能性があります。
管径や外形寸法も重要です。将来の掘削では、中心線だけでなく、管本体、継手、保護材、基礎などが占める範囲を考慮する必要があります。呼び径、外径、保護材を含む幅、管群の本数などを、確認できる範囲で登録します。複数の管が束になっている場合は、一本の代表線で管理するのか、管ごとに管理するのかを運用ルールとして統一します。
材質についても、確認方法を残します。露出時に目視で確認した材質、刻印や仕様書で確認した材質、過去の図面から転記した材質では、情報の確かさが異なります。誤った材質情報は、切断方法、撤去方法、探査方法、処分方法などの判断に影響する可能性があるため、確認できない場合は材質不明とします。
管理者情報は、組織名だけでなく、情報の確認日や管理区分も意識します。施設の移管、事業再編、組織変更などによって、過去の管理者情報が現在と一致しない場合があります。地下埋設物ARを長期利用する場合は、過去の連絡先を固定情報として表示し続けるのではなく、最新の管理台帳や連絡先一覧を確認できる運用が必要です。
工事によって管理区分が変わる場合もあります。施設全体が廃止された後も、残置構造物の点検、異常時対応、将来撤去などの責任が残ることがあります。AR上で廃止とだけ表示するのではなく、残置物の管理主体、引継ぎ資料、協議記録の所在を確認できるようにします。
属性情報を増やしすぎると、現場で必要な内容を見つけにくくなります。AR画面には、用途、状態、管径、深さ、確認日、精度区分など、施工判断に必要な項目を優先して表示し、詳細な仕様や協議経緯は関連資料から確認できる構成にすると運用しやすくなります。
見直し項目5 写真・点群・測定記録による根拠
五つ目は、ARへ登録した情報の根拠を残すことです。地下埋設物のデータは、線形や属性だけを見ても、どのような確認に基づいて作成されたのか分かりません。配管撤去工事では、埋め戻し前に確認できる情報を、写真、点群、測定記録、施工記録として保存します。
写真は、管端だけを大きく撮るのではなく、周辺との位置関係が分かるように撮影します。近接写真では閉塞状態、外観、刻印、接続部材、損傷の有無などを確認し、全景写真では掘削範囲、周辺構造物、測点、道路方向などとの関係を確認します。撮影位置や方向を記録すると、後からAR表示や平面図と照合しやすくなります。
管端の写真では、切断面、閉塞部、残置側の方向、継手や固定部材の有無が分かるようにします。スケールや標尺を写し込む場合は、確認対象と同じ奥行きになるよう配置し、読み取り方に誤解が生じないようにします。ただし、一般的な工事写真だけから正確な座標や深さを求めようとせず、測量記録と組み合わせて使用します。
点群を取得できる場合は、露出した管、掘削面、周辺構造物を三次元的に記録できます。配管が上下に変化している場所、複数管が交差している場所、継手や分岐が集中している場所では、二次元写真と併用することで状況を確認しやすくなります。
一方、点群は取得しただけでは管理資料として十分とは限りません。座標の整合、不要点の処理、対象物の識別、欠測範囲などを確認します。点群から線形を作成する場合は、管頂、管底、管中心のどこを基準にしたのかを明確にします。基準とする位置が異なれば、高さや線形の意味も変わります。
測定記録には、測点名、測定日時、測定者、使用した基準点、測定方法、測定対象、測定結果、確認状態などを残します。管頂、管底、管中心のどれを測定したのかが分かる名称にし、既設管高さのように解釈が分かれる項目名は避けます。
写真、点群、測定記録には、共通の管理番号を付けると関連付けやすくなります。一つの残置管端に識別番号を設定し、その番号をARデータ、工事写真、点群、測量記録、施工記録、協議資料で共通して使用します。資料ごとに異なる名称を使う状態を避けることで、将来の照査や引継ぎを行いやすくなります。
根拠資料には、施工前と施工後の両方を含めます。施工前の図面と現地位置が異なっていた場合、その差と確認方法を記録することで、更新理由を説明できます。更新後の線形だけを残すと、過去データの誤りを修正したのか、座標変換を行ったのか、施工により位置が変化したのかを判断できなくなります。
確認できなかった事実も記録対象です。掘削範囲外で管の行き先を確認できなかった、湧水により管底を測定できなかった、周辺条件により測定状態が安定しなかったなど、確認時の制約を残します。未確認範囲を明確にすることが、次回工事で必要な追加調査を判断する材料になります。
見直し項目6 更新承認・版管理・関係者共有
六つ目は、AR情報を誰が更新し、誰が確認し、どの時点で正式データとするかを決めることです。現場で測定した直後に線形を修正できても、そのデータが管理者や発注者の確認を受けていなければ、正式な管理台帳情報として扱えない場合があります。
地下埋設物ARの運用では、現場記録、確認中データ、承認済みデータを区別します。現場担当者が取得した位置を施工中のAR表示へ反映することは、情報共有に役立ちます。しかし、その表示が暫定情報なのか、正式な台帳へ反映された確定情報なのかを利用者が判別できるようにしなければなりません。
更新時には、変更前と変更後の内容を残します。線形を短くした、残置区間を追加した、深さを修正した、管径を変更した、状態を供用中から廃止済みに変えたなど、変更した項目を確認できるようにします。更新前のデータを削除してしまうと、過去の工事記録や設計判断との関係を追跡できなくなります。
更新理由も必要です。撤去工事完了という記載だけでなく、実測により残置端を確認、管理者との協議により道路横断部を残置、施工写真により閉塞状態を確認など、変更根拠が分かる表現にします。後日別の担当者がデータを確認したときに、更新の妥当性を判断しやすくなります。
承認の流れは、現場の規模や管理体制に合わせて設定します。施工担当者が仮登録し、測量担当者が座標と高さを確認し、工事責任者が施工記録と照合し、発注者または施設管理者が正式更新を承認するなど、役割を分ける方法があります。小規模な現場でも、登録内容を別の担当者が確認する手順を設けると、入力ミスや区間の取り違えを発見しやすくなります。
複数の工事が同じ地域で進む場合は、データ更新の競合にも注意します。一方の工事で更新した配管を、別の担当者が古いデータで上書きすると、撤去済み区間が再び表示される可能性があります。更新日時、版番号、編集者、対象工事、承認状態を管理し、最新状態を確認してから編集します。
共有範囲も整理します。施工者、発注者、施設管理者、測量担当者、設計担当者などでは、必要な情報や編集権限が異なります。全員が自由に更新できる状態にするのではなく、閲覧、仮登録、確認、承認などの権限を分け、誤更新を防ぐ運用を検討します。
工事完了時には、ARデータだけを更新して終わらせず、竣工図、出来形記録、工事写真、管理台帳などとの整合を確認します。ARと正式図面で配管状態が異なれば、次の工事でどちらを参照すべきか判断しにくくなります。各資料の役割と更新時点を整理し、共通の残置管番号などを使って相互に参照できる状態にします。
配管撤去工事に合わせたAR情報更新の進め方
配管撤去後の更新を確実に行うには、工事完了後にまとめて整理するのではなく、施工計画の段階から記録方法を決めておくことが重要です。
施工前には、既存の地下埋設物AR、管理台帳、竣工図、過去の工事記録、探査結果などを照合します。データ間で位置、深さ、管径、用途、供用状態が異なる場合は、相違点を事前に整理します。相違がある場所を把握しておけば、掘削時に重点的に確認できます。
次に、撤去予定区間と残置予定区間を仮設定します。この段階の情報は施工計画であり、施工後の確定情報ではありません。AR上で表示する場合は、予定線、既設線、施工後の確認線を混同しないよう、表示区分と更新日を明確にします。
掘削後は、露出した配管が図面や管理台帳と一致しているか確認します。管種、管径、位置、深さ、方向、周辺埋設物との関係を確認し、図面と異なる場合は関係者へ共有して取扱いを決めます。用途不明管や想定外の分岐を発見した場合は、見た目だけで撤去対象と判断しません。
撤去作業中は、実際に撤去した延長と残置した部材を記録します。管を切断した位置、継手を残した位置、閉塞を施工した位置、構造物との取り合いなど、埋め戻し後に見えなくなる部分を優先して測定します。
測定後は、その場で結果を確認します。座標の桁違い、測点名の誤り、高さの基準違い、管頂と管底の取り違え、別系統の測点との混同などは、現場を離れてからでは修正が難しくなります。既知点との整合や周辺構造物との位置関係を確認し、明らかな異常値がないか点検します。
仮更新したARデータは、現場で施工結果と重ねて確認します。撤去済み区間が供用中として残っていないか、残置管が途中で消えていないか、管端位置や方向が現場記録と一致するかを確認します。AR表示だけでなく、座標値、平面図、縦断情報、写真などでも照合します。
工事完了後は、写真、点群、測定記録、施工記録を整理し、変更前後のデータを比較します。確認者による照査を行い、承認された情報を正式版として共有します。未確認区間や推定区間がある場合は、その状態を残したまま、必要な追加調査や利用時の注意事項を引き継ぎます。
残存情報をAR表示するときの注意点
地下埋設物ARでは、情報を多く表示するほど安全になるとは限りません。供用中の管、残置管、撤去予定区間、計画管、位置未確認管が同じ色や形で表示されると、現場では区別しにくくなります。状態や確認方法に応じて表示方法を変え、作業に必要な情報を選択して確認できるようにします。
残置管は地中に物体として存在しますが、供用中の設備とは管理上の意味が異なります。ARでは残置であることを明示し、管端、閉塞部、関連構造物、未確認区間などを識別できるようにします。
撤去済み区間は、現在の埋設物を確認する画面では非表示にしつつ、履歴として確認できる状態にすると、施工前後を比較しやすくなります。完全に削除すると、過去の設計図や工事写真に記録されている管との関係が分からなくなるため、変更履歴や旧版として保存します。
精度区分の表示も重要です。実測した残置管と、過去の図面から転記した推定管が同じように表示されると、利用者は両方を同程度に信頼する可能性があります。実測、図面転記、探査、推定、未確認などを区別し、確認日や情報源も確認できるようにします。
ARの線が地表映像上で整って見えていても、地中の正確な輪郭や安全な掘削範囲を保証するものではありません。管径、継手、保護材、基礎、施工誤差、測定精度、表示端末の状態などを考慮し、掘削時には現場条件に応じた安全な確認範囲を設定します。AR上の中心線ぎりぎりまで機械掘削できると判断することは避けます。
また、一つの残置管が表示されていることを理由に、近くにある別の管まで残置管だと思い込まないようにします。個々の埋設物について管理情報、供用状態、撤去対象の範囲を確認し、周辺設備へ状態を拡大解釈しないことが重要です。
地下埋設物ARは、現場の注意喚起と情報共有を支援する手段です。管理者への照会、台帳や図面の確認、探査、試掘、立会いなどを省略するための仕組みではありません。表示内容の限界と確認日を利用者へ周知し、現場の確認手順の中で使用します。
LRTK Phoneを活用した現場記録
配管撤去工事では、露出した状態を限られた時間内に記録しなければならない場面があります。撤去作業、端部処理、測定、写真撮影、埋め戻しが連続して進むため、記録を後回しにすると重要な情報を確認できなくなる可能性があります。
LRTK Phoneは、高精度測位、測位写真、点群スキャン、AR表示などを現場記録へ活用できる機器です。配管撤去工事では、残置管端、曲がり点、分岐点、関連構造物などの位置を取得し、写真や点群と合わせて整理する流れを検討できます。
例えば、残置管端を記録する際は、工区、系統、端部番号などを組み合わせた管理番号を決めます。LRTK Phoneで取得した位置や測位写真をその管理番号と対応させ、管種、管径、深さ、閉塞状態、確認日などは管理台帳や施工記録に整理します。反対側にも残置端がある場合は別の地点として取得し、同じ残置区間番号と関連付けます。
点だけでは表しにくい配管については、複数の位置情報や取得した点群をもとに、必要に応じて線形として整理します。直線区間だけでなく、曲がり、高さ変化、分岐、管端付近などを確認します。作成した線形は、工事前データと比較し、どの区間を更新するのかを確認してから共有します。
現場でAR表示を使用すれば、登録した位置や設計データを現地映像に重ね、記録漏れ、方向の取り違え、明らかな位置ずれなどを確認できます。ただし、AR表示だけで精度を判定せず、取得した座標、既知点での確認結果、写真、点群、平面図などと照合します。
現場で取得したデータを直ちに正式台帳へ反映するのではなく、確認中の情報として管理することも重要です。測定結果、測位写真、点群、施工記録を照合し、現場で確認した事実と推定した内容を区別したうえで、承認を経て正式版へ切り替えます。
LRTK Phoneで取得した位置情報や現場記録をLRTKクラウドへ集約し、点群や図面と照合する流れを整えることで、撤去工事の結果を現場内だけで終わらせず、次回施工で参照できる地下埋設物情報として引き継ぎやすくなります。ただし、必要な精度、測定方法、成果品形式、承認手順は、発注者や施設管理者の要領に従って設定する必要があります。
まとめ
配管撤去工事後の地下埋設物ARでは、工事前の配管を単純に削除するのではなく、現場に残った管や構造物の状態を、施工結果に沿って表現する必要があります。見直すべきなのは、撤去済み区間と残置区間の境界、残置管の端部処理と内部状態、平面位置・深さ・形状、管種や用途などの属性、登録情報の根拠、更新承認と版管理の六項目です。
撤去済み、廃止済み、残置という言葉は、それぞれ異なる状態を表します。使用を終了した管であっても、物体として地中に残っている場合は、将来の掘削や維持管理における確認対象になります。供用状態と物理的な残存状態を分けて管理することが重要です。
利用できるAR情報を残すには、配管が露出している間に、位置、深さ、管端、閉塞状態、周辺構造物との関係を記録します。写真、点群、測定記録を管理番号で関連付け、実測情報と図面転記情報、推定情報、未確認情報を区別することで、データの確かさを利用者へ伝えられます。
さらに、変更前後の履歴を保存し、施工担当者、測量担当者、工事責任者、発注者、施設管理者などが確認できる流れを整える必要があります。ARだけを更新するのではなく、竣工図、出来形記録、工事写真、管理台帳との整合まで確認することが、長期的な情報管理につながります。
地下埋設物ARを施工へ活用する第一歩は、現場で確認できた事実を、位置情報や根拠資料と結び付けて残すことです。配管撤去時の測位、測位写真、点群記録、AR確認を一連の流れで進める方法として、LRTK Phoneを活用した現場記録を検討するとよいでしょう。